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分散型動画メディアを運営するエブリーは6月9日、グロービス・キャピタル・パートナーズ、DBJキャピタル、グローバルブレイン、エウレカ代表取締役CEOの赤坂優氏など個人投資家複数人を引受先とした合計6億6000万円の資金調達を実施したことを明らかにした。エブリーでは調達した資金をもとに本格的な人材採用を開始。年内にも20〜30人規模まで組織を拡大し、動画コンテンツの制作体制を強化していく。

エブリーは2015年9月の創業。代表取締役の吉田大成氏は、グリーで「釣り★スタ」「探検ドリランド」などをはじめとしたヒットタイトルを手がけた人物で、2015年8月に同社を退社してすぐエブリーを立ち上げ。これまで自己資金でサービスを運営してきた。

同社が手がけるのは、以前にもTechCrunchで紹介した料理動画メディアの「DELISH KITCHEN」やライフスタイル動画メディアの「KALOS」のほか、2月にスタートしたママ向け動画メディアの「MAMA DAYS」、3月にスタートしたニュース動画メディアの「Timeline」の4つ。いずれもコンテンツはオリジナルで制作するものの（Timelineでは自前に動画に加えて、通信社などから編集可能な動画をライセンス契約した上で利用している）、自前のサイトを持たずにFacebookやInstagramなどのプラットフォームを通じて動画を配信する、いわゆる「分散型」の動画メディアとなっている。

特にDELISH KITCHENの成長が著しいとのことだが、各メディアのファン（いいね）数（2016年6月7日時点）はDELISH KITCHENが95万人、KALOSが8万8000人、MAMA DAYSが13万人、Timelineが7万人。ソーシャル上でのシェアを含めた月間でリーチ数は延べ2500万人以上になるという。

吉田氏によると、クライアントとコラボレーションした動画を配信するネイティブ広告が好調だという。すでにアスクル、江崎グリコ、エスビー食品、オイシックス、コーセー、サッポロビール、小学館、ブルボン、ミクシィ、明治、リクルートライフスタイル、ローソンフレッシュなど大手のクライアントもついている。

「テレビCMの置き換え需要が高い。いまや10〜20代の若者だけでなく、30〜40代もテレビから離れてきている。これまで、日々スーパーで買っていたようなモノはテレビや雑誌で認知していたが、テレビの接触時間が減ってきたので、その需要がデジタルにシフトしている。今までのウェブ広告は『検索してモノを買う』という意思決定のための広告が中心だったが、今ではテレビCMと合わせてウェブでもコンテンツを出すなど、リーチ数獲得とブランディングのための広告が求められている」（吉田氏）

再生回数ベースで見れば、ネイティブ広告も自前のコンテンツも大差なく、広告であってもコンテンツとして面白ければユーザーに受け入れられているそうだ。たとえばYouTubeなどは、本編動画の前に強制的に動画広告を表示しているが、吉田氏はこういった方式と比較した上で、「（強制的に表示する広告は）出せば出すほどスキップされる。違う文脈の動画を見せることで良くないイメージを持たれかねない。メディアとコラボしたコンテンツ（ネイティブ広告）のほうがソーシャルな世代に対してリーチできる」と語る。なおネイティブ広告の動画にはいずれも広告表記を入れているという。

料理動画の分散型メディアとしては、Buzzfeedが提供する「Tasty」などが大きい。最近では日本での配信を強化しているし、また国内でもDelyが「KURASHIRU」のブランド名で複数の動画メディアを運営しているが、料理動画の「KURASHIRU FOOD」などは月間で数千万人のリーチを集めているという。

こういった競合環境について吉田氏は、「テレビと違ってネットは番組数の上限がない。（競合が）増えてくること自体は想定通り」とした上で、「だからこそ、いかにして多くのユーザーから支持を受けるかが大事。セグメントを細かく、コンセプトをぶらさずに動画を提供していく。例えばDELISH KITCHENであれば、『翌日作れる』『失敗なく作れる』という料理の紹介を丁寧にやっている。そのため、（競合と比較して）早送りで（調理の）ステップを紹介するようなことはあまりしない。こういったところが差になってくると思う」としている。