変化を受け入れること、それがSEO業界の掟

SEO Bookから変革を続けるSEO業界の今について、Googleの歴史を紐ほどきながら考察した記事を。前回の記事はGoogle批判の応酬で読みづかれてしまった人も多いと思いますが、今回はよりシンプルでストレート、SEO関係者には是非読んでほしい価値ある内容です。 — SEO Japan

SEOは以前から変化が頻繁に起きる業界であった。しかし、ここ1、2年は、変化の頻度が高まり、また、規模が大きくなった気がする。2003年にフロリダアップデートが行われたが、それ以来、半年に1度はフロリダ級の変更が加えられているように思う。

Googleが根本的なシステムをアップデートする度に、戦略を調整して、対応しなければならない。残念ながら、予告が行われることはなく、フェアなゲームとは言い難い。

調整から戦略へ

SEOを実行するサイトがスタンダードな法則に従っていた時期があった。Web Position Gold(ソフトウェア)を覚えている方も多いのではないだろうか?

Web Position Goldが登場したのは、SEOが一連の反復可能 – 大部分において技術が要求される – ステップで構成される時代であった。キーワードをページに加える、十分な頻度でキーワードを繰り返す、少数のマークアップを確認する、そして、「理想」のページと比較する、ウェブにアップロードする、リンクを幾つか加える、少しの間待つ、ウェブランキングレポートを実行する…それでSEOを語ることが出来た。とりわけ競争が激しい分野を除き、このステップを踏んでいれば、上位にランクインすることが可能であった。

しかし、この取り組みは時代遅れになってしまったようだ。

現在、この全てのタスクを実行しても効果は見込めない。多少効果があったとしても、他にも多数の要素があり、個別のページのスコアに分離することは出来ない。信頼されているサイトで配信されれば、瞬く間に上位にランク付けしてもらえる。知名度の低いサイトで配信されれば、しばらくは誰にも見てもらえない状況が続くだろう。

2004年、株式を公開する前、Googleは投資家向けの文書を発行していたが、その中でSEO – 「インデックスのスパマー達」- を事業のリスクと位置付けていた。検索結果を操作する人達に対するGoogleの本音を知りたいなら、以下の文章に目を通しておこう:

Googleは、インデックスのスパマーの影響を受けやすく、その結果、ウェブの検索結果の完全性に損害が出る可能性がある。

「インデックスのスパマー」は検索結果を操作する手段を編み出す行為を継続しており、さらに、今後もこの取り組みを止めないだろう。例えば、Googleのウェブ検索テクノロジーは、ウェブページがリンクを張るウェブサイトの重要度に応じて、ウェブページのランク付けを行っている。そのため、インデックスのスパマーにより、まとめて複数のウェブサイトにリンクを張り、検索結果を操作する試みが行われてきた。Googleはこの問題を真剣に考慮している。なぜなら、ユーザーに適切な情報を提供することが出来るか否かは、Googleの成功を左右するためだ。この類の、そして、その他の類のインデックススパムを撲滅する取り組みが失敗すると、適切な情報を提供する点においてGoogleに対する信頼は低下してしまう。その結果、ユーザーのトラフィックが減り、ビジネスに損害が出ることになる。

SEOはAdwordsのビジネスモデルと競合する。そのため、Googleはアルゴリズムの仕組みを解明し、リバースエンジニアリングを行い、Web Position Gold等の簡易ツールを作る取り組みを「真剣に考慮」している。まずはフロリダをリリースし、その後、パンダ(日本語)、続いて、ペンギン(日本語)、そして、ハミングバードが送り出された。全て、ユーザーの検索体験を改善することが目的だが、その一方で、SEOを困難にすると言う(Google側の考えでは)嬉しい副作用も兼ね備えていた。

Googleのステートメントにおいて、「適切な情報を提供する」の部分が重要な鍵を握っている気がする。

技術的な作業からPRへ

SEOには常に技術的な作業が要求される。コードをチェックし、修正する。SEOは開発とデザインの要素、そして、SEOに与える影響を認識している。その上、ウェブサーバーの仕組み、さらに、時折スパイダーがインデックスに失敗するパターンを把握しておく必要がある。

しかし、フロリダアップデートが行われてからと言うもの、マーケティングの領域がより重要になった。SEOの技術的なタスクしか実施しないサイトは、鳴かず飛ばずで終わる。パンダやペンギン等の新しいアルゴリズムはユーザーの行動を測定する。Googleがページの情報の品質を特定しようと試みているためだ。また、ハミングバードはキーワードを入力する意図を解明しようと試みる。

その結果、キーワードベースのSEOが瀕死の状態を迎えた。Googleはキーワードのリファラーのデータを隠し、各種のアルゴリズムは、ユーザーの意図と(過去および現在の)行動を基に適切な情報を提供する。ユーザーを理解し、独自で、魅力的なコンテンツを持ち、そして、マーケットの地位を確立することが、あらゆるキーワードのマークアップよりも重要になった。多くのSEO業者が基盤とするキーワードのマッチングによるSEOでは、生き残ることが出来る可能性は低い。

また、小規模なサイトから焦点が移り、現在、ブランドを優遇する傾向が見られる。 ブランドが「ブランド」と分類されるだけではなく、大規模なPRアクティビティが行われているためだ。大きな会社は複数の広告およびPRキャンペーンを実施することで、・企業名に対する検索の量が多い、・製品およびサービスとのセマンティックな関係が見られる、・信頼されているメディアから頻繁にリンクを得ている等、Googleが好むシグナルを送ることが出来る。このシグナルはランキングに反映され、また、手動のペナルティーを科された小規模 & 弱いサイトと同じ行動を取っていても、猶予を与えてもらえる状況を作り出す。

ランキング

GoogleはPageRankツールバーに見切りをつけたようだ。

Googleは、今後、少なくともPage RankツールバーにおいてはPageRankの更新を行わないつもりだ。

一部の専門家がこの点に気づいていたが、既にPageRankツールバーは存在意義を失くしていたため、ほとんど反感を買わなかった。今でもPageRankツールバーに応じて、SEOの取り組みを調整しているSEO業者はいるのだろうか?そもそも、PageRankツールバーを重要視する理由が見当たらない。外部向けのPageRankの値はおおよその人気度を示唆するものの、当該のページからのリンクが得られるランキングとは異なる。その他に非常に多くの要素が絡んでくる。Googleが今でも内部のPageRankのデータを用いているとしたら、1997年にリリースされたものと比べ、遥かに複雑なシステムを用いているはずだ。

PageRankのスコアはオーソリティを表す。あくまでもGoogleは内輪ネタとしてPageRankを今まで使っていたのだろう。

しかし、トップ10に食い込んでいるかどうかの方が、遥かにオーソリティを示す目安として有益である。Googleは 上位にランクインしているページは十分にオーソリティを持っている。事実、重要なのは、ツールバーのPageRankの値、あるいは、第三者サービスの値ではなく、あくまでもGoogleでの結果だ。トップ 10入りしたページからのリンクは、その他の何よりもオーソリティの目安として有効だ。効果的なマーケティングを行いたいなら、業界を牽引する著名なサイトからリンクを得る、そして、関係を構築する取り組みがベストだ。これはPRと言ってもPageRankではなく、Public Relationsである。

PageRankの次に追放される運命にあるのはキーワード主導のSEOだ。キーワードのリファラーデータの非公表は、終焉へのカウントダウンの始まりであった。そして、ハミングバードが留めを刺した。キーワードは、– オーディエンスが存在するかどうか、そして、オーディエンスの規模を特定することが出来るため — 今でもリサーチを行うアイテムとしては有効だ。しかし、SEOは徐々にセマンティックの関係およびサイトの分類に左右されるようになってきた。キーワードをアピールするだけでは十分ではなく、ウェブページ、および、サイトはキーワード、そして、同様のキーワードと関連し、その関連性がはっきりと認識できる必要がある。大方、検索用語だけでなく、ユーザーの意図とマッチしていなければならない。多くの例外が存在するものの、ハミングバードに関して分かっていることを考慮すると、ユーザーの意図を無視することは出来そうもない。

ランキングを確認し、重要なキーワードを切望する行為は今後も行われる。しかし、ランキングは本当に大事な取り組みから注意をそらすデメリットがあった。接触範囲、そして、具体性の方が重要度は高い。すなわち、最大の価値はどこから得られるのだろうか?具体的なキーワードほど直帰率は低く、コンバージョン率は高い。直帰率が低く、コンバージョン率が高いと、よりポジティブなシグナルが生成され、エンゲージメントを重視しつつあるランキングアルゴリズムに送り込まれる。ビジネス上のメリットをもたらさないキーワードで上位にランク付けされても意味はない。

もちろん例外はある。しかし、これが現在の傾向だ。Googleはキーワードの用語にマッチするだけではなく、ユーザーの意図にマッチするページを求めている。接触範囲に関しては、顧客が姿を表す全ての場所に接触しておきたいところだ。

広義における検索

変化に対応するため、SEO業者は出来るだけ広い範囲で検索について考えるべきである。検索は情報を探す行為だ。検索エンジンでクエリを用いて、積極的に、自主的に情報を探すこともある。その一方で、ソーシャルメディアでの購読、そして、フォローを介した受け身的な検索が行われることもある。このようなアクティビティは検索戦略にどのように盛り込まれているだろうか?

検索エンジンに限定しているわけではないため、従来のSEOの定義とは異なるかもしれない。私は定義の中で情報を広い範囲で求める点を重視している。事実、ユーザーは情報を求めて、検索を行っている。先日、エリック・シュミットは検索におけるGoogleの最大のライバルはAmazonだと指摘していた。メカニズムとチャンネルは変わるかもしれないが、情報を探す行為に変わりはない。BuzzFeedの戦略の変化が良い例だ:

2011年、ジョーナ・ペレッティがHuffington Postを去り、BuzzFeedに専念していた頃、BuzzFeedはGoogleでランキングを落とした時期があった。同サイトはソーシャルメディアマーケティングとSEOの双方を活用してトラフィックを得ようと試みていた。しかし、SEO経由のトラフィック、つまり、Googleの検索結果から得られる無料のトラフィックは干上がってしまった。

接触、時事性、そして、(大抵の場合)新鮮さは重要だ。エンゲージメントも大事だ。情報を探す行為は、キーワードのテクニカルなマッチングと言うよりも、知識におけるアイデアのマッチングに当たる。BuzzFeedは重要なポイントから決して目を離さなかった。ユーザーが情報を探す手伝いをすることこそが、BuzzFeedの使命である点を分かっていたのだ。

インターネットはまだ生まれて間もない

まだ何も起きていないと言っても過言ではない。インターネットは生まれたばかりだ。タイムマシンに乗って30年後の世界に向かい、現在を振り返れば、2044年の人々の生活を動かす優れた製品の多くが、2014年の時点では存在しなかったことに気づくはずだ。未来の世界では、ホロデッキ、仮想現実コンタクトレンズ、ダウンロード可能なアバター、そして、AIインターフェースを駆使し、そう言えば「30年前にはインターネットが存在しなかったんだね」と昔を懐かしむようになる。

30年後も全く同じように情報を探す行為は実施されているはずだ。SEOを行う目的は情報をビジターの目の前に提示することだ。従って、SEOは生き残る。以前から、SEOと言う名称は妥当ではなく、大事なポイント、つまり情報を他のサイトよりも先に検索エンジンのユーザーに提示する取り組みから目を逸らす要因となっていた。

一部のSEOの関係者は昔のSEOとはかけ離れてしまったため撤退した。SEOを有効に行うには高額なコストが必要とされるようになりつつある。しかも、とりわけ小規模な業者にとっては十分な見返りを得られない可能性がある。しかし、この考え方は、大事な点を見失っている気がする。

オーディエンスは今も確実に存在する。ニーズは変わっていない。オーディエンスは情報を見つようとしている。ユーザーが情報を探すタスクを助けることがSEOなら、その真実を見落とすべきではない。「理由」を思い出し、「方法」を合わせよう。

今後の投稿では、その「方法」を具体的に探っていくつもりだ。


この記事は、SEO Bookに掲載された「The Only Thing Certain In SEO IS Change」を翻訳した内容です。

SEO関係者には身が引き締まる内容でした。最後の「オーディエンスは今も確実に存在する。ニーズは変わっていない。オーディエンスは情報を見つようとしている。ユーザーが情報を探すタスクを助けることがSEOなら、その真実を見落とすべきではない。」、これが全てですね。

しかしGoogleの投資家向け資料の内容は、もちろんGoogleにしてみるとそういうスタンスなのでしょうが、SEO会社としては今読んでもドキッとする内容ですね。実際、ほぼスパマーの駆逐に成功しているわけですが・・・。それにしてもWeb Position Gold、懐かし過ぎました。このソフトの存在を知っている人は一体今の日本のSEO関係者にもほぼいないと思います。気づけば年を取ったものです。。。(遠い目)。 — SEO Japan

2015年、Googleに死角なし

2015年も始まりましたが、今年もGoogleはその圧倒的な存在を検索や広告市場はもちろんそれ以外の分野でも示し拡大していけるのでしょうか?ネイティブ広告の台頭でGoogleのシェアが弱まるという話もあったりします。今回はGoogle評論家といえばこの人、SEO Bookによる大変興味深い分析記事を紹介します。Googleの進む道を理解せずしてSEOのみならず、ウェブマーケティングにも勝利なし。 — SEO Japan

Googleは検索業界で頂点に立っている。しかし、検索以外の分野においては無能なのだろうか?

数週間前、テクノロジー戦略の専門家のエン・トンプソンがGoogleはピーク時のIBMとMicrosoftと同じ道を歩み、恐らく、検索広告はネイティブ広告に圧倒されるのではないかと示唆していた。

Forresterによると、デジタル広告の支出は、2、3年後にTV広告の支出を上回るようだ。確かに、ここ最近スポンサードコンテンツの台頭は目立つものの、ネイティブ広告にはカテゴリーすら与えられていないのが現状だ。

ネイティブ広告は曖昧であり、広告かどうか分からないアイテムもある。明らかな広告もあるが、その場合でもYouTubeの動画広告等、複数のカテゴリーにまたがる場合もある。 また、比較的新しく、規模が小さ過ぎるタイプのネイティブ広告もある。Amazonは支払いサービス & プライム配送契約を第三者の企業のサイト(AllSaints等)にも拡大し、このようなサイトの在庫をAmazon.comに表示し、CPCベースでトラフィックを売っている。この取り組みはネイティブ広告に含まれるのだろうか?また、在庫をメタ検索サイトに同時配信するチケットの仲介業者やホテル予約サイトもネイティブ広告に含まれる可能性がある。

このように、ネイティブ広告には曖昧な部分が多い。また、Googleは既にDoubleClickでネイティブ広告の管理機能を提供し、BuzzFeed等のネイティブ広告で成功しているサイトと提携を結んでいる。

検索におけるペニーギャップがもたらす影響

Timeは来年全てのメジャーなメディアで有料制をテストし、第三者と協力して、People.com等のサイトにアフィリエイト広告を統合する。

因みに、上の文の2つ目のリンクは、ペイウォール(有料)記事に向かう。Twitterでウォールストリートジャーナルの記事に向かうリンクをクリックすると、有料の記事に到達することが多い。有料の記事に記載された重要な情報が瞬く間に広がることもあるが、通常は、有料記事の内容をレポートする、競合する無料サイトの方がシェアされることは多い。また、無料サイトの記事は、ソーシャルメディアでさらに拡散され、Hacker News等のフォーラムやディスカッションサイトで取り上げられ、TechMeme等のアグリゲータで注目を浴びる。その結果、より多くのリンクを獲得し、SERPで上位にランクインし、当該のストーリーのデフォルト/正規のソースになる。

コストの食い違いが生じることで、大幅に金銭的なコストを上回る点が、ペニーギャップの問題点の一つとして挙げられる。支払いに注目を集めることが出来るなら、至るところで少しづつユーザーに課金するよりも、ユーザーの行動を観察し、収益化する方が、通常、多くの収益を得られる。

有名なサイトは無料版を提供しなければ、マーケットのポジションを確保することは出来ない

様々なサイトに対する購読を盛り込むサイトも存在するが、その一部はHighbeam Researchのように、記事の一部のみを表示して、残りの記事を読む料金を請求していた。しかし、この手のサイトは、パンダによって壊滅的なダメージを受けていた。コンテンツにアクセスする障害が大き過ぎると、エンゲージメントはごく僅かになり、ペナルティーを科される可能性がある。一部のサイトにおいては、一般的な登録プロセスであってもアクセスする際の障壁となる。GoogleはGoogleに表示されるコンテンツをエンドユーザーにも見せるべきだと要求している。この要求が満たされていない場合、クローキングを行っていると見られてしまう — ただし、Googleが提供するコンテンツに鍵をかける消費者調査を使って収益化している場合、特別扱いしてもらえる。

各種の第三者のコンテンツに対して、継続的な購読料金を要求することが可能な需要を得るには、ある程度の規模が必要となる。この規模に達することが出来るのは、どんなビジネスなのだろうか?例えば、楽曲を提供する少数のビジネス(Apple、Spotify、Pandora等)、そして、動画を提供する少数のビジネス(Netflix、Hulu、Amazon Prime)が挙げられる。この手のサービスを除くと、大半の購読サイトは、金融等のニッチなトピックに限られ、規模は小さい。その上、ペイウォールによって蓋をされたコンテンツは、無料で見ることが可能な公開されている広範なマーケットと比較すると、見てもらえる機会は圧倒的に少ないと言わざるを得ない。

購読ベースのモデルがうまくいく広範なニッチの業界に属していても、Googleとの戦いには苦戦を強いられる可能性が高い。Googleの最高事業責任者がSpotifyの経営陣に加わったことで、SpotifyはGoogleから睨まれずに済むはずである。ただし、何やら雲行きは怪しい…

プレミアムコンテツに対するGoogleの影響

私は以前から、Googleが好都合なメディアの契約を得るために、著作権侵害を活用してきた点を指摘してきた(このインフォグラフィックの2つ目のポイントを見て、確認しておこう)。私の考えを皮肉と取る人もいたが、著作権を侵害する行為との「継続的な戦い」にGoogleが言及した際に、真っ先に挙げたのは、広告ユニットを増やす取り組みであった。

無料のオプション、有料のオプション、そして、その中間のオプションもある。GoogleとYouTubeは後者を採用し、その一方で、ビジネスモデルをテストし、有料のオプションへのトラフィックの流れを収益化している。

「テクノロジー企業は長期に渡るプレミアムコンテンツの価値を認めていない」 — ジェシカ・レシン

大きな価値のズレが生じており、その結果、多くのビジネスが何度も何度も戦略を練り直さなければならない状況に直面している。グレイエリアは常に変動するためだ。

多くのビジネスの利鞘は10-15%程度だ。オンラインパブリッシングを生業とする会社は、トラフィックの20%が消えると、持続可能であったビジネスモデルが、一夜のうちに自転車操業に陥る。一方、思い通りにオンラインのトラフィックを動かす/向きを変えることが可能な企業は、「支配者」になる

ドイツでは、一部のパブリッシャーがGoogleに対してインデックスへの掲載料を取ろうとした。その結果、Googleはこのパブリッシャーのリスティングの近くにスニペットを表示しなくなった。さらに、ニュース検索を通常の検索結果に統合する方法を見直し、Reddit等のソーシャルサイトを含む広範囲のソースを盛り込む決断を下した。すると、Google検索のトラフィックは40%落ち、さらに、Google ニュースのトラフィックは80%落ちたため、アクセル・シュプリンガー(インデックス料を求めた企業の一つ)は以前の状態に戻してもらいたいとすぐにGoogleに要請せざるを得なくなった。その結果、同サイトのスニペットは再び掲載されるようになったものの、「ニュース内」の変更は撤回されなかった

弱者に与えるGoogleの影響

Googleは大手メディアのアクセル・シュプリンガーに対して大きな影響力を持つ。それでは、その他の規模の小さい、弱いビジネスに対しては、一体どれぐらいのインパクトを与えることが出来るのだろうか。

この問いに対する答えを知りたいなら、Demand Mediaが直面したシチュエーションを振り返ると良いだろう。

Demand Mediaはピーク時に19億ドル以上の価値があると言われていた企業だ。同社は、ドメイン名の管理部門をRightside Groupとして切り離したものの、コンテンツ部門は事実上全く価値がないと見なされるほど落ちぶれてしまった。現在、Demand Mediaは4000万ドルの現金および現金等価額を持つ。今年の始め、同社はSaatchi Artを$1700万ドルで買収し、昨年はEコマースサイトのSociety6を9400万ドルで買収していた。前四半期の収益が発表されると、株価は16.83%値下がりし、先週の木曜日にはさらに6.32%下落し、時価総額は1億200万ドルになった。

最近の業績報告で、Demand Mediaの重役は次のように説明していた:

  • 2014年の年末までには、良質な視覚素材とリライトによって5万本以上の記事が改善される。
  • 品質を重視する取り組みを実施中であり、第4四半期中に18億ドル相当のパフォーマンスの低調な記事を削除する。
  • 最高のユーザー体験を作り出す取り組みとして、既に2つの広告ユニットを削除し、1月1日までに3つ目のユニットを削除する。
  • (上の2点に関して)この変更によって、収益にネガティブな影響が出ると見ており、年換算で約1500万ドルのEBITDA(利払い・税金・償却前利益)を調整した。
  • 第3四半期を通して、コンテンツの修正に1100万ドルを投資し、第4四半期にはさらに100万ドル、そして、来年の第1四半期と第2四半期には200万ドル~400万ドルの投資を見込んでいる。
  • ビジター数を確認すると、モバイルの領域が成長していることが分かるが、その結果、モバイルに関連するCPMが低下している。また、デスクトップでは価格帯の縮小が起きている。
  • 広告の密度が高過ぎるサイトは、オーディエンスを怒らせるだけでなく、検索インデックスのランクに関してペナルティーを科される可能性もある。

Googleは2011年の4月にeHowを抹殺した。3年以上が経過した今も、Demand MediaはGoogleに戦略を決めさせており、場合によっては過去の投資を取り消すために多額の支出を行っている。

しかし、Googleの検索結果を見ると、Googleは全く反対の戦略を実施しているように見える: 第三者のコンテンツをさらに盗み、広告ユニットの増加 & 拡大を行っている。

盗んで、販売するプログラム内のソースのリンクは薄い灰色であった。あるジャーナリストが青いリンクに関するストーリーを取り上げて初めて、色を青く変更したのであった。

ブレンド

検索結果は一部の領域を調和させ、その一方で一部を目立たせる。また、定期的に色を変え応答率を好きなように変えることが出来る。

パブリッシャーはページに掲載する広告を追加して、CPMの低下を食い止めると、バナー広告は酷評されるうようになった。Googleインフラ稼働していれば、大量のバナー広告を繰り出している(そして、計測している)。

検索広告のパフォーマンスは、バナー広告とは異なり、低下していない。

唯一、Googleが苦戦を強いられたのは、AdBlock Plusの人気が高まった時のみであった。このサービスは検索広告をブロックするため、GoogleはAdBlock Plusを禁止し、その後、第三者サイトの広告をブロックする一方で、料金を支払い、Google上では広告を表示する契約を結んだ後、最終的に復旧させることに同意した。

検索自体が究極のネイティブ広告プログラムである。

Googleはホテル等の分野において3連のローカルリスティングを優先し、ローカルカルーセルを廃止している。ホテルのリスティングのいずれかをユーザーがクリックすると、Googleは当該のホテルに対してナレッジグラフを差し込み、さらに検索結果に予約用のアフィリエイトリンクを組み込むため、自然な結果は押し下げられてしまう。

上のグラフィックをご覧になれば分かるように、通常のテキストを用いる「Website」リンクがページの右側に掲載され、そのすぐ傍に画像が配置されることによって広告のように見える。実は、広告に見えるように意図的に配置されているのだ。そのために無視されてしまう。一方、実際の広告は左側に掲載され、通常のテキストのリンクのようみ見える。広告と表示されているが、この表記と実際の広告の間には2行の線が引かれており、紛らわしさを増している。

Googleはこのような極端な形式でレイアウトを変える権限を持っている。しかし、その他の全ての領域においても、誰が敵で、誰が味方なのかを特定することが出来る。SEO業界は様々なマーケティングの手法における「倫理」に関してチマチマと話し合っているが、その一方で、Googleは目標の達成に力を入れ、SEOのエコシステム全体を消し去ろうとしている。

Googleが広告と自然なリスティングをナレッジグラフで混合する*以前*に、そもそもユーザーは両者の違いを区別することが出来ない。これが、バナー広告とは異なり、検索広告の利用が低下を免れている大きな理由の一つだ。

モバイルも同じ考え方で再編されている。Googleの取り組みは上部に配置され(そして、収益化され)、残りは下の方に追いやられる。

「ナレッジ」と広告の境界線が曖昧であるため、Googleは次々とカテゴリーでテストを行い(例えば、検索結果から直接医師に電話をかける機能) & Googleがデータを集める一方、各種のテストに対する料金を広告主に要求している。

また、Googleは第三者のサイトから情報を収集する一方で、収益化する機会を得られるなら、当該のサイトのリスティングに表示する情報を減らすことが出来る。2009年、Googleはスポンサーではないリスティングからマップ上の電話番号を削除していた。そして、今回の3連のリスティングに至っては、上半分のコンテンツは全て収益化されている…

「その一方で、3つのリスティングを表示するオリジナルの検索結果には、合理的に考えて、ユーザーが求めるであろう情報が欠けている:

  • 電話番号
  • 住所
  • 地図
  • レストランのウェブサイトへのリンク

大半のユーザーが求める情報は意図的に隠されている、もしくは、クリックをしなければ到達することが出来ない」 – デイブ・オレムランド

Googleはユーザーを優先していると主張し、「盗んで、置き換える」プログラムを正当化している。しかし、収益を増加させる機会を得るために、意図的に一部の情報を隠している。Googleは現在隠されている基本的な機能の一部を再び加えるかもしれないが、スポンサーのローカルのリスティングの一部に限定されるだろう。

結局 – 全ての問題を解決するには広告を出す必要がある

検索結果内のブランドのバナー広告は反応率が低いだろうか?あるいは、広告主は多額の資金投入に難色を示しているだろうか?その場合、Googleはテストを終了させ、代わりに検索結果に製品カルーセルを盛り込み、トラフィックをGoogle Shoppingにもたらす可能性がある。

「これはGoogleによる新たな収益化の手段だと私は見ている。クライアントは通常PPC ブランド広告のクリックと比べて、商品リスト広告のクリックに400-500%多く料金を支払っている。Shoppingのキャンペーンでは全く同じキーワードをネガティブに指定するつもりだ。」 – バーブ・ヤング

Googleによる収益化の取り組みは事実上無制限に行われる。

クリックカジノ

キーワードは部分一致がデフォルトとなった。さらに、キャンペーンの「強化」が行われ、広告主はモバイルデバイスで質の低いクリックを受け入れなければならなくなった。

続いて、曖昧な完全一致のターゲティングが登場し、具体的に特定の用語にターゲットを絞ったキャンペーンを実行するためには、広告主は品質の低い検索のバリエーションを購入し(そして、不要な新しい解釈を引き続き受け入れざるを得なくなり) & 多数のネガティブキーワードを加えなければならなくなった。

過去、一部のPPCの専門家は、自然検索の曖昧化を問題視していなかった。「所詮他人事」だと考えていたのだろう。

しかし、楽観視し過ぎていたようだ。

言うまでもなく、Googleは広告を競売にかけるだけでなく、支出を管理するSEMプラットフォーム化を望んでおり & 自動入札機能の「メリット」を活用するべきだと提案している。

広告主はGoogleの自動入札機能を強烈に非難している: 「やっと1回クリックしてもらえた。このクリックに362.63ドルも費やした」

唯一このパフォーマンスを上回るのは、子供向けの無料モバイルタップゲームに掲載されるバナー広告だけだ。

干渉を強める

先程、Googleは自分の都合の良いようにAdBlock PlusのエクステンションをPlayストアで配信禁止にした、と伝えた。Googleは繰り返しDisconnect Mobileの配信も禁止した。配信を携帯電話に頼っているなら、Googleを回避することは不可能に近い。さらに、Googleはパフォーマンスのデータを集め、密かに競合するアプリをローンチし、そして、第三者のアプリに力を入れる。その上、広範なネットワークにおける各種の広告料金をコントロールする権限も持つ。

「それなら、検索とモバイルを避けて、Eメールを利用すればいいじゃないか」と考える方もいるかもしれない。しかし、結局同じ問題に遭遇することになる。GmailではソーシャルのEメール、あるいは、プロモーション用のEメールはほとんど見てもらえない場所に追いやられてしまうためだ:

「規模が大きなオンラインストアは、ネックになり得るものの、Googleにも同じことが言える…事実、Googleは毎日投稿するブログの記事をプロモーションフォルダに誤って送信していた。しかも、(この記事を除けば)この誤りを指摘する手段が私にはない – セス・ゴーディン

1年前、ある四半期の成果が芳しくなかった原因として、GrouponはGmailのタブを挙げていた。スタートアップに対する、このフィルタリングのインパクトはさらに強烈だ。オーディエンスの目に触れる機会が少し変わるだけで、成長率は1を下回り、自然に広めるのではなく、知ってもらう機会に資金を投じなければならないためだ。

このタブの他にも、スパム扱いされる、あるいは、セキュリティの警告を受ける等、多くのリスクが存在する。Search Engine Land等、大勢のGoogleの従業員がチェックしているサイトでさえ、ニュースレターがGmailで警告を受けていたことがあった。

Googleはさらに

  • 検索ランキング、バーティカルの検索結果での置き換えを行い、(先程も触れたように)事業に関連する情報を隠している。さらに、検索クエリを提案し、ウェブブラウザを利用して消費者の意図を転換することで、ウェブサイトへの干渉を強めている。
  • 広告の視聴を自然の視聴としてカウントし、関連性の判断基準を変更し、競合するチャンネルを調査している。さらに、契約の一環としてオーディエンスに見てもらえる機会を優先することで、YouTubeの動画への干渉を強めている。 YouTubeは視聴数の半数以上が、スクリーンの小さなモバイルデバイスに集中しているため、Googleによるランキングの好みが変化すると、クリックの分布に大きな変化が現れる。
  • デフォルトバンドリング契約を用いて、Googleのアプリをデフォルトに設定することをメーカーに条件として突きつけることで、モバイルアプリへの干渉を強めている。
  • そっくりなバンドリングベースのビジネスモデルを禁止することで、ビジネスモデルへの干渉を強めている(バンドリングはGoogleのみに許される取り組みである)
  • その他諸々。

自然の検索キーワードのデータを隠すキーワード(not provided)の導入は、自然な検索に対する干渉である。Google がHTTPSをランキングシグナルとして公表した時、 Netmegは「これは広告ターゲティングを行うため、そして、ユーザーのプロフィールを作る権利を主張するための行動に過ぎない。この点を良く覚えておいてもらいたい」と言っていた。

Facebookが広告プラットフォームのAtlasを再び立ち上げると発表するや否や、Googleはデータへのアクセスを取り締まり始めた:

Googleは、Krux、BlueKai、そして、Lotame等のデータ管理会社と今週協議を行い、特定の広告におけるピクセルの利用禁止を宣言した。デジタル広告内に埋め込まれたピクセルは、マーケッターがターゲティングを行う上で、そして、特定のユーザーが広告をインターネット上で見た回数を把握する上で役に立つ。

「GoogleはGoogleのディスプレイネットワークを通じて、データ管理プラットフォームが提供する広告で、そして、購入したインプレッションでのみピクセルの利用を認めている。つまり、Googleは狭い範囲に利用を限定している」と、Kruxのチーフ・ソリューション・オフィサーを務めるマイク・モローは述べている。

同時期、Googleはデータ共有の取り締まりも始め、様々なデバイスで消費者のターゲティングを実施する機能の提供を開始し、広告主が特定のウェブサイトを訪問するオーディエンスに狙いを絞ることが可能なカスタムアフィニティの導入を発表した。

Googleは情報を整理する(曖昧にする)特別な役目を持つだけでなく、アナリティクスを通してマーケティングの効果を計測する取り組みも行っている。そのアナリティクスは定期的に新しいレポートを導入しているが、過剰に自ら貢献をアピールし、その一方で、その他のチャンネルの貢献を低く見積もることで発生する、アクティビティバイアスから収益を得ている。ラストクリックアトリビューションが検索広告への支出を決める目安として常習的に利用されており、数年前からディスプレイ広告の価値を落とす要因となっている。

競合者への投資

Googleはエコシステムのランキングを決めるだけでなく、積極的に投資も行っている。

GoogleはYelpの買収を試みた。Facebookのゲームの人気が爆発的に高くなると、Googleは疑わしい経歴を持つZyngaに投資し、データにアクセスしていた。Grouponが、60億ドルの買収提案を受け入れないことが分かると、Googleは10社以上のGrouponの競合者と手を組み、検索結果内に新たなオファーの広告ユニットを作成した。

YouTubeのエコシステム内部においても、MachinimaやVevo等の一流のパブリッシャーの株式をGoogleは保有している。

投資が特別な扱いを受ける疑わしきは罰せずの原則を受ける、あるいは、公開されていない情報にアクセスする事態が実際に生じている。

例えば: 「Baiduのマップアプリでは、アプリを内でホテルを見つけ、部屋の空き状況をチェックし、予約することが出来る。つまり、検索エンジンを去る必要がない。」これはパブリッシャーにとって恐ろしいシナリオである。

実は、この恐ろしいシナリオは既に表面化している。Googleの即日発送サービスの統括者がUberに移り、GoogleはUberの集荷と見積もりをモバイルマップアプリに加えた。

当然、GoogleもUberに投資していた。Uberが成功していることは疑いようもない。ただし、勝ち名乗りを上げる者がいる一方で、悔しい思いをする者もいる:

Googleはまるでディスプラションこそが長所とでも言いたげにディスラプションに投資し & 内部のデータを活用して投資を動かしている:

「計測、数値化することが出来ないなら、ソリューションに取り掛かることなど夢のまた夢だ。Googleは世界最大級のデータセットにアクセスすることが可能であり、クラウドコンピュータのインフラは史上最大の規模を誇る。勘に頼って投資を行うのは愚かだ」とGoogle Venturesのマネッジングパートナーを務めるビル・マリスは指摘している。

検索エンジン、ウェブブラウザ、アプリのストア & モバイルOSから利用データを組み合わせると、あらゆるビジネスに関して圧倒的な情報を得られる。

Googleはデータのためだけにマージンの少ない領域に数十億ドル規模の投資を行える数少ない企業の一つだ:

Googleの重役は公のクラウドにおいて、Googleのアプリを動かすデータセンターと同じぐらいのパワー & スピードを実現するようにエンジニアに要請している。 この取り組み、そして、その他のセールスおよびテクノロジーの戦略は、増加するクラウドの収益を手に入れるためだけに行われるのではない。このようなサービスから、次にどんな製品を作るべきか、どの会社を購入するべきか、そして、消費者のその他の好みに関する重要なデータを得られるとGoogleの経営陣は確信している。

Googleは5億ドルもの資金を投じて買い物の即日配送サービスを宣伝している。

そして、現在、Google Fiberでは事業向けインターネットサービスを推進している。イーロン・マスクは元Googleの従業員と手を組み、衛星インターネットサービスの提供を計画している。

大詰め

現在、Googleは他のどの企業よりも連邦政府のロビー活動に力を入れている。Googleの経営陣が副チーフテクノロジーオフィサーチーフテクノロジーオフィサー、そして、特許商標局の局長に就任している。Googleのソフトウェアエンジニアがオバマ大統領に次のような提案を行うほどGoogleの勢いはとどまるところを知らない。

  • 政府の職員全員に年金を全額与えて退職させてしまおう。
  • 管理の権限をテクノロジー業界に委譲しよう。
  • エリック・シュミットをアメリカのCEOに任命しよう。

このエンジニアは常軌を逸しているか、注目を集めたいだけなのかもしれないが、この悪夢ようなシナリオが現実にならなくても、特定の会社の職員が規制する側に回れば、Googleが規制によってダメージを受ける可能性は限りなく低くなる。

オバマ大統領はオープンなインターネットの重要性を指摘している:「インターネットサービスのプロバイダーに、最高のアクセス環境を制限させることも、サービスとアイデアにおける市場の勝ち組と負け組を決めさせることも認めてはならない。」

Googleの職員が政府で重要な役割を与えられているなら、Googleに関する重要な不満は聞き届けてもらえらないはずだ。

先日、Fortune誌はラリー・ペイジをビジネスパーソン・オブ・ザ・イヤーに選出した:

「ペイジが自分自身が描く未来のビジョンを周りに押し付ける典型的な例だ。ラリー・ペイジが挑戦する様々な取り組みは、他社を寄せ付けないものがある。このようなビジネスのリーダーが誕生したのは、GEのトーマス・エジソン、または、HPのデビッド・パッカード以来のことだ」 — ベン・ホロウィッツ(アンドリーセン・ホロウィッツ社)

Financial Timesに掲載されたラリー・ペイジの最新のインタビューから際限のない野望が感じられる:

  • 「世界最強のインターネット企業は検索を牛耳ることで得たキャッシュを引き換えに、次世代のテクノロジーにおける金塊を掘り当てようとしている」…「野心がなければ何も達成することが出来ない — そして、その野心こそが世界に不足している。」
  • 「世間はディスラプションに遭遇しているものの、前向きなものとも、生活を一変させるものとも考えていない…自分が参加していると感じないことが問題だと私は思う」– ラリー・ペイジ
  • 「仕事におけるディスラプションが発生しても、短期間においては、必要とする物事のコストが引き下げられることで穴埋めされるかもしれない。この点は重要であるにも関わらず、議論されていない」– ラリー・ペイジ
  • 「資本主義のシステムでは、テクノロジーを通して効率の悪さを除去することは、当然、行わなければならない」– ラリー・ペイジ

しかし、同時に暗い面、つまり、テクノロジーの夢想家ならではの副作用も存在する。

例えば、ユーザーを処方箋が必要な調剤に釘付けにして、思考の流れを増強 & 収益化することも考えられる:

例えば、気分を反映するキッチンの壁によって、抗鬱剤の広告が導かれ、ウェブでも付きまとわれるケース、従業員の精神状態を雇用者に通告するケース、もしくは、Facebookのページに表示するケースは、容易に思い浮かぶ。書籍「コンテキストの時代―ウェアラブルがもたらす次の10年」の著者、ロバート・スコブルとシェル・イスラエルによると、Facebookはニーズを推測するシステムを作りたがっているようだ。

もしくは…

Googleの貯蓄は、リフキンが提唱した第三次産業革命において重要な意味を持つ。と言っても、単純に、消費者製品の価格を下げるポテンシャルを持っているからではなく、– 生産性を上げるために人間の労働力を増やす — 資本主義社会の大原則を初めて根本から覆すためだ。また、生産が労働力から解放されると、資本主義は思想的にも、そして、現実的にも成立しなくなる、とリフキンは説いている。

ただし、テクノロジーが原因で「誰もが損をする」わけではない。大きな成功を収める者も現れる。

ミシェル・ファンはYouTubeでの人気を活かして、メイクアップ購読サービスをスタートさせ、8400万ドル/年間を稼ぎ出している。

層の一番上にいる者はテクノロジーによってさらに勢いを得ることが出来る。このような極端な成功を収めた人物はオフラインの世界で宣伝を行い、さらにプラットフォームにビジターを引き寄せることが出来る。

Googleは日本のYouTubeクリエイターをテレビ、インターネット、そして、印刷媒体の広告で大々的に宣伝している。さらに大勢のビジターを獲得しようと目論んでいるのだろうか?

「人気ベース」の報酬システムはほんの一握りのユーザーを裕福にするものの、その他大勢のパブリッシャーは作業に力を入れても金銭的なメリットは得られない。最悪なのは、「バイラル化」のサクセスストーリーは多額の広告予算によって作られていることだ。

Googleは、アテンションエコノミーにおける収入の不平等を調査によって把握していた – しかも、この調査はブランドの優遇を始める前に行われていた。

次々にカテゴリーが商品化され、次々にプラットフォームにGoogleから資金が流れていく。そして、最終的にプラットフォームで仕事をしている従業員は、クラウドソースならではの宿命ではなく、違法な談合によって給与が引き下げられていた時代を切望するようになる:

代わりに、従業員は移動の自由、そして、活動時間を自分で自由に決めることが出来ると言う上辺だけのメリットを得るようになった。しかし、健康保険を支払うことが出来ない状況でも、あるいは、次にヒットする製品が幾ら支払ってくれるのか分からない状況でも、そして、実際にいつになったヒットするのか分からない状況でも、その価値はあるのだろうか?アプリの利用規約が、労働契約とほとんど変わらない状況でも、仕事の注文がスマートフォン経由で行われ、すぐに応答しなければ二度とチャンスをもらえない状況でも、そして、仕事について誰にも話をすることが出来ず、最低限の賃金を稼ぐために休みなしで作業をこなさなければならない状況でも、その価値はあるのだろうか?

人が商品化されるように、価値のその他の層も商品化されている:

SEO業界では、以前から大勢の専門家がブランド化を万能薬として推奨してきた。しかし、上半分に掲載され100%収益化されるホテルの検索結果を考慮すると — ブランドを持っていたとしても、参加するための費用を支払わなければならない。現在、Google ショッピングの広告が、ブランドのナビゲーショナルクエリでテストされているケースを考慮しても同じ結果が見えてくる。

Googleはさらに収益化する固有名詞に対して広告のターゲティングを行う技術の特許を取得している。

ブランドを作るために資金を投じ、Googleに再び資金を渡さなければ参加する権利すら与えてもらえない。

Googleの広告製品を回避し、広告費と売り上げの差で稼ぐ方法を控える手もあるが、Googleは収入を得るためには喜んで不公平な条件を突き付けてくるだろう。

例えば、イギリスで商標用語[cheapflights]を検索すると、一般的な検索用語の[cheap flights]に転換される。公式サイトは自然なランキングでは2位につけているものの、左側の列で、このサイトの上には、クリック可能なページが19ページもある。

ブランドは強みだが、誰かがそのブランドを探す際に毎回表示してもらうために料金を支払わなければならないなら、負担になる

モバイルアプリを使ってGoogleを回避することが出来るかもしれないが、GoogleがOSを所有しており、メーカーとのバンドリング契約を介して、広範な分野でGoogleを自らをデフォルトのサービスとして確実に配置させることが出来る点を覚えておくべきだ。また、モバイルに関しては、OSに付属する新しい通知機能がアプリを切り離している点、そして、Googleが様々な分野に直結しているGoogle Now等のアプリを持っている点を肝に銘じておこう。

SEO業界は長年Googleのエコシステムを採用するべきだと推奨してきた。しかし、Googleが創り出す価値よりも多くの価値を占拠するようになると、SEO業界はGoogleのエコシステムを推奨していては利益を得られなくなる。Googleの

  • 資金力
  • ロビー活動
  • 政府の要職にいる元従業員
  • 動画、モバイル、アプリ、マップ、Eメール、アナリティクス(と検索)への支配
  • 広範な投資対象

…を考慮すると、Googleがピークに達しつつあるとは言い難い。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Peak Google? Not Even Close」を翻訳した内容です。

基本Googleに批判的なSEO Bookではありますが、三歩下がって読んだとしてもGoogleの圧倒的な力を改めて感じられる内容でした。検索にしろ、広告にせよ、または携帯電話であれ、やはりプラットフォームを押さえていると強いですね。途中で日本のユーチューバーCMの話が出てきましたが、いわれてみると、確かに「サクセスストーリーは多額の広告予算によって作られている」側面もありますし。Google大帝国の成長はどこまで続くのでしょうか。 — SEO Japan

広告の信頼性は地に落ちたか?

ネイティブ広告ブームで広告の在り方や信頼性が改めて問われていますが、今回はSEO業界の隠れたご意見番SEO Bookが最近のインターネット広告に対する彼の見解を語ってくれました。今日の広告にまつわる課題を再認識できる、読み応えありすぎの内容。ウェブに関わる人であれば是非。 — SEO Japan

インターネットは、広告で成り立つメディアである。Googleは、ほぼ全ての資金を広告で賄っている。Facebookも同じだ。この現実を反映するように、デジタルマーケティングの支出は、右肩上がりに増えている:

米国のインターネット広告の収益は、2013年の第4四半期では121億ドルに達した。同年の第3四半期の収益(106億ドル)から14%増加し、2012年の第4四半期(103億ドル)からは17%増えている。2013年を通してのインターネット広告の収益は、427億8000万ドルに達し、365億7000万ドルであった2012年から17%増加している。

その中で、最も多くの資金が投じられていたのは、検索広告であったが、この傾向は徐々に変わりつつある:

2013年第4四半期では、検索は41%を占めているが、モバイルデバイスが、デスクトップコンピュータから検索関連の収益を動かした結果、2012年第4四半期(44%)から若干シェアを落としていた。2013年第4四半期の検索の収益に関しては、50億ドルに達し、46億ドルであった2012年第四半期から10%増加している。

デジタル広告で成長している分野は、モバイルである:

モバイルの収益は、2013年第4四半期時には、全体の19%に達し、23億ドルが投入された。2012年の第4四半期の時点では、12億ドル(11%)であり、92%増加したことになる。

有名なベンチャーキャピタリストのメアリー・ミーカー氏は、先日、このトレンドを浮き彫りにする分析結果を発表していた。

このように、インターネット広告の市場は、拡大を続けているが、ウェブインターネットの利用は減っている。 一方、モバイル & タブレットの利用は、急速に増えているものの、このメディアに投じられる広告の支出は、比較的少ない。モバイルは、大きなチャンスではあるが、モバイル広告は一筋縄ではいかない。また、多くのモバイル広告のクリックは、意図的ではなく、広告の入札額を下げる原因になっている。

これはモバイル限定の問題である。広告全般に通じる問題も存在する。この問題の根底にあるのは、信頼、そして、信頼の欠如である。この状況は、SEOサービスを販売する側には、プラスに働くかもしれないが。

まずは、背景を少し確認していこう…

知識が増えた

広告の最盛期は、1950 – 1960年代であった。

当時、大半の消費者は、十分に情報を持っていなかった。少なくとも、タイムリーな情報は、なかなか得られなかった。この類の情報が欠如していたため、広告業界の思う壺であったのだ。広告代理店は、消費者が持つ問題に解決策をマッチさせる上で役に立つ情報を提供した。言うまでもなく、広告業者は、広告主に利益になるように、消費者の問題を作り上げていた。問題がない時は、でっち上げることもあった。

しかし、現在、インターネットにより、消費者は、分野を問わず、リアルタイムの情報を得ることが出来る。製品を容易に比較することが可能であり、広告の基本 — 偏った情報提供 — が損なわれている。大勢の消費者が、広告を邪魔な存在と見ている。広告スポンサーが、消費者の目の前に「適切なタイミング」で広告を出すことが出来ても、その製品を頻繁に購入するとは限らない。

例えば、携帯電話が、「Gordon’s Steak Houseの目の前にいます。メガフィーストメニューを堪能して下さい!」とユーザーに通知したとする。この場合、ユーザーは、その他の多数のレストランのメニューと、リアルタイムで、比較することが可能である。また、別のレストランで満足しているなら、この通知を迷惑な行為だと考える可能性が高い。

「知ること」は誰にでも出来る。クリック1回で「知ること」が可能だ。情報が惜しみなく公開されているなら、広告スポンサーによって押し付けられる情報を選ぶ可能性は低い。

この傾向は、コンテンツの作成における問題を引き起こしている。広告の効果が落ちると、広告スポンサーは、支出を減らすか、あるいは、予算を別の場所に移すことになる。すると、広告をベースとした一般的なウェブコンテンツモデルは、どうなってしまうのだろうか?

広告主導の無料コンテンツモデルは続けられなくなる可能性がある

テレビ、そして、ウェブで、実際にこの傾向が表れている。

テレビは、苦戦を続けており、Netflixのビジネスモデルに押されている。大量のコンテンツが存在する。しかし、オーディエンスが幅広く分割されているため、多額の資金を投入するスポンサーが不足している。その結果、多くのテレビ広告の効果は低下を続けることになる。しかし、NetflixとSpotifyで実証されているように、消費者は、月額料金と言う形で、コンテンツに対して、直接、代金を支払うことには同意している。

ウェブ広告に対する消費者の行動の長期的なトレンドは、芳しいものではない。

バナー広告が、初めて登場したのは、1994年である。このバナー広告のクリックスルー率は、なんと44%であった。もちろん、物珍しさもあったはずだ。また、初のバナー広告は、情報があまり存在しない環境下で提供された点も注目に値する。ウェブは、ほぼナビゲーションそのものであった。

現在、無数のコンテンツが存在する。Facebookの広告の平均のクリックスルー率は、たった0.04 %である。広告スポンサーは、Facebookの広告で2%や3%のクリックスルー率を実現することに成功すると、大喜びする。

デジタル広告は、もはや斬新ではなく、クリックスルー率は、大幅に低下している。消費者は、広告が自分達に関係ないと感じているだけでなく、広告が直接ニーズに訴えかけているとしても、無視する術を既に習得している。広告がクリックされる確率は、わずか2-3%程度だ。

そもそも、広告をクリックする必要がない。簡単に情報を入手することが出来るためだ。広告主は、顧客候補に何を提供しようとしているのだろうか?

新鮮さが消え、さらに、Facebookによるポリシーの変更の影響を受け、ブランドのエンゲージメント(参加を介した交流)も急激に落ち込んでいる:

Simply Measuredの最新のレポートによると、Facebookでフォロワーを多く獲得しているTop 10のブランドのエンゲージメントの合計は、ブランドが、投稿するコンテンツを20.1%増やしたにも関わらず、前年と比べると、40%も減ったようだ。

広告は機能していないのか?

ウェブで配信されるコンテンツの大半は、広告で成り立っている。

しかし、エリック・クレモンズ氏は、新鮮さが失われると、単なる邪魔者として扱われるため、従来の広告のメソッドはもともと機能しなくなる運命にあったと指摘している。事実、誰も邪魔されたくはない。

ここで考えてもらいたいことがある。検索のアドバンテージは、邪魔な広告とは一線を画している点ではなかっただろうか?検索では、ユーザーが何かを求めている。しかし、クレモンズ氏は、それでも、検索結果は、誤った方向に導くと感じているようだ:

誤った方向に導く、あるいは、顧客が検索しているウェブサイトとは別のウェブサイトに導く。これがGoogleのビジネスモデルだ。Googleは、キーワードに対する支払いを企業に求め、そして、企業の製品を検索エンジンのユーザーが検索する際に用いる可能性が高いキーワードに対して、適切な金額を支払うことが出来なかった場合、消費者を競合者に無理やり導くと脅している — 誤った目的地へ導く作戦は、強要するのではなく、脅すことで、そして、キーワードに対して要求した金額を、企業が実際に支払うことで、抜群の効果を発揮する。この取り組みでは、求めていない会社にユーザーを向かわせることが多い — 消費者が好む企業の入札額が低かったことが理由である。

料金を支払う者が「関連する」サイトとなる:

拡大することは不可能だ。全てのウェブサイトが、有料検索から収益を得られるわけではなく、最終的に、一部のサイトは、別の収益モデルを探さなければならなくなるだろう。

PPCで上位に位置する企業は、支払いに応じた企業である。全ての会社が多額の資金をつぎ込むことが出来るわけではないため、全ての会社が、良い位置に表示されるわけではない。そのため、ユーザーに表示されるアイテムは、必ずしもユーザーが求めるアイテムではなく、最も多くの金額を提示した会社 – + 品質スコア – が表示されるのだ。

しかし、現在、このチャンネルの計測基準が大幅に変化しており、零細企業 – 中小企業が、AdWordsを使って利益を得ることは不可能、もしくは、不可能に近い状態である。事実、ほとんどの小規模な会社は、AdWordsを使うと元が取れない。この点は、大企業にも当てはまるものの、大きな会社は、意に介さない。これは重要な違いであり、AdWordsを利用する小さな会社が、散々苦しんだ挙句、消滅に追い込まれる原因である。

同様に、自然の検索も大企業に独占されることが多い。アルゴリズムが直接的、もしくは、間接的に作用した結果である。大きな会社は、PRを行う余裕があり、勢いがあり、ブランドの知名度が高く、そして、広告キャンペーンを実施しているため、認知度、エンゲージメント(参加を介した交流)、そして、リンクの獲得を有利に進めることが出来る。小さな会社の場合、同じような取り組みを行うことは出来ないため、実りの良い、競争の激しい分野で、小さな会社が勝つことは、難易度が非常に高い。

PPCに関しては、小規模なサイトを犠牲にして、様々な大企業のリンクが、検索エンジンのユーザーに提供される。その他の広告主体のメディアと同じように、Googleは、大きなスポンサーに恩義を受けている。1998年にヤコブ・ニールセン氏は次のように指摘していた:

最終的に、お金を出す者が、支配する。現在、販売を行わない多くのウェブサイトは、広告で資金を得ている。そのため、広告スポンサーに支配され、ユーザーにとって役に立たなくなる。

割り込むタイプの広告が機能しない状態で、広告は規模を拡大することが出来るのか?

情報を得られるようになった結果、顧客の行動が変わった

問題は、メディアではなく、メッセージであり、信頼されていない、望まれていない、そして、必要とされていない事実そのものである。

消費者は広告を信頼していない。この点を証明する文献が多数執筆されている。広告は全く効果がないのだろうか?
消費者は広告を求めていない。この点を裏付ける文献もまた数多く存在する。自分自身の行動、ウェブサーフィン、早送り、そして、TVの前を離れてスナックを取りに行くタイミングについて考えてもらいたい — コマーシャルが放映されている最中なのではないだろうか?
消費者は広告を必要としていない。 インターネット上には、数えきれないほど多くの信頼されているコンテンツが配信されている。やはり、この点を裏付けるデータもある。インターネット広告、または、インターネット上のレビューから、どのように製品に対する意見が形成されているのかを考えてほしい。
広告を掲載する場所には不自由しない。場所を巡る競争は、エスカレートすることもある。価格は、Googleを除く、全ての関係者にとって、ますます引き下げられていく。

広告の規模を変更することが出来ないなら、広告をベースにする多くのコンテンツは、崩壊する。広告は、インターネットを支えることが出来ないのかもしれない:

現在、再び、お馴染みの結果を伴って、この業界の真実が鮮明に表れつつある。インターネット広告の収益で成立する会社は、一般的に思われているよりも、遥かに少なく、シリコンバレーは、再び「核の冬」を迎えようとしている。

Adsenseから追い出されるパブリッシャーが後を絶たない。理由もなく、閉鎖に追いこまれているパブリッシャーも多い。Googleは、組織的にパブリッシャーを排除しているようだ。広告ベースのウェブパブリッシングは、成長が約束されていたのではなかったのだろうか

AdSenseの収益の落ち込みは、歯止めがかからず、20%収益を伸ばしていた2012年(AdWords(19%)よりも勢いがあった)とは正反対である。オンライン広告には、業界全体に影響を与える重大な課題が存在する。Googleは、広告をクリックする価値が低下していると指摘している。また、モバイル広告への転換も、低下を加速させている。なぜなら、デスクトップ広告の収益の分断を引き起こしているためだ。
サンフランシスコを拠点に営業する広告ネットワーク、Say MediaでCEOを務めるマット・サンチェス氏は、先日、「モバイルがメディアを破壊している」と警告していた。
デジタルパブリッシングは、絶体絶命のピンチを迎えている…モバイルの収益とデスクトップの収益の間には5倍の差がある…モバイルへのシフトチェンジが、あまりにも早いため、この差が目立っている。この状況が続くと、大惨事を迎えることになるだろう。

消費者が、ほぼリアルタイムで情報を得る状態では、価格は下落する。旅行。消費財。簡単に比較することが可能な製品は、価格が低下し、利鞘が減少している。多くの消費者製品のカテゴリーで、売り上げが増加しているのは、プレミアムな製品のみである。例えば、ビールの売り上げは、軒並み低下しているが、高級志向の特別なビールは、反対に売り上げを伸ばしている。平凡な製品だけではなく、優れた製品が存在することに気づく消費者が増えるにつれ、このマーケットのセクターは成長していく。高級志向の醸造所は、より個人的な関係を顧客と築いており、単なる「そこそこ」の製品ではなく、顧客が素晴らしいと感じる製品を提供している。

マスマーケティングは、コストが高い。投じた資金の大半は、無駄に費やされることになる。「平凡」な製品やサービスは、消費者のニーズに完璧にフィットするアイテムには勝てない。平凡なレベルでは、もはや通用しなくなっており、底なしの広告予算を持っているなら話は別だが、素晴らしい製品やサービスを作り、ピンポイントでターゲットを絞る必要がある。

有料広告を信頼していない消費者に、どうすれば接触することが出来るのか?

消費者は、自分が信頼する情報源に向かう。信頼される情報源に対する需要は、常にある。

Trip Advisorは、旅行商品を販売するチャンネルとして、大きな力を持つ。商品に対する信頼度は高い。ただし、ユーザーは、Trip Advisor自体を信頼しているのではなく、そのプロセスを信頼しているのだ。このサイトのユーザーは、旅行の目的のメリット・デメリットについて、会話を交わしている。分かりやすく、邪魔をすることも、惑わすことも、気を散らすこともない。消費者は、このようなアイテムを求めている。

信頼を全面に押し出すアプローチは、広告の問題を回避する方法の一つである。このアプローチはSEOとの相性が良い。信頼の置ける情報を、Trip Advisorのように、分かりやすく、信頼できる形で提供すれば、直接的な販売の手法を用いる会社に勝てる可能性は高くなる。消費者は、以前と比べて、巧みに後者の広告を無視するようになっている。

問題は、広告のように見せることなく、広告から、ネガティブな体験を排除する取り組みである。邪魔をするのではなく、また、誤った場所に導くのではなく、信頼を基に長期的な関係を構築することが、重要である。ウェブの土台となったダイレクトマーケティングモデルとは対照的な、関係構築のプロセスとして、広告を見るべきである。

ランド・フィッシュキン氏が、このプレゼンでウェブの購入のプロセスを説明してくれている。特にウェブにおいて、消費者が顧客になるプロセスでは、後半のステージのみを重要視するべきではない。時間の経過と共にゆっくりと構築されていく関係として、考慮する必要がある。消費者は、情報を比較するプロセスを経て、ウェブサイトにアクセスする。まさに、消費者の信頼を確立するプロセスそのものである。

Amazonは、広告に依存していない。同社は、信頼されている目的地である。何かを買いたくなったら、直接、Amazonを訪問する。Amazonの戦略には、Amazonで製品を購入すればするほど、今後、さらにAmazonで買い物をする機会が増える「フライホイール」と呼ばれる概念が存在する。Amazonは、大量の広告に頼るのではなく、関係の構築に力を入れている。同社は、仲介業者を省き、直接、消費者に製品を販売している。

Buzzfeedのように、コンテンツをバイラル化する手法も問題を解決してくれる可能性がある。しかし、一時的な解決策にしかならないだろう。この手法もまた信頼の問題を抱えており、また、斬新さも次第に薄れていく:

「この広告をバイラル化させる」と言う考え方は、バイラル化したコンテンツの大半が、途方もなく低俗である事実を無視している。その次に浮かぶのが、今まで通り、量頼りのアプローチである。しかし、コミュニケーションのシステムが弱まると、ゴミのような広告しか残らなくなる。家、そして、Eメールの受信箱に不要なダイレクトメールが届くように、MySpaceには、くだらないバナー広告が大量に掲載される。プラットフォームは、量を介して収益を補おうとして、広告の価格を下げている。

問題はコンテンツの供給ではない。新聞が苦戦しているのは、新聞紙の束もまた、消費者にとって、邪魔であり、誤りを導くためである。具体的にターゲットが絞られていないことが主な原因だ:

The New York TimesをTwitterでフォローすると、新聞紙をめくっている気分になる。ツイートは、前に投稿されたツイートとは、全く関係がない。これは、人物やブランドを消費者がフォローする理由とは正反対に位置する。The New York Timesが、ユーザーとのエンゲージメントにおいて、大きな問題を抱えているのは当然だ。ユーザーがつながりを持ち、参加するアイテムを一つも提供していないのだ。

いずれ、ソーシャルネットワークも信頼の問題を抱えることになるだろう — 既に抱えている可能性もある。広告に頼ると、スポンサーのスパイにならざるを得なくなる。データのプライバシーに関する懸念は高まっており、プライバシーが侵害されれば、当該のサービスの利用を止めるだろう — 代わりのサービスは掃いて捨てるほどある。一方、ユーザーとも分け前を与えるアプローチが答えとなる可能性もある。Lady Gagaは鋭い感性を持っている

友達が友達に「売る」(薦める)環境には、十分な信頼が存在する。

SEOを成功に導きたいなら、消費者の信頼を勝ち取ろう

SERPはあまり信頼されていない。PPCも信頼されていない。検索キーワードと広告だらけのサイトも信頼されていない。そこで、長期的な今後の戦略として、信頼されない広告から、信頼される広告に移行するべきである。

信頼される環境は、広告のようには見えない。嘘偽りのないプラットフォームとして分類されるだろう。AmazonとTripAdvisorが良い例だ。自社のサービスについて誠実であり、良いものだけでなく、悪いものも明らかにしてくれる。Wikipedia等のサイト、そして、アドバイスを提供するサイトもこのカテゴリーに該当する可能性がある。他にも色々な例を挙げることが出来るが、このタイプの環境は、実際に目にすれば、実感することが出来る。

明らかな広告とは一線を画す、具体的で、適切なサイトは、信頼してもらえる。初めての訪問から関係が始まる。自社のニーズをビジターに押し付けるには、良いタイミングとは言えない。代わりにビジターが信頼することが出来るものを与えよう。Trip Advisorは明言している: 「旅行者が信頼しているホテルを探しましょう。」

Teslaは、信頼関係を理解している。最近、Teslaは、特許のオープンソース化に踏み切った。これは、他の何よりも評判を上げる効果がある。明らかに、Telsaは、最新のモデルの車を特別価格で押し付けるよりも、長期的な関係と信用を築くことを重視している。隠し立てしない同社のアプローチは、親しみを感じさせるものがある。

まずは、信頼を勝ち取ること。物を売るのは、それからだ。なぜなら、信頼を得られない状態では、どこにでもある広告と何ら変わらないからだ。消費者は比較する。消費者は情報を求める。従って、事前に関係を構築していないなら、数ある選択肢の一つでしかない。SEOは、信頼を基に関係を育むには、うってつけのチャンネルである。そこで、SEOサービスをクライアントに販売しているなら、信頼を構築するSEOのポテンシャル — そして、価値の提案 — について話し合うと良いだろう。

これはSEOの良い副作用だと言えるだろう。また、その他の形式の広告に対する防衛手段でもある。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Have We Reached Peak Advertising?」を翻訳した内容です。

最後はSEO BookだけにSEOの話に落とし込まれていますが、SEOに限らず企業がマーケティングを行っていく上でクリアすべき課題について考えさせられる記事でした。私もSEO屋ではありますが、最近はSEO以外のことにほとんどの時間を費やしている気がしますが汗、広告、SEO、ソーシャル、コンテンツ限らず、いかにユーザーと向き合い、信頼を勝ち得ていくか、それが全てな世界になりつつあるのを実感する日々です。 — SEO Japan

リンクを削除してくれないなら、Googleに言いつけるよ

先日、久しぶりに登壇したイベントで疲れ果てしばらくお休みいただいてしまいました(こちらからご覧いただけます)。当日は「これからのSEOはリンクよりコンテンツマーケティング」的な話をさせていただきましたが、最後の質疑応答でも述べたように人口リンクがまだまだ効く場合があるのもまた事実。時間の問題とはいえ、米国でもリンクにまつわるトラブルは後をたたないようで。。。米国のリンク騒動の一こまをSEO Bookから。 — SEO Japan

リンクを削除する作業は面倒この上ない。

特に、リンクを削除しなければならないサイトのオーナー側にとって、とりわけ面倒である。Googleが、内部でフラグを立てたリンクを無視してくれれば、それで済む話であった。しかし、質が悪いと思ったリンクを削除するよう、たちの悪い「提案」を行ったため、ウェブマスターはフラストレーションを抱えるようになった。

これも「愛のムチ」と言うなら、Googleに対するウェブマスターの愛情は冷める一方である。実は、これは偽装であり、Google自身は、どのリンクが悪いのか分からないため、ウェブマスターに申告させて、より包括的なデータベースを構築しようとしているのだろうか?「愛のムチ」と「偽装」を少しずつかじっているのかもしれない。また、SEOのコストを増やし、小さな会社がSEOに取り組めないようにする意図があるのかもしれない。もしくは、リンクが実際よりも重要だと信じさせるための、囮のような存在なのかもしれない。

残念ながら、何が正しいのか、知る術はない。

巻き添え

SEO業界は、検索エンジンが、口を閉ざし、懲罰を与え、そして、曖昧な表現をすることに慣れている。SEOに携わる者は、この難題を業界の一部として受け入れている。しかし、SEOとは関係のないウェブマスターが、巻き添えを食らうようになり、興味深い展開を迎えている:

先日、リンクを張った会社から、面白いEメールが送られてきた。簡単に言うと、サイトへのリンクの削除を要請するメールであった。 私達は自分達の意思でリンクを張った。頼まれたわけではない。サイトのビジターにとって有益だと感じたため、リンクを張った。通常、リンクを張る行為は、このような理由で行われるはずである。

Hacker Newsでの関連する議論も注目に値する。マット・カッツの最初の投稿は、誠実さに欠けていると言わざるを得ない:

シチュエーション #1は、最も一般的だ。リンクスパムを指摘されると、サイトは、リンクを一掃する試みを行る。その多くは、権利を振りかざし、大量のリンク削除要請メールを送信する。

Googleから通知を受けたウェブマスターは、被リンクの整理を促される。なぜなら、そのままにしておくと、ランキングに損害が出てしまうためだ。


しかし、ウェブサイトに向かう不自然なリンクに関しては、ウェブから実際に削除するために、十分な対策を講じた証拠を見たい、と言うのが本音だ。ただし、自分で削除することが出来ないリンクがある場合、もしくは、削除するためには料金を支払わなければならない場合、否認ファイルにリストアップしても問題はない。

(ボールド体を用いたのは、個人的な判断)

つまり、Googleから通知を受けたウェブマスターは、リンクを削除してもらうために、ウェブサイトに連絡を取る。Googleは、ウェブマスターに、単純に否認ツールを利用するのではなく、リンクを削除するために努力してもらいたいと望んでいる。

その結果、当然、質の低いリンクの通知が届いたウェブサイトにリンクを張っているウェブマスターの下には、最新のEメールスパムとも言える、「僕のリンクを削除して」メールが届く。ウェブマスターによっては、「誰かがナイジェリアの銀行であなたに大金を預けました」の類の詐欺メールよりも、リンク削除メールの方が多くなり、また、粘り強さ、そして、煩わしさに関しては、「ナイジェリア」詐欺に引けを取らない。

ウェブマスターの立場

ウェブマスターは、スパムフィルターにフレーズ「リンクを削除してください」とワード「否認」を加えることが出来る権利を持っている。

ウェブマスターAは、特に問題のある行為は取っていないものの、たまたま、リンクの削除を要請されたとする。リンク先のサイトのSEOの担当者は、誤って、リンクが悪質だと勘違いし、削除の要請を行ったのだろう。ウェブマスター Aは、リンクの削除要請に時間を費やさなければならない。リンクを1本削除するために、数分間を要する — しかし、ちょっと待ってもらいたい — 相手が、不誠実な競合者ではなく、実際のサイトのオーナーなのだろうか?所有者を確かめるには時間がかかる。そもそも、なぜ当該のリンクを削除したいのだろうか?サイトのオーディエンスにとって、有益だと思ったから、リンクを張ったのではないだろうか?あるいは、ボットが、ウェブマスターの希望とは異なり、フォーラムのリンクやブログのコメントのリンクとしてリンクを張った挙句、今度はそのリンクを削除して欲しいとでも言いたいのだろうか?

だとしても、リンクが1本だけなら、まだ許せる。しかし、大きなサイトを運営しているウェブマスターにとっては、面倒な作業になり得る。長期間をかけて、多数のリンクを構築してきたサイトの場合、削除の要請が積み重なっていく。すると、スパムフィルターの力を借りることになる。

すると、遠回しに脅されるようになる。「リンクを張ってくれてありがとう。君のせいではないけど、リンクを削除してくれないと、否認せざるを得ない。すると、君のサイトのイメージが悪くなってしまうかもしれない。出来れば避けたいんだけど…」

何てことだ。

また、SEO業者が実際に否認を行うかどうかは、ウェブマスター側には分からない。あるSEOのカンファレンスでは、リンクを削除するかどうかは別として、SEO業者にこの取り組みを薦めていたような気がする。

つまり、削除を要請されたウェブマスターにとっては、とりわけマット・カッツの提案を聞いている場合、リンクを削除する動機がないことになる:

元々の記事の中に、Googleが、実際にリンクが悪質だと指摘している部分は存在しない。これは、ランダムなサイトからのリクエストであり(詳細は記載されていないため、サイトを特定することは出来ない)、このリンク削除要請を無視しても構わない。

しかし、Googleがリンクを特定することもある:

サイトへのリンクを確認したところ、品質ガイドラインに違反しているリンクが幾つか見つかりました。

サンプルのURL:
ask.metafilter.com/194610/get-me-and-my-stuff-from-point-a-to-point-b-possibly-via-point-c

上のサンプルのURLだけでなく、全ての不自然なリンクを是正、もしくは、削除してください。場合によっては、不自然なリンクを持つサイトのウェブサイトのウェブマスターに連絡する必要があるかもしれません。

また、リンクを特定する際に、Googleはミスすることもある。事実、DMOZ & 同様のリンクに警告を与えたことがあった: 「不自然なリンク」の主張を調べる度に、MetaFilterの昔からの評判の良いメンバーが、他のメンバーを助けようと試みるコメントが見つかる。通常は、Ask MetaFilterで何かを特定しようとしている。

行動の変化

すると、ウェブマスターは、このように考えるようになる。

「リンクを張ると、逆に損をするような気がする。Googleにペナルティーを科されるかもしれないし、「リンクを削除して下さい」メールが大量に送られてくるかもしれない。」

すると、どのような事態が起きるのだろうか?

ウェブマスターは、リンクを張る行為に非常にデリケートになる。デビッド・ネイラーは、「No リンク」ポリシーを採用するサイトが増加していると指摘している。予防措置として、全てnofollow化する可能性もある。ウェブに息吹を与える血管になるどころか、リンクは、有害な存在だと見られている。全てのアウトバウンドリンクが、nofollow化されたら、インデックスから追い出される確率、そして、「リンクを削除して下さい」メールが送られてくる確率は減る可能性がある。しかし、nofollowのリンクであっても、削除を要請されることもある。

リンクを問題視するウェブマスターが増えると、正当なサイトが得られるリンクは減少する。 一方、現在、痛い目に遭うことが多い悪徳サイトは、キュレートしたリンクネットワークによって、全てのリンクを獲得することになり、ランキングを上げていくだろう。

以下のコメントに注目してもらいたい:

Googleのウェブスパム対策チームは、とりわけ最近、問題の解決にテクノロジーよりも心理学を利用することに熱を上げているようだ。過去18ヶ月間のマット・カッツの発言は、ほぼ全て、脅しに近い。
個人的には、事業計画の中に、ペナルティーを科されるケースを想定しているブラックハットによって、「簡単に作れる」ウェブサイトが増加していく気がする。不完全で、熱心過ぎるアルゴリズムにスパムだと思われ、全ての努力が水の泡と化してしまうなら、わざわざ時間と労力を割いて、質の高いウェブサイトを構築する必要はあるのだろうか?インターン、または、Googleの職員ではない人物が、手動のレビューを行い、誤って、ウェブマスターガイドラインに違反していると判断されてしまうケースもある。

熱心なネガティブSEOキャンペーンにより、あるいは、Googleが診断を誤ったことにより、サイトが壊滅的なダメージを受けてしまう状況で、なぜ、わざわざ優れたコンテンツを提供しなければならないのだろうか?トラフィックの大半をGoogleに依存しているなら、ウェブパブリッシングモデルのリスクは、より高くなる。

MetaFilterも同様の問題を抱えている:

Googleは壊れてしまったのだのだろうか?それとも、自分のサイトが壊れてしまったのだろうか?Googleのクリックスルー率が急激に落下すると、誰もがこの疑問を持つ。伝説のインターネットフォーラムサイト、MetaFilterを設立したマット・ホーヒーは、過去1年半にわたって、この疑問を問い続けてきた。その一方で、広告収益の減少によって、数名のスタッフを解雇せざるを得なくなった。

あるいは、Googleは、MetaFilterの取り組みを嫌いになっただけなのかもしれない。

意図(した?)しなかった結末

これは、非競争的なアプローチに該当するのだろうか?ペナルティーを受けているサイトは、圧倒的に営利目的のサイトばかりなのだろうか?営利目的ではないサイトの割合を知りたい。自然な手法では、リンクの獲得が難しくなるため、営利目的のサイトにAdwordsを利用させようとしているのだろうか?SEOのコストを増やすことだけが目的なら、その目的は十分に達成されていると言えるだろう。

答えは分からないが、このような疑問を持つ理由は理解してもらえたのではないだろうか。

例えば、実は善意のある行動であり、Googleは、単純に検索結果を改善することを目指していると仮定しよう。しかし、ウェブマスター達は、リンクを張る行為に二の足を踏むようになる。これは意図とは異なる結果だ。実際にこのシチュエーションが発生したら、リンクを張る取り組みは、今以上に閉鎖的になる。リンクを獲得するのが難しくなり、リンク自体が問題になると、PPCとソーシャルメディアは、遥かに魅力的に映るようになる。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Please Remove My Links or Else」を翻訳した内容です。

SEO Bookらしい斜め目線の状況解説ではありましたが、確かにリンク削除依頼メールを偽装することはできますよね。これを悪用すると、競合のサイトの被リンクを調べてリンク元のウェブマスターにリンク解除の依頼メールを一斉配信なんて行為もできてしまいそうです。

私もペナルティの経験は人並み以上にありますが 汗、リンク元を1つ1つチェックして問題ありそうな場合は削除依頼メールを送る作業、相当の時間と労力が必要なのは事実です。悪質な「ペナルティ解除請負業者」であれば、リンク元の精査もそこそこにとりあえず一斉解除依頼メールを送り付けそうな所もありそうですし。

人口リンク頼みのSEOは終焉に近づいているとはいえ、ここまで長年放置してしまったウェブマスターをやらなければいけない状況に追い込んでしまった責任がGoogleに全くないとも思いませんし、この辺りの状況が余り悪い方向に進まないことを望みたいですね。

また、記事の途中にあった「ペナルティーを科されるケースを想定しているブラックハットによって、「簡単に作れる」ウェブサイトが増加」、確かに日本でもこういうケースが増えているような気がしなくもない点は別の意味で怖いです。

現状効果があるリンクへの取り組みを完全に0にすることはすぐには難しい場合もあると思いますが、少しずつコンテンツマーケティングへの取り組みを本格化していきたいと思う今日この頃でした。 — SEO Japan

クライアントサイトへのSEO導入講座 – 入門編

従来の有料リンク型SEOビジネスが崩壊し、SEO事業そのものから撤退する企業も増えている日本のウェブ業界ですが、同時にSEO自体のニーズは増えており、SEO会社はより総合的なSEOサービスの提供を求められ、またこれまで以上にSEOを依頼されるウェブ制作会社も多いのではないでしょうか?そんなサービス側企業のために、SEOの正しい導入法を説明した記事をSEO Bookか。SEO Japanの読者には参考になる情報かもしれません? — SEO Japan

クライアントのサイトを最適化する取り組みに慣れていない方のために、あるいは、復習したい方のために、この取り組みのガイドラインを作成することにした。各トピックの最後に、参考になる詳細な記事を紹介する。

SEOのエキスパートによって、アプローチは異なるものの、大半のクライアントのプロジェクトにおいて、共通する領域を挙げていく。

ルールがない

私が知っているSEOの最高のルールは、SEOには「絶対的なルール」がほとんど存在しないと言う原則だ。Googleは、ブラックボックスであり、完璧なデータを得ることは不可能である。そのため、原因と結果を特定することは難しく、多くの実験と推測が必要になる。うまくいったら、継続する。うまくいかなかったら、中止する。

チャンスは、「ルール」に網羅されていない経緯で姿を現すことが多い。多くの機会は、クライアント、そして、マーケットの分野によって異なるため、柔軟性を維持し、新しい関係やネットワーキングの機会に気を配ると良いだろう。SEOは、サイトとサイトの間にある関係(リンク)、そして、コンテンツを取り上げてもらう力(ネットワーキング)に左右される。

クライアントのサイトのSEOに取り掛かる際は、既にある程度の地位を築いたサイトに対応することになるため、古い問題を抱えている可能性が高い。また、自分のサイトとは異なり、サイトを完全にコントロールすることは出来ない難しさにも直面する。何らかのアイデアを実行に移す前に、アイデアのメリットを納得してもらう必要がある。受け入れてくれる人もいれば、立場をハッキリさせない人もいれば、拒否する人もいるだろう。より確実なデータ、そして、より信頼できるビジネス上の根拠を提供すれば、納得してもらえる確率は高くなる。

クライアントのサイトにSEOを実施する際に最も重要なことは、秘術やコードで目をくらませるのではなく、SEOが、正真正銘の事業における価値をもたす仕組みを分かってもらう姿勢である。

1. 戦略

クライアントのサイトを最適化する取り組みの第一ステップは、ハイレベルな戦略を構築することだ。

「古きを温めて新しきを知る」 – 孔子

まずは、調査に専念しよう。クライアントの事業、そして、マーケットの現在の位置に関して、学べるものは何でも学ぼう。過去の業績、現状、そして、今後の目標を知ることが重要だ。クライアントをインタビューしよう。クライアントの方が、ビジネスのことを良く理解している。また、深い関心を示せば、きっと喜んでもらえるはずだ。

  • 何を得意としているのか?
  • どの製品、または、サービスが一番売れているのか?
  • どのような製品やサービスを用意しているのか?
  • 競合者と比較して、苦手としている領域はあるのか?
  • どの会社がライバルに該当するのか?
  • どの会社と提携を組んでいるのか?
  • マーケットの部門は変化しているか?変化しているなら、どのように変わりつつあるのか?この変化をチャンスに変える方法を考案することは可能か?
  • 過去、パフォーマンスが良かったのは、そして、良くなかったのは、どのキーワードの分野か?
  • 何を求めているのか?トラフィックを増やそうとしているのか?コンバージョンを増やしたいのか?接触範囲を広げたいのか?何をもって成功とするのか?
  • 他の広告キャンペーンを利用しているのか?利用しているなら、どの領域をターゲットにしているのか?SEOと組み合わせることは可能か?
  • インターネット以外に進出しているか?広告キャンペーンを行っているのか?当該のキャンペーンはどの領域をターゲットにしているのか?SEOと組み合わせることは可能か?

一部のSEOコンサルタントは、出来るだけ多くのキーワードでサイトのランキングを上げることを仕事と考えている。「より多くのキーワードで上位にランクインする」、もしくは、「より多くのトラフィックを獲得する」は、事業、および、マーケティングの目標に左右されるため、計測可能なビジネスの利益にはつながらない可能性がある。既にターゲットにしている具体的な機会に力を入れることで、利益を得られる企業もあれば、より広い範囲への接触を求める企業もある。事業の目標とマーケットの分野を理解した上で、この目標と環境に応じたSEOキャンペーンを策定することが重要なのは、このためだ。

この類の分析は、特定のランキングや競合者のランキングについて話し合う際に、力を発揮する。SEOは、魔法の杖のような存在であり、力を入れていない領域でもクライアントのサイトを1位に引き上げることが出来る、などと期待させるべきではない。たとえSEOによって、このような軌跡が起きたとしても、ビジターはその他のリスティングをクリックして、オファーを比較することが出来てしまうため、クライアントに、大きな利益とは見なしてもらえない可能性がある。

クライアントの市場の分野を出来るだけ理解してもらいたい。クライアントや競合者がまだ満たしていない、変わりつつある要望等、チャンスのある領域を探し出すのだ。顧客の立場で考える必要がある。顧客を探し、質問に答えてもらおう。顧客がインターネットで姿を現す場所にアクセスすると良いだろう。 顧客が用いる言葉とニーズを、インタビューで集めた知識と組み合わせれば、効果的なキーワードとトピックを特定することが出来るはずだ。

文書にまとめよう。書き留めておく必要がある。戦略は、時間の経過とともに変わるが、サイトの現状、そして、目指す位置を描く基本的な合意点を維持するためだ。 事業の目標と一致させ、そして、目標を達成して、採用した戦略が、正真正銘の計測可能な価値を与えることを裏付けてもらいたい。これが、クライアントによるSEO業者の良し悪しの判断基準となり、今後のSEOサービスを維持するか、そして、拡大するかを決める目安となる。

参考になる記事:

- デジタル時代のマーケティング戦略を支える4つの原則
- 5ステップで楽に製品のポジショニングを行う方法[pdf]
- テクノロジーマーケッターよ、マーケティング戦略を文書に残せ

2. サイト監査

一部のサイトは、乱雑で、技術的な問題を持ち、キーワードのチャンスを逸している。
既にあるもの、そして、ないものを数量化する必要がある。

  • Xenu Link SleuthScreaming Frog等のサイトクローラーツールを用いて、URLのリスト、タイトルの情報、リンクの情報、そして、その他のデータを得る。
  • リンク切れを全てリストアップする。
  • 迷子のページをリストアップする。
  • タイトルのないページをリストアップする。
  • 重複するタイトルを持つページをリストアップする。
  • キーワードの組み合わせが弱いページをリストアップする。
  • robots.txtをチェックする。robots.txtファイルを使うと、驚くほど簡単にクロールを拒否することが出来る。

リンク切れは、低品質のシグナルである。Googleにとって低品質かどうかは議論の余地があるが、少なくとも、ユーザーには質が低いと見なされる。リンク切れを定期的にチェックするシステムが存在しないなら、すぐに用意するべきである。迷子のページとは、一つもリンクが向けられていないページを指す。このようなページは、重複しているページの可能性があり、その場合は、削除するべきである。または、リンクを向けて、クロールしてもらい、上位にランクインする可能性を高くする必要がある。ページのタイトルは、それぞれ異なるものを使い、キーワードの用語と一致させ、クリックしてもらうために、魅力的なタイトルを作る必要がある。顧客のニーズに語り掛けるリンクは、魅力的に映る。robots.txtを慎重にチェックして、クロールしてもらう必要がある領域がブロックされていないことを確認しよう。

初期のサイト監査の一環として、Googleのウェブマスターに登録して、問題の存在を確認したり、競合者分析ツールで過去のパフォーマンスをチェックして、トラフィックが激減した時期があるかどうか確かめると良いだろう。ランキング、および、トラフィックが急激に落ちた時期があるなら、ウェブ分析ツールで、時期を特定し、激減した際のデータを分離して、この時期に関連する可能性があるペナルティーを確認してもらいたい。

参考になる記事:

- 被リンク、壊れたページ、破損した画像はSEOの足を引っ張る
- 被リンクを直し、不要なビジターの喪失を阻止する3つの簡単な方法
- Screaming Frogの55通りの利用方法
- Robots.txt入門

3. 競合者分析

この取り組みをサイト監査の一環として行うケースもあるが、競合するサイトの技術的な問題ではなく、どのようにマーケットで位置づけているのか、そして、どのような方法で行っているのかを重視するため、ここでは別々に取り扱う。サイト監査では、通常、技術面での分析が行われる。

この取り組みを行う際に便利な、様々なツールが存在する。私はSpyFuを利用している。このツールのレポートツールの特に有効な機能は、Adwordsのポジションの価値に対して、SEOのポジションの価値を推測する機能だ。すると、ランクを収益で表し、SEOサービスの料金を支払う意味がある点を証明することが可能になる。

このような競合者分析を実施すると、競合するサイトで、どんなコンテンツが良い成績を挙げているのか、どんなコンテンツが勢いを得ているのか分かる。良いパフォーマンスを見せている競合者のコンテンツをリストアップしよう。続いて、リンクが送られている場所を調べ、リストにまとめてもらいたい。その後、競合者の成功を手っ取り早く真似し、拡大していくのだ。

ランキングにおいて競合する「競合者」が、パートナーになり得るケースもある。クライアントと業界が異なるものの、重なる領域で、上位にランク付けされている可能性もある。リンクを得る相手として、仕入れ先として、広告の掲載先として、あるいは、コンテンツを掲載するサイトとして、向いているかもしれない。同分野で上位にランク付けされているものの、直接的な競合者ではないサイトを記録しておこう。

Adwordsのキーワードの価格でランクの価値を推測するツールを使うと、競合者のポジションの価値を推測することが可能になる。クライアントのサイトが、競合者よりも低くランク付けされている場合、ランクを上げるために投じる時間と労力の推定される利益の価値を明らかにすることが出来る。また、改善のスピードを比較して、競合の基準として用いることも可能である。競合者と同じ取り組みを行わなければ、追いつくことは出来ない。SEOに継続的に力を入れ、目に見える成果を得ているなら、同じ取り組みを行う必要があることを示す証拠になる。

参考になる記事:

- 競合者分析 [pdf]
- イラストで説明 – SEO競合者分析の流れ
- 競合者分析: 4つのステップでSEOヒーローになる方法

4. サイトの構造

きちんと整理されたサイトは、ユーザビリティの面でも、そして、SEOの面でも有益である。次にどこに行くべきかが、ユーザーにとって明白なら、エンゲージメント(参加)のスコアに加点される。クライアントが、ユーザビリティのコンサルタントを採用しているなら、協力してもらえる確率が高い。

テーマを中心にサイトを編成すると良いだろう。Googleは、異種混合のページよりも、同様のトピックでまとめられたページを好むことは、各種のケーススタディによって証明されている(以下の動画の1分25秒から視聴しよう)。

  • エラーの処理後のクロールを基に、スプレッドシートを作る。
  • 売り上げが最も多い製品、そして、サービスを特定する。この製品とサービスは、最も目立つ位置に置き、サイトの階層の最も高い場所に配置するべきである。あまり売れていないアイテムやカテゴリー、そして、戦略的に重要ではないアイテムは、低い階層に置く。
  • 分析により、既に多数のトラフィックを獲得しているページは、階層の高い位置に移して、目に触れる機会を増やす必要がある。
  • 季節限定の製品は、買い物のシーズンの前に、注目してもらう必要があり、シーズンが過ぎたら、重要度は低くなる。
  • 出来るだけ、ページを同様のトピックにまとめよう。例: acme.com/blue-widgets/、acme.com/green-widgets/等。
  • 被リンク分析を行い、サイト内部のアンカーテキストが、タイトルとページのコンテンツと一致していることを確認する。

全てのページをスプレッドシートにリストアップしておくと、ページをテーマ別でまとめる上で有効である。同様のコンテンツのディレクトリにまとめることが出来るなら、それに越したことはない。戦略文書を使って、どのページを改善すればいいのか、どのページを追放すればいいのか特定すると良い。内部のページランクスカルプティング — つまり、ページランクを一部のページに流し、その他のリンクにはnofollowを使って、リンクジュースを他のページに転送させない手法に力を入れている人達がいる。Googleは、このアプローチを軽視しているが、重要度の低いページをサイトの構造の低い位置に置きつつ、重要な製品やカテゴリーにサイトワイドでリンクを張り、リンクの価値を流すことは可能だ。収益につながるページを優先し、重要ではないページは左遷しても構わない。

モバイルも重要だ。コンテンツがモバイルデバイスで動かないなら、検索結果でトップにランク付けされても、あまり意味はない。

参考になる記事:

- サイトのアーキテクチャ & 検索エンジンを成功に導く要素
- SEOを考慮したウェブサイトアーキテクチャの最適化(スライドによるプレゼン資料)
- SEOガイド: インフォメーションアーキテクチャ

5. クロール & リダイレクトを有効にする

サイトが十分にクロールされていることを確認してもらいたい。全てのURLが、Googleのインデックスに含まれている点を確認するため、ウェブマスターツール/その他のインデックスレポートツールにサインアップすると良い。

  • サイトマップを登録する
  • 既存のrobots.txtをチェックする。スクリプトリポジトリやその他のドメイン関連のディレクトリ等、重要ではない領域から、robotsを締め出すべきだ。
  • ページを移動する必要があるなら、あるいは、存在しないページへのリンクを持っているなら、ページリダイレクトを使って、整理しておこう。
  • 404エラーが表示されたページをリストアップする。404ページに有益なナビゲーションを用意し、ビジターが「戻る」をクリックしない環境を作る必要がある。

301を使ってページをリダイレクトするメソッドは受け入られている。301は、ページが永遠に場所を移動したことを検索エンジンに伝える。ドメインを変えた際、あるいは、サイトの別のバージョンに向かうリンクを持っている際も、リダイレクトは重宝する。例えば、Googleは、http://www.acme.comhttp://acme.comを別のサイトと見なすため、どちらかのサイトを選び、リダイレクトすることが可能だ。

以下に、301の仕組みを説明する動画を掲載する:

ページのリダイレクトを怠ると、ページに割り当てたリンクジュースをフル活用することが出来なくなる。

参考になる記事:

- サイトマップとは
- 最強ガイド: 301リダイレクト
- クロール & インデックスの基準

6. 被リンク分析

被リンクは、今でもメジャーなランキングの要素である。サイトに向けられている質の高いリンクの数が多ければ多いほど、検索結果で上位にランク付けしてもらえる。しかし、最近では、リンクはサイトにダメージを与えることもある。しかし、全体的なリンクのプロフィールが強い場合、質の低いリンクが幾つかあっても、問題をもたらす可能性は低い。そこで役に立つのが、マット・カッツテストだ。リンクの大半をマット・カッツ氏に見せることは出来るかどうか、考えてみよう。出来ないなら、ペナルティーに関して、リスクの高い戦略を採用していると言えるだろう。自分でサイトを管理しているなら、対応することが出来るものの、クライアントのサイトの場合、対応が難しい。クライアントが、積極的なSEOがもたらすリスクに気づいていない場合は、尚更だ。

  • 既存の被リンクのリストを作る。質が低く見えるリンクを見つけたら、削除を検討する。
  • 全てのリンクが、適切なページに向かっていることを確認する。
  • 主な競合者がリンクを獲得しているサイトをリストアップする。
  • リンクを獲得したいサイトをリストアップする。

リンクの獲得には、直接リンクを掲載するか、もしくは、リンクに値するサイトを作る必要がある。業界のディレクトリ等、一部のサイトでは、料金を支払って、掲載してもらうことが可能だ。リンクを張るターゲットとして、魅力的なサイトにする手もある。

どこから見ても利益目的のサイトにリンクを導くのは、なかなか難しい。事業に関連する慈善事業への出資を検討すると良い。地元の商工会議所からリンクを獲得することも出来る。関連する研究を行う教育機関と関係を構築し、出資する、もしくは、何らかの形で参加することも可能だ。

競合者にリンクを向けているサイトを確認しよう。当該のリンクを、競合者は、どのように手に入れたのだろうか?同じ方法を採用しよう。ホワイトペーパーを利用してリンクを獲得していたなら、同じようにホワイトペーパーを利用する。ニュースがリンクの獲得につながっていたなら、クライアントのサイトでもニュースを利用する。競合者にリンクを与えたと思われる方法を実施するべきだ。その後、結果を評価し、結果に応じて、取り組みを強化/減少させると良いだろう。

また、競合者がリンクを得ていないサイトからもリンクを獲得する必要がある。そこで、求められるリンクのリストを作成しよう。次に、リンクを獲得するための戦略を考案する必要がある。コンテンツの提供、議論への参加、業界ニュースの提供、 インタビュー、あるいは、特集の作成が、リンクをもたらす可能性がある。「何が必要なのか」尋ね、必要なものを与えよう。

当然だが、リンク構築は継続的な取り組みである。サイトが大きくなると、自然にリンクは集まってくる。それ自体が、リンク獲得戦略である。競合者を、重要度、そして、消費者の関心の面で、上回る必要がある。その上で鍵を握るのが、コンテンツ戦略である。業界がリンクを張りたくなるようなコンテンツを用意しているだろうか?持っていないなら、作成しよう。業界がリンクを張りたくなるようなサイトではないなら、利益の追求ではなく、情報に特化したサイトを開設する方法もある。Signal Vs NoiseやBasecampsブログ等、一般的な業界のトピックについて、従業員が記事を投稿するブログを用意している会社もある。このタイプのブログは、完全に利益を追求しているサイトよりも、リンクを得られる可能性が高い。

リンクを追う前に、まずは、どのようなサイトがリンクを受けているのかを把握し、自分のサイトをそのカテゴリーにフィットさせるよう心掛けるべきである。

参考になる記事:

- Link Guruのデブラ・マスタラーに訊く
- 拡大可能なリンク構築の手法
- クリエイティブなリンク構築のアイデア集

7 コンテンツの評価

キーワードのリスト、競合者のランキング、そして、収益の面で特に有益なワードを特定したら、コンテンツを精査し、作り上げる作業に移る。

キーワードの用語を網羅するコンテンツを用意しているだろうか?用意していないなら、作成する必要のあるコンテンツのリストに加えておこう。用語にマッチするコンテンツを持っているなら、同じトピックのクライアントのコンテンツと比べて遜色ないかどうかを確認してもらいたい。 ページを拡大する、もしくは、より詳しい内容にすることは出来るか?サイト内部でより多く/より質の高いリンクを加えることは可能か?動画、オーディオ、画像等、異なるタイプのコンテンツを融合すると、プラスに働くか?

見過ごしているキーワードの領域に対して、コンテンツを作成する必要がある。既に提供されているコンテンツをコピーするのではなく、当該の用語で、最もランキングが高い/最も有益なコンテンツを確認し、どうすればもっと良くすることが出来るのか考えてみよう。組み込む、または、発展させることが可能な最新の業界分析、または、レポートはあるか?新しい情報は人気がある。知らないことを学びたい欲求を人間は持っているためだ。「私も」的なコンテンツも有効ではあるが、チャンスを最大限に活かしているとは言い難い。リンクを獲得する確率が高くなるため、そして、エンゲージメントのレベルが高まるため、既に存在するコンテンツよりも有益なコンテンツを作ってもらいたい。ビジターは、同じ情報を別の場所で得られるなら、躊躇なく移動するはずだ。

キーワードの共起について考えてみよう。狙っているキーワードに対して、容易に関連付けることが出来る用語を探すべきだ。この分析の役に立つ様々なツールが開発されているが、Adwordsのリサーチツールを使えば、自力で探すことが可能である。キーワードに関連するキーワードを確認すると良いだろう。Googleの共起アルゴリズムは、Adwordsと自然検索の双方に対して、同じ動きをする可能性が高い。

また、ビジターがページをどのように利用するのか考えてもらいたい。ページの内容は、容易に判断できるだろうか?ユーザーが次に取るべき行動は、明らかだろうか?ぎっしり詰まったテキスト、そして、気を散らす広告は、サイトの利用の弊害となるため、ユーザビリティが一定の基準を満たしていることを確認しよう。読みやすいサイズのテキストを使い、平均的なビジターが、目を細めなくても読める環境を作るべきである。見出しと段落を使って、分割すると良い。インターネットのユーザーは、正しい情報を見つけたことを確認するため、文章を飛ばし読みする傾向がある。この記事が作成されたのは、10年以上前だが、今でもこの記事の指摘は的を射ている。

参考になる記事:

- コンテンツマーケティング VS SEO
- Google アナリティクスを使ってコンテンツを分析する方法
- コンテンツベースのSEO戦略は失敗する

8. 外部のサイトにリンクを張る

外部にリンクを張っていないサイトは、不自然に映る。Googleのスパム対策を統括するマット・カッツ氏は、以前、次のように指摘していた:

言うまでもなく、Googleは採点方法を調整するタイミングを明かしたりはしない。PageRankを蓄積しているドメインを見つけ出すのは簡単だ。これも、スコアの要素の一つである。ハブ系のスコアを最小限に抑えつつ、オーソリティ系のスコアを高めるために全力を尽くしているなら、その他大勢のサイトとは、一線を画すことになる点を、覚えておいてもらいたい。

  • アウトバウンドリンクを全てリストアップする。
  • アウトバウンドリンクが、補足するかどうか、つまり、同様のトピック/テーマを取り上げているか、または、事業に関連しているかどうかを特定する。
  • 外部サイトにリンクを張っていないページをリストアップする。

外部へのリンクは、品質のシグナルであり、優れたPRの取り組みでもある。ウェブマスターは、被リンクに注目し、どのように言われているのか気になるため、リンクを辿って、サイトを訪問する。クライアントのサイトが比較的新しいなら、これは関係を構築する手法として、有効である。他の会社、そして、人物を高く評価すれば、多くのウェブマスターは、見返りを与えてくれる。

良いリンクは、人間関係を構築する最高の手段となる。

また、サイトのビジターの役にも立つ。やがて、ビジターはサイトを去るため、優れた信頼できるサイトに導くことで、評価アップを勝ち取ろう。ライバルにリンクを張ることが嫌なら、業界のブログ、ニュースサイト等の情報源、もしくは、関係を構築したいサイトにリンクを張るアプローチを検討してもらいたい。競合しない分野の取引先や緊密に関連する会社にリンクを張る手もある。信頼できるサイトもターゲットに挙げておこう。価値の低いサイト、もしくは、リンクスキームの一翼を担うサイトにリンクを向ける行為は慎むべきだ。リンクスキームに加担しているサイトを特定するのは容易ではないが、通常は、リンク交換スキームが用意されているか、ビジターが読む可能性の低い明白な有料リンクが掲載されている。リンクを交換するスキームは避けてもらいたい。リンクネットワークの一員と見られるだけでなく、そもそも、時代遅れである。

参考になる記事:

- 外部のサイトにリンクを張る5つの理由
- リンクと関係のドミノ効果
- リンク構築 101: 過去の関係を利用する

9. 継続する

SEOは、一度実施したら、放置するような取り組みではない。

クライアントに、一度最適化キャンペーンを行えば、効果が永遠に続くなどと期待させるべきではない。虫の良い話に聞こえるかもしれないが、真実である。検索は変化を続け、また、競合者とマーケットは変動するため、SEOを継続的に実施する必要がある。たった1つのマーケティングキャンペーンで事が足りると考えている企業は、滅多にない。 SEO業者にとって大変なのは、あらゆるマーケッターにも共通することだが、継続的な投資が、見返りをもたらす点を証明することだ。

  • 競合者の監視、つまり、競合者のランキングの変動、新たなライバル、戦略の変更をチェックする。効果のある取り組みを特定し、真似する。
  • 分野の監視 – Google トレンド、キーワードのトレンド、フォーラム、ニュースリリースをチェックする。すると、新たなキャンペーンの観点に対するアイデアが生まれる。
  • レポート – クライアントが、料金を払って得た成果を確認することが可能な環境を作る必要がある。
  • 情報の入手 – クライアントは、サイトに変更を加え、新たなマーケッターを採用する。そのため、今後もSEOのアドバイスを必要とする。

クライアントのサイトに対するSEOを語ると、本が1冊出来上がってしまう。実際に、執筆されている。今回は、表面的な部分を取り上げただけだが、有難いことに、各トピックの領域への対処に関する素晴らしい情報が、豊富にインターネット上に溢れている。

人助けをしたいなら、クライアントのサイトのSEOにこれから着手する人達に送るアドバイスをコメント欄で発表してもらいたい。「こんなアドバイスを送って欲しかった!」と言うアドバイスをどしどし送ってあげよう。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Guide to Optimizing Client Site 2014」を翻訳した内容です。

追加の参考記事が全て英語なのは仕方ありませんが、SEOを本格的にウェブマーケティングに活用するための導入方法がステップ・バイ・ステップで解説された素晴らしい記事だったと思います。どちらかというと特定キーワードでの順位向上のみに焦点が当てられてきた日本のSEOですが、既存のSEO会社はもちろんウェブマーケティング会社や制作会社がこういったサービスを提供していけるようになれば、日本のSEOのレベルが何段も上がっていきそうですね。 — SEO Japan [G+]

A/Bテストで陥りがちな6つの課題

日本でもABテストが大分一般的になってきた最近。多変量テスト等に比べると、とりあえず何パターンかページを用意してテストすれば良い手軽さも魅力ですが、SEO Bookが初心者テスターが陥りがちなミスや課題を記事にまとめてくれていたのでここに紹介します。 — SEO Japan

A/Bテストは、インターネットマーケティングの常套手段である。反応率を改善するには、ページを比較しなければならない。そして、反応率が最も高いページを選択する。

しかし、このように単純なコンセプトではあるが、A/Bテストを実施した経験があるなら、実際にはそれほど容易ではないことは、よくご存知のはずだ。例えば、結果が、消費者の行動における実際の違いなのか、あるいは、偶然なのか見極めるのは、非常に難しい。A/Bテストは、万能の選択肢なのだろうか?あるいは、特定の用途に適しているのだろうか?A/Bテストは、消費者が本当に求めているものを曖昧にしてしまうのだろうか?

