Gaudiyがアイドルフェス「TOKYO IDOL FESTIVAL」でNFTや分散型ID活用のコミュニティサービス提供

Gaudiyがアイドルフェス「TOKYO IDOL FESTIVAL」でNFTや分散型ID活用コミュニティサービス提供

ブロックチェーン技術を活用したファンエコノミー事業を展開するGaudiyは9月28日、フジテレビが主宰する世界最大級のアイドル・フェスティバル「TOKYO IDOL FESTIVAL」(TIF。ティフ)において、アイドルとファンをつなぐ参加型コミュニティサービスや、NFTを活用した多様なエンタメ体験を提供すると発表した。

TIFは、2010年の第1回開催から、アイドル文化の熱の高まりとともに年々参加者を増やし、2019年には約9万人の来場を記録したという。2020年はコロナ禍により初のオンライン開催を実施、2021年は10月1日からの3日間にわたり、お台場会場とオンライン双方での開催を予定している。その中でGaudiyは、ソニー・ミュージックエンタテインメントと協業し、TIFに集うアイドルとファンをつなぐ参加型コミュニティサービス「TIFコミュニティ」を提供する。Gaudiyがアイドルフェス「TOKYO IDOL FESTIVAL」でNFTや分散型ID活用コミュニティサービス提供

TIFコミュニティでは、オンラインチケットの購入や高品質なライブ配信視聴に加え、イベントの情報収集、企画の発信や参加、アイドルグループごとのファンコミュニティの構築などが可能。ファン活動の幅を広げ、ファン同士の交流を活性化することで、TIFにおいて「3日間の祭典で終わらせない」熱量の高いファンエコノミーの形成をサポートする。

TIFコミュニティで提供する新しいエンタメ体験

  • NFTオンラインチケット:オンライン配信チケットをNFTで提供。唯一無二のNFTチケットには、オンライン配信の閲覧権だけでなく、のちに特典などの様々な価値を付加する
  • オンラインLIVEでのNFTサイン会:TIFオンラインチケット所有者は、配信特典「通りすがりチャンネル」で参加できる、オンラインLIVEサイン会「TIF NFT LIVEサイン!」を開催。このサイン会では、TIFの会場を映す定点カメラの前を通りがかったアイドルがサインを書くその時に、定点チャンネルを試聴している者だけが限定サインを入手できる
  • ファンが共創するTIF投票:TIFコミュニティ内の誰でも参加できる、アイドル応援の投票企画。ファンが、皆に知ってほしいアイドルや名シーンを投票すると、その票をもとに複数のアワードが決定、各賞ごとに記念NFTが配られる。このNFTは、TIFコミュニティにおけるファン共創のガバナンス(投票権)としても活用される
  • ファン活動のあらゆる情報を個人に紐付ける「TIF ID」:ファンが使用するプラットフォームやサイトの垣根なく、あらゆるファン活動を記録する分散型ID(DID。Decentralized-Identity)「TIF ID」を提供。ひとつのIDに情報を共通化することで、ファン活動の思い出や記録を保存し、来年のTIFにもつなげられるという

Gaudiyは「ファンと共に、時代を進める。」をミッションに、エンターテインメント産業の課題を解決するため、ファンエコノミーの構築を推進するスタートアップ。大手IPホルダーと協業し、漫画、アニメ、ゲーム、スポーツ、音楽などの総合エンタメ領域で、IPコンテンツとファンを直接つなぐコミュニティサービスなどを展開している。ブロックチェーン技術などの先端テクノロジーを強みに、日本が誇るIPコンテンツから世界規模のビジネス展開を目指す。

既存のエンタメ産業では、AmazonやYouTube、Spotifyといった外部プラットフォームを介してコンテンツを届ける構造になっていることから、表現できるエンタメ体験の幅に限界がある、顧客基盤を自社に形成できない、といった課題がある。さらに、ファンの熱量を維持・向上することが昨今の課題となっているものの、複数のプラットフォームにユーザー情報や活動データが分散することで、最適なアプローチを行うことが困難になっている。

そこでGaudiyでは、ファンの熱量から成り立つ「ファンエコノミー」を構築することが、このようなエンタメ産業の課題を解決すると考えているという。Gaudiyがアイドルフェス「TOKYO IDOL FESTIVAL」でNFTや分散型ID活用コミュニティサービス提供

投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。