【コラム】今こそ米国兵士は帰還後の外傷性脳障害との戦いから解放されるべきだ

戦争は終わった。米国軍は、多くの兵士が複数回の軍務を経て帰還した。帰還すると、次の段階の職務が始まる。子どもの世話や親の介護などの家族に対する奉仕や、学校に戻ったり新しい仕事を始めたりする地域社会への奉仕だ。

しかし、多くの戦士にとって戦いは続く。43万人以上の米軍兵士がイラク戦争とアフガニスタン戦争の代表的な負傷とされる外傷性脳損傷(TBI)を負っている。TBIの中で最も多いのは「軽度」TBI(mTBI、または脳震盪)というやや誤解を招きやすい名称のもので、TBIと診断された米軍兵士の82%以上が罹患している

多くの人は負傷から回復したが、何千人もの人が、負傷してから何年も経っているにもかかわらず、思考の速さ、注意力、記憶力などに影響を及ぼす持続的な認知機能の問題に悩まされており、仕事や学校、家族としての役割への復帰が困難になっている。また、TBIの既往歴がある人は、特に認知症予備軍や認知症などの他の疾患を併発するリスクが高いと言われている。

これは軍人やその家族にとって負担であると同時に、米国軍人の才能や経験が十分に生かされていないため、国にとっても負担となっている。

米国防総省は10年以上前にこの問題を認識し、この新しい種類の戦傷に対する新しい種類の治療法を見つけるために、学界や産業界の研究者に呼びかけた。多くの研究グループがこの要請に応えた。私がCEOを務めるPosit Science(ポジット・サイエンス)では、全米の軍病院や退役軍人医療センターから一流の臨床医を集めたチームを結成し、新しいタイプのコンピューターによる脳トレーニングをテストする提案をした。

TBIを罹患する軍人たちを支援するためには、2つの問題を解決しなければならないことがわかった。

まず、脳トレーニングのプログラムが機能する必要があった。幸いなことに私たちは、米国国立衛生研究所が資金提供した複数の研究により高齢者の認知機能を向上させることが示された脳トレプログラム「BrainHQ」を構築できたが、これを若い軍人にも使えるようにする必要があった。BrainHQの脳トレは、従来の認知機能トレーニングとは異なり、脳の可塑性(学習や経験によって脳が脳自身を再構築する能力)を利用して、脳の情報処理機能の基礎を向上させるように設計されている。

第二にこの脳トレプログラムは、彼らの生活圏内で実施する必要があった。現役の軍人や退役軍人の多くは、派兵を控えていたり、学校や仕事に復帰したり、一流のクリニックがある大都市以外の地域に住んでいたりするため、週に数回、数カ月にわたってクリニックに通い、対面で治療を受けることができない。そんなときに役立つのが、コンピューターを使った脳トレだ。インターネットを介して配信されるため、自宅で自分のスケジュールに合わせて、どこにいても、時間のあるときにいつでも使用できる。

この夏、Brain誌に掲載されたBRAVE研究では、5つの軍人病院と退役軍人病院で、認知障害とmTBIの既往歴があると診断された83人の患者を二重盲検法による無作為化対照試験に登録した。この研究に参加した平均的な患者は、この介入の前に、7年以上にわたって持続的な認知機能の問題を抱えていた。

BRAVE研究では、可塑性を利用したBrainHQのエクササイズの介入に対し、注意力を必要とするビデオゲームを対照した。その結果BrainHQを使用した患者は、ビデオゲームを使用した患者と比較して総合的な認知能力が大幅に向上したことがわかった。この介入によって、各患者が天才になったわけではないが、平均して約24パーセンタイルポイント(50番目のパーセンタイルから74番目のパーセンタイルへ移動するようなものだ)の改善が見られた。これは、mTBIのゴールドスタンダード研究において、スケーラブルな介入が有意な向上を達成した初めての例だ。

この結果は、ニューヨーク大学で行われた2つ目の研究でも正しいことが確認され、さらに拡張されて学術誌NeuroRehabilitationに掲載された。この研究は、軽度、中等度、重度のTBIを罹患している48人の一般人を対象としたものだ。その結果、BrainHQを使用した患者では、客観的計測値による認知機能の向上が認められた。また、認知機能の自己評価を行ったところ、患者自身が認知機能の有意な向上を実感していることがわかった。

成功を収めたのは私たちだけではない。訓練を受けた臨床医が対面で認知機能補償技術を用いて研究を行った他のいくつかの学術研究グループや軍の研究グループ(特にテキサス大学ダラス校のCenter for Brain Healthで開発されたSMARTトレーニングや、UCSDとVAサンディエゴヘルスケアシステムで開発されたCogSMARTトレーニング)が良い結果を収めた。

しかし、現在、これらの科学技術の多くは棚上げされている。議会と国防総省は、TBIの基礎科学と臨床試験に何億ドルも費やしてきたが、私が軍人病院や退役軍人医療センターを訪れると、献身的に人々を助けようとしている医療従事者がいる一方で、研究結果を実践するためのスタッフやスペース、技術などが不足していることが分かる。国防総省と退役軍人省が一丸となって、実証された科学技術を研究室から世の中に送り出し、必要としている人々を助けることが必要だ。

海外での戦争が終結しても、私たちは、自国の戦士のために、戦士に代わって行われた研究から利益を得られるようにする義務を忘れてはならない。私たちは、軍人そして米国全体が、研究が提供するすべてのものから恩恵を受けることができるように、研究の成果を解き放つ必要がある。

編集部注:本稿の著者Henry Mahncke(ヘンリー・マンケ)氏はUCSFで神経科学の博士号を取得。脳トレプログラム「BrainHQ」を開発したPosit ScienceのCEO。

画像クレジット:bubaone / Getty Images

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(文:Henry Mahncke、翻訳:Dragonfly)

退役軍人がサイバー&テックの分野で働けるよう英国の2つの非営利団体が協力

技術の進歩とサイバー脅威の増加は、膨大な雇用機会を生み出している。しかし、英国では、英国軍退役軍人で労働年齢(16~64歳)にある95万2000人と、年間1万5000人の軍退職者のうち、技術やサイバー分野で働いている人はわずか4%にすぎない。これは退役軍人以外の人口と比べると20%も低い。退役軍人の失業者や不完全就業者が英国経済に与えるコストは、5年間で15億ポンド(約2100億円)と見積もられている。それはつまり、これらすべての才能、文字どおり現在の世界のような目まぐるしく激動している状況に適応できるために訓練された才能が、無駄になっていることを意味する。特にビジネスと社会の大規模なデジタル化が進みつつある今のような時代において、これは大きな問題だ。

そういうわけで、英国のRFEA(Force Employment charity)が、退役軍人のためにサイバーセキュリティとテクノロジー分野への橋渡しをするために設立された非営利団体「TechVets」との新たなパートナーシップを開始したことは、大きな意味がある。

RFEAの支援を受けてTechVetsは、「技術に興味のある」退役軍人や中途退職者のために、新たに設けられたTechVetsアカデミーを通じてネットワーキング、メンタリング、サインポスティング、トレーニングサービスを提供し、広範な無料の新しいスキルアップや仕事の機会を創出していく。

この発案は時宜を得たものだ。英国の退役軍人は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による経済的影響と、2021年3月に予定されている一時帰休制度の終了により、17万3000人以上が危機にさらされていると推定されているからだ。

2018年の創設以来、TechVetsは6000人以上のメンバーと英国各地のいくつかの「チャプター」からなるコミュニティに成長した。

TechVetsは、サイバー / テクノロジーに初めて触れる人が自分に最適な道を選択できるように、オープンソースのリソース、パートナーによるトレーニング、コミュニティによるサポートを組み合わせて活用している。退役軍人や中途退職者はすべて無料で利用することができる。

画像クレジット:TechVets

TechVetsのプログラム・ディレクターを務めるJames Murphy(ジェームズ・マーフィー)氏(写真上)は、2019年の退役軍人である。同氏は2000年にロイヤル・アングリアン連隊第1大隊に入隊し、2013年にアフガニスタンのヘルマンド州で生涯残る負傷を負った後、情報軍団に移った。

「軍の役割を担ったことのある者は誰でも、安全保障の現場で働くことの繊細さを理解しています。退役軍人はまた、新しい技術を学ぶ能力を生得しており、迅速に仕事ができ、簡単にチームに溶け込むことができる天性の問題解決能力を持っています。元軍人はまた、プレッシャーのかかる状況や時間に追われる状況をやりがいと感じられる種類の人々です。これらのソフトスキルは、セキュリティおよびテクノロジー業界では素晴らしい資産であり、この分野で現在不足しているスキルを埋めることができます」とマーフィー氏は声明の中で述べている。

RFEAのAlistair Halliday(アリスター・ハリデイ)最高経営責任者は、次のように付け加えた。「TechVetsプログラムは、RFEAのサービスに新たに加わった素晴らしいプログラムであり、才能のある退役軍人に、これまで見過ごされていたかもしれない技術やセキュリティに携わる職務を検討するように働きかけることは間違いありません。また、退役軍人がより幅広い職務に就けるように、デジタル技術を向上させるのにも役立ちます」。

TechVetsメンバーのGareth Paterson(ガレス・パターソン)氏は1994年に陸軍に入隊した。戦車兵から始まり、2001年に教官として王立電気機械工兵学校に移籍。北アイルランド、旧ユーゴスラビア、アフガニスタンでの作戦視察を終え、2018年に退役した。彼の人生はTechVetsによって変わったという。「私は24年目のキャリアを終えたときに陸軍を辞めました【略】その後どのような道に進むべきか、手がかりがなかったのですが、そんなとき攻撃的サイバーセキュリティとペネトレーションテスト(進入テスト)を紹介されました。TechVetsに参加して、ペネトレーションテストのツールやテクニックを初めて知ることができました。それから私は夢中になりましたよ!TechVetsのみなさんとそのコミュニティのサポートのおかげで、自信をつけ、もっと頑張ろうと思えるようになりました。ペネトレーションテストの資格を取得することができたので、その分野における仕事の展望が開けました。2018年11月から、私はサイバーセキュリティコンサルタントとして働いています」。

カテゴリー:セキュリティ
タグ:TechVetsイギリス退役軍人

画像クレジット:British Army

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(翻訳:TechCrunch Japan)