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IoT実現環境の有望株? Seed Labがディベロッパーキットをリリース

数カ月前、Seed Labsからなかなか面白そうなInternet of Things（IoT）実現ツールが発表された。未だ開発段階であるが、ライトのバルブ、電気ポット、あるいはトースターなど、さまざまなデバイスに組み込んで利用することを意図して開発されたローパワーのBluetoothチップだ。面倒な初期設定操作をできる限り省いているのも特徴だ。チップを組み込んだ電化製品を買ってくれば、ただちにスマートフォンと連携し、家庭内IoTネットワークを構築することになるのだ。

発表からしばらくは表立った動きがなかったが、ついに開発キットが公開されるはこびとなった。トースターや電球など、さまざまなものをスマートフォンから簡単に操作できるようになるのだ。開発キットはこちらでプレオーダーを受け付け中だ。

Seedのプラットフォームでは、WeMoのようにデバイスのペアリングに手間取ることもないし、またSparkのように細かい設定をする必要もない。スマートフォン側にSeedアプリケーションをインストールしておけば、直ちに連携して利用可能となる。またパブリックモードとプライベートモードが用意されていて、無用なアクセスを防ぐ機能もついている。チップを搭載した電化製品をグループ化して一括管理したり、あるいは設定を記憶させておくこともできる。状況に応じて好みの照明をワンタッチで作り出すこともできるのだ。

冒頭にも記したように、このSeedプラットフォームは開発段階にあるものだ。しかしプロダクトの説明を聞いたり、あるいは実際に動作する様子を確認したりする中で、来たるべきIoT環境の中で、なかなか有力なプレイヤーであるように思える。Rafal Hanの率いるSeedチームによると、数年のうちにはモノとのコミュニケーションを実現するプロダクトを生み出すべく、アプライアンスパートナーとの作業を続けているところなのだそうだ。

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（翻訳：Maeda, H）


TEOは、スマートフォンからBluetooth経由で解錠できるスマート南京錠

スマートロック［錠］が最近大流行している理由はよくわかる。ハードウェアキーの代わりにスマートフォンを使えば、解錠する手段を失う可能性がずっと減るし、通信手段さえあれば遠隔操作も可能だ。新しいKickstarterプロジェクトのTEOがスマート機能を取り入れようとしているのはもっとも基本的な錠、南京錠だ。

TEOはアプリを使ってBluetooth LE錠を制御する。基本的には南京錠だが、デザインは一目で他と区別がつく。この錠は所有権管理プラットフォームでもあり、TEOロックがどこにあるかを地図上で知ることができ、ユーザーが選んだ人ならたれでもTEOアプリ経由でアクセスできる。だから、もし昨晩友達のアパートの外に止めてきた自転車を持ってきてもらいたければ、一時的にその友達にアクセスを許可するだけでよい。

南京錠自体のつくりは、市販されている錠並みの盗難防止能力はあり、悪天候でもスマート機能を守る頑丈さも備えている。製造するHeliox Techは、カリフォルニアにあるメーカーで、米軍や潜水技術を10年近くてがけている。デザインはバンクーバー拠点のForm3が担当している。

Bluetooth LEを使うということは、当然バッテリーが問題になることを意味している。TEOによると、高度なスリープモードを使っているため最終製品では少なくとも1年間持続するという。またユーザーは、鍵がかかったままバッテリー切れを起こさないよう、付属アプリで残量をモニターすることができる。メーカーは、疲弊したバッテリーの交換や、バグによって反応しなくなった場合のサポートも行う。

TEOを作っているOckCorpは、製品出荷のために16万5000ドルの資金を目標にしており、本稿執筆時点で3万4000ドルが集まっている。今なら79ドルのプレッジ（寄付／投資）で、最初の製品ユニットの1台が手に入る、出荷予定時期は2014年12月だ。この錠前が形になるまでにはまだしばらく時間がかかるが、貸し自転車や宅配ロッカーなど分散管理を必要とする人たちのニーズにはぴったりだろう。もちろん、好奇心あふれるアーリーアダプターたちにも。

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（翻訳：Nob Takahashi）


Appleが通信用省エネチップのPassifを買収,来年のAppleは各種パッシブ通信技術山盛りか

Appleが最近、シリコンバレーの省エネチップメーカーPassifを買収した。そのJessica Lessinの記事を、Appleが確認した。同社は電力をあまりがぶ飲みしない通信用チップを作っていて、それはBluetooth Low Energyのような無線通信技術の実装に適している。Appleが目をつけたのは、たぶんそこだろう。

AppleのiOS 7には、低電力消費の位置対応機能があり、美術館やお店やそのほかの施設にある送信機/受信機とAppleのデバイスが対話して、そのときのコンテキストに適したアプリを立ち上げたり情報を提供する、といったことができる（これらに関してはComputerworldに良い記事がある）。また、今朝（米国時間8/1）)のAppleの特許出願書類は、車の中や家の中の環境を自動調整する技術を記述しているが、これはもちろん各種の機器/設備とApple製品が常時通信しなければならない。

また今後のiPhoneはフィットネストラッカーやそのほかの着脱型（ウェアラブル, wearable）製品と常時通信しなければならない。さらにまた、iWatchのような未来の製品も、外部とのコンスタントな通信が多くの重要機能のベースになるだろうから、Passifの買収が役に立つことになる。

これまでにもAppleは、IntrinsityやPA Semiなどのチップ企業を買収している。しかし今回また新たに買い物をしたのは、最近買収した屋内位置技術のWifislamと関係がありそうだ。iOS 7のローンチとともに、この秋には位置ビーコン機能が使えるようになるなど、今年から来年にかけてのビッグリリースの数々を、CEO Tim CookをはじめAppleのトップたちはちらつかせている。それらと今回の買収との関係を、いろいろ想像してみるのもおもしろい。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）