米国時間4月30日にNPRとEdison Researchがリリースしたデータによると、新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大により、スマートスピーカーでニュースや情報や音楽、エンターテインメントなどに接する消費者が増えている。米国の18歳以上の大人の約4分の3は新型コロナウイルスの影響で生活が変わり、メディアの接し方も変わったとの報告だ。感染拡大以降は、米国のスマートスピーカーのオーナーの35%がニュースや情報をそのデバイスで聴くことが多くなった、36%は音楽やエンターテインメントの消費が増えたと答えている。
18〜34歳の年齢層では、これらの数値がさらに高い。すなわち、50%がニュースと情報の消費が増えた、52%が音楽などのエンターテインメントに接する機会が増えたと答えている。
この調査レポートによると、スマートスピーカーでニュースを聴く時間が昨年に比べて増えている。2019年の春では回答者の30%が週に3時間以上ニュースを聴き、40%が1から3時間、残る30%が1時間未満だった。隔離生活の2020年春では、3時間以上が32%、1〜3時間が43%、1時間未満が25%となった。
在宅で仕事をしているスマートスピーカーのオーナーは、新型コロナウイルスの感染拡大の間に一般のオーナーよりもニュースをリクエストする回数が多いが、でも天気予報や時間などのアップデートを求めることは少ない。すなわち在宅労働者の65%がこのデバイスでニュースを聴いているが、スマートスピーカーの全ユーザーではこの率が62%になる。
隔離生活を強いられた大人は、自宅のスマートスピーカーを増設する傾向があるようだ。家のあちこちにそれがあることの意義を、理解しているからだ。特に子供のいるスマートスピーカーオーナーは、子供のためにもう1台買うことを検討しているという回答がとても多い。この子供のためにという回答は、昨年の春の時点では47%だったが、今や71%だ。
新型コロナウイルス以降の消費者意識の変化を知ろうとするこの調査は、2020年の3月31日から翌4月1日にかけて実施された。Edison Researchの上級副社長を務めるTom Webster(トム・ウェブスター)氏は、プレスリリースで「何千万人もの米国人が今や通勤をしていないので、スマートスピーカーがニュースや情報を得るためのますます重要な手段になっている。音声アシスタントがこのように広く使われるようになると、通勤が再開したとき車の中で使うものとして需要が増えるだろう」とコメントしている。
この調査レポートでは、米国成人のスマートスピーカーの保有者が6000万人で、全人口の24%に達したことを明らかにしている。これは比較的保守的な数字だが、Voicebot.aiの最近の調査では、米国成人のスマートスピーカー保有者は8770万人、成人人口の3分の1としている。新型コロナウイルスとは無関係なこの調査は、スマートフォン上の音声アシスタントアプリも保有台数に含めている。