この記事では、A/Bテストの初心者のために、A/Bテストの「あるある」を幾つか紹介していく。

1. サンプルの規模が不十分

テストを計画する。コールトゥアクション Aを持つページとコールトゥアクション Bを持つページを比較するためだ。そこで、PPCキャンペーンを有効にして、1日そのままの状態にする。

テストをやめると、コールトゥアクション Aが、コールトゥアクション Bよりも2倍コンバージョン率が高いことが判明した。そのため、コールトゥアクション Aが勝負を勝ち抜いたことになる。従って、このページを残し、オプション Bを除外する。

しかし、それが正解だとは限らない。

サンプルの規模が不十分なのかもしれない。100回のクリックをテストした結果、2つのページの間に大きな違いが現れていたが、1000回に達すると、この変化は現れなくなった。実は、結果は真逆だったのかもしれない。

それでは、どうすれば、統計的に十分なサンプルの規模を特定することが出来るのだろうか?この記事が数式を見事に説明してくれている。しかし、インターネット上には、エヴァン・ミラー氏の作品も含め、様々なオンラインサンプルサイズ計算機が存在する。また、大半のA/B計測ツールには、サンプルサイズ計算機が含まれているが、何を計算しているのか、どのように答えを出しているのかを理解し、テストの精度を裏付けるべきである。

要するに、十分な人数のオーディエンスをテストして、トレンドを特定したことを確かめる必要があるのだ。

2. 犠牲

コールトゥアクションの計測基準をテストしたい。ランディングページの「詳細はここから」リンクをクリックする人数を知りたい。テストを実施した結果、「購入する」よりも、「詳細はここから」をリンクに利用すると、クリックする人が増えることが分かった。

良かった良かった…で済ませてしまっていいのだろうか?

その結果、実際に購入する人数のコンバージョン率が下がってしまったら、問題ではないのだろうか?つまり、実際の売り上げを犠牲にして、ランディングページのクリックスルー率を改善したことになる。

だからこそ、テストを計画し、実行する際に、最終的な目標を明確にしておくことが重要なのだ。また、とりわけ、テストを行うために、プロセスを細かく刻んでいるなら、プロセスを全体として考察する必要がある。ある場所の変更が、別の場所に影響を与えることもあり得るからだ。

この例では、A/Bテストを行い、顧客の人数の合計に注目し、顧客の人数が増えたなら、成功と見なしている。唯一の目標が、例えば、品質スコアを改善するために、クリックスルー率を高めることなら、変更は、有効だったことになる。

3. なぜ?ではなく、何?

上の例では、「何?」を把握している。コールトゥアクションのリンクの表現を変えたところ、クリックスルー率が改善されている。しかし、「なぜ?」は、まだ分かっていない。 また、言い回しの変化が、売り上げを減少させた理由も判明していない。

情報を求めている人達をより多く集めたからだろうか?サイトの本質に関して、買おうとする人達を混乱させてしまったのだろうか?ビジターは、このサイトでは製品を買うことが出来ないと考えたのだろうか?事前に価格の情報を比較することを望む人達が集まっていたのだろうか?

分からない。

しかし、問い続けている限り、良しとしよう。このような疑問は、A/Bテストのアイデアを増やしてくれる。より多くの質問、そして、願わくばより優れた質問を投げ掛けて、テストを継続的なプロセスに変えれば、様々な「なぜ?」の答えを見つけられる可能性は高まるはずだ。

4. 小型は問題あり

小さな会社を経営し、大きな会社と争っているなら、A/Bテストに関しては、それだけで不利な立場に身を置かれていることになる。

そのモジュール性こそが問題の原因である。一度に実施することが可能なテストの数が少ない場合は、どうだろうか?A/Bテストは、1日に大量のテストを実行し、大勢のビジターがアクセスする大型のウェブサイトには向いているが、例えば、ダイレクトメール等のアイテムには1度に2、3点しかテストすることが出来ない。このテストが明らかにする変動は僅かであり、統計的な分析を行うことは不可能だ。

要するに、統計的に意味のある結果を得られるほどのトラフィックが寄せられていない可能性がある。この問題を手っ取早く回避する方法はないものの、数式を複雑化させる取り組みに答えを見出すことが出来るかもしれない。

実験に基づいたデザインは、大きく、そして、意図的にダイレクトマーケティングキャンペーンにおける変動の量を増やす。このタイプのデザインでは、一部をテストするだけで、マーケッターは、多くの変化のインパクトを推測することが可能だ。数式は、変動の組み合わせの一部を用いて、もともとの変動の複雑性を表す。すると、マーケッターは、反応に応じて、素早くメッセージとオファーを調節し、マーケティングの有効性と会社全体の収益を改善することが可能になる。

また、大きな会社がA/Bテストを実施し、良質な成果を得ていることが確実なら、その会社のランディングページを「盗んでしまえば良い」と考えたくなる。競合者のランディングページのアイデアを参考にして、既存のページとテストで比較する。もちろん、ランディングページを盗むことは出来ないものの、このアプローチによる「影響を受ける」ことは可能である。

競合者の取り組みは、自分の会社のテストを始める上で、良い出発点となることが多い。そのため、競合者のアプローチを参考にして、改良していくと良いだろう。

5. 他に良い方法があるかもしれない

A/Bテストの代わりの手段はあるのだろうか?

多椀バンディットテスト方式に信頼を置く人達がいる:

多椀バンディットと言う用語は、カジノの世界で用いられている。壁に沿ってスロットマシンが並んでいる。スロットマシンによって、当たりが出る確率が異なるだろう。一番良いスロットマシンを見極め、出来るだけ少ない回数で、より多くのコインを得るにはどうすればいいのだろうか?
機械学習における多くの手法と同じように、最もシンプルな戦略が最強だ。より複雑な手法も検討する勝ちはあるが、パフォーマンスを数パーセント改善するのがやっとだ。

しかし

多椀バンディットアルゴリズムは、積極的に(そして、貪欲に)現時点で最高のバリエーションに向けて最適化を目指す。したがって、実際のパフォーマンスの悪いバージョンには、ほとんどトラフィックがもたらされない(その多くは10%の実験段階)。トラフィックが少ないため、統計上の有意を算出しようとすると、バリエーションのパフォーマンスが「本当に」低いのか、あるいは、現在の低いパフォーマンスが偶然によるものなのかに関して、多くの懸念が残る。従って、多椀バンディットアルゴリズムでは、単純で無作為なA/Bテストと比べ、遥かに多くのトラフィックが必要になる(もちろん、多椀バンディットアルゴリズムキャンペーンでは、平均のコンバージョン率は高い)。

多変量テストは、一つだけでなく、複数の変化の組み合わせをテストしている場合、有効である。例えば:

  • 製品の画像: 大きい vs 中ぐらい vs 小さい
  • 価格のフォントのスタイル: 太字 vs 普通
  • 価格の色: 青 vs 黒 vs 赤

この場合、3x2x3のバージョンをテストする必要がある。

多変量テストの問題は、あっと言う間に複雑になり、統計的に有意な結果を得るためには、大量のトラフィックが必要とされる点である。しかし、多変量テストは、A/Bテストとは異なり、ページの最も影響が強い部分を判断することが出来るメリットを持つ。グラフィックなのか、タイトルなの、それとも、動画なのか、A/Bテストを利用しているなら、特定することは出来ない。多変量テストは、コンバージョン率に影響を与えるセクション、そして、与えないセクションを教えてくれる。

6. 方法が全てではない

結局、A/Bテストは、実施する価値があるのだろうか?代わりのテストの方が優れているのだろうか?

方法の良し悪しは、テストの計画の良し悪しに左右される。計画が不十分なら、計算、テスト、データ、そして、ソフトウェアツールは、ほとんど役に立たない。

良質なテストを計画するには、ハイレベルな見解が求められる:

まずは、自分自身に問いかけてもらいたい。「自社サイトのエンゲージメント率は、競合者のサイトのエンゲージメント率よりも、なぜ低いのか?」等の疑問だ。大規模なテストを設計する前に、顧客から製品に関する情報を集める必要がある。キャッチフレーズをテストするつもりなら、顧客に調査を実施し、製品をどのように表現するのか訊いてみよう。

次に、テストの限界を考察するべきだ。テストは、人間味のない取り組みになる。冷酷だ。あるデザインが、別のデザインよりも、どれだけ印象が強いのか、どれだけ人気が高かったのかをテストすることは、事実上、不可能であり、一部の質問では、勘を頼りにせざるを得ない。特定のテストの内容が、オーディエンスにとって有効であり、その他のテストの内容が、無効であることもある。取引だけでなく、好感度を獲得しているかどうかをテストするには、どうすればいいのだろうか?

バージョン Aよりも、バージョン Bをクリックしたら、顧客のことを理解していると言えるのだろうか?あるオファーに対するリアクションを見ることが出来ても、それだけで、ユーザーの希望とニーズを理解していることにならない。戻るをクリックするビジターが多いなら、ビジターのことを理解していない点は明白だ。根本的なオファーが、顧客候補の希望とは異なる場合、グラフィックや言い回しを変えても、効果はない。どれほど多くの広告コピーをテストしたところで、ピンク色の汽車の模型は売れない。

顧客の理解は、一部はテストによって、そして、一部は顧客との直接的な経験とマーケットによって得られる。共感から理解を得られることもある。問いを投げかけて得られることもある。答えに耳を傾けることで、競合者の長所と短所を把握することで、選択肢を与えることで、開かれた会話を行うことで、そして、ビジターを安心させることで…等々。 この情報を既に持っている可能性がある。そして、その情報は、有効なテストを計画する上で、とても有益である。

本当にA/Bテストを必要としているのだろうか?うまく実施すれば、著しくオファーを改善し、磨きをかけることが出来る。ただし、特効薬ではない。オーディエンスを理解することが、最も重要である。テストを広範囲にわたって実施するGoogleは、ユーザーを直感的に理解する必要がある分野を苦手にしているようだ。Google Glassは、社会的な背景を理解することに失敗した典型的な例である。一方、Appleは、直感的なアプローチを基に活動していた。故スティーブ・ジョブズは、「Macを作ったのは我々だ。Macの良し悪しを決めるのも我々だ。街頭で市場調査を行うつもりはさらさらなかった」と明言していた。

A/Bテストは、消費者を理解する取り組みの代わりとして用いられなければ、効果は期待できる。


この記事は、SEO Bookに掲載された「What’s Wrong with A/B Testing」を翻訳した内容です。

若干、概念じみた話が多かった気もしますが、それなりに納得できる記事だったと思います。ちなみに最初に取り上げられているA/Bテストの信頼性については、データアーティスト社が作成したEXCELツールも便利ですのでご活用ください。 — SEO Japan [G+]

SEOに効果が高いサイト構造の設計法

SEOの観点からサイト構成を考えることは、基本中の基本ともいえますが、意外と実施できているサイトは少ないのが実態ではないでしょうか。インバウンドマーケティング的な考え方は支持されつつある今日、改めてSEO視点のサイト構造・設計を考えた記事をSEO Bookから。 — SEO Japan

ウェブサイト上のページを整理する方法は数多くある。しかし、情報をまとめる一般的な方法の中には、SEO戦略に害を与えてしまう方法も存在する。

SEOを考慮せずに決めた階層ごとに、サイトを整理する方針は理想とは程遠い。なぜなら、このようなサイトの構造は、検索エンジンのユーザーが最も関連すると考える情報へのリンクを重要視している可能性が低いためだ。例えば、価値の高いキーワードページを、「ホーム」や「About」や「お問い合わせ」の階層にフィットしないことを理由にトップではなく、サイト構造の奥深くに埋めてしまうケースが考えられる。

この記事では、検索ビジターの要望を基にサイトの構造を調整する方法を紹介していく。

用語集を作る作業から始める

SEOにとって最適なサイトの構造は、ビジターが用いる言葉をベースにしている構造である。従って、まずはキーワードリサーチを実施しよう。

キーワード収集ツールを利用する前に、現在同じ分野で上位にランクインしている競合する10個のウェブサイトをリストアップして、用語に関する評価を行おう。どのフレーズが一般的に用いられているのだろうか?どのような疑問が投げ掛けられているだろうか?どのような答えが与えられているだろうか?答えはどのように表現されているだろうか?最も重要視されているフレーズ/トピックは何だろうか?最も軽視されているフレーズ/トピックは何だろうか?

すぐに何かしらのパターンに気づくはずだが、より詳しい分析を行うため、フレーズとコンセプトをスプレッドシートに落とし、頻度を特定することを私は薦める。

重要なコンセプト、フレーズ、そして、テーマを発見したら、キーワードリサーチツールにかけて、競合者が見逃している可能性のある類義語や関連するコンセプトを発掘する。

キーワードのコンセプトをグループ分けする上で役に立つ無料のツールがある。それは、グーグルアドワーズのエディター機能である。「キーワードを整理する方法」の中で説明したグループ機能の「generate common terms」(一般的な用語を生成する)オプションを使って、キーワードのグループを自動的に作ることが出来る。

グーグルのコンテクスチュアルターゲティングツールも便利である。

過去の検索アクティビティに対する自分のサイトの記録を確認してみよう。関連するニュースサイト、フェイスブックのグループ、業界サイトやフォーラムをくまなく探し、ターゲットのオーデェンスが用いるフレーズの用語集を作成してもらいたい。

そして、今後はサイトの階層のベースとして、ビジターが利用する言葉を使うように心掛けてほしい。

ビジターが使う言葉をベースとしたサイトの構造

次に主なコンセプトとキーワードをテーマ別のユニットにグループ分けする作業に入る。

例えば、フルーツに関するサイトなら、「りんご」、「梨」、「オレンジ」、「バナナ」等のテーマのユニットに分類することが出来る。

それぞれのテーマのユニットをサブテーマとつなげる。例えば、ターゲットにする具体的な用語に応じて、「オレンジ」のユニットなら、「オレンジの健康上のメリット」や「オレンジを使ったレシピ」等のページへのリンクを掲載することが可能である。こうすることで、キーワード用語をサイトの構造に統合することが出来るようになる。

以下に実例を掲載する:

左側のナビゲーションの下のカテゴリー別にリストアップされた製品は、キーワードを基に並べられているようだ。例えば、「Medical Liability Insurance」のリンクをクリックすると、このカテゴリーに関連するキーワードが含まれたナビゲーションリンクのグループが表示される。

証拠を基にしたナビゲーション

「cape cod real estate」(ケープコッドの不動産)に関するウェブサイトを運営していると仮定する。この用語をキーワードリサーチツール(グーグルキーワードツール)にかけると、複数のコンセンプトのパターンが浮上する。例えば、Edgartown、Provincetown、Chatham等の場所、もしくは、賃貸、商業利用、ウォーターフロント等、施設に対する検索が主に行われていることが分かる。

理に適った結果である。

しかし、欠けているコンセプトがあるのではないだろうか?

まず、価格別の不動産の検索である。一部の不動産サイトは、価格ベースの階層への便利なナビゲーション構造を提供している。

家の値段ごとの検索は重要ではないと言っているわけではないが、家の価格でサイトの情報を整理する方法は、SEOフレンドリーなサイトの構造にとって、必ずしも良いベースとは言えない。代わりに検索ツールにこの機能を統合するべきである。

サイト構造をSEOの原則を介して調整する上で、場所/設備のタイプ別にサイトを整理する方針は効果が高い。なぜなら、検索ビジターの関心にマッチするためだ。こうすることで検索エンジン経由のビジターにとって、より関連性の高いサイトに生まれ変わるだろう。

サイトナビゲーションを統合する

サイトナビゲーションは通常「ホーム」、「問い合せ」、「製品」等のコンセプトで構成され、機能別に情報を分ける幾つかのハイレベルのタブやボタンが用いられる。

このアプローチに特に問題があるわけではないが、ウェブのコアの機能に拘ると、SEOを考慮したナビゲーションのコンセプトは大幅に広がってしまう可能性がある。ティム・バーナーズ・リー氏はリンクをウェブの中心に配置した。リンクはある文書から別の関連する文書に移動する手段だからだ。そして、今もなお、リンクは最も一般的なナビゲーションツールである。

そこで、コピー全体に「ナビゲーション」を意図したリンクを散りばめるべきである。コピーを読んでいる際に、それが興味のないトピックである場合、読者は「戻る」をクリックするか、- もしくは過去のビジターの行動を十分に研究していたなら – コピー内のリンクをクリックして、サイトの別の場所に向かうかのいずれかを選択する。

サイトの全てのページの本文に、具体的なキーワードを含むナビゲーションを統合することが出来る。この取り組みは、クリックバックではなく、クリックスルーを高める可能性があり、その結果、リンクジュースをサブページにもたらして、孤立するページが現れないようにする効果が期待できる。

パンダ & ペンギンに負けないためのサイトの構造

この2種類の動物は、様々なニュアンスを持つが、その多くは不快なものである。

パンダアップデートは部分的にユーザーエクスペリエンスに焦点を絞ったアップデートである。グーグルは恐らくインタラクションのメトリクスを用いていると思われる。そして、グーグルがポジティブなビジターとのインタラクションではないと判断すると、ページまたはサイトはダメージを受ける。

それでは、グーグルはどのメトリクスに注目しているのだろうか?まず、直帰率が考えられる。だからこそ関連性が重要なのだ。顧客のことを知れば知るほど、そして、戻るをクリックさせるのではなく、サイトの奥にクリックして進むための関連するリンクの選択肢を増やせば増やすほど、パンダに捕まる可能性は低くなるだろう。

ユーザーが関連性していないと考えるページを持っているなら、関連性を高める努力をするか、いっそのこと削除してしまおう。

ペンギンアップデートは、主にアンカーテキストを基に動いている。一つのページに対して同様のアンカーテキストのキーワードを利用しているなら、ペンギンに捕まる可能性がある。ペンギンは、例えば「cape cod houses」、「cape cod accommodation」、「cape cod real estate」のようにキーワードをミックスしていても、発動される可能性がある。このレベルのキーワードの多様性は過去では許容レベルとされていたが、今は違う。

具体的なアンカーテキストを作り、具体的な固有のページにリンクを張る必要がある。重複する、もしくはほとんど内容が変わらないページは削除するべきである。ページは、キーワードの利用に関してだけではなく、コンセプトに関しても全て固有である必要があるのだ。

パンダおよびペンギンが暴れた後の世界では、ウェブマスター達は、検索エンジンのユーザーが最も関連すると考える情報が何かを特に注意する必要がある。ビジターが求めるページに似ているものの、実際には異なるページは、グーグルに対して自ら「破壊して下さい」と言っているようなものだ。

インフォメーションアーキテクチャに関連性を構築していってもらいたい。


この記事は、Getting Site Architecture Right」を翻訳した内容です。


「SEOのためにサイト構造を変える必要があるのか?」と非難されがちな考え方ともいえますが、SEOのためのサイト設計とは、ユーザーの立場になってユーザー視点で探している情報を見つけやすいサイトにすることでもあり、検索エンジンからの集客のみならず、その後のユーザーアクションの確率自体を高める結果にもつながるのではないでしょうか。 — SEO Japan [G+]

SEOビジネスを製品化するレバレッジ手法

日本のSEO業界といえば、大半のリンク中心のサービスベンダーか少数のコンサルベンダーにわかれていましたが、GoogleのSEO取締り強化やコンテンツマーケティングの普及に伴い、その図式も大分崩れてきました。今後のSEOビジネスのあり方に関して悩んでいる方も多いのではと思いますが、今回はSEO Bookによるサービス中心のSEOビジネスを製品化してレバレッジを図ろうというSEO業者向けの記事を。 — SEO Japan

クライアントにサービスを提供しているなら、「サービス」から「製品」を作ろうと試みた際に、私が直面した問題と同じ課題に悩まされているのではないだろうか。製品がデジタル形式で提供されるこの業界では、「製品」と「サービス」と言うワードは、どちらも同じように扱われることが多い。

SEO、あるいは、その他のデジタルマーケティングサービスに対する価格設定は、人気の高いトピックの一つではあるが、最適な価格を明確に答えることが出来る人は少ない。

価格設定に関して、明確、もしくは、半明確な答えがあるとは私は思っていないが、ビジネスの多くの領域を自動化し、容易に管理するための明確な進路を決めることは出来る、と私は確信している。私はこの取り組みをビジネスの「製品化」と呼んでいる。

始めにすること

製品によっては、価格設定を簡単に行うことが出来るものもある。時間(コンサルティング)を売っているなら、当然ながら、時給制を採用することが可能だ。実は、SEOコンサルタントの「未来」は、既に到着していると私は思っている。多くのSEO業者は、次のようなデジタルの領域に進化している:

  • テクニカルSEO
  • CRO(コンバージョン率の最適化)
  • 競合者分析
  • 分析
  • 広義のオンラインマーケティング戦略および実施

有料検索、eメールマーケティング等、その他の領域も存在するが、上述した領域は、SEO業者がそれぞれのサイト、そして、クライアントのサイトで行ってきた取り組みのほとんどを網羅している。クライアントにサービスを提供し、そして、エージェンシーを始める人が増えるにつれ、一から出直すことが重要になる。.

大きなエージェンシーを運営しているなら、分析の面で大きな違いはあるが、ここでは、一般的なフリーランサーと小さなエージェンシーに焦点を絞って、話を進めさせてもらう。それでは、私が推薦する手順を紹介していく(マーケットやブランドのメッセージ等を既に特定していると仮定し、ここでは価格設定/製品のみを取り上げている):

  • 維持可能な純利益を特定する。基本となる収益を幾ら入手したいだろうか?
  • 求めるスタッフの人数、および、予想される下請けのコストを基に、受け入られる利鞘を特定する。
  • 純利益を達成するために必要な粗利益を特定する。

この方針を採用する理由

純利益は、個人的にとても重要であるため、私は上述した取り組みを行う。量が増える度に、利鞘が薄くなるような、デジタルマーケティング業界のウォルマートにはなりたくない。

例を用いて、この考え方を説明していく。まずは、次のシナリオを想像してもらいたい:

ロードアイランドでの酪農業を引退し、新たに会社を作って、年に150万ドル稼ぎたい。

この場合、会社に所属する唯一のメンバーとして、自営業者税の支払いが求められるため、従来のW-2「従業員」のカテゴリーよりも、多くの税金を支払わなければならない(ここでも出来るだけ状況をシンプルにするよう心掛けている)。公認会計士は、会社の状態に応じて、様々な選択肢を調査するものの、基準となる収益を特定する点に関しては、基本の計算は同じである。

「収益」のみにこだわると、全体像を見ることが出来ない。短期、中期、そして、長期においてビジネスを運営する上で欠かせないのは、健全な利鞘である。それでは、再び例を挙げて、説明する:

ジャックが運営するSEOエージェンシーは、2011年に100万ドルの純利益を得た。総売上は500万ドルであった。2012年、この会社は150万ドルの純利益を上げ、総売上高は、1000万ドルであった。

一方、ジルが経営するSEOエージェンシーは、2011年、50万ドルの純利益を得た。総売上は200万ドルであった。2012年、ジルの会社は、150万ドルの純利益を上げ、総売上は、400万ドルであった。

この場合、利鞘を基本的な計算((純利益/総売上)で割り出すと、次のような結果になる:

  • ジャックの2011年の利鞘は20%であった。
  • ジャックの2012年の利鞘は15%であった。
  • ジルの2011年の利鞘は25%であった。
  • ジルの2012年の利鞘は38%であった(純利益はジャックと同額)。

1000万ドルの15%は、必ずしも恥ずかしい数字ではないが、現在のウェブマーケティングの状況下では、私ならジルのケースを望む。利鞘38%は、競合者への対応、アルゴリズムの変更、そして、値上がりする質の高い人材を確保するために必要なコスト等を考慮すると、全体的なビジネスの存続性を確保する上で有効に働く。

この例では、年間150万ドルを「稼ぐ」点だけに執着すると、考えを誤る可能性が高い。すべてのスタッツを計算して初めて、望む利鞘を割り出し、価格モデルにある程度フィットする「製品/サービス」を「考案」する作業に取り掛かることが出来る。

製品を作る

SEO業者の関係者の多くは、様々な領域に身を置き、直接関与している。少なくとも、ほとんどのSEO業者は、具体的に参入して、「ボタンを押す」方法を知らなくても、特定のタイプのサービスを実行する「方法」を心得ている。

SEO業者は、すべてのタイプのサービスを網羅しようとする傾向が見られるものの、まずは、コアの強みを調べ、製品として提供する上で、何が最も理に叶っているのか特定すると良いだろう。これからビジネスを始めるなら、白紙の状態から、この取り組みをスタートさせることが出来るが、特に大きな違いはない。

やがて、直接的、間接的なものを含め、幾つかのタイプのコストに遭遇することになる。ここでは、分かりやすさを優先し、フリーランサー、または、一人で事業を行うと仮定する。その場合、サービスを売る際に、2つの主なコストが存在する:

  • 直接的なコスト(タスクを完成させるために、外部の業者を利用することで発生するタスク)
  • 間接的なコスト(自分自身の人件費、オフィスの利用料、保険、ツール、マーケティングのコスト等)

正確に利鞘を特定する上で、マーケティングをプロジェクトの一環としてコストに含めるべきか否かに関しては、賛否両論がある。私は賛成派だ。コストとして計上することで、具体的な数字をより正確に出す効果が見込めるためだ。

製品を以下の領域に絞ったと仮定しよう:

  • テクニカルなSEOの評価
  • SEOの競合者分析の評価
  • コンバージョンの最適化
  • コンテンツマーケティング

その場合、次のツールを用意していると考えられる:

  • Screaming Frog SEO Spider(米国では、約158ドル/年の利用料を支払う)
  • Majestic SEOの購読料金(シルバープランの年間購読料金は588ドル)
  • Ahrefsの購読料金(プロの年間購読料金は約948ドル)
  • Visual Website Optimizerの購読料金(スモールビジネスプランの年間購読料金は約588ドル)
  • 競合者分析、コンテンツマーケティング戦略の計画および実行、SEOの評価を実施するために利用するRaven SEO Tools(年間1188ドル)
  • 接触、および、その他のリンク候補調査作業に用いるBuzzstream(年間1188ドル)

他にも加えることが可能なツールはあるが、上述したツールを使えば、品質の高い製品を作り上げることが出来る。ツールに費やす年間のコストは4,658ドル、そして、月間のコストは389ドルになる(四捨五入)。

必要と見なしたその他のコストにも、同じ公式を当てはめることが出来るが(年間および月間のコストの金額)、ここでは、分かりやすく「その他のコスト」に389ドル支払うと仮定する。

知識 + ツール = 勝利

ツールは、2部構成の数式の1部分である。知識を持っていない状態では、ツールは役に立たない。知識の取得にも、様々なコストが必要になってくる:

  • テストサイトを作る
  • カンファレンスに参加する
  • メンバーシップサイトに登録する

知識を獲得するためのコストは、個人個人で大きく異なる。 上の全てのコストが合理的だと考える人もいれば、1つ、または、2つのみだと考える人もいるだろう。迷ったら、自分が持っているスキルに関連する選択肢を検討し、自分のビジネスにとって合理的なコスト(年間)を特定すると良いだろう。特定したら、この金額を先程推薦したツールのコストに足す。

製品リストを分類する

次に、提供している、そして、製品化している各種のタイプのサービスを詳しく見ていく。自分の人件費と外部の業者に費やすコストではなく、自分の人件費だけで済む可能性が高い。しかし、コンバージョンの最適化とコンテンツマーケティングには、恐らく、自分自身の人件費に加え、次のようなコストが加算されていくだろう:

  • ユーザーテスト
  • コンテンツの作成
  • コンテンツのデザイン
  • プロモーション支援
  • インタラクティブなコンテンツのプログラミング

製品を作る際、私は以下の表を利用する:

  • GIは総収益
  • 税金はGI x (税率)
  • NIは純利益
  • GMは粗利益(E2/B2)
  • NMは売上純利益率(G2/B2)

この例では、150ドルを時給に設定し、評価を40時間に推定している。直接的なコストと価格を調節し、求める利鞘を導き出すことが出来る。

間接的なコストに関しては、現在のプロジェクトに分散することが出来る点を覚えておいてもらいたい。

つまり、時折、価格表を見直し、現在のクライアントのリストを基に間接的なコストを修正することが出来る。この例では、現在、クライアントは抱えておらず、私のサイトは収益は上げていないため、この評価は、利鞘に対して、すべての間接的なコストを使い果たすことになる。

しかし、それぞれのビジネスに都合が良いように製品を作ることが可能である。通常、私は自分のビジネスに有効な基準を見つけるようにしている。先程仮定した領域では、私なら各セクションからサブ製品を作る試みを行うだろう:

  • サイトのサイズと範囲に応じた評価(合計のページ数、eコマースサイト、動的かどうか等)
  • 現行の作業の合計時間に応じたコンバージョンの最適化、および、初回の評価およびフィードバックに対する複数の異なる価格
  • 各種のアセットに分類する必要があるスケールに応じたコンテンツマーケティング(動画、インタラクティブなコンテンツ、インフォグラフィック、レポート等)
  • 現行の作業に必要な時間数に応じたSEOの競合者分析、および、初回のリサーチ(または単発の概説)の範囲に応じた各種の価格

各サービスにそれぞれ多くの変数があり、ここで全てをリストアップすることは出来ないが、概念は同じである。マーケットから始め、ターゲットのマーケットの「大半」を網羅する「取り組み」に分類すると良い。

より効率良く仕事を管理する

自分自身の時給を間接的なコストとして挙げたのは、稼ぎ出したい金額を手に入れる上で、月に働く基準となる時間数を設定するためである。獲得したい金額と働きたい時間数を組み合わせると、最低の時給額を導き出し、求める収益に応じて、調節して、最適な価格を打ち出す際に役に立つ。

特定の製品を作る際に時給を用いると、特定の製品に必要な時間数を簡単に割り当てることが可能になる。各製品に時間数を割り当てる際は、次のように、仕事量を管理する上で効果的な複数の取り組みを実施することが出来る:

  • 新しいプロジェクトの見積もりを行う際に、現行のプロジェクトを基に、新しいプロジェクトに対する余裕があるかどうかすぐに判断することが出来る。
  • 事前に多忙が予想され、外部の支援を必要としていることが分かっているなら、提案の中に追加のコストを含め、事前に外部の支援を得る準備を進めることが出来る。
  • プロジェクトを引き受け、合計の時間数が必要な時間に足りている、または、超過していることが分かれば、後のプロジェクトで調整を行うことが出来る。

各製品に必要とされる時間数を割り当てることで、仕事量を管理し、ピークの時間を円滑に過ごすことが出来るようになる。サービスに対する需要のピーク、そして、谷間の期間は確実に生じるため、ストレスを抑え、より多くの利益を得られるようにピークを過ごすことが出来れば、金銭面において、深い谷間を作らずに済むかもしれない。

製品化が有効に働くその他の領域

すべてのプロジェクトを個別に見積もる作業は、この上なく面倒だと私は感じる。

見積もりを終えた後、署名する必要のある契約書、手配する必要のある請求書、そして、達成する必要のあるタスクのプロセス等が現れる。

販売中の製品があるなら、遥かに自動化を行いやすくなる:

  • 送信する提案書のテンプレート
  • 契約書類
  • 請求書の手配
  • CPM/PMシステムへの新たなクライアントの案内
  • 完了し、割り当てる必要があるタスク
  • 会計ソフトで記録するクライアントごと、もしくは、仕事ごとの分野と仕事の設定

時間のかかるプロセスではあるが、サービスを製品化すると、様々な領域でビジネスの役に立つ。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Productizing Your SEO Business」を翻訳した内容です。

SEOに関わらずウェブマーケティング関連のサービスベンダーには事業をスケールさせる上で参考になる点が多い記事だったと思います。製品化というか、サービスを上手くシステム化できると様々な面で効率化が可能ですし、結果事業を成長させるきっかけになりますよね。私自身もSEOではコンテンツマーケティングやインフォグラフィック、CROではLPOに励んでいますが、日々勉強することばかりです。。 — SEO Japan [G+]

SEOとデザインシンキング

シリコンバレーで最近話題らしいデザインシンキングのプロセスをSEOに適用して考えてみたSEO Bookの一歩上を進んだ記事を。企業やサービスに新たなイノベーションを興す手法として注目されるデザインシンキングを学べる記事でもあります。 — SEO Japan

分析データばかりを参考にすると、未来を想像する際に、過去に囚われてしまうことがある。過去のパフォーマンスは、とりわけグーグルの気まぐれな変更に関しては、今後の成功を示唆するわけではない。

問題を特定し、解決策を策定するべきである。しかし、過去を計測し、最高のソリューションを考案して、未来を予測しようとすると、明白なチャンスを失ってしまう可能性がある。

デザインシンキング

1972年、心理学者であり、建築家であり、そして、デザインの研究者の肩書きも持つブライアン・ローソンは、問題をベースに問題を解決する人と解決策をベースに問題を解決する人の違いを理解するため、科学的な調査を実施した。ブライアン・ローソンは、建築学部の4年生、そして、理学部の大学院生の2つのグループの学生を調査の対象に選び、色のついたブロックで1階建ての構造物を作るよう求めた。建物の周りには、出来るだけ赤か青のブロックを利用する必要があったが、配置やブロックの関係に関する具体的なルールは示されなかった。
この調査の結果、次のことが分かった:

科学者タイプは、一連のデザインの手法を試していた。このグループは、出来るだけ早く、出来るだけ多くの異なるブロック、そして、ブロックの組み合わせを用いていた。そのため、許される組み合わせに関して、提示された情報を出来るだけ活かそうと試みていた。許容されるブロックの組み合わせを左右するルールを見つけることが出来れば、デザインに関して、必要とされる色を出来るだけ活用する配置を求めることが可能になる。反対に、建築学部の学生は、適切に色が並ぶようにブロックを選んでいた。組み合わせとして受け入れられない場合、次に理想的な色のブロックの組み合わせが考案されていき、受け入れられる解決策が見つかるまで、この作業が繰り返し行われる。

ローソンの調査に関して、ナイジェル・クロスは、「科学的な問題の解決は、分析によって行われ、一方、デザイナーは演繹的な推理を用いて問題を解決しようとする」と結んでいる。

デザイナーの考え方は、問題ではなく、解決策を先に検討する傾向が見られる。問題ベースの考え方をする人達は、問題に対する一つの解決策を見つけることに力を入れるものの、デザインを意識する考え方を持つ人達は、共通するテーマに関する各種の解決策を提供する傾向がある。このように、2つのグループには、考え方の違いが見られる。

グーグルでデザインを統括していたダグラス・バウマンは、グーグルは、決定を下す際にあまりにもデータを気にし過ぎると批判していた:

エンジニアばかりが会社に集まると、問題の解決にエンジニアリングが用いられるようになる。各決定を単一の論理的な問題に例えるようになる。主観性をすべて排除して、データだけを見る…そして、このデータは、すべての決定に対する支えになり、会社を麻痺させ、デザインに関して勇気ある決定を下すことが出来なくなる…

もちろん、データに基づいたアプローチに問題があるわけではない。しかし、このような考えに偏ると、機会を見逃してしまう可能性がある。「どうだった」よりも、「どのようになるのか」を想像すると、機会が自ずと姿を現す。もちろん、グーグルもこの点を理解している。だからこそ、同社は、未来を想像することに専念する部門、その名もグーグル Xを抱えているのだ。

キーワード取集ツールには、必ずしも表示されていないものの、ユーザーが利用している可能性がある検索のワードは何だろうか?当該の分野で、半年後にウェブユーザーは、どんな検索ワードを利用するのだろうか?ああするよりも、こうする方が、消費者は、頻繁に連絡を取るようになるだろうか?コピーは顧客の共感を得ているだろうか?それとも、検索エンジンにしか認めてもらえないだろうか?グーグルが、検索リファラーのデータを伏せていることを考えると、キーワードを狙いに絞る取り組みは難しくなる。そのため、デザインシンキングが心強い味方になる。

デザインシンキングのツール

Designing For Growth」の著者、ジーン・リエドツカとティム・オーグルビは、作品の中で、データベースの方法以外で、機会、そして、ビジネスについて考えるためのツールを紹介している。直感に基づく、デザイン主導のアプローチの有名な支持者と言えば、まず名前が挙がるのは、スティーブ・ジョブズである。

フォーカスグループを使って製品をデザインするのは難しい。実際に見せるまでは、何を求めているのか消費者自身が分かっていないためだ。

iPhoneやiPadは、過去だけを考慮して作られたわけではない。この製品は、ジョブズが、消費者が何を求めているのか理解する才能を持っていたため、生まれた。ジョブズの判断が正しかったことは、売り上げを見れば分かる。

デザインは、共感を得ることから始まる。そのためには、消費者の立場になって考えなければならない。つまり、実際に問題を抱える実際の人達を特定する必要がある。

そのため、過去のデータをひとまず忘れ、消費者を観察し、消費者の声に耳を傾け、そして、消費者に語りかける必要がある。この取り組み簡素化させたいだろうか?それなら、消費者は、思いがけない方法で問題を表現することがあるため、キーワード、そして、事業に関するアイデアを豊富に用意すると良い。

例えば、禁煙を、医学的な問題ではなく、健康問題のように、目標の設定の課題に挙げる人は多い。そのため、医学用語やキーワードをベースとした広告のコピーは、目標の設定や健康をベースとしたコピーほどの効果は期待できない可能性がある。このワードの違いによって、全く異なる広告コピーの世界、さらには、キーワードの世界が生まれる。分析データ、そして、キーワードのトレンドのみに頼っていたら、この異なる枠組みを利用しようとは思わないかもしれない。しかし、顧客候補に話しかけるだけで、割と容易にこの枠組みを見つけることが出来る。

4つの問い

問題に対処し、新たな機会を見出す斬新な手法を探しているものの、データ優先の考え方に行き詰っているなら、「Designing For Growth」を読むと良いだろう。特に目新しいコンセプトが提示しているわけではなく、また、時折、「最新の業界用語」として、ありきたりの考え方が紹介されているものの、基本的なアイデアは説得力がある。事実、幾つかのアイデアをSEOの問題に直接適応する価値はある、と私は思う。

Designing For Growthは以下の問いを投げ掛けることを薦めている。

何?

何が現状を形成しているのか?ターゲットの消費者が解決を試みる問題は何か?Xeroxは、ファックスを発明した際、顧客自身が分かっていない問題を解決することに成功した。ポラロイドカメラにも同じことがいえる。電子レンジも同じカテゴリーに属する。消費者は、実際のこのような製品を見て、理解するまでは、問題を説明することは出来なかったかもしれない。しかし、消費者が直面している問題を観察していれば、問題があることは明白であったはずだ。例えば、消費者は、一般的なタスクを早く、そして、簡単に完了する手段を求めていた。

現状について、業界について、消費者が、最も嫌悪感を抱いている点は何だろうか?消費者は、どのぐらいの頻度で質問を投げ掛けているだろうか?

この情報をフローチャートを使って、描写することが出来る。ユーザー体験の現状を、問題に直面する時期、キーワードの想像、検索、結果の確認、結果のクリック、サイトの発見、サイトの利用、理想的な行動に至るまで、描いていこう。結果やステップを改善することは可能だろうか?

ユーザビリティテストは、同じ方法を用いている。可能ならば、実際の消費者の行動を観察すると良いだろう。数名にインタビューを行い、質問を投げ掛け、消費者が用いる言葉に耳を傾けてもらいたい。データを収集することで、この情報の一部を拾うことが出来るものの、とりわけ、消費者がクリックしない場合、つまり、行動が起こされないケースは、分析データには、有益な形で表れない。そのため、直接観察した方が、遥かに多くの情報を得ることが出来る。

もしも…?

「もっと見た目が良い」デザインを考えてみよう。

実用的なデザイン、そして、ある行動を妨げる制約について考えるのではなく、実用性と制約を度外視した場合の、理想的なソリューションのデザインを想像してもらいたい。

例えば、絵を描く模型を作る、ストーリーを伝える手が考えられる。想像力を掻き立てることが出来るなら何でも構わない。感情、空想、そして、感覚を利用しよう。このようなプロセスを経ることで、スプレッドシートを睨むだけでは作ることが出来ないつながりを作ることが可能になる。

大勢のユーザビリティテストのテスターが、ペルソナを作り出す。ペルソナとは、実際の顧客、もしくは、顧客候補をベースとした架空のキャラクターであり、顧客が探しているもの、解決しようと試みている問題、そして、サイトに期待するアイテムを理解するために用いられる。このキャラクターは多忙を極めているのか?教養を身につけているだろうか?インターネットを多用しているだろうか?自分のために買い物をしているだろうか?あるいは、代行しているのだろうか?感情的に反応する傾向があるだろうか?それとも、論理的に行動するタイプだろうか?このキャラクターはどんなインセンティブに反応するだろうか?

実際の消費者に基づいている場合、ペルソナは特に有効である。じっくり見て、観察しよう。関連するケーススタディを調べてもらいたい。顧客から送られてきたeメールを遡って確認する手もある。絵コンテンツを使って、消費者が取る可能性のある行動や考え方を記録すると良いだろう。ストーリーは、モチベーションと思考を理解する上で、大いに役に立つ。

競合者はどんな取り組みを行っているのか、どの点において、自分の会社よりも優れているのか?制約のない、最高の世界では、どのように表現されるのだろうか?

何が感動を導くのか?

「何が感動を導くのか」は、今後のソーシャルメディアとSEOにおいて特に重要である。

質の低いサイトに関するマット・カッツの発言について考えてもらいたい:

このようなサイトは、価値を加えていない。コピーしているわけではないが、新しい情報をもたらしているわけではない。このタイプのサイトが行ってきた取り組みに問題があるわけではないが、上位にランク付けされるなどと期待するべきではない。
このような結果には、大きな違いがないため、グーグルは、そのうちの一つだけ表示する。そうすることで、検索結果に別のタイプのサイトを提供することが出来るためだ。

グーグルのスパム対策を統括する立場にあるマット・カッツは、新たな価値の創造を強調している。サイト Aが、サイト Bとほぼ同じ情報を提供している名合、重複とは見なされなくても、大きな価値を加えているわけではない。その結果、新しいサイトが、「ほぼ同じ内容」として、格下げされる可能性がある。

これは、Zygnaが歩んだ道のりとは正反対である:

SF Weeklyに次のような一節が記されていた。「イノベーションなんか求めていない。競合者よりも賢いわけではないんだから、競合者の真似をして、同じ成果を得られるまで、真似を繰り返していればいいんだ」とZyngaの元従業員は、ピンカスCEOに話したそうだ。

一般的に、有望なサイトは、深さ、そして、新たな見解を加えることで、オーディエンスを熱狂させることに焦点を絞るべきである。つまり、発言に値するアイテムを持つ必要がある。このアイテムこそが、ソーシャルメディア全体で言及され、リンクを増やしていくためだ。

確実にこのような成果を得られるのだろうか?グーグルに関して言えば、確実なことなど存在しない。グーグルは、自由にサイトを下位に沈める権限を持つ。しかし、老舗のサイトと同様のコンテンツとリンクの構造を用いて、真似するだけよりも、オーディエンスを感動させる方が見込みはある。このような老舗のプレイヤーもまた、現在得ている注目、そして、ランキングを得るために、オーディエンスを感動させなければならなかったのだ。型破りな行動を取っていたはずである。要するに、同じ穴を深く掘るのではなく、新しい穴を掘り始めるべきである。

SEOの世界では、変化は実験に基づいている。SEOは、繰り返し行う取り組みである。私達は、今後、どのような手法が有効なのか理解しているわけではなく、過去のデータがどんなに多くても、知りたい情報が得られるわけではない。それでも、テストを行い、効果のある手法を特定しようと試みる。サイトが上位にランクインしていないなら、上位にランクインするまで、別の手法を試すことになる。

その結果…

何がうまくいくのか?

検索エンジンのユーザーは、積極的に行動を起こしているだろうか?広告のクリック、登録、または、購入等、取って欲しい行動を取っているだろうか?

SEOは、この段階で、ほぼ目標を達成していると言える。数値化が困難な分野での実験 – アルゴリズム – は、SEOと切っても切れない関係にある。

難しいのは、場所によって効果が異なる点であり、また、現代病と同じように — グーグルは、アルゴリズムで巧みに遅延を行っている:

肥満、薬物乱用、喫煙等、多くの現代の病気は、共通する特徴を持っている: 病気を患う人達は、結果と原因が、大きな時間とスペースによって隔てられている点を理解することに失敗している。タバコを吸う度に腫瘍ができるなら、喫煙を始めにくくなり、反対に、タバコを簡単に止められるようになるはずだ。

あるサイトのランキングが、他のサイトよりも安定しているのは、秘密を特定するのが難しく、同じリンクを手に入れるとペナルティーを与えられるためだ。同じ戦略とリンクが、別のサイトでは、うまくいくこともある。

ユーザーの行動の変化は、SEOよりも、より直接的、そして、より早急に計測することが出来る。

変化の実験を、顧客候補のユーザーと会話を始めるための機会と考えてもらいたい。つまり、「今回の変更を気に入りましたか?気に入った点を教えて下さい」と問いかければ良いのだ。プロンプトを使って、チャットを開始する、あるいは、調査に参加して欲しいと要請することも可能である。エンゲージメント(参加を介した交流)は多くのメリットを持つ。 すると、すぐに「戻る」をクリックされずに済み、ターゲットのオーディエンスが用いるワード、そして、問題点表現する形式が判明し、顧客について深く学ぶことが出来るようになる。その結果、顧客のニーズに敏感に反応し、共感を持つことが可能になる。

デザインシンキングの向こう側にあるもの

デザインシンキングには、他にもいろいろな要素があるものの、基本的には、常識に基づいている。顔のないデータに囲まれて身動きが取れなくなっているなら、新たな構想を加えると良い。

デザインシンキングは万能薬ではない。シックスシグマがプロセスであるように、デザインシンキングもプロセスである。どちらも現代の企業において、それぞれ居場所がある。効率を求める取り組みは、今も行われている。事実、不況下においては、厳格に節約する機会を探す方針は、賢明である。

このタイプの考え方の一番のメリットは、戦略の問題とデータの問題を分類し、顔を与える上で役に立つ点である。

この世界では、デザイナーは今後も並外れた価値を創り出すことが出来る。デザイナーは、問題を解決するために必要な右脳と左脳、世界が何を求めているのか耳を傾けるために必要な嗅覚、そして、長期間に渡り、大きな軌道を描くために必要なデータベースを持っている(あるいは、持つことが出来る)。デザイナーは、方向性を明確に示し、分かりやすく、住みやすい世界を生み出す能力を持っている。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Design Thinking」を翻訳した内容です。

過去のデータも重要ですが、それだけに囚われないアプローチも時に必要ですよね。SEO限らず全ての企業活動の参考になる内容でした。 — SEO Japan [G+]

エンゲージメント・マーケティングの基礎知識

数年前からたまに使われるようになりましたが、小難しすぎるのかバズワードになりそうでならなかった「エンゲージメント」という言葉。SEO Bookがエンゲージメントに焦点を当てたマーケティング活用をしようという記事を書いており内容も納得できるものだったのでここに紹介します。SEOはもちろんウェブマーケティング全般に通用する内容だと思います。 — SEO Japan

エンゲージメントマーケティングは、トラフィックをサイトにもたらす行為とは別物である。ビジターがサイトにやって来たら、どうすればサイトにエンゲージ(没頭)してもらえるのだろうか?

ペンギン/パンダアップデートが行われて以来、エンゲージメントのメトリクスは重要性を増しつつある。サイトを上位にランクインさせるためには、直帰 – すぐに“戻る”をクリック – は避けたい。ランキングが落ちてしまうためだ。ビジターをサイトの奥深くに導く必要がある。本当の意味でのエンゲージメントが求められているのだ。

エンゲージメントのメトリクスは直接ランキングに影響を与えないとしても、エンゲージメントに対する最適化は必ずプラスに働く。オーディエンスにより没頭してもらえると、影響力を高めることが出来るようになり、その結果、メリットを得ることが出来るようになる。

ビジターのエンゲージメント、そして、そのための最適化に関するアイデアを今回は幾つか提供したいと思う。

対話

ビジターは多くの選択肢を持っているため、長時間没頭させることは至難の業である。あらゆるニーズを1つのサイトに収めることは出来ない。1回、または2回のクリックですべてのニーズに対応することは確実に不可能である。そのため、すべてのチャンスを最大限に活かすために、エンゲージメントの要因を最適化するべきである。

コンテンツベースのアプローチには問題がある。それは、トップダウンになる傾向が見られることである。ビジターは、配信されている情報を受動的に受けると推測されがちなのだ。しかし、エンゲージメントの中心は、双方向の会話である。エンゲージメントを促すためには、コンテンツを単純に提供するのではなく、参加を呼び掛けなければならない。

ウェブは、情報時代から関係時代に移行しつつある。ソーシャルメディアによって、情報が新たな方法で交差していることが証明されている。情報は薄切りにされ、角切りにされ、再利用され、リミックスされ、そして、再提供されており、事実上、受信者を作成者に変えている。情報を消化する行為が情報を変え、そして、新たな情報を作り出しているのだ。クルートレイン宣言でも取り上げられているように、対話はこの新たな経済において欠かせない要素である。

作者は、「歴史的に見て、市場は人々が集まり会話を持つ場所であった: 人々は手に入れることが可能な製品、価格、評価について話し合っていた。そうすることでつながりを持ったのだ」(2-5)と指摘していた。さらに、作者はインターネットに接続している人に対して、インターネットはこのようなバーチャルな市場に再び入り、同様のレベルのコミュニケーションを達成する手段を与えていると主張している。この環境は、インターネットが登場する以前のマスメディアの時代では、提供されていなかった(6)

そして、この対話は大部分においてビジターによって決定される。確実にマーケティングを変えるだろう。オフラインの例を挙げよう。テレビやラジオのマーケティングの問題点は何だろうか?私達はコンテンツを見たり聞いたりしているが、マーケティングが常に割り込んでくる。これは煩わしく、混乱をもたらすだけである。

エンゲージメントマーケティングは全く反対の試みを行う。マーケッターは、一歩身を引き、ビジターに求められた際にビジターと対話を行う。そのため、ビジターがエンゲージメントを始め、導くことが出来る方法を探す必要がある。

ベンチマーク/成功を判断するメトリクス

エンゲージメントを効果的に計測するにはどうすればいいのだろうか?

まずは、エンゲージメントの現在のレベルを示すベンチマークから決める。グーグルアナリティクスのエンゲージメントリンクを確認する手もある。サイトに滞在する時間、1度の訪問で見たページの数、被リンク、ツイッターでのメンション、再訪問した人の人数、期間の新たなユーザーの人数、関心のあるカテゴリー、ページの深さ等が用いられることが多い。

すべて役に立つ。このようなメトリクスを得られると、ビジターを魅了している気分になるはずだ。例えば、サイトを介して、ビジターの流れを精査することが出来る。障害 – エンゲージメントが決裂する場所 – を特定することが出来れば、この場所でのアプローチを調整して、障害を克服することが可能になる。

しかし、このエンゲージメントが実際に効果があることを確認しなければならない。こういったメトリクスは事業の目標と一致しているだろうか?ビジターはサイトで長時間に渡って滞在しているかもしえないが、迷子になっていることが原因かもしれない。フェイスブックやツイッターでよく言及されているかもしれないが、実際に何かを買ってもらえているだろうか?ツイッター & フェイスブック上のメンションはブランド戦略としては素晴らしいメトリクスになるかもしれないが、コンバージョン戦略においては、少なくとも短期間では、また、単独では、あまり効果は見込めないだろう。

エンゲージメントは、説明することが出来なければ意味がなく、また、事業の目標と一致している必要がある。計測するエンゲージメントのメトリクスを選ぶ際は、当該のエンゲージメントが目標を達成する上で役に立つのかどうか考えてみてもらいたい。また、目標を支援する上で、促進することが出来るその他のエンゲージメントのタイプがあるかどうかも自問してもらいたい。

エンゲージメントにおける実用的な教訓

この動画は、若干宣伝色が濃いものの、エンゲージメントの最適化における興味深い教訓が幾つか含まれている。

この動画では、オバマ大統領の選挙事務局に加わる前にはグーグルに務めていたオプティマイザーのダン・シロカー氏は、エンジーメントを高めるためにメトリクスを用いた方法を明かしている。オバマ大統領の2度の選挙戦で、デジタルエンゲージメントおよび計測を効果的に利用したことが、良い結果につながった同氏は明かしている。選挙では基準値を確立する取り組みが用いられていた – 例えば、既に実施している行動を見て、調整や調節を加えてパフォーマンスを高め、結果を計測する。

シロカー氏は、通常、エンゲージメントを最適化する上で次のようなルールが適用されることを学んだ:

成功を定義することから始める – エンゲージメントの最適化の効果をどのように把握するのだろうか?望む行動をビジターが取ったかに関して、幾つかの定量化可能な計測を基に決定する必要がある。そして、こういった行動を事業の見返りに関連付ける。

少ないと、多くなる – 選択肢を減らすと、ビジターはより没頭するようになる。この例では、欲しい情報を全て要求するのではなく、記入する必要があるフィールドを実際に必要なものだけに減らしている。 エンゲージメントを簡素化し、それによってエンゲージメントを強化する方法を考えてもらいたい。

言葉は重要 – コール・トゥ・アクションに力を入れること。コール・トゥ・アクションは、ビジターにするべきことをそのまま伝えると最も効果が高い。明確に表現する必要がある。この例では、「無料のトライアル」と「無料で試そう」を比較した。すると、後者は14.6%改善したことが判明したようだ。明確なコール・トゥ・アクションであったことが改善された理由と思われる。しかし、“理由”はあまり重要ではない。重要なのは、あるコール・トゥ・アクションに対して別のコール・トゥ・アクションを比較し、良い方を確認することである。

さっさと失敗するそして、安く失敗する。反復することが非常に重要である。柔軟に対応しよう。積極的に試すのだ。これは、多くの取り組みは、どれだけ利に適っていても、そして、考案したときはどれだけ合理的に思えても失敗すると言う推測に基づいている。

そのため、失敗する可能性があるため、変更を加えることを躊躇するのではなく、チャンスを掴んで変更を行い、失敗するならさっさと失敗してしまおう。うまくいかないなら、早い段階で見切りをつけ、うまくいくまで別の何かを試すべきである。失敗したら、すぐに諦め、次に進もう。

今すぐ始める – エンゲージメントについて語ることは簡単だが、さらに没頭してもらえるように行動を起こす方がよっぽど重要である。サイトを今以上に魅力的にするために今日できることがあるとしたら、それは何だろうか?その取り組みをすぐに実施しよう。テストしよう。そして、明日は別の何かを実施しよう :)

この動画では、ダン・シロカー氏は、プロセスの変更点を中心に話を進めている。その他のトピックとして取り上げられていたのは、やはりウェブデザインであった。
この記事は、あるデザインよりも好まれるデザインに関する意見を基に、デザインのエンゲージメントへの影響を説明している。

エンゲージメントの原則に話を戻すと、テストが重要な取り組みに当たる。デザインを別のデザインに対して試し、望まれるビジターのアクションをベースにどちらのデザインがビジターを没頭させているのか確認してもらいたい。その際は、例えば、「ウェブサイトを介して、注文を50%増やしたい」等、事業の目的に沿ったエンゲージメントの計測を行う必要がある。

ソーシャルメディアのエンゲージメントとは?

ブログ、ツイッター、フェイスブックはエンゲージメントの目標を達成する上で貢献するのだろうか?

投稿した記事を読んでいる人はいるのだろうか?いるなら、読者は記事を読んだ後何をしているだろうか?何もしていないだろうか?この分野で忙しなく行動を起こしている人達は多いが、大抵の場合、投資に対する利益はほとんどゼロなのが現状である。エンゲージメントにおいては、アクティビを計測するのと、そのアクティビティが何か意味があるのかを計測するのは異なる。

問題の原因の一部は、ROIに焦点を絞っていないことだ。事業の目標を決め、次に目標を達成するためのソーシャルメディアのアプローチを考案する必要がある。例えば、「ツイッターのトラフィックが、慈善事業への寄付金になる」ことを目標として掲げ、ツイッターのトラフィックを計測し、良好な寄付に結びつける手が考えられる。

これはメトリクスが紛らわしくなる良い例である。ツイッターのトラフィック、サイト上で過ごした時間、そして、アクティビティの深さを計測し、その結果がエンゲージメントの面では良くみえても、事業の目的に合っていないなら、実施する価値はあるのだろうか?サイトで過ごす時間が長いのは、良い兆候なのだろうか?ビジターに登録して欲しいものの、していないなら評価することは出来ない。

エンゲージメントメディア & 戦略

レリバンス(関連/適切)の代わりは存在しない。まずはレリバンスを実現しなければならない。ビジターを集め、貢献してもららい、戻ってきてもらうのはその次だ。

MIT(マサチューセッツ工科大学)でコンペラティブ・メディア・スタディーズプログラムのディレクターを務めるアラン・ムーア氏は、この点を分かりやすく説明している:

エンゲージメントマーケティングは、透明性 – 双方向性 – 即時性 – 円滑化 – エンゲージメント – 共同作成 – コラボレーション – 経験 – 信頼の上に成り立つ。こういったキーワードは、マスメディアからソーシャルメディアへの移行を決定づける要素である。マイスペース、ユーチューブ、セカンドライフ、その他のネットゲーム、市民ジャーナリズム、ウィキペディア、ポップアイドルやジャイミー・オリバーのスクールディナー等のテレビ番組の形式、ブログ、ソーシャル検索、ダブリンのギネスビジターセンターやコーンウォールのエデンプロジェクト(UK)、スーパーステイブルやツインズ等の携帯ゲーム、Spreashirt.com等の新たなビジネスプラットフォームは、すべてエンゲージメントを中心に据えた新しい社会経済モデルを実証している。

効果的なメディアの例および戦略に従う上で、- 透明性 – 双方向性 – 即時性 – 円滑化 – エンゲージメント – 共同作成 – コラボレーション – 経験 – 信頼 – のうち、出来るだけ多くの要素を持っている必要がある。誰もが大手メディアの記事に対して投稿するコメントが極度に管理され、反映されまでに時間がかかり、イライラした経験があるはずだ。このような行為は、対話の即時性および信頼を損なってしまう。そのため、比較的オープンで迅速な市民メディアおよび報道に大手マスコミのビジネスモデルが苦戦を強いられるのは当然である。

質の高いコンテンツ戦略を実施すると、ビジターはコンテンツを読み続け、ブックマークを行い、そして、戻ってくる可能性が高い。質とはもちろんのレリバンスのことだ。ライバルのコンテンツと自分のコンテンツと比較してみよう。当然ながら、ライバルのコンテンツよりも優れたコンテンツを提供する必要がある。ビジターが自分のサイトを去ったとしても、ライバルのサイトを訪れ、質が欠けていることに気づけば戻って来てもらえるだろう。

動画とオーディオは同じ線上に存在するため、ビジターは一度サイトに没頭すれば、メディアが続く限り、没頭するだろう。同様に、ウェブ配信イベントは、ビジターが望むなら参加することが出来ると言うボーナスが加わるため、やはり没頭してもらえる可能性が高い。サイトで過ごす時間を伸ばすことが事業の目標に合っているなら、動画とオーディオは試してみる価値があるかもしれない。

意見を述べる行為が好きな人達が大勢いる。そのため、意見を述べる機会を与えてあげよう。ブログのコメント、フォーラムがすぐに思いつく。ツイート、そして、それぞれのお気に入りのソーシャルメディアチャンネルでの共有を呼び掛ける手もある。チャットアプリを用意して、必要に応じて、直接フィードバックを求めることも可能だ。アマゾンの価値は、- 顧客に声を上げる機会を与えている(ネガティブであれ、ポジティブであれ)レビューシステムが支えていると言っても過言ではない。

メーリングリストを活用しよう。メーリングリストは、購入後のアップセルおよびクロスセルに効果的である。アップセルとは、顧客にさらに高価な製品を買ってもらうことであり、クロスセルとは、既存の顧客にさらに別の製品を買ってもらうことである。例えば、私のもとには過去の購入履歴に基づき定期的に服の小売店から特別なディスカウントを知らせるメールが届く。こうすることで、私がサイトを去った後でもエンゲージメントは続く。なぜなら、この取り組みは私にとって適切であり、メリットがあり、押しつけがましくもない。既に獲得している顧客に気を配るよりも、新たな顧客を獲得するには遥かに大きな投資が必要とされる。従って、この価値を既存の顧客にもたらす方法を探し出してもらいたい。既存の顧客は受け入れる気持ちが強く、また、既に一度説得して関心を持ってらえているため、自ら関心を持とうとするだろう。

ブランド。とてつもなく大きなトピックだが、エンゲージメントに関して、ブランドに少し注目してみよう。ブランドにとって最も重要なのは経験である。消費者は感情と考えをブランドに関連付けようとする。アップルのブランドは、テクノロジーであるだけでなく、ファッションであり、品質、そして、個性でもある。アップルは様々なレベルでエンゲージメントを作り出しているが、最も効果的なのは、アップルの製品を購入すると“仲間”になれた気持ちになる点ではないだろうか。賢明に作り出された「アップル vs その他のメーカー」の構造の中で、アップルに所属する感覚、そして、製品の購入を擁護する感覚および正しさを主張する感覚は、奥深いエンゲージメントを生む。

仲間意識を育てる試みを行ってもらいたい。人間は心の奥深くでコミュニティを求めている。かつては地域でコミュニティの感覚を得ていたが、現在は、主に自分が所属するグループによって仲間意識が育まれている。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Engagement Marketing 101」を翻訳した内容です。

SEO Bookだけに基礎知識という割には若干必要以上に長めの内容になっている気もしますが、日々トラフィック獲得に苦慮しているサーチマーケッターにとっては、そのトラフィックの価値を最大化するアプローチとして学ぶ・参考にすべきところが多い考え方だったのではないでしょうか。コンテンツマーケティングが注目されている最近ですが、記事にもあるようにコンテンツの提供のみに終わらず、コンテンツ経由でさらなるエンゲージメント、対話につなげていくことが重要ですよね。

エンゲージメントレベルが高いサイトはGoogleのアルゴリズム的にも今後はSEOにも有利になりそうですし(って話を小さくしてはいけないのですが)、エンゲージメント・マーケティングと新たなバズワードを目指さずとも、エンゲージメントを意識したSEOやコンテンツマーケティングに取り組んでいきたいものです。 — SEO Japan [G+]

コンテンツを裸の王様にするな

先週はSMX Westのライブレポートをお届けし、すっかりSEO色に染まり直ったSEO Japanでした。同時に、SMX WestのキーノートがSEO Japanでもお馴染みのコピーブロガー代表のブライアン・クラークであったことにも象徴されるように、今日のSEOとコンテンツマーケティングが切っても切れない関係になっていることは間違いありません。ということで、コンテンツマーケティング関連の記事を今週は色々紹介していきたいと思います。第一弾はあのSEO Bookによるコンテンツ論。 — SEO Japan

一部のマーケッターは「コンテンツは王様」を真に受けている。しかし、大半の会社においては、(ケースバイケースだが)「収益が王様」であり、「注目が女王様」であり、コンテンツは、この2つを得るために用いられる手段でしかない。

問題は、コンテンツを簡単に作ることが出来てしまう点である。コンピュータもコンテンツを作成することが可能だ。コンピュータなら休むことなく長文のコンテンツを次々に生産することが出来る。コンピュータが用いられていないとしても、インターネットでは、大勢の人達が、ペースを落とすことなく、コンテンツの山に次々と作品を投じている。

コンテンツの作成および配信に対する消耗が少なくなると、インターネット上の大量のコンテンツは価値のない商品になる。そのため、注目を集め、維持することは難しいものの、一度、この取り組みを成功させると、収益にプラスの影響がもたらされる。

当然、一部のコンテンツは有益である。有益なコンテンツを作ると、注目を勝ち取ることが出来る。最も多くのコンテンツを獲得するコンテンツは、オーディエンスのニーズが強い作品であり、他の場所ではなかなか見つからず、オーディエンスが見る可能性がある場所、あるいは、オーディエンスの知り合いが見る可能性がある場所に掲載されている。タイトルタグを持つだけの記事は、埋もれてしまう確率が高い。一方、グーグルのハミングバードアルゴリズムを突破する秘密のコードを備えた記事は、大勢のビジターをもたらすはずだ。

ただし、多くのウェブサイトがこのアルゴリズムを突破した時点で、アドバンテージは失われる。

ユーザーが求めているコンテンツとは?

オーディエンスに気に入られると、コンテンツは、王様になることが出来る。コンテンツプロデューサーは、オーディエンスが求めているコンテンツを見つけ出す必要がある。 グーグルは、意地を張って、キーワードのデータを伏せ、このタスクの難易度を上げる決断を下している。グーグルの所謂「プライバシー」戦略の下、ハミングバードは、セマンティック分析を使い、ペンギン/パンダは、エンゲージメント(参加を介した交流)のスタッツを利用していると見られており、ページレベルおよびパスレベルの最適化は、今度において、力を入れる価値がある分野だと言えるだろう。

しばらく、この取り組みから遠ざかっているなら、今のうちに、コンテンツを吟味し、評価しておくと良いだろう。

有益な過去のデータ

過去のキーワードのデータを持っているなら、保存しておこう。今から同じことをするライバルに大きく差をつけることが出来るためだ。今後、このデータを取得するコストは大幅に高くなる。

まずは、既存のコンテンツを評価しよう。どのタイプのコンテンツが最も有効だろうか?動画だろうか?テキストだろうか?コンテンツの内容にも注目してもらいたい。以前、どのようなキーワードを使って、ビジターはコンテンツを見つけていたのだろうか?過去のキーワードのデータとコンテンツを比較してみよう。

このサイト、そして、コンテンツの評価ツールと参照情報を参考にしてもらいたい。

キーワードからコンテンツの需要を把握することが出来ないなら、ビジターがコンテンツに対して、求めているものを、どうすれば知ることがで出来るのだろうか?もっと深いレベルでオーディエンスを理解する取り組みを行う必要がある。さらに曖昧なアプローチを採用していく。

アクティビティのシグナルに注意を払う

分析は病みつきになりやすく、多くのツールは、リアルタイムでビジターの行動を報告してくれる。ページのエンゲージメントレベルを確認してもらいたい。ページでユーザーはどんな行動を起こしているのだろうか?読んでいるのだろうか?寄稿しているのだろうか?「戻る」をクリックして、別のアイテムを探しているのだろうか?

エンゲージメントレベルの高いページを、インフォメーションアーキテクチャにおいて、目立つ場所に配置してもらいたい。反対に、エンゲージメントレベルの低いページは、格下げするか、修正する必要がある。コンテンツを分類して、訪問数に関して、人気の高いページを識別し、この情報をランキングレポートに反映させると良い。こうすることで、キーワードを推測し、ユーザーが適切だと見なす、そして、魅力的に感じるコンテンツに焦点を絞ることが出来るようになる。オーディエンスも分類するべきである。ビジターによって、反応するコンテンツは異なる。どのグループがどんなコンテンツを贔屓するのか、理解しているだろうか?年齢の高いオーディエンスは、どのようなコンテンツを求めているのだろうか?若いオーディエンスは、どのようなコンテンツを楽しんでいるのだろうか?ユーザーを分類する方法に関して、幾つか参考になるアイデアが掲載されているので、このページに目を通しておこう。

ユーザーの行動は、ますます複雑化している。複数のチャンネルで、複数名の影響を受け、複数回訪問して、購入に至る。そのため、ユーザーの分類を行うことで、「人」に焦点を当てることが可能になる(全く同じ理由で、複数のチャンネルのファンネルを分析、そして、アトリビューションのモデル化が重要視されている)。
現時点では、ウェブ分析は、ブラウザに格納された第一者のクッキーによって、人物を特定する。理想とは言い難いものの、以前と比べると、遥かに優れている。時間の経過と共に、ユニバーサルアナリティクスに拡大してい中で、明確に許可を得た上で、様々なブラウザ、チャンネル、そして、デバイスで、人物を計測する選択肢は増えていくだろう。

サイト内の検索

グーグルが、キーワードを与えてくれないなら、自らキーワードのデータベースを作れば良い。サイト内の検索を使ってもらう手段を考えてみよう。ビジターが、最も検索しており、目を通しているコンテンツに注目すると良いだろう。 各種のキーワードの用語を強調するナビゲーション用のリンクを用意する手もある。例えば、ページの上部に、それぞれのキーワードに対して、関連するキーワードに関する選択肢を与えた状態で、リンクを配置することも可能である。それぞれのユーザーが、優遇しているキーワードの用語を特定してもらいたい。

は、ビジター達は、ウェブサイトの左、右、または、上部のサイトナビゲーションを忠実に利用していた。しかし、2つのサイトが、ウェブサイトを移動する仕組みを大幅に変えた — その1つがアマゾンだ。アマゾンは、とても規模が大きく、多くの製品を販売しており、また、複雑であるため、ユーザーの多くは、サイトにアクセスすると、すぐにサイト内検索を行う。そして、もう1つのサイトはグーグルである。グーグルは、グーグルにアクセスし、求めている情報を入力し、検索ボタンをクリックする行為を習慣化させた。その結果、大勢のインターネットユーザーは、ウェブサイトを訪問すると、愛情を込めて作成したナビゲーションの要素を無視し、サイトの検索ボックスを利用する。ナビゲーションの中心的なメソッドとして、サイト検索が活用される回数が増えると、サイト検索で得たデータを理解することが、重要になる。

配信

どこから注目は寄せられるのだろうか?言及されているのは嬉しいが、コンテンツへ向かうリンクに注目が流れていないなら、基準として誤解を招く可能性がある。コンテンツをシェアしてもらっているだろうか?それなら、どのトピック、そして、どのコンテンツが、シェアされている回数は多いだろうか?

繰り返すが、何を話題にしているのかに関して、そして、その結果、どのような行動を取っているのかに関して、オーディエンスを理解することに帰着する。「デジタルマーケティング分析: 消費者のデータの意味を解明する」の中で、作者は、「学ぶ課題」を作る方針を薦めている。 言及、そして、言及の回数のみに注目するのではなく、具体的なブランド、もしくは、サービスの特徴に焦点を絞るべきである。ビジターが目の前にいると仮定して、ビジターに答えてもらいたい具体的な問いについて考えてもらいたい。

例えば、当該の分野の製品の価格に、消費者はどのような反応を示しているのだろうか?どのような不満を持っているのだろうか?何が起きると喜ぶのだろうか?否定的な話をしているだろうか?反対に、何か前向きな話をしているだろうか?新たなライバルはどのサイトだろうか?

この問いに対する答えは、豊富な手掛かりをもたらす。その後、このデータをコンテンツに反映させ、問題をコンテンツの中で解決することが出来るようになる。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Time For A Content Audit」を翻訳した内容です。

SEO Bookにしては意外と軽めのないようでしたが、納得できる内容でした。量より質、という話かと思いますが、具体的に質の高め方を説明してくれているのは初心者コンテンツマーケッターには参考になるでしょう。しかし前半の「大半の会社においては、「収益が王様」であり、「注目が女王様」であり、コンテンツは、この2つを得るために用いられる手段でしかない。」という一言は重かったですね。「コンテンツが王様」といわれても、というか昔からいわれていますし理解してもいるのですが、どこか薄氷の上で語られているような気分になる自分もいるのですよね。コンテンツをあくまでも本来の目的を達成するための手段と捉えている故の気持ちかもしれませんし、実際そうだと思うのですが、本当に王様扱いしなければ、肝心の収益や注目も付いてこない時代になりつつあるわけで、その意味で、コンテンツを裸の王様から真の王様に変える努力に真剣に取り組む必要があるのかもしれません。 — SEO Japan [G+]

いい加減に消え去ってほしい議論が無意味なSEOの10トピック

SEO界隈で昔から何度も何度も話の話題になるトピックが存在します。ページランク、ブラックハット vs ホワイトハット、ランキングを追うことの意味、などなど。。。今回はSEO業界の陰の重鎮、SEO Bookのアーロン・ウォール先生がそんなぬるま湯議論を立て続けにブッタ切る爽快な記事を。 — SEO Japan

SEO業界は、常にグラウンドホッグデイのような状況である — 巣穴から出来たグラウンドホッグ(小型の動物)が、自分の影を見て、巣穴に戻ったら、冬が続き、そのまま外にいたら、春がすぐにやって来る。同じトピックについて何度も話し合ったとしても、ほぼ定期的に同じ問題がブログ/ソーシャルメディアで再び登場する。そして、この問題が取り上げられる際、書き手は変わるものの、指摘、そして、反論は全く同じである。

この悲しい状況を踏まえて、この手の問題/議論をまとめることにした。下のリストを見て、刺激を受けたら、あるいは、このような議論を始めようとする計画を頓挫させたら、この取り組みは成功したことになる。

それでは、SEO業界で特に迷惑なディスカッションのトピックを挙げていく(順番は関係ない):

ブラックハット vs. ホワイトハット

このトピックは、何度も何度も議題に上がっているものの、いまだに自らこの議論に参加するものの、自分の、そして、反論する人の意見は変わらない、と言う当然の気分を味わう人が後を絶たない。自分達が別の取り組みを行っていることを理由に、モラルの問題を引き合いに出し始めると、嫌気が差すようになる。二度と議題に上げないことを条件に、もう一度だけ、この問題を見直していく — 基本的には、SEOの戦略に道徳的(ホワイトハット)も非道徳的(ブラックハット)もない。

通常、ここで、クライアントのサイトへのダメージが引き合いに出されるが、この主張は、現実的ではない。まず、ホワイトハットは何か、そして、ブラックハットは何かに関して、議論が分かれている。この二つのコンセプトの定義は、とても流動的であり、時間の経過とともに変わっていく。定義が流動的になる理由の一つは、グーグルが、常にゴールポストを動かしていることだ。かつては、純粋なホワイトハットの手法と考えられ、あらゆるSEOの業者によって推薦されていたものの(プレスリリースの投稿、ディレクトリの利用、ゲスト投稿)が、次の日には「ブラックハット」、「非道徳的」扱いされてしまうのだ。また、グーグルのウェブマスターガイドラインに従わないものは、何もかも「ブラックハット」に該当すると主張する人達までいる — まるで、このガイドラインは、怒る神によって、石版に刻まれたルールのように考えられている。

このコンセプトが、いかに現実的ではないかを分かってもらうため、あるシナリオを想像してもらいたい。ある企業、例えば、Ebayが、ルールのリストを作成し、その中の一つが、Ebayで商品を売りたいなら、GumtreeやCraigslistで売ることは認めないと規定していると仮定する。 別の会社が競争を阻害しているからと言う理由で、商品の顧客候補の人数を減らそうとするだろうか?検索から利益を得ていないなら、グーグルがその分得をする。もちろん、反対のケースもあり得る。

モラルと言うよりも、問題はクライアントの犯罪的過失である。リスクを取るかどうか、そして、クライアントと自分自身に対して、誠実であるかどうか、さらには、このアクティビティやあのアクティビティを実施する上で発生する危険を把握しているかどうかである。競争におけるマーケティング戦略において、「モラル」を語る資格を持つ者はいない。リスクを取るつもりがないなら、それでも構わない。ただし、リスクが高過ぎると判断したなら、リスクを受け入れる人達を犯罪者扱いすることは許されない。

「ホワイトハット」支持者をあざ笑う「ブラックハット」支持者にも同じことが言える。毎回大量のコメントスパムリンクを介して、ビジネスを再編する取り組みを好まない人達もいる。 それで問題ない。そのサイトほど早くランクを改善することは出来ないかもしれないが、上位にランクインしたら、ブラックハットな手法を用いたサイトよりも、その順位に長くとどまる可能性はある。ブラックハットとホワイトハットは、異なる戦略であり、どちらも筋が通っている。あらゆるエコシステムに、この2つの戦略が存在しており、品質よりも量を優先する戦略を「r」戦略、そして、少ない数の子供により多くの投資を行う戦略を「K」戦略と呼ぶ。

象は、ネズミを非道徳的呼ばわりしないはずである。

ランキングのチェックは無意味/誤っている/誤解を招く

この議論は、長年この業界に存在しており、醜い主張を行う人が、時折現れる。とりわけ、自分自身でランキングをチェックしたため、もしくは、第三者のプロバイダーからランキングに関するデータを買ったため、SaaS業者が、サービスの一部を諦めざるを得ない状況をグーグルが作り出した結果、この議論が再燃する機会が増えた。「我は汝よりも神聖である」と指摘する人達が続出し、主な、もしくは、唯一のKPIとしてランキングを報告するSEO業者に天罰を与えるべきだと、声を上げるようになった。まずは、ブラックハット vs ホワイトハットの議論のように、専門家に任せるべきである。クライアントへの報告の手段が適切だと考えているなら、是非、その手法にこだわってもらいたい。「これが私のやり方です。クライアントも気に入っています」と堂々と主張すればよい。しかし、他の人達にあれこれ指導する行為は、慎んでもらいたい。

この議論の大半は、SEO業者が、ランキングを主に、または、ランキングのみをKPIとして利用している、と言う架空の設定に基づいている。SEO業界に入って12年間が経過しているが、有能なマーケッターが、「キーワードの…でランキングが上がりました」と報告するケースを私は今まで見たことがない。2002年に遡ると、SEO業者がクライアントに提供していたレポートには、最適化のターゲットとして明示されたキーワードの章が別に用意されており、クライアントのサイトが、上位にランクインしたものの、トラフィック/コンバージョンが著しく増えなかった際は、キーワードが、マーケティング計画から排除されていた。

最終的にコンバージョンが増えていないなら、ランキングは大して重要ではないことは、誰にでも分かりそうである。ランキングのレポートとモニタリングが、重要だと私が考える理由をここで挙げていくつもりはない。素人相手に議論を吹きかけるつもりなら、本当にその必要があるかどうかを見直した方が良い。

ページランクは終わった/重要ではない

これも素人相手の議論である。ツールバーのページランクのみを基にリンクを構築していれば、上位にランクインすることが出来ると本気で信じているリンクビルダーがいるなら、連れて来てもらいたい。2002年にSEOから足を洗った人ぐらいしか、そんなことは言わないはずだ。皮肉にも、ページランク、つまり、グーグルのランキングの要素として最も身近に見ることが出来るアイテムの利用を非難する人達は、他のマーケティング会社が作り出した独自の計測基準を自由に使い、グーグルでさえ定義することに苦労している難解なコンセプト、例えば、関連性やオーソリティの、非の打ち所がない代用品と呼んでいる。同じようなケースは他にも考えられる。例えば、PR 6のリンクをPR 3のリンクを得るために提供するSEOの関係者がいたら、連れて来てもらいたい。

発表の5秒後に「グーグルのXXXアップデートがSEOに与える影響」をブログで投稿する

グーグルのスパム対策を統括するマット・カッツ氏が、次のウェブマスターセントラル用の動画を撮影するためにTシャツを着替える前に、新しいアルゴリズムのアップデート/ペナルティ/インフラの変更/ランダムなアイテムが、日常生活の習慣に与える影響に関する記事、そして、安全地帯に逃げる方法に関する記事が、ブログで多数投稿されている。

このような多産のライター達は、アップデートの名前のみが分かった状態で、ペナルティを回避する方法、あるいは、名誉を挽回する方法を提案している。この傾向は、パンダ初期に明確に表れていた。2回目のアップデートが展開される前に、アルゴリズムのアップデートから復帰する方法に関する「体験談」を語り、回復の嘘の証言、または、ランキングの変更に関する誤った解釈(疑わしい点を有利になるように解釈)が続出していた。

タイプする手を止めて、事態が収拾するまで待つべきである。また、アルゴリズムの開発、もしくは、実装の関係者を知らないなら、一週間または二週間は静観しよう。その後、観察した結果を記事にまとめることが出来る。すると、この記事は、妥当と見なされる、あるいは、新しいアルゴリズムに関する興味深いレポートと考えてもらえるようになるかもしれない。それよりも早くレポートを提供する人は、「もう少し時間が経過するまでは、XXXアップデートの内容は良く分かりません」と言うお決まりのセリフで終わるブログの記事を使って、注目を集める話題に便乗することを望む、無知な、ページビューを増やすことしか考えていない人物だと位置づけられてしまうだろう。当たり前のことを、わざわざ言う必要はないのだ。

アドワーズは自然のランキングを上げる効果がある

これはヒドラ神話に近い — 頭を切り落としても、新しく頭が現れる。この疑問には、検索エンジンおよびSEOコミュニティ出身の大勢の人々が、何度も答えている。今さらこのトピックを取り上げるなら、別のトピックを取り上げることを回避し、このトピックで偽装しているのではないか、と私なら疑う。もちろん、グーグルウェブマスターセントラルの動画のことだ。これが*本当に*最も刺激的な質問なのだろうか?「not provided」、または、パーソナライズされていないランキングでのオーサーシップの役割、もしくは、オーサーシップがリンクを介して流れていくのかどうか、あるいは、その他のより適切で、興味深く、誰も答えを出していない疑問を差し置いて、この疑問を優先する理由がサッパリ私には理解できない。

インフォグラフィック/ディレクトリ/コメント/フォーラムのプロフィールのリンクは役に立たない

これはブラックハット/ホワイトハットの議論に似ており、「博士号取得者がゴロゴロ溢れるグーグルなら、当然、アルゴリズムでこの手の戦略をとっくに無効にしているはずだ」と言う指摘で裏付けられることが多い。これは典型的な「不信感が生み出す議論」であり、大学院の学位を知性と創造力のリトマス紙のように美化する人達が、陥ることが多い。このような主張をする人達は、多くの競争の激しい分野の被リンクプロフィールを見たことがないか、もしくは、博士号の取得を目指す、または、持っている人達を知らないかのいずれかに該当する。前者を軽視し、後者を過剰に評価する傾向が見られる。

リンクはリンクであり、唯一の違いは、リンクプロフィールにおける、各タイプのリンクが占める割合のみである。面白いことに、タイプ Xのリンクは役に立たないと指摘する人達は、完全に自然で、無料のリンクを提供してくれた、正当で信頼されているサイトに対して、リンクの削除を要請している。不思議としか言いようがない。

「グーグルに行ったことがある誰々が…て言っていたよ」

その人は「not providedが、リファラーデータの最大10%を占めるようにしろ」と命令しただろうか?あるいは、「今年、ページランクのアップデートはないはずだ」と言っていただろうか?あるいは、「クロールしてもらいたくないnofollowのオフサイトのリンクを使うべきではない」と指摘していただろうか?それとも「でも、被害が出るわけではない」と語っていただろうか?

グーグルの従業員が、一日中、SEOの仕事を支援することばかり考えている、と思っている人達が、いまだにいる。サイトへの訪問を積極的に阻止する企業が与えるアドバイスを基に、ビジネスを確立することなど出来るのだろうか?ナイキのマーケティングチームが、スニーカーをもっと売るために、アディダスの本社で、トレーニングを受ける姿が想像できるだろうか?

次のフレーズを声に出して読んでもらいたい — グーグルは友達ではない。自分で考えるべきである。自分の経験を利用してもらいたい。テストを行い、自分の目で確かめる必要がある。

もともとキーワードのデータなんて必要なかった

これは大好きなトピックだ。昨日まで、リンク構築、ランディングページの最適化、ランキングレポート、コンバージョン率の最適化、そして、その他のオンラインキャンペーンのあらゆる取り組みをリファラーのキーワードデータに依存していた人達が、突然、手の平を返したように、キーワードのデータは重要視していなかったと伝える必要性を感じたのだ。SEO業界は、過去のトレンド、未来のトレンド、ランディングページ、そして、第三者のデータを基にしたデータを引き出して、闇雲に同じことばかりを繰り返していた方が、遥かに良い。

たまには「今回ばかりはグーグルにこっぴどくやられた。進み具合を計測する方法に大きな影響が出るよ」と言っても良いのだ。何か良くないことが起きるわけではない。面目を失うわけでもない。SEOの各種の領域に対して、他にも有益な計測基準はあるものの、車を運転していて、急にブレーキが利かなくなった時に、「止まるのは負け犬のすることだ。前に進むことが出来るのに、誰が車を止めたいと思うんだ。今まで、ブレーキなんか一度も使ったことないしね。車の運転で最も重要なことは、ヘッドライトがちゃんと点くかどうかだよ」と言い出すのは、さすがに無理がある。

SEOを実施することが出来なくなるのだろうか?そんなことはない。適応能力は、SEOに要求されるスキルの中でも特に重要であり、今までと同じように、今回もきちんと適応する。 100%「not provided」になっても、全く痛くないなどと、自分自身、そして、他の人達にデタラメを言うべきではない。

「SEOは終わった」説に応じる

「SEOは終わった」説は、ジワジワと苦しみながら滅亡する必要があることは、明白である。 素人のジャーナリストが、SEO業界を檻の外からつつく度に、大勢のSEOが立ち上がり、SEOは、滅びるのではなく、今も健在であり、さらに勢いを増している点を説得、いや、証明することを、ここでは問題視している。実は、私はこの件に関しては有罪である。(短い主張ではあるものの)この愚かなトピックを取り上げたことがある。しかし、一体、何度、同じ状況で、同じ主張を繰り返せばいいのだろうか?16年もの間続いているこの主張を新たな視点で取り上げることなど出来るのだろうか?また、独自のアイデアを加えることが出来ないなら、もともと出された際に美味しくなかった料理を温め直して、出すだけでは、業界全体の知識を高めることは出来ない。代わりにランキングをチェックするべきである。

No. 10はない

しかし、それでも大勢の人達が、「…する10の方法」系の記事を投稿している。リンクベイトになる数字に達するまでに、無理やり例を増やしているのだ。確かに「9の方法」や「23の方法」を読みたいとは誰も思わない。この考え方も消え去る必要がある。注目を集めると思うことではなく、言いたいことを記事にまとめるべきだ。マーケティングは化粧だが、素顔が可愛いことが前提である。うわべだけ綺麗にまとめたいなら、話は別だが…。


この記事は、SEO Bookに掲載された「SEO Discussions That Need to Die」を翻訳した内容です。


No.10はご愛嬌ですが、SEOに詳しければ詳しい程、筆者の知識レベルの高さはもちろん、文章の面白みが味わえる記事でした。 — SEO Japan [G+]

検索エンジンとSEOの戦いの歴史、そして今後のSEO戦略

SEO Bookから検索エンジンとSEOの争いの歴史を簡潔にまとめ、そしてこれからあるべきSEOの戦略についても言及した記事を。SEOの全体像を理解するのにちょうど良い内容の記事です。 — SEO Japan

どのようにSEO戦略を決定しているだろうか?

この質問に答える前に、まずは基本に戻って考えてみよう。

SEOとは?

「Search Engine Optimization」(検索エンジンの最適化 — SEO)は、若干誤解を招くことがあり、奇妙な用語だと言わざるを得ない。そもそも、検索エンジンを最適化しているわけではない。

SEOは、ウェブマスターがウェブサイトの最適化を始めたことで生まれた。具体的に言うと、ウェブマスター達は、サイトのソースコードを最適化して、検索エンジンにアピールしていた。サイトのデザイナーやコピーライターに任せた場合と比べ、検索結果でより高いランキングを獲得することが、SEOを実施する目的であった。デザイナーは、うっかりサイトをクロール不可能にしてしまい、検索エンジンの目には映らなくなってしまうことがあったのだ。

しかし、SEOは、クロール可能にするだけの取り組みではなかった。

SEOのプロは、上位にランクインしているページを精査し、ソースコードを確認し、時にそのままコピーし、調節を加え、その後、ページを再び配信していた。Infoseekが検索業界をリードしていた頃は、この作業を行うだけで、すぐに上位にランクインすることが可能であった。

私自身、この作業を行い、効果を実感していた。

当時、これはハッカーの面白いトリックだと思っていた。この頃、このようなランキングは、重要なのではないかと考えるようになった。当然だが、他の大勢のウェブマスター達も同じ考えを持つようになった。ヤフー!のディレクトリでも同じようなゲームが行われていた。ヤフー!は、アルファベット順にサイトを掲載していたため、「AAA…何とか」とサイトを名付けるウェブマスターが続出した。また、スパイダーを追跡し、新しいスパイダーを見つける行為に固執するウェブマスターも多かった。そして、ウェブサイトを自分に有利になるように、ウェブサイトを導いていた。

検索エンジンには操作がつきものである。多くの見返りが得られるためだ。

しかし、その後、新種の検索エンジンの登場によって、操作が難しくなる。コードを最適化しているだけでは、上位にランクインすることが出来なくなったのだ。その他にも重要な要素が存在した。

それは被リンクの本数だ。

そのため、SEOは、ページのコードを最適化するだけの取り組みではなくなり、リンクを獲得する試みも含まれるようになった。この段階で、SEOは、技術的なコーディングを実践する取り組みから、マーケティングを実践する取り組みへと姿を変えた。ウェブマスターは、その他のウェブマスターに接触し、リンクを張ってもらえるように説得しなければならなくなった。

生まれたばかりの新興企業であったグーグルは、リンクの本数を重要視し、賢いアルゴリズムを使って、「悪意のあるリンク」と「良質なリンク」を見分ける試みを始めた。面白いことに、グーグルは、当時、グーグルをスパムすることは出来ないと主張していた。

ウェブマスター達は、スパムすることで、グーグルの主張に真っ向から対応した。

と言うよりも、グーグルは、大勢のウェブマスターの行為を少なくとも社内では「スパム」扱いしていたのだ。そして、当初の思い上がりを後悔することになった。ウェブマスター達は、「良質」に見えるリンクを探すようになり、実際に、獲得に成功することもあった。

そして、グーグルは、それ以来、ウェブマスターの抵抗に対応しなければならなくなった。

リンク構築は、SEOが生まれる以前から行われていたが、ランキングのスコアとして、リンクの本数がカウントされるようになると、リク構築は、SEOに融合されるようになった。最近のSEOのスタッフは、リンク構築はSEOの一部として受け入れているが、申し上げた通り、もともとはSEOには含まれていなかった。

このブログでは、マーケティングとSEOの違いを問うコメントが投稿されることがよくある。マーケティングとSEOは別物だが、SEOの歴史をひも解くと、常にマーケティングの要素が絡んでいたことが分かる。外部リンクの獲得は、PR、関係構築、または、マーケティングに分類することも可能である。しかし、リンクの獲得がSEOではないと主張する人はいない。

最近、グーグルに大きな変更が加えられている。数年間のスパンで展開されていく可能性のある変化である。また、この変化が行われることで、リンクの分析によって、メタタグの最適化の効果が大幅に落ちたように、従来型のSEOの効果が大幅に落ちている。

パンダは、個別の変化でもなければ、特効薬でもないと私は思う。パンダは、明らかに、ユーザーによるSERPの利用に関するデータ(直帰率)、サイトに滞在する時間、ページビュー等をベースとしているものの、容易に推奨事項を絞ることは難しい。パンダの攻撃を受けたサイトに対応するには、ユーザーのエンゲージメントに応じた「最高のコンテンツ」を探し出し、改善することが求められる。

グーグルは、セクターごとに異なるアルゴリズムを適用している可能性がある。そのため、あるセクターに用いたSEOの手法が、別のセクターでは役に立たない。また、グーグルは、エンゲージメントの計測値にも注目して、ユーザーがクリックした結果を実際に求めていたかどうかを判断しようと試みている。PPCのランディングページにおけるグーグルの取り組みを見れば、この傾向は一目瞭然である。同じ要素の計測が行われている。頻繁に、そして、すぐにユーザーがクリックして戻る場合、当該のランディングページのスコアは落とされる。SERPでも同じ仕組みが用いられていると考えられる。

そのため、かつてリンク構築がSEOに導入されたように、エンゲージメントもSEOに盛り込まれるようになる。SEOが終わったと見る人もいるだろう。実際に、より有益な関連性の計測の影で、メタタグの最適化やその他のコードの最適化が軽視されるようになっており、一部において、SEOは終わったと言える。

しかし、目標は変わっていない。

戦略の決定

それでは、SEO戦略をどのように策定すればいいのだろうか?今後、どのような戦略を採用すればいいのだろうか?

グーグルのウェブマスターガイドラインを熟読する人もいれば、スパム対策を統括するマット・カッツ氏の動画を見る人もいる。そして、全てグーグルの指示に従っていく。このアプローチには特に問題は見当たらない。

一方、グーグルのウェブマスターガイドラインを読み、マット・カッツ氏が提供する全ての動画を見て、行間を読み、全く反対の取り組みを行う人達もいる。このアプローチにも問題があるわけではない。

どのような戦略を用いるかに左右されるのだ。

グーグルに何もかも決めさせる方針には、グーグルに好きな時にゴールポストを動かされてしまう問題がある。現実として、アイテム Aにリンクを張る行為が認められていても、今後は認められなくなる可能性が高い。プレスリリースを大量に投稿するつもりなら、キーワードを大量に盛り込む前に慎重に考えてもらいたいことがある:

これは、大勢のウェブマスターが理解していないなかった可能性のある大きな変化である。グーグルは、ガイドライン違反に該当する不自然なリンクの例として、「別のサイトで投稿される記事やプレスリリース内で最適化されたアンカーテキストを持つリンク」を挙げている。取り上げられた例、そして、「別のサイトで投稿される」と言うフレーズが大きな鍵を握る。プレスリリースや記事を自分のサイトで投稿し、同じアイテムをワイヤーや記事投稿サイトで配信しているなら、「最適化されたアンカーテキスト」が用いられたリンクに関しては、nofollowにしておく必要がある。

グーグルのガイドラインに従うには、過去に遡って、多くのリンク構築の取り組みを解除しなければならないだろうか?あるいは、グーグルの指摘がなければ、確かにプレスリリース内のリンクが、過剰に有効に働いていたかもしれないと納得するだろうか?それとも、グーグルが好む、または、好まない取り組みにウェブマスターが力を入れることをグーグルが願うものの、既に緩和する手法を見つけているため、実際には全く気にしていないと考え、グーグルは、裏の裏をかいていると考えるだろうか?

大量のゲスト投稿もまた、ウェブマスターガイドラインで違反扱いされている。アーティクルディレクトリ内でのキーワードが大量に詰め込まれたアンカーもグーグルの怒りを買う。戻るボタンをブロックして、収益を得る方法までもが「詐欺」であり、ペナルティーの対象になると考えられている。

上位にランクインしているサイトを見つけて、そのサイトの取り組みを真似し、プラスアルファを加えるような単純な戦略は、ガイドラインに抵触するのだろうか?競争の激しいニッチを避け、実現しやすい目標に専念しているだろうか?すべての要素を推測し、網羅する試みを行っているだろうか?量産して、ダメになったら見捨てているだろうか?一つのサイトで長期的な取り組みを行っているだろうか?ソーシャルメディアとマーケティングを盛り込んでいるだろうか?それとも、SEOの取り組みから除外しているだろうか?説得する力を存在価値に挙げているだろうか?

個人的な影響力、そして、資金、黄金、あるいは、グーグルの許可なく、管理することが可能な影響力について考えてもらいたい。歴史を振り返ると、人々は、カルマを求め、災難に対する「準備」として、社会的な信用に投資し、コミュニティに善意を注入していた。

私達は、グーグルによって管理(操作)された経済の中で働く「検索マーケッター」、あるいは、「検索エンジンのオプティマイザー」なのかもしれないが、私達の存在価値は、説得する力にかかっている。マーケットで説得する力は、グーグルに勝るのだ

皆さんはどのような戦略を利用しているのだろうか?また、今後、異なる戦略を採用する予定はあるだろうか?


