【残り半日!】 TechCrunch Tokyo 2015の超早割チケット販売は今日まで

11月17日(火)、18日(水)に東京・渋谷のヒカリエで開催予定の「TechCrunch Tokyo 2015」だが、超早割チケット販売は、本日金曜日の深夜23時59分が締め切りなのでお知らせしたい。当日チケット2万7000円に対して超早割は9000円とだいぶお安くなっている。参加を考えていた方には是非ご検討いただければ幸いだ。

シリコンバレーで起こったスタートアップという大きな波は、バブルだバブルだと言われながらもマクロで見れば、もう全世界的潮流であることは疑いがない。ニューヨークやロンドン、テルアビブ、バンガロール、シンガポールといった都市でスタートアップエコシステムが続々と立ち上がり始めている。言語障壁や英語圏のネットワーク外部性に押しやられて日本のソフトウェアやサービスは世界的に存在感を示せず、なんだか東京が遅れを取っているようにぼくには思える。だけど、日本を含むアジアが次世代のイノベーションのハブにならないわけがない。

最近、IT(アイティー)という言葉よりも「テック」とシリコンバレーの人たちが使うようになってきているのは、もはやInformationを扱うテクノロジーだけのことじゃなく、ロボティクスやバイオ、教育、医療、農業、金融、ファッションと適応領域を広げてきていることを集団意識として感じているのが背景にあると思う。ITという枠を超えてソフトウェア技術やネットワークが多くの領域に入っていくとき、日本は世界に対して大きな貢献ができるようになるだろう。まだ日本のスタートアップエコシステムは胎動期かもしれないが、TechCrunch Japanは、その動きを内外に伝えるハブになりたい。だからオンラインで記事を出すというだけではなく、オフラインのイベントを通して人的交流を積極的に促すことには大きな価値があると信じている。人の顔を見て、声を聞く。ちょっとポエティックなことを言わせてもらうと、心が震えるようなパッションに触れずに大きなエネルギーなんて生まれるわけがないと思うのだ。成功している起業家に対する焦げるような羨望でも、歯ぎしりするような嫉妬でもいい。具体的なビジネスのヒントや学びを得るということも大事だが、どちらか言うと、生の人間に出会って、それで何か感じるものを持ち帰ってもらえればということを思っている。

幸いTechCrunch Tokyoには毎年すばらしい起業家の方々に登壇いただいている。その生の声をお届けできるのはぼくらのようなメディアをやっている人間の本望だ。まだ登壇者やスケジュールについては未発表だけど、今年も国内・国外から話題の起業家やスタートアップ企業の経営者を呼んで、ネット、テック、ビジネス、アントレプレナーシップなどの話題で、各種セッションを繰り広げる予定だ(昨年のイベントの様子)。

ふだんTechCrunch Japanでカバーしているような国内のスタートアップ企業や、未ローンチのプロダクトによるコンテストのスタートアップバトルも例年通り2日目の午後に行う予定だ。すでにたくさんの応募を頂いているが、まだまだこちらもスタータアップ企業からの応募をお待ちしている

TechCrunch Tokyo 2015のチケット代は以下の通り。すべて2日間通しで、どのチケットでも2日ぶんのランチと懇親会の軽食が含まれる。学生さんは、今年はグッと値下げしたので、ぜひ若い人にはたくさん参加してもらいたいと思っている。

・超早割りチケット:9000円(税込み9720円。販売期限は7月31日23時59分まで)
・前売りチケット:1万8000円(税込み1万9440円)
・当日チケット:2万7000円(税込み2万9160円)
・団体チケット:1万5000円(税込み1万6200円)
・学割チケット:2700円(税込み2916円)
・ハッカソンチケット:4600円(税込み4968円)
ハッカソンは別チケット、別会場、別日程なので注意

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投稿者:

TechCrunch Japan

TechCrunchは2005年にシリコンバレーでスタートし、スタートアップ企業の紹介やインターネットの新しいプロダクトのレビュー、そして業界の重要なニュースを扱うテクノロジーメディアとして成長してきました。現在、米国を始め、欧州、アジア地域のテクノロジー業界の話題をカバーしています。そして、米国では2010年9月に世界的なオンラインメディア企業のAOLの傘下となりその運営が続けられています。 日本では2006年6月から翻訳版となるTechCrunch Japanが産声を上げてスタートしています。その後、日本でのオリジナル記事の投稿やイベントなどを開催しています。なお、TechCrunch Japanも2011年4月1日より米国と同様に米AOLの日本法人AOLオンライン・ジャパンにより運営されています。