コネクテッドホーム分野の大手各社は、オープンソース標準の策定に取り組んでいる。Amazon（アマゾン）、Apple（アップル）、Google（グーグル）、Zigbee Allianceなどの有力企業がこの取り組みを主導する。
このほかにも、IKEA（イケア）やLegrand、NXP Semiconductors、Resideo、Samsung SmartThings（サムスン・スマートシングス）、Schneider Electric、Signify（元Philips Lighting）、Silicon Labs、Somfy、Wulianなど、多数の主要パートナーが参加している。
その目標は明確なようだ。Connected Home over IPのプロジェクトは、企業やデバイス間における互換性を向上させるために設計された、接続規格の策定を目指している。現状はかなり分離しており、各企業は独自規格をかなり深く掘り下げ、多くの小規模なサードパーティーのメーカーに対応を求めている。
それは今後もある程度続くだろうが、より多くのデバイスが互いに接続できるようになれば、消費者にとっては間違いなくプラスになるだろう。その狙いは、ハードウェアメーカーがAlexa、Google アシスタント、Siriなどと連携するデバイスを簡単に作れるようにすることだ。
共同発表では、「このプロジェクトは、スマートホームデバイスは安全で信頼性が高く、シームレスに使用できなければならないという、共通の信念に基づいて構築されている」としている。「このプロジェクトは、インターネットプロトコル（IPアドレス）に基づいて、スマートホームデバイス、モバイルアプリ、クラウドサービス間の通信を可能にし、デバイス認証のためのIPベースのネットワークテクノロジーの特定の標準を定義することを目指している」。
セキュリティとプライバシーも、リストの上位にくるべきだ。これらのトピックは、私たちがより多くのデータをコネクテッドデバイスに明け渡す時に最も重要かつ増大する懸念だ。
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（翻訳：塚本直樹 Twitter）