この記事は、SEO Bookに掲載された「What is Your SEO Strategy?」を翻訳した内容です。

昔からSEOをやっていた人にはある種懐かしい記事でもありました。SEOは元々どちらかというと広告予算がない中小企業や個人が、検索エンジンの裏をかいて上位表示&集客を目指すゲリラ的手法として登場・進化してきましたから、どうしてもスパム的な扱いをされてきたのはある種仕方ない面もあるのですけどね。そもそも当時は検索広告自体がありませんでしたし。それから15年、今やネットでも主流のマーケティングチャンネルに成長した検索エンジンでもありますが、検索エンジンのアルゴリズム、そしてSEOもかつての姿からは劇的に進化しています。業界歴10年以上のベテランSEOの皆さん、時代に即したあるべきSEO戦略を練って結果を出し続けていきたいですね。 — SEO Japan [G+]

知ったかぶりのSEOのアドバイスに気をつけろ

自称SEOの専門家は無数にいますが、皆が皆自分でSEOのテクニックを日々実験しアルゴリズムを体感した上でSEOを語っている人は限られるかもしれません。本やネットで得た知識や、多少のサイト運営経験やクライアント仕事で「百戦錬磨のベテラン」のごとく語れる強心臓の持ち主はともかくとして、日々SEOを自ら実践しているSEOエキスパートでも常にアルゴリズムが進化し続けるGoogleを前に何事も絶対とはいいきれないもどかしさを感じることはあるでしょう。ある程度の経験を積んでこれば世の中に溢れるSEO情報を見た際に自分の感覚である程度物事を判断できるようになるとは思いますが、初心者であれば海外情報派のSEOプロや実戦勝負のアフィリエイター含めて様々な情報が溢れるこの世界、一体何をどこまで信じていいのかわからない、という方も多いでしょう。今回はSEO Bookから世の中に溢れるSEOに関するアドバイスを正しく読み解くための記事を。 — SEO Japan

SEOが生まれて間もない頃は、大勢の専門家が、ブラックボックステストを実行し、検索エンジンが見返りを与えるページを確かめていた。

ブラックボックステストは、IT業界で用いられる専門用語であり、機械やコンピュータプログラムの内部の仕組みに関する知識を必要とするタイプのテストではない。どちらかと言うと、システムが、入力に対してどのように反応するのかを見るためのテストである。

そのため、長年の間、SEOとは、テストを行い、検索エンジンの反応を見る取り組みであった。ランキングが高くなれば、SEOの担当者は、相関関係と因果関係が等しいと推測し、ランキングを上げたと思われる原因の手法を大幅に増やす。当該のトリックが、繰り返し実行することが出来るなら、因果関係に関して、少なくとも、検索エンジンが新しいアルゴリズムのコードを導入し、ブラックボックステストの段階に後戻りさせるまでは、確固たる結論を導き出すことが可能であった。

ただし、すべてのSEOの関係者が、テスト段階に戻ったわけではない。一部のSEO業者は、自分では、ほとんどテストを行わず、その他の業者に依存している。その結果、SEO業界では、「真実」だと思われる事柄に関して、誤解を招きやすい環境が生まれ — 多くの誤った情報が、絶対的な真実と考えられるようになるまで、至る所で繰り返されるようになった。例えば、「有料リンクが、危険をもたらす」と言う指摘がある…確かにダメージを与える可能性はあるが、有料リンクを利用していない方が、より大きなダメージを受ける可能性もある…すべてケースバイケースである。

テストしている手法の状態を正確に把握することは出来ないため、SEOのテストは、確実な結果をもたらすわけではない。つまり、テストしているトリックが、今後も持続するとは限らない。例えば、リンクを増やしたところ、ランキングが上がったものの、テストしている最中に、グーグルが導入していた新しいエンゲージメントのアルゴリズム等、別の要因によって、ランキングが上がった可能性もある。そのことを知らなかっただけだ。

以前は、このテストを実施するのは、遥かに楽だった。アップデートが規則的なスケジュールで行われていたためだ。次回のアップデートが行われるまでは、アルゴリズムは変化しないとある程度推測することが出来るため、因果関係が、今よりも明白であった。サーチエンジンランドを運営するダニー・サリバン氏は、2013年の年明けに、Mozで検索の歴史を分かりやすく説明していた:

歴史を振り返ると、SEOのテストが徐々に難しくなった理由が見えてくる。以前と比べると、見つけ出す必要がある不確定要素の数が遥かに多くなったのだ。また、検索エンジンは、賢くなった。SEO関係者によるブラックボックステストを妨げるには、ターゲットを動かし続ける手法が有効である。 ひっきりなしにコードの変更を行い、黙っていればよい。あるいは、ある領域で行った小さなコードの変更を大々的に発表しつつ、重要な変更を別の場所で実施して、無駄な努力をさせる手もある。

これが今日のSEOを巡る状況だ。

しかし…ここから文句のコーナー :)

バカバカしいにも程がある、と表現せざるを得ないSEOの専門家達がいる。

最近、私はある記事に遭遇した。ただし、記事にリンクを張るつもりはない。なぜなら、リンクを張ると、不安を拡散させる人達に見返りを与えてしまうためだ。また、悪口を言うことは、重要ではない。この記事は、一つのタイプのサイトから、幾つまでならリンクを得ても「安全」なのかを指摘していた。

問題は、反対の証拠を容易に発見することが出来る点である。この記事のケースでは、SERPにざっと目を通すだけで、サイトのタイプ YからX本以上のリンクを獲得しているものの、上位にランクインしているサイトを見つけることが出来る。すると、この指摘は何だったのか?と言う疑問が湧く。上位にランクインしているサイトは、「安全ではない」のだろうか?大勢のSEOの専門家は、善意でアドバイスを提供している。グーグルの公式の推奨事項を繰り返していることも多い。しかし、その結果、反対の証拠が巷に溢れている場合、アドバイスを受けた人達を騙してしまうことになる。

今日のSEO業界を一言で表すなら、「リンクの被害妄想」がピッタリだ。

実際に起きていること

実際に効果のあるリンク構築の取り組みに関しては、絶対的なルールはほとんど存在しない。様々な分野の1位のサイトの被リンクプロフィールを確認すれば、ある一定の法則に気がつくはずだ….

それは、一定の法則が存在しない法則である。

一部のサイトは、明らかに自動キャンペーンからリンクを獲得しているものの、ランキングに影響を与えているようには見えない。その一方で、信頼できるリンクばかりを集めているものの、下位に沈んでいるサイトがある。何が重要なのか?何が重要ではないのか?他にどんな要素がカウントされているのか?質問に答えてもらうことでしか、正確に事態を把握することは出来ない。

グーグルは、週末に幾つかの大きなリンクネットワークを葬ったと言われている。グーグルのスパム対策を統括するマット・カッツ氏は、Anglo Rankの名前を具体的に挙げていた

それでは、リンクネットワークを利用しても効果がないなら、なぜ、グーグルは、リンクネットワークを葬ったことを強調しているのだろうか?それは、リンクネットワークが有効だからだ。何でそんなことが言えるのだろうか?多くの利益が出る分野のSERP、そして、企業が進出していない分野(つまり、メジャーなブランドに独占されていない分野)のSERPをチェックすれば、すぐにアグレッシブなリンクネットワークは見つかるものの、「正当」な被リンクのプロフィールは、なかなか見当たらない。

当然、ブランドのサイトなら、デジタルマーケティングにおいて、もっと理想的なアプローチを取ることが出来るため、アグレッシブなリンクネットワークからは、リンクを向けてもらいたくないはずだ。しかし、このような証拠を目にすると、一部のSEOの関係者が惜しみなく提供しているアドバイスが空っぽに見えてしまう。このようなアドバイスは、憶測に基づいているのだろうか?それとも、グーグルの推奨事項を繰り返しているのだろうか?もしくは、テストの結果を根拠としているのだろうか?リンクネットワークの効果があるか、あるいは、効果はないものの、ランキングには影響を与えないのだろう。さもなければ、このようなサイトが上位にランクインすることはない。

この手のアドバイスは、無料で提供されている。それもそのはずだと私は思う。

リスク管理

要はリスクの問題である。

このタイプのサイトは、最終的にペナルティーを受ける可能性があるのだろうか?その可能性はある。しかし、「使い捨てのドメイン」アプローチを用いるサイトは、リンクを獲得するためなら、どんな手も使う。なぜなら、上位にランクインしないことが、リスクに該当するためだ。ペナルティーを受けることは、ゲームオーバーではなく、仕事を行う上での危険に過ぎない。

ブランドにとってドメインが重要なら、「SEO」の定義によるが、SEOから距離を取った方がいいかもしれない。デジタルマーケティングの大半は、従来の考え方(アルゴリズムを意識して最適化を積極的行って、上位にランクインさせる)においては、SEOに当たらない。デジタルマーケティングの多くの領域は、人に対する最適化をベースとしており、SEOを二次的なメリットと考えている。もちろん、この考え方に問題があるわけではない。実際に、多くのサイトにとって理想的なアプローチであり、事実、私達も推奨している。大半のサイトは、この一連の流れのどこかに帰着する。しかし、どこに流れ着くのであれ、必ず管理するべきマーケティングのリスクが存在する。「パフォーマンスが良くない」をリスクと見なす考えは、軽視されている気がする。

アドバイスに従う前に、実際のSERPで起きていることを確認し、その後、リスクを評価するべきである。SEOの関係者が何らかのルールを提案したら、効果があるように見えるケース、そして、効果がないように見えるケースを探し出すと良いだろう(後者の方が面白い)。直に問い合わせ、そして、テストを行うことで、貴重なSEOの見解が得られるのだ。

SEOには、芸術の要素と科学の要素が存在する。テストすることは出来るが、あくまでも一定の範囲内である。テストを越えた未知の部分には、芸術の要素が対応する。この芸術を巧みに実施する取り組みは、現実と証拠のない事実を見極める上で有効である。

そのためには、経験が必要である。

しかし、事実を確認していれば、何が正しいのか、自ずと見えてくるはずだ :)


この記事は、SEO Bookに掲載された「Beware of SEO Truthiness」を翻訳した内容です。

特にリンク構築においては常にペナルティのリスクもありますし、多少なりとも意図的なリンク施策を行っていく上で、様々な考察がネット上に溢れているだけに、悩ましいところではあります。グレーゾーンの安全圏レベルで取り組んでおくのが無難とは思いますが、そもそもそれがどこまでかを判断するにもそれなりの経験と知識がいりますよね。なんというか、実用的というより考えるきっかけをくれるような記事ではありましたが、自ら経験を積むしかないという結論は私の前段のコメントと一緒になってしまい、楽な道はない、という話でもありました。 — SEO Japan [G+]

次のSEO活用サイトを2014年に考える方法

SEOがある程度のテクニックで実現できた時代には、SEOだけを駆使してアフィリエイトサイトを量産し、それなりの収益を 上げることもできました。Googleのアルゴリズムが進化した今、SEOだけに頼ってサイトの上位表示を達成することは難しいですし、そもそもSEOに依存したビジネスは極めて不安定です。今回はそんな個人のSEOノウハウでこれまで時代を駆け抜けてきたあなたが、今後もその経験と知識を活かしつつさらに活躍していくためのアドバイスをSEO Bookが送ります。 — SEO Japan

個人運営のウェブマスターは、ここ数年、大きな損害を被ってきた。リスクを分散するのは難しくなり、人件費は上がり、接触の難易度は上がり、そして、コストは嵩む一方である。グーグルのウェブスパム対策部門、そして、増え続ける検索警察の方々が、不信感を煽っているためだ。

ウェブは、今でも素晴らしい居場所であり、現在も、輝かしい機会を与えてくれる。一方、オフラインの世界で同じ機会を得るためには、大きな資本リスクを背負わなければならない。

ウェブベースのビジネスモデルで、成功を収めることは今でも十分可能である。しかし、あらゆる戦略に言えることだが、時折、見直しを行う必要がある。そこで今回は、新しいサイトを始める際に私が踏む主要なプロセスを紹介する。

シグナルを探し、ノイズを見極める

ツイッターの世界を支配しているのは、オンラインマーケッター、セレブ、そして、ブランドであり、140文字の制限により、相変わらず、次のような(浅はかな)宣言が吐き出されている:

  • リンクは終わった
  • リンクのことは忘れて、いいね!、+1、リツイート等を獲得せよ
  • ゲスト投稿は終わった
  • インフォグラフィックは終わった
  • SEOは終わった

すべて出鱈目だが、同じ発言を、少しづつ言葉を変えて、何度も繰り返す予言者かぶれが続出する。

そんな時は、ランキングが「重要ではない」と主張する常軌を逸した発言を思い出してもらいたい。この発言は、遅くとも2006年には、姿を現していた。ヒステリックとしか言いようがない。

あるいは、ここ2、3年の間にごり押しが目立った「ソーシャルネットワークのシェアが、新たなリンクになる」と言う発言に目を向けてもらいたい。少なくとも自然な検索の増加に関しては、この主張を裏付けるデータは全く存在しない。

pinnochio

しかし、この「業界のトレンド」により、莫大な収益と検索のシェアが失われている。ここでは、スパムリンクとそうではないリンクの違いを議論するつもりはない。誰も質の低いリンクを獲得するべきだと推奨しているわけではなく、そんなことをする必要はない。

ポートフォリオを確立する

個人のウェブマスターなら、異なる意図を持つサイトを複数運営しているのではないだろうか?私は次のようなサイトを持っている:

  • オンラインでブランドとして認めてもらえるように務めるサイト(少なくとも、その努力はしている)
  • より持続しやすい長期的なプロジェクトに投資するための、純粋な、年季の入った稼ぎ頭のSEOサイト
  • しばらくは、有料のトラフィック、直接的な接触、そして、トラフィックを獲得する第三のメソッドとして、自然な検索と連動するソーシャルキャンペーンで生計を立てるためのサイト
  • 実際にサイト/ブランドの構築を始める前に、新しいアイデアや新しい製品を試すためだけのサイト

また、クライアントのタイプを限定する方針も重要視している。基本的な情報を基にスプレッドシートを作成し、遠くからでも見られるようにすると、とても便利である。

スプレッドシートでは次のカラムを用意する:

  • ドメイン名
  • 意図のタグ(上述した領域から一つ選択する)
  • 月間純利益(複数のカラムを割く)
  • 12ヶ月間継続の純利益
  • 月間/12ヶ月間継続のコスト

ここから、収益がどこから来ているのか、資金はどこに向かっているのかを把握するため、簡単な表を作成する。時間の経過と共に、オンラインブランドの領域(複数のソースからバランス良くトラフィックと収益を得る領域)が、収益とコストの面で、純粋なSEOを追い抜くように努力する。また、中長期の「ブランド育成」が期待できない高額の純粋なSEOを作り過ぎないように注意する。

さらに、クライアントの領域でも増加を望んでいる。しかし、求めているのは適切なタイプのクライアントのみである。誤ったタイプのクライアントは、小規模なチームに壊滅的な影響を与えかねないからだ。

小さく、無駄を省き、そして、採算を取れる状態を維持することは、この戦略の重要な鍵である。借金および経費に関して、この特徴からかけ離れているなら、ネットで長期にわたって生き残る上で、適切な判断を下しにくくなるだろう。

新しいサイトを始めるタイミングを検討する

大半の小規模なチーム、あるいは、個人のパブリッシャーであっても、2-3つのブランドサイトを同時に運営することはできるのではないだろうか(ブランドサイトには、オンラインマーケティングの大半の要素が集約されてくる)。私はまずサイトの該当するカテゴリを決める。

テスト用のサイトは容易に決めることが出来る。新しい製品に対するアイデアが浮かんだら、小さなワードプレスのサイト、そして、ランディングページを開設し、PPCを介してテストを実施する。初期のリサーチでは、既存の「検索」の需要が存在するかどうか、あるいは、自分で需要を作る必要があるかどうかを判断する。

当然、適切にネットワーキングを行っているなら、最初は、主にオフラインの需要を基にオンラインの製品を構築することも可能である。オフラインのネットワーク作りには、経験上、より多くの初期作業、そして、関係者等が必要になるため、基本的には、初期の需要がウェブに存在する製品にこだわるようにしている。

「製品」を検討する際は、次のような「アイテム」を販売することが可能な製品と見なす:

  • 知識
  • 物理的な製品
  • デジタル製品

幾つかの要素を組み合わせることも出来るが、上の3つのアイテムを売れる製品の基本的な種類と私は考慮している。ここから、次の調査を実施する:

  • ブランド名とドメイン(1ワード、もしくは、2ワードのドメインを希望する。キーワードは必須ではない)
  • 検索回数の推測と主要なキーワードのテールの長さ
  • 広範なトピック、または、自分のサイト/製品を挿入することが可能な平面的なトピックで会話が行われているかどうか
  • 製品が、既に人気が高く、広範な製品の一分野になり得るかどうか
  • 当該の製品は、ソーシャルメディアの領域で、成功を収めるチャンスが十分にあるかどうか
  • 既存の製品よりも優れた製品を作ることが出来るか

製品のアイデアの例

例えば、私は不動産をかじっているが、CPR/PMを各不動産の投資家に割り当てるようにしている。大半の製品は、「良い」には該当しない。ソリューションの多くは、単純にあまり良くないか、もしくは、マイクロソフトのDynamics CRM等の複雑なソリューションに仕掛けを加える必要がある。

ウェブ上には、この製品に対する需要があり、現在利用可能なテクノロジーを介して、よりエレガントに、投資の決断および管理に必要な要素を結びつける上で、出来ることは山ほどある。

これは、現在、私が実際に検討している取り組みである。また、より直接的で洗練された形式で、参入することが可能なニッチが存在する、優れた、広範なマーケットを探す戦略の典型的な例である。

ここでは、3つの製品のタイプのうち2つを活用することが出来るかもしれないが、私なら、まずは、オンライン製品のみを取り上げ、その後、トレーニングやコースを展開していくだろう。

製品が必要

product

オンラインの世界で長期的にビジネスを運営したいなら、上下運動の激しい検索サイクルを耐えうる製品とブランドを少なくとも1点は用意する必要がある。クライアントの仕事が製品だと指摘する声もある。その指摘に反論するつもりはない。

しかし、自分で製品やサービスを作り、クライアントに請求するケースと比べ、クライアントの仕事を請け負う場合、藪から棒に、他者の決定(内部の支出の決定、何もかも社内で対応する等)に左右されることが多い気がする。

また、消費者に直接製品を販売する場合も他者に左右される可能性がある。それでも、大勢のスタッフで構成される巨大なチーム、そして、そのチームを管理するチームを必要とする、少数/多数の大規模なクライアントに製品を販売する場合と比べて、SaaSモデル、購読モデル、もしくは、直接製品モデル等を介して、リスクを分散することが出来るメリットはある。

豊富な機会

ウェブ上には今でも無数の機会が存在する。この点は、疑いようもない事実である。広範なマーケットを探し出し、そのマーケット内のニッチを選択する私の戦略は、ここ数年、功を奏している。

まったく関係がない領域を取り上げることもある。関連性について大きく後れを取る領域では、ProBlogger.Net等の掲示板で、当該の業界のサイトを運営し、ソーシャルメディアを積極的に活用しているライターに寄稿を求める。

さらに、オーサーシップのプロフィールを記事に結びつけ、当該の記事をそれぞれのライターのソーシャルチャンネルとサイトで宣伝してもらう。こうすることで、特定の業界において、限られた金額でオーディエンスを増やし、業界の有名で、信頼されている人物と関係を構築する効果が見込める。

何かを売る

熱意と金銭的なポテンシャルのバランスを取るのは難しく、両立しないことが多い。先程掲載した項目を、アイデアを使って前に進む方法、もしくは、そのアイデアにとって、行動を起こすことが理にかなっているかどうかを特定するための指針として利用するなら、確固とした基盤を築くことが出来るだろう。

ここ2、3年間は、大きな変化が立て続けに起きているが、その結果、様々な領域で機会が生まれている。また、「多様化」と言うワード一つで片づけてしまうことも出来るが、理論ずくめのアプローチよりも、より地に根を下ろしたアプローチを採用する方が無難である。

従来のSEOキャンペーンの主な特徴は、あまり変わっていないが、こだわりを捨て、新たな機会を活用しても良いはずである。SEOの黄金時代を個人のウェブマスターとして駆け抜け、複数のオンラインマーケティングで経験を積んでいるなら、尚更だ。


この記事は、SEO Bookに掲載された「How to Think about your Next SEO Project」を翻訳した内容です。

今日のGoogleを前にアフィリエイターとして活躍している人であれば、ここに書かれていることの多くは実施済みか釈迦に説法的な話の気もしますが、何か強引なSEOだけ順位が上げれた時代が少しだけ懐かしくなった私でした。 — SEO Japan [G+]

SEOの最適化を考える

「SEOの最適化」?「SEO対策」ばりに意味不明な言葉の使い回しだろ、、、と思われた方もいるかもですが、いえいえ、全く正しい使い方です。Googleの進化と共に消え去りつつある従来のSEOに変わる今後のSEOモデルの形を考えてみようという記事をお久しぶりのSEO Bookから。今後の方向性に悩むSEO担当者とSEO業者の皆さんは読むべし?– SEO Japan

SEOは、常に獲得に焦点を絞って行われる。

キーワードでの上位へのランクインを目指すマーケティング戦略は、新たにビジターを獲得するために行われる。競合するサイトよりも上位にランク付けされると、新たなビジターの獲得が上位のサイトにプラスに働き、下位のサイトにマイナスに働くようになる。

SEOは強力なセールスポイントを持つ。クライアントは、ランクを維持する限り、新たなにビジターを着実に獲得し、競争におけるアドバンテージを満喫することが出来る。

SEOの密接なパートナーとされているのが、PPCである。SEOと同じように、PPCは、新たなビジターをサイトに呼び込み、巧みに入札を行い、適切な広告を用意している場合、競争上のアドバンテージを得ることが出来る。PPCとは異なり、SEOは、クリックごとに課金されることはなく(正確に言うと、SEOの料金を考慮した場合、クリックの単価が遥かに低い)、SEOの方が強固なセールスポイントを持っていると言える。また、検索エンジンのユーザーが、自然な検索結果を有料の結果よりも信頼している点も大事なポイントの一つである。

インターネットで製品やサービスを購入する際、91%のインターネットユーザーは、自然な検索結果を好む。[情報源: Tamar Search Attitudes Report -- Tamar 2010年7月]

台無し

しかし、偶然、そして、意図的に行われる、グーグルによるアルゴリズムの変更によって、SEOの立場が揺らぐようになった。

上位にランクインするメリットはそのまま残っているが、結果が以前ほど確実ではなくなった。また、さらに多くの取り組みが必要とされるものの、コストが高くなってしまった。結果を得る上で、SEOを行うリスクはますます高まっている。その一方で、十分に資金を投じている限り、結果は保証されているため、アドワーズが一層魅力的に映るようになっている。

グーグルにとって、アドワーズは優れたシステムである。競争が激しくない分野を見つけた広告スポンサーにとっても、良いシステムである。問題は、通常、競争のレベルがとても高い点である。

競争が激しく、また、オークションモデルが採用されているため、入札額は自然に高騰する。入札額が高騰すると、高いクリック単価でもROIを達成することが可能な会社のみ、入札に参加するようになる。理論的には、ROIが高ければ高いほど、入札価格も高くなる。後れを取ることを嫌う場合、競合者も同じ行動に出る。

そのため、業績を伸ばす手段として、顧客の獲得に力を入れたPPCの広告スポンサーは、クリック単価が上がるにつれ、より多くの収益をグーグルに渡すことになる。 検索チャンネルを介して、顧客の獲得を狙う場合、やがてコストの高騰に直面する。PPC経由では、時間の経過と共にROIの維持は難しくなる。だからこそ、SEOが魅力的に映る。グーグルが、SEOに狙いを定めるのは、当然と言えば、当然である。

アドワーズ、そして、SEOの根本的な問題点は、顧客の獲得のみを成功の基準にしていることであり、これは、長期的な戦略には向かない。

この点に関しては、後ほど詳しく説明する。.

ホワイトハットSEOは滅亡した

「ホワイトハットSEO」と言う用語が、一度でもあっても重要視されたことは、意外である。

検索エンジンのアルゴリズムを操作する試みは全て、検索エンジンの怒りを買う。検索エンジンのランク付けの基準を分析して、通常よりも上位にランクインするための取り組みは、操作に該当する。一方、検索結果で上位にランクインすることを意図して、リンクの獲得、キーワードに焦点を絞った記事の作成を行う取り組みもまた、ランキングを操作する取り組みに値する。要は程度の問題である。

マーケッターは、全く問題があるとは考えていない。

検索マーケティング業界は、「悪意のある行為」を慎めば、上位にランクインするチャンスがあると考えている。リンクを求める試み、トラフィックをもたらすキーワードを探す試み、そして、このキーワードに焦点を絞ったページの投稿 — かつては、より確実に利益を得ることが出来た。

サイトが確実にクロールされるものの、成果が保証されないなら、SEOを行う必要はあるのだろうか?ページを投稿して、グーグルがどの位置にランク付けするのか確かめるしかない。SEOがランキングを操作しないなら、単純にクロール可能なコンテンツを配信する以外にメリットはあるのだろうか?SEOは、「システムを操作する」を礼儀正しく表現しているだけである。

グーグルに役割を決めさせてしまった人達は、慌てて、役割を決め直している。「インバウンドマーケッター」は人気が高い。もちろん、この肩書きに問題があるわけではない。SEOと呼べることが出来ずに苦労しているのだ。SEOは、PRであり、マーケティングであり、コンテンツの作成である。このようなアクティビティの副作用として、検索エンジンの結果ページで上位にランクインする(と言うことも出来る)。映画「ファイトクラブ」のようなものだ。ファイトクラブのルール その1…

数年前、最後に残るSEOはブラックハットだと予測したことがある。どうやら、この予測は現実のものになろうとしている。SEOと言う用語は、予想通り、恣意的に用いられるようになり、軽視されるようになった。 今でも、使い捨てのドメインを使うことで、キーワードを積極的に狙うことで、そして、大量のリンクを買う/構築することで、システムを巧みに操作することが出来る。しかし、グーグルには、到底受け入れてもらえない。完全に情報を公開することなく、この取り組みをクライアントに売るのは難しい。たとえ何もかも打ち明けたとしても、やはり、なかなか首を縦に振ってもらえないはずである。

話を本題に戻そう….

新しい環境での最適化とは

ブラックハットは、今後も活動を続けるはずである。そもそも、ブラックハットは、検索エンジンの指示に従うはずがない。

大勢のSEOの関係者が、様々なイニシアチブをまとめて、検索から焦点を外そうと試みている。インバウンドと呼ぶ業者もある。実際には、マーケティング、コンテンツの作成、そして、PRを組み合わせた取り組みであり、アルゴリズムのハッキングとは距離を置いている。

インバウンドを成功に導き、検索で良い結果を得るには、SEOモデルを正反対に捉える必要がある。サイトにアクセスしてもらう点は同じだが、サイトを訪問してもらうためのコストが上がったため、ビジター一人一人を重要視する必要がある。検索の価値を維持するためには、クリックの後の行動に力を入れるべきである。

オファーが適切ではないなら、そして、オファーへのルートが適切ではないなら、全くリハーサルを行っていないバンドのコンサートにオーディエンスを呼び込むようなものだ。オーディエンスが姿を現したら、オーディエンスが求めるものを提供しなければならない。さもなければ、二度と足を運んでもらえなくなる。当然、バンドの人気は一気に落ちてしまうはずだ。

SERPで上位にランクインするためのコストが安価であった時代は、この点はあまり重要ではなかった。若干トピックが外れたトラフィックが多く寄せられたら、一大事ではあるが、コストが(大幅に)増加するわけではなかった。しかし、最近は、上位にランクインするためのコストが上がったため、「獲得をベースに成長」する方針は、苦戦を強いられつつある。

次の二つの分野での最適化を検討してもらいたい(まだ着手していないなら)。

1. 最適化のオファー

検索エンジンのユーザーは、欲しい情報を見つけられない場合、SERPに戻る — これはSEOの関係者なら誰でも知っている。クリックバックは、2つの問題をもたらす。まず、ビジターをサイトに導くために費やした時間と資金が無駄になる。そして、グーグルは、関連性の判断材料として、クリックバックの回数を数えている。

オファーがユーザーにとって適切かどうかを把握するには、どうすればいいのだろうか?

実績のある方法を一つ紹介する。幾つか4つのP — Product(製品)、Price(価格)、Promotion(宣伝)、Place(流通)を精査すると良い。あくまでもインターネット上の取り組みであるため、Place(流通)はそれほど関係ない。しかし、地域をベースとした製品やサービスを販売しているなら、Placeにも力を入れると良いだろう。Promotion(宣伝)はSEOの取り組みそのものである。Promotionによって、サイトに訪問してもらえるようになる。

しかし、特に注目してもらいたいのはProduct(製品)とPrice(価格)である。製品を最適化するには、幾つか根本的な疑問に答える必要がある:

  • 顧客はこの製品またはサービスを求めているのか?
  • この製品はどんなニーズを満たしているのか?ページを見て数秒間でその点は伝わるのか?
  • このニーズを満たすには、どのような機能を用意する必要があるのか?その点を説明しているか?
  • 見過ごしている機能はあるか?ニーズを満たす機能を全て説明しているか?
  • 顧客が利用しないコストの高い機能を盛り込んでいるか?
  • 顧客は製品をどのように、そして、どこで利用するのか?
  • 顧客の目にはどのように映るのか?顧客はどのような体験するのか?
  • どのサイズ、色を用意するべきか?
  • 何と呼ぶべきか?
  • どのようにブランドを位置付けているか?
  • 競合者の製品との違いは何か?
  • 提供するために最もコストが高く、それでも、十分に利益を得られるものは何か?

特にクライアントのビジネスに手を貸している場合、上述した領域に対して、SEO業者がコントロールすることが出来る取り組みは限られている。それでも、この質問を問い掛ける価値はある。クライアントが質問に答えることが出来ないなら、競合者に対して、アドバンテージを何も持っていないことになる。恐らく、競合者と同じようなサイトを運営しているのだろう。このタイプのサイトは、そもそもプロモーションに向かない。

歴史があり、かつては、競合者との差別化に成功していたものの、利益の少ない一般的なサイトに位を下げてしまったサイトもある。アマゾンやeBay等の大きなサイトが持つカタログは日に日に拡大していくためだ。

アグレッシブに攻めない限り、右に倣えのサイトを担当すると、苦戦を強いられることになる。そのため、クライアントを検査する際は、戦略的なアドバンテージを考慮すると良い。根本的なビジネスのアドバンテージを持っていないなら、SEOに取り組むガッツがあるかどうか自分自身に問いかけてもらいたい。

Price(価格)に関する質問:

  • 買い手にとっての製品またはサービスは何か?
  • この分野で、製品やサービスに対して、確立された価格は存在するか?
  • 顧客は価格に敏感か?価格を少し下げると、マーケットのシェアを増やすことは出来るか?それとも、少額の値上げなら、認識されず、利益を増やすことは出来るか?
  • 販売会社、または、業界のその他の特定の業界にどのようなディスカウントを提案するべきか?
  • 競合者の価格と比べ、自分の会社の製品の価格は、遜色がないか?

繰り返すが、上に挙げた領域に対して、ほとんど、または、全くコントロールすることが出来なくても、質問を投げ掛ける価値はある。活用することが可能なビジネスの潜在的なアドバンテージを見つけ出してもらいたい。

オファーを最適化したら、次にコンバージョンを詳しく見ていく。

2. コンバージョンの最適化

大半の検索マーケッターが認識している、明らかなコンバージョンのルートが存在する。インターネットユーザーがランディングページに到着する。 オファーされているものを購入するユーザーもいれば、ランディングページを去るユーザーもいる。コンバージョン/閲覧回数 x 100が、コンバージョン率として導き出される。

しかし、SEOにおいては、ランディングページのコンバージョン率だけに注目していればいいわけではない。PPCとは異なり、エントリーページを思い通りにコントロールすることが出来ない。そのため、コンバージョンを最適化するには、サイトにアクセスしたページを全て調べ、エントリーポイントと考えて、最適化する必要がある。

ページに到着したら、何をしてもらいたいのか考えるべきである。

全てのページに対して、理想の行動を思い描いてほしい。登録かもしれないし、ブックマークかもしれない。何かを買ってもらうことかもしれないし、あるいは、ツイートしてもらうことかもしれない。それが何であれ、各ページで、ビジターに対して、分かりやすいエンゲージメント(参加を介した交流)のメッセージを大きく、目立つように掲載しなければならない。。グーグルが直帰率をチェックしていることを忘れないでもらいたい。つまり、サイトの全てのページにコンバージョン率があり、ページによって、異なる可能性が高い。

例えば、買い物カゴのプロセスについて考えてもらいたい。買い手(モバイルデバイスのユーザー)は、複数のフォームを全て記入するだろうか?数回のクリックで、購入を行う環境は整っているだろうか?ペイパルやアマゾンの支払いシステムの統合は、コンバージョン率を改善するだろうか?サイトのスピードはどれぐらいだろうか?当然だが、早ければ早いほど良い。コンバージョンの多くは、プロセスから、ナビゲーション、そして、サイトのスピード等 — 簡素化が重要な鍵を握っている。

ここで、このようなコンバージョンを計測し、数量化するにはどうすればいいのか、そして、大きなサイトではコンバージョンのファンネルをどのように計測することが出来るのか、気になっている方が多いのではないだろうか?確かに難しい。通常、十分なサンプルのサイズを得るのは、不可能に近い。

しかし、だからと言って、コンバージョンの最適化を避けるのは賢明とは言えない。広範囲で計測を行い、時間の経過と共に、徐々に計測する項目を増やしていくことが出来るはずだ。ページ全体における1点の変更、ルートにおける1点の変更が、当該のページやルートにおいて小さな変化を導き出すことがある(見つけにくい変化も含む)。それでも、コンバージョンの最適化を行う会社が、とりわけ過去にこの取り組みを実施していない場合、大きなメリットを得られる点は十分に立証されている。

すべてのステップを数値化することは可能であり、実際に一部の企業は実施しているが、今回紹介した2つの総合的なコンセプト — オファーの最適化を行い、続いて、オファーに導くページとルートを最適化(簡素化)する — に従うだけで、様々な利益を容易に得られる。曖昧なことがあるなら、ハッキリさせれば良い。ビジターに行動を起こしてもらいたいなら、求める行動を明記する必要がある。動きが遅い要素があるなら、スピードアップさせるべきである。

すべてのオファー、ページ、そして、ルートでこの取り組みを行い、結果を計測してもらいたい。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Optimizing SEO Model」を翻訳した内容です。

前半は若干のSEO Book節が顕在でしたね。後半は、もはやSEOか?という議論はありますが(実際、私もコンバージョン施策は別会社で行っています)、それがすべてでは無いにせよ一つの方向性としてはありますよね。従来の形でいう「SEO業界」は瀕死状態に等しい日本の現状ですが、さてさて3年後にはSEOを取り巻く環境はどうなっているのでしょうか。 — SEO Japan [G+]

プレスリリースのリンクよりも遥かに大きな問題

プレスリリースをSEOに活用する戦術は、英語圏では一般的な手法として使われてきましたが(日本ではそこまで使われていなかったと思います)、意図的なアンカーテキストリンクを盛り込んだ内容の薄いリリースが大量生産され続けた結果、Googleが公式にプレスリリース内のリンクを実質スパム認定するような見解を述べる始末。質の高いコンテンツを生産することが大事なのはわかっていても、それにはコストも手間もそれなりにかかり、結果も保障されるものではないのもまた事実であり、意図的なリンク構築に頼れないウェブマスターの悩みはつきません。今回はSEO Bookが久々のGoogleとウェブマスターを取り巻くSEO事情に関するエッセイ的記事を。– SEO Japan

ご存知の方も多いかとは思うが、グーグルが、ウェブマスターガイドラインを更新した。

グーグルのガイドラインへの違反にあたる不自然なリンクの例としてよくあるケースを次に紹介します:….他のサイトに配布される記事やプレスリリース内の最適化されたアンカーテキストリンク。

次に例を示します。
市場には多くの婚約指輪が流通しています。結婚式を開くなら、最高の指輪を選ぶべきです。また、ウェディング ドレスを購入する必要もあります。(註:イタリックがアンカーテキストリンク)

とりわけ、グーグルは、他のサイトに配布される記事やプレスリリース内の最適化されたアンカーテキストを用いたリンクに焦点を絞っている。今回もグーグルらしく、若干ルールが曖昧に定められている。「最適化されたアンカーテキスト」とは何を意味するのだろうか?提供されている例では、アンカーテキストにキーワードが含まれており、アンカーテキスト内のキーワードが“最適化”されている。よって、グーグルのガイドラインの違反に当たる。

実に曖昧な表現である。

プレスリリースの変更点を考慮して、グーグルのガイドラインは次のように説明している:

ページランクやグーグルの検索結果でのサイトのランキングを操作することを意図したリンクは、リンク プログラムの一部と見なされることがあり、グーグルのウェブマスター向けガイドライン(品質に関するガイドライン)への違反にあたります。これには、自分のサイトへのリンクを操作する行為も、自分のサイトからのリンクを操作する行為も含まれます。

SEO目的 – つまりランキングを操作する目的 – で獲得したリンクは、グーグルのガイドラインに違反することになる。

グーグル vs ウェブマスター

あるチャットを紹介する…

このチャットの中で、グーグルのジョン・ミューラー氏は、ウェブマスター側から行動を起こしたなら、それは自然なリンクではないと指摘している。安全を第一に考えているウェブマスターに対して、ミューラー氏は、nofollowの利用を薦めている。

グーグルの方針は一貫しているが、画面に映っていた数名のウェブマスターは、完全に食い違っており、見ていて面白かった。グーグルは、プレスリリース自体は問題視していないものの、グーグルのガイドラインにおいて安全を重要視したいなら、リンクをnofollowにした方が無難である。

その通りだ。SEO目的でリンクを構築するのではなく、純粋なプレスリリースなら、リンクをnofollow化することに異論はないはずだ。

当然である。

しかし、一部のウェブマスターは、実際の自分達の取り組み関して、自覚していないようであった。この点は、質問の内容にも反映されていた。恐らく、「プレスリリース内のキーワードのリンクは、許される」と言う言葉を聞きたかったのだろう。今度もリンク構築の取り組みの一環として、プレスリリースもどきを配信することが出来るためだ。

要点を理解していないとしか私には思えなかった。

私はグーグルの味方なのか?

どちらか一方に肩入れしているわけではない。

もっと大きな問題に注目してもらいたいだけだ。

ウェブマスターの行動の良し悪しが、今後もグーグルによって決められていくなら、いずれ、完全に蚊帳の外に置かれてしまうことになるだろう。グーグルがウェブマスターの味方ではない点は明らかだが – 残念ながら多くのSEO関係者が誤解しているようだ。グーグルは、グーグルの味方である。たまにユーザーの味方だと主張することもある。そして、その言葉に嘘はない。

ウェブマスターは、グーグルにとって、コントロールし、好ましくない場合は排除し、整理し、そして、分類しなければならない存在である。人一倍“アグレッシブ”なウェブマスターに対しては、「友は近くに置き、敵はもっと近くに置く」ポリシーを採用している。

一部のウェブマスター、つまり、SEO業者は、ユーザーのためだけにコンテンツを配信するのではなく、グーグルの収益システムと争っている。SEOは、グーグルの金の卵とも言える、質の高いクリックのトラフィックをもたらす、クリックベースの広告と競合するサービスを提供しているのだ。

SEOが成功を収めると、グーグルに料金を支払う人がいなくなるのは目に見えている。当然 – 代わりにSEOに投資するようになるだろう。そのため、グーグルの立場から見ると、SEO業者は敵であり、コントールしなければならない。私がグーグルでもSEOに「質の高いコンテンツの提供」へと見直しを迫るだろう。

グーグルは、単純にプレスリリースのリンクを無視すればいいのではないだろうか?決して難しいことではない。なぜ公にしたのだろうか?グーグルは、アルゴリズムに関して、ウェブマスターに聞かせたいトピックを除き、徹底した秘密主義を採用している。それでは、なぜグーグルは、ウェブマスターに対して、プレスリリース内のリンクに関する情報を公開する気になったのだろうか?真っ先に浮かぶのは、リンク構築、そして、SEOの効果を弱めるためだ。

巨大なミサイルが、グーグルから発射されている。

ガイドラインに従う人達

グーグルに行動の条件を決めさせると、SEOの戦いから放り出されてしまう可能性がある。

(常に変化する)ガイドラインを守っていると言いつつ、実は違反すると、法的な責任問題に発展する可能性がある。最近、次のような訴訟が進行している:

先週、Seilay & Stewartが、RICO法(違法行為による利益の獲得を罰するアメリカの法律)を根拠に、法律事務所のマーケティングに特化したRainmaker Institute社に対して、$49,000のSEO料金の返還、そして、懲罰的損害賠償を求めて、訴訟を起こした。

…..SEO業者が情報を明らかにしているなら話は別だが、「グーグルのガイドライン違反」が、今後、訴訟に発展しやすくなる可能性は否定できない。

気軽にSEOをキャリアにするべきではないのかもしれない。

この最新のグーグルの取り組みに対して、正当なPRエージェンシー、メディア対応部門、そして、広報は感謝している可能性がある。ここで、ウェブマスターワールドのコメントを紹介する:

大半の正当なPRエージェンシー、メディア担当部門、そして、広報は、グーグルのガイドラインに喜んで従うのではないだろうか?なぜなら、「プレスリリース」が「SEOスパム」になってしまうと、この重要なツールが役に立たなくなってしまうためだ。

本物の広告スポンサーが、広告にページランクの転送を期待していないように、本物のPRエージェンシーもまた、プレスリリースにページランクを転送してもらうことなど期待していない。パブリックリレーションとは、検索結果を操作するのではなく、メディアにメッセージを埋め込む取り組みである。

ただし、プレスリリースが、信頼されていると言い切ることも出来ない。プレスリリースは、SEOが台頭する前から、そもそもあまり評判が高くなかったからだ。それでも、今回の措置により、ライバルは減り、PRエージェンシーは、クライアントのプレスリリースをアピールしやすくなったのではないだろうか。

ターゲットに焦点を合わせるガイドライン

上の動画の中で、グーグルのコアのランキングチームを統括するアミット・シンガル氏が作成した記事が、参考資料として取り上げられていた。2011年に作成された記事であり、最新の情報ではない。この記事は、品質を特定について次のように説明している:

アルゴリズムで用いられている、実際のランキングシグナルを私は公開するわけではない。検索結果を操作されたくないからだ。しかし、グーグルの考え方を知りたいなら、次の問いに答えていけば、グーグルがこの問題をどのような視点で見ているのか、自ずと分かってくるのではないだろうか:

  • その記事に提示されている情報を信頼しますか?
  • その記事は、エキスパート、または当該のトピックを熟知する熱心な人物によって書かれていますか?あるいはそれよりも質が低いですか?
  • そのサイトには、同じ、または同様のトピックで若干異なるキーワードのバリエーションを用いた、重複する、一致する、もしくは余分な記事がありますか?
  • そのトピックは、サイトの読者の紛れもない関心によって選ばれていますか?それとも、検索エンジンで何が上位にランクインするかを推測することで、コンテンツを作成していますか?
  • その記事は、オリジナルのコンテンツや情報、オリジナルのレポート、オリジナルのリサーチ、またはオリジナルの分析を提供していますか?
  • そのページは、検索結果のその他のページと比較して、十分な価値を提供していますか?
  • コンテンツにどのぐらい質の管理を実施していますか?

…等々。グーグルは、常に「品質の高いコンテンツの作成」を重要視している。グーグルのユーザーが、この品質の高いコンテンツを求めている。そして、グーグルのユーザーが求めているものは、同時にグーグルの株主が求めているものでもあるのだ。

もちろん、品質の高いコンテンツを求めること自体は問題ない。質の低いコンテンツを求めている人などいるだろうか?しかし、SEO業界の関係者のほとんどが理解しているように、品質の高いコンテンツを作ったところで、成功が保証されるわけではない。グーグル、そして、ユーザーにとっては、プラスに働くのかもしれないが、パブリッシャーにとっては、不利な環境である。リスクを全て背負うのは、パブリッシャーだけだからだ。

ニューヨークタイムズは、大量のコンテンツを持つボストングローブを、買った当時の金額のよりも大幅に低い金額で売却した。コンテンツの質が高いことは間違いないが、大きな利益をもたらすビジネスとは程遠い。適切なマーケティングを行うことなく、コンテンツばかりに力を入れる戦略は、信頼に欠ける。最近、アマゾンのCEO、ジェフ・ベゾス氏が、ワシントンポストを買収していたが、コンテンツを最優先している可能性は低い。

質の高いコンテンツは、作成コストが高い上、ウェブ広告の手数料が雀の涙しか期待できない点、オーディエンスに見てもらえない点、コンテンツがはぎ取られ、盗まれる点を考慮すると、ウェブマスターが、上位のランクを確保するために、その質の高いコンテンツを売り込むのは致し方ないと思える。その他に一体どんな選択肢があるのだろうか?

SEOを実施しない方がよっぽどリスキーである。

安価なコンテンツファクトリーとして有名なeHowでさえ、購読会員制に移行しようとしている。

さらに大きな問題

グーグルは、ゴールポストを自分の好きな場所に動かすことが出来る。現在行っている取り組みが、今後、グーグルの怒りを買う可能性はある。コンテンツが誰にも見てもらえなくなり、やり直す以外は、他にどうすることも出来ない状況に身を置かれるかもしれないのだ。

このような不測の事態に備えて、計画を練っているだろうか?

Johnonは的確にこの問題を表現している:

大事なことは、現在、検索エンジンから、どれぐらいのトラフィックを獲得しているのか、そして、今後、グーグルがこのトラフィックの流れを遮断した際に、どれだけ準備をしているのかだけである。

グーグルのポリシーとガイドラインの細かいところに気を取られていると、大事なポイントを見失ってしまう。グーグルが、ゴールポストの位置を動かし、トラフィックの流れを断ち切った際に、どれだけ準備が出来ているかが鍵を握る。

グーグルの方針の細部に気を取られていると、本当に、重要なポイントを見過ごしてしまうだろう。

これはリスク管理の問題だ。メインのサイト、または、クライアントのサイトが、グーグルのポリシーの変更に巻き込まれ、大打撃を受けてしまったら、どうなるだろうか?他にもサイトを運営しているだろうか?片方では、積極的にSEOをプッシュし、もう片方では、SEO抜きでサイトを運営しているだろうか?ガイドラインに従い、それで十分だと自分を納得させていくのだろうか?ガイドラインを守るものの、上位にランクインしていないなら、全くオーディエンスの視界には入らないため、ペナルティーを受けたようなものではないだろうか?検索トラフィックをメインコースではなく、ボーナスとして扱っているだろうか?

グーグルのニーズを自分のニーズよりも優先する方針は、慎重に判断してもらいたい。そして、自分のリスクは自分で管理するべきである。


この記事は、SEO BOOKに掲載された「Google: Press Release Links」を翻訳した内容です。

特に結論がある話ではありませんでしたが(いや、あるのか)、集客や収益の多様化が重要とはいえ、SEOはもちろん、検索エンジンに依存しないウェブビジネスは、限りなく一部でしょうし、成功しているウェブビジネスの多くはSEOにトラフィックを相当依存しているケースが多いのもまた事実。もちろん、その多くはペナルティを受ける確率は限りなく低い正攻法のSEOを長年続けてきたサイトとは思いますが、ちょっとしたアルゴリズム更新でがロングテールワードの平均順位が1ページ目から2ページ目に下がるようなことがあれば、トラフィックへの影響は莫大なものがありますよね。特にGoogleが余りに圧倒的な検索プラットフォームとして君臨している今日、わかっていても、どうしようもできない現状のような気もします。無理せず地道にSEO以外のことも考慮しつつコンテンツ作りに励んでいくしかないのでしょうが、ウェブマスターの仕事と悩みは募るばかりです。 — SEO Japan [G+]

SEO会社を成長させるための17の秘訣

Googleのペナルティ発動が当然のこととなり、従来の安易な外部リンク頼みのSEOが通用しなくなっている今日この頃。そろそろビジネスを鞍替えしようか、はたまたより高度な内部コンサルやリンク構築サービスにSEOを発展させようかと悩んでいるSEO会社も多いと思います。そんなあなたにピッタリかもしれないSEO会社を成長させるための17のアドバイスをSEO Bookから。とある本を元に筆者がSEO会社視点でコメントを付ける形で書かれていますが、SEOのみならず、ウェブマーケティング、ウェブコンサル、代理店等、ありとあらゆるサービス系会社に参考になる内容になっています。 — SEO Japan

SEOビジネスの売り方に関する徹底的な討論がメンバーズエリアで展開されている。ブログの読者の中にも、このトピックに興味がある方がいるはずなので、SEOであれ、他の業種であれ、ビジネス(事業)を売却する上での一般的な問題を検証していこうと思う。とりわけ、売ることが出来るようにビジネスを構築していく方法を中心に見ていく。

サービスベースのビジネス

サービスベースのビジネスは、容易に開設することが可能であるため、魅力的なビジネスだと言えるだろう。

誰がサービスを売ることが出来るのだろうか?答えは簡単だ – 誰でも売ることが可能である。サービスと言う形で、料金を支払ってでも欲しい、あるいは、料金を支払ってでも教えてほしい、スキル、知識、そして、経験を誰もが持っているためだ。サービスの売却は、際限がない — 収益を増やす必要がある人、または、収益を増やしたい人、家で働いている人、もしくは、フルタイムの事業を始め、運営している人なら、年齢、職歴、あるいは、現在の資金に関わらず、誰でもサービスを売ることが可能だ。

サービスをベースとした事業の欠点は、簡単に始めることが出来る点である。つまり、お金を出す価値のあるサービスの分野は、すぐにライバルで一杯になってしまうのだ。障壁の壁が低いため、妥当な価格でサービスを売ることが難しくなる。

コンサルティングの販売

売りやすさは、業者によって異なる。SEOコンサルティング等のエージェンシー事業に関しては、とりわけカスタマイズに力を入れている場合、売りにくい。

売るために作る: 自分がいなくても繁栄するビジネスを作る」の中で、ジョン・ワリロー氏は、その理由、そして、対策について説明している。この本は、デザインエージェンシー事業を8年間に渡って運営してきた結果、嫌気が差し、売る決断を下したものの、事実上、全く価値がないことに気づいた設立者が直面する問題を取り上げている。この人物は、ロゴの作成、SEO、ウェブデザイン、パンフレットの作成等を手掛けており、その試練と苦難は、このサイトの読者にとって、馴染み深いものばかりである。

優秀な経営者は、しばらくは売る気も、退く気もなかったとしても、売るために会社を構築していくべきだと考えている。

米国には2300万の会社があるが、1年に売却されている会社は、数百社に過ぎない。経営者に売る意思がないからだろうか?そのケースもある。しかし、構造の問題により、売ることが出来ない会社が多い。 売り手にとって何らかの価値があったとしても、他の人には何の価値もないのだ。

事業を買うとしたら、自分の事業を買いたいと思うか?

買い手の立場になって考えると、SEO関連のビジネスに何を求めるだろうか?何にリスクを感じるだろうか?

まず、売り上げを確認する。売り上げは好調だと仮定しよう。次に顧客のリストを確認する。顧客のリストも悪くない。延取引(一定の期間をおいてから決済する)が行われている。事業の経営者は、信用を重要視している – 信用は、定量化することが出来る資産として、定評がある。

しかし、信用は、過大評価されていることが多い。その理由を説明する:

一瞬で消えてなくなるからだ。

現時点では、顧客と従業員は共に満足し、周りからの評判も高い。しかし、次の週には評価がガラリと変わっているかもしれない。例えば、アップデートゼブラが、翌月に展開され、長年構築してきたSEOの取り組みが水の泡になってしまう。 それでも関係者は皆満足しているだろうか?クライアントは今でも満足しているだろうか?スタッフも今でも満足しているだろうか?今後は満たすことが出来ない、パフォーマンスを保証しているだろうか?SEOビジネスの最大の難点は、重要な納入の面が、自分達ではどうすることも出来ない点である。

信用は主観的であり、一時的であるため、会社の評価を行う際、多くの投資家は、完全に差し引いて考える。信用と評判に価値がないわけではないが、一時的な特徴を持つため、買い手は、売り手よりも、信用を低く評価している。信用を売りにしているなら、希望する価格で販売するのは、難しいかもしれない。

….信用が投資家にもたらすのは、継続企業価値のみである。継続企業価値には、現在保持する資産の価値、組織の知識、まだ製品名によって確保されていない評判の価値、そして、条件の良い場所等が含まれる。これはすべて競争上の優位な点、そして、持続可能な結果をもたらし、ヒットする商品を作り出し、平均以上の収益を達成する力を会社に与える。

信用のほとんど、または、すべてを買い手が割り引いて考えるなら、何が残るのだろうか?従業員である。しかし、従業員は会社を去る可能性がある。契約期間は、いつまでだろうか?どれぐらいの価値があるのだろうか?延長されるのだろうか?契約を破棄することは可能だろうか?エージェンシービジネスの価値の多くは、このような延契約に代弁される。顧客が、個人的なレベルで創設者を気に入り、それが取引のベースとなっている場合はどうなるのだろうか?そのサービスビジネスが、創設者の注目を要求する少数の顧客に依存し、同様のサービスを提供する多くの競合者が凌ぎを削っている状態だとすると、ジョン・ワリロー氏の言葉を借りるなら、事実上、価値はゼロだと言わざるを得ない。

しかし、価値を高くするために、変更を加えることは可能である。

製品に関してサービスの提供を考える

ワリロー氏は、統一したサービス製品を作るなら、ビジネスの価値は高くなると主張している。パッケージサービスを、設立者に頼ることなく、従業員が取り組むことが出来る、一貫性のある、リピート可能なプロセスにすることが可能である。収益を繰り返し得られるように、顧客が定期的に必要になるサービスを提供するべきである。

サービスを提供する会社ではなく、製品を提供する会社の視点で考えることが鍵を握る。

良質なサービス会社は、独自のアプローチ、そして、優秀なスタッフを抱えている。しかし、アプローチをカスタマイズして、顧客の問題を解決している限り、拡大することは不可能であり、事業の運営はスタッフに左右されることになる。 人材がビジネスの主なアセットであり – 入れ替わる可能性があるなら、あまり価値があるとは言えない。

サービスビジネスを高く売ることは不可能ではないが、理想的な金額で売ることは難しく、アーンアウトが絡むことが多い。アーンアウトとは、売り手は、最初に支払い価格の一部を受け取り、その後、収益の目標を達成しなければ全額を払わなくてもよいシステムである。数年間連続で目標を達成することが、条件にされる可能性もある。この期間に何かが起こることも、あるいは、買い手側が、目標の達成を難しく、または、不可能にする可能性もある。必ずしも悪意からこのような判断が下されるのではなく – ないとは言い切れないが – インセンティブが一致しないことも原因になり得る。

サービスから製品へ業種を変えた起業家の実例は存在するが、このプロセスは、この本の主人公の経験ほど、単純にことが運ぶとは限らない:

コンサルティングから製品の販売に切り替えたい起業家は大勢いるはずだ。ベルギーの起業家、イング・ヘーデンはこの転向を行った。サービスの提供から製品の販売への転向を見事に成し遂げたのだ…製品は全く異なる業種である。カット出来ないコストを出費することになる。サービスを提供する会社では、経営者が望めば、従業員を減らし、基本的にコストゼロで運営することが可能だ。製品を販売する会社では、この荒業を実施することが出来ない。ホスティング、開発、アップグレード、バグの修正、サポートが存在する。これは全てどうやってもカットすることが出来ないコストである。例えば、開発者は、コンサルタントよりも遥かに早いタイミングで新しいPCを欲しがるはずだ。

この本は、サービスベースのビジネスを調整して、拡大可能なサービスにする17点の秘訣を提供している。この秘訣の中には、さらに素晴らしいアイデアが溢れている。この秘訣の紹介が、この本を購入するきっかけになってくれると嬉しい – 私は手数料をピンハネするわけではなく、純粋に、いつか売ることを考えて、ビジネスを始める/経営している人達に参考になると思って紹介しているだけだ。

SEOに関連するビジネスを考慮して、この秘訣を見ていく。

1. 専門家

小さな会社が、万能型になるのは難しい。

大きな会社は、多くのスペシャリストを抱えており、容易に多くのサービスを提供することが出来る。小さな会社が、同じような方針を試みると、一人のスタッフが様々な仕事を担当しなければならなくなる。万能型のスタッフが、スペシャリストほど卓越したスキルを手に入れる可能性は低く、その結果、違いを確立し、ライバルに勝つのが困難になる。

SEOは、既に十分に特化された分野である。容易に真似することが不可能な地域の利点を持っていない限り、SEO、ウェブデザイン、パンフレット等、様々なサービスを提供している会社は、売ることに苦戦するはずだ。

しかし、万能型にも長所はある。特に、エコシステムが変化する場合、万能型が有利に働く:

ビジネスの世界では、専門家の動きが進んでいるが、出世する従業員は、万能型タイプが多い – 原因は、新たな職場に順応する才能、経歴、そして、社風の変化だけではない。「2012′s Evolutionaries」の著者、カーター・フィップス氏によると、万能型タイプは、“浅く広く知る”スキルが重宝される会社の体質において、成功するようだ。つまり、専門家に属するのか、万能型に属するのかが大きな鍵を握っている。

これは、会社よりも個人に当てはまると言えるだろう。

2. 収益の15%以上を特定のクライアントが占めないようにする

あるクライアントに過剰に依存していると、リスクは高くなる。当該のクライアントを失うと、ビジネスの価値の大半が消えてしまうからだ。

通常は1年契約を結ぶものの、その契約が切れると、従業員を解雇する際に絡む修羅場 – つまり、退職金も、失業手当も、差別や迷惑行為、あるいは、元従業員が元雇用主を訴えるその他の多くの理由で訴えられるリスクもない状態で、クライアントは自由の身にになる

3. プロセスを所有すると、宣伝し、コントロールしやすくなる

総合的なサービスと比べて、細かく設定されたソリューションは、売る際に苦労し、時間がかかる。詳細に設定されたサービスは、拡大するためには専門的なスキルを持つ、高給取りのスタッフを迎える必要があるため、拡大する面でも不利である。

SEOにおいては、一般的な、リピート可能なプロセスを実施するのは容易ではない。アジャイルで用いられているアダプティブプロセスに焦点を絞る戦略も考えられる:

信頼度の高いプロセスは、インプットではなく、アウトプットに焦点を絞っている。信頼度の高いプロセスを使って、スタッフは、たとえインプットが大きく変わっても、一貫して目標を達成する方法を特定する。インプットが変化するため、あるプロジェクトと同じプロセスや取り組みを次のプロジェクトで一度も利用することが出来ない可能性がある。信頼性は、結果によって決まる。再現性は、インプットに左右される。

4. 設立者ありきの会社を作らない

ヤフー!は設立者がいない状態でも、同じように運営を続けるはずだ。グーグルとマイクロソフトにも同じことが言えるだろう。創設者は、自分がいるかいないかに関わらず“動く機械”を作る必要がある。

小さなコンサルティング会社は、設立者中心に構築されることが多く、これが必要以上に売るのを難しくしている。顧客が設立者に対応してもらいたい、あるいは、監督してもらいたいと希望するなら、買い手は、設立者が会社を去った後、どれぐらいの顧客が残るのか気になるはずである。これは、アップルのように大きな会社にも起きる可能性がある。ただし、アップルの場合は、後任がイノベーションを導くスキルを持っているかどうかに注目が集まっているのだろう。

会社に戻ることがなくても、引き続き、会社は営業を続けることは可能だろうか

以下の質問を自分自身に問い、すべての質問に「はい」と答えることが出来るなら、良い準備が出来ていると言える:

  • 自分、もしくは、重要なメンバーが、長期間、もしくは、永遠に仕事に復帰することが出来なくなった場合を想定した戦略を持っているか?
  • その戦略を記録し、会社全体と意思の統一を行っているか?
  • 資格のある、適切なトレーニングを受けたスタッフが、現在の管理者や重要な従業員が引退した際に引き継ぎ、営業を続けることが出来るか?
  • この戦略を記録に残し、関係する重要なスタッフに伝えているか?
  • ビジネスに対する“ビジョン”を持っているか?そのビジョンは、会社の’価値’と従業員の行動に容易に結びつけることが出来るか?
  • その‘ビジョン’は、社内に十分に伝わり、浸透しているか?
  • 明確に特定した現実的な未来に対するビジネスの計画を説明することが出来るか?
  • この計画を明確に伝え、記録し、組織内の重要なスタッフと連絡を取り合っているか?

5. キャッシュの吸い上げを避ける

基本的に、給与の前借のことである。これはサービスよりも、製品を販売するビジネスにおいて、実施しやすい行為だ。事前に得るのではなく、進捗状況により請求を行うシステムを薦める。いずれにせよ、キャッシュフローを常に黒字にしておく必要がある。

キャッシュフローが芳しくない状況は、危険である。特に売ろうとしている場合、このようなキャッシュフローは、買い手の目にはマイナスに映る。キャッシュフローにネガティブな数字が並んでいる場合、正確に今後の収益を予測するのは難しい。

6. プロジェクトを堂々と却下する

仕事を却下するのは容易ではないが、既存のプロセスにフィットしない場合、新たな人材・資金を探して、穴埋めしなければならなくなる。何よりもコアの分野から外れてしまうと、競争上の有利な点を失ってしまうリスクがある。

カボチャ栽培計画の中でも、この点を私は取り上げている:

- 新たな機会と呼ばれることが多い – 気をそらすプロジェクトに現を抜かすべきではない。早い段階で引っこ抜く必要がある。

7. 時間を割いて、何人の顧客候補が売り上げに結びつく可能性が高いか調べる

コンバージョン率を確認しよう。これは、買い手がマーケットのポテンシャルを特定する上で役に立つ。買い手は、ビジネスを買った後も、同じペースで売り上げが発生するのかどうかを知りたがっている。

8. 営業は一人よりも二人の方が良い

営業は、自然に競争する意識が芽生えるため、お互いに切磋琢磨してもらうべきである。すると、最終的に会社にメリットがもたらされる。

営業は、もともとも競争する意識が強い。これは明らかであり、また、必要な性質でもある。営業は最前線に立ち、収益を得る機会を会社に持って帰ってくる。営業社員は、基準と計測によってパフォーマンスの評価を受け、見返りと特典によって、やる気を起こす。 多くの会社は、販売強化活動や競争を実施し、パフォーマンスのレベルを数量化し、優秀な社員を特定する取り組みを行っている。

9. サービスではなく、製品を売ることが得意な人材を雇用する

サービスから製品への鞍替えに苦労しているなら、営業社員に対して、顧客の希望に合わせて製品を順応させる取引には応じさせないように注意しておく必要がある。製品が希望に沿わないなら、それまでだ。サービス精神旺盛な営業スタッフが、売り上げが重要だと言う理由で、会社が提供していないソリューションを販売し、あとは“バックオフィス”が何とかするはずだと丸投げしたと言う話を私は聞いたことがある。

製品ベースの営業スタッフは、別の製品を望む顧客をターゲットから外し、会社の製品が役に立ち、今後、さらに製品を求めるであろう顧客の獲得に力を入れる。

10. 製品の再編を断行した年の収益を無視する

リピート可能なプロセスや製品に向けた再編により、赤字になる可能性が高い。いずれにせよ、将来の買い手は、かつてのサービスビジネスではなく、新しい製品ビジネスを買うのであり、今後の収益が判断材料になる。

11. 再編したビジネスを反映する2年分の財務諸表が必要

10を参考にしてもらいたい。

12. 経営陣を構築し、忠誠心に見返りを与える長期的なインセンティブを与える

設立者に依存するビジネスが理想的ではないように、買った途端に経営陣が去るような会社は、買い手にとって好ましいターゲットではない(買い手が、自分達の経営陣に総入れ替えするつもりなら話は別だが)。

13. 自分の会社が顧客として最大でもなければ最少にもならないアドバイザーを探す

ワリロー氏は、ブティック型のM&A企業の採用を薦めている。会社の価値が500万ドル以下の場合、ブローカーが売却に対処するだろう。

1995年から2006年にかけて、買収を行う企業の1/4はブティック型銀行を買収のアドバイザーとして雇用していた。ブティック系のアドバイザーは、業界に特化していることが多く、また、通常、総合的な銀行よりも、規模が小さく、自立している。この新聞は、ブティック型銀行とフルサービスの銀行のアドバイザーの選択、そして、その選択が取引に与える影響を調査している。複雑な取引では、売り手および買い手ともにブティック型銀行を採用していることが多く、ブティック系のアドバイザーのスキルと専門知識が買われていることを示唆している。

14. 一人のクライアントと取引を進めるアドバイザーは避け、(買い手側の)競争を求める

アドバイザーは、お気に入りのクライアントに対して、偵察を行っていることがある。これは、利益に相反する。なぜなら、買い手に有利になるように入札の競争を制限している、もしくは、取引を照会することで当該のクライアントから割高な手数料を取っている可能性があるためだ。

15. 大きな視点で考え、ビジネスの可能性を描写する3年計画を作成する

必ずしも現時点での能力に囚われずに、ビジネスのポテンシャルに関して考える必要がある。例えば、地域で事業を展開しているなら、全国、あるいは、世界に展開する可能性はどれぐらいあるだろうか?

様々なマーケットで定着したエージェンシーのように、自分の会社にはない資金力を買い手が持っていることもある。買い手が、既存の顧客に製品を販売したらどうなるだろうか?ビジネスの範囲は急に広がり、潜在的な価値は高まる。現時点ではなく、このネットワークを持っていたらどうなるのか想像してもらいたい。

16. 売ることが可能な製品第一の事業にしたいなら、買い手の言葉を使う

「クライアント」は「お客様」になり、「会社」は「弊社」になる。立場が変わるだけでなく、考え方と表現が変わり、その結果、買い手は正しく評価しやすくなる。

17. 買収後に重要なスタッフを確保するためにストックオプションを提供するのではなく、単純なボーナスを用意する

ストックオプションは、テクノロジー業界では浸透しているものの、ややこしくする可能性がある。ワリロー氏は、売却に関して、株主が意見を言うのは当然であり、会社の売るプロセスが複雑になると指摘し、ストックオプションには反対の立場を取っている。買い手は、この点をある程度予測しているため、大きな会社にとっては、それほど大きな問題にはならないだろう。

ストックオプションの代わりに、会社を売却した際に、主要なスタッフに現金を与える、残留ボーナスを用意することを同氏は薦めている。また、会社に残りたくなるように売却時以外のボーナスも充実させるべきである。

結論

ワリロー氏の著書には、優れたアドバイスやアイデアが多数紹介されており、今回の記事では触りを紹介したに過ぎない。このアドバイスを最大限に活かすためには、それぞれの背景に当てはめる必要があるものの、良い取っ掛かりになってもらえれば私は満足だ。

皆さんは、SEOビジネスを買った、または、売ったことがあるだろうか?是非、経験談を聞かせてもらいたい。ワリロー氏のアドバイスに賛成だろうか、あるいは、反対だろうか?遠慮なくコメントを投稿してほしい。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Building and Selling a SEO Business」を翻訳した内容です。

特に後半はSEOビジネスの売却について考える内容になっていますが、高値で売却できるような会社イコール、ビジネスが成功している、ということですし、会社を成長させたい人、売りたい人、それなりに参考になる点はある記事だったのではないでしょうか? — SEO Japan [G+]

SEOを批判する人達が抱える矛盾

検索エンジンがインターネットで普及し始めた15年以上前から存在し続けてきたのがSEO。その手法は時代と共に大きく変わってきましたが、検索エンジンというネットにおける大きな集客チャンネルからユーザーを誘導したいというニーズは