Windows Collaboration Displaysは、今日（米国時間6/6）のMicrosoft Computexの基調講演で取り上げられた中でも特に興味深い製品だ。このハードウェアプラットフォームについて同社はまだ多くのことを明らかにしていない。一見してMicrosoft自身のデジタルホワイトボード製品であるSurface Hubに似ているが、実際には「デスクトップPC体験を部屋の広さにスケールアップする非コンピューター周辺機器」だと同社は説明している。つまりは、スタンドアロン機器というより大型ディスプレイ路線の一環として機能するものだ。
システムはMicrosoft 365のツールをベースに、同社のOffice、Teams、Whiteboardなどのソフトウェア製品と共に動作するように作られている。ボード上のセンサーは同社のAzure IoT Spatial Intelligence（空間的知能）を活用する。この機能に関する長いブログ記事がここにあるが、要するに部屋の大きさを測定して適応モデルを作るシステムだ。
「たとえば、オフィス環境では空間的知能を利用して部屋の実際の使われ方に基づいて冷暖房、会議室予約などを効率よく行う」とMicrosoftは説明する。
すでにMicrosoftは、Collaboration Displayを開発するサードパーティーハードウェアメーカー数社と契約を結んでおり、Sharp（上の写真）やタッチスクリーンメーカーのAvocorらの名前が挙がっている。システムではタッチスクリーンとペン入力の両方に対応し、ステレオスピーカー、カメラ、遠距離マイクロホン・システムなどを備えている。
これらの製品は今年中に発売される予定。価格についての言及はないが、Microsoftは、「低めの価格設定」を約束しており、9000ドルからのSurface Hubを下回る可能性が高い。
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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）
