Googleが今日、ユーザーを危険そうなサイトから守る同社のSafe Browsingサービスが、今や30億あまりのデバイスを保護している、と発表した。このサービスは右図のような警告メッセージを表示して、デスクトップとモバイルのChrome, SafariおよびFirefoxのユーザーを、危険と思われるサイトに行けないようにするが、対象機は2013年には10億、2016年5月には20億だった。
このサービスはGoogleのマルウェア対抗ツールの最初の試みのひとつで、2007年に同社の旗艦的サービスである検索の機能として導入された。その後、SafariとFirefoxがこのサービスを採用し、さらに多くのWebデベロッパーやアプリデベロッパーも採用した（たとえばSnapchat）。
しかしSafe Browsingの基本的な考え方は、今も変わっていない。ユーザーがこれから行こうとするサイトが詐欺的だったりマルウェアのホストのようだったら、ユーザーにそう告げる。
なお、Android上のChromeでSafe Browsingがデフォルトで有効になったのは、つい最近の2015年だ。2016年の対象機の急増は、そのせいである。
Googleは今日の発表の中で、Safe Browsingは機械学習を使って悪質サイトの検出精度を上げ、また、つねに最新の技術を評価し統合して改良に努めている、と述べている。
