スマホで産婦人科医や助産師に相談ができる遠隔健康医療相談サービス「産婦人科オンライン」を展開するKids Publicは2月20日、新たにオウンドメディアの「産婦人科オンラインジャーナル」をリリースした。
このメディアでは、産婦人科オンラインが妊産婦やその家族に知っておいてほしいことを、医師や助産師が医学的観点から正しい情報を分かりやすく解説する。全記事を産婦人科医や助産師が署名つきで執筆し、さらに別の産婦人科医が監修している。現在は「予定日を超えて分娩誘発、これってどんなもの？」「予定日を超えても陣痛がこなかったら？」「早産について知っておくべき３つのこと」などを含む40本ほどの記事を読むことができる。
サービス代表者の重見大介氏いわく、コンテンツの正確性を保つため、今後もこの体制での記事制作を行い、記事の“量”よりも“質”を重視していく。
インターネット上には単なる経験談や根拠のない情報に溢れているが、医療機関内でさえ、医療者がときに、それぞれ独自の経験をもとにしたアドバイスを行うことがあるという。「それらは必ずしも最新の研究データや世界的な動向を踏まえたものとは限らない」ため、産婦人科オンラインジャーナルではコンテンツを制作する上で、同社は客観的な視点での記事作成を重視。個人の主観に基づいた内容の場合には、これを明記する。
同社はこのメディアを通じ、適切な情報取得による状態悪化の予防、適切な受診、そして前向きな妊娠出産を促し、医療資源の適正化と健康増進、そして少子化対策に繋がることを期待している。
また、産婦人科オンラインジャーナルは相談サービスとリンクしているため、記事の内容を詳しく知りたい場合は、執筆した医師に直接相談できる。
産婦人科オンラインは11月1日よりサービス開始した、遠隔健康医療相談サービスだ。平日の18時から22時の間、10分間の予約制で産婦人科医・助産師に相談ができる。妊娠中の自身に関する悩み、お腹の赤ちゃんについて、出産のこと、そして産後の心身の悩みまで幅広い相談に、LINEを通じて産婦人科医や助産師が対応する。
産婦人科オンラインは社会サービスとして「全ての利用者に無料で届ける」ことを目標としているため、B向けサービスとして法人に導入し、法人が費用を支払うことで利用者（自治体の住民や企業の社員）は無料で利用できるというスキームでサービスを提供する。ジャーナルでは、産婦人科オンラインを福利厚生制度として導入している企業の依頼に基づき、記事の制作を行うケースもあるのだとか。
「TechCrunch Tokyoスタートアップバトル」の優勝者でもあるKids Publicは産婦人科オンラインの他にも小児科オンラインや小児医療メディアの 「小児科オンラインジャーナル」、医療者向けメディアの「Kids Public Journal」を提供している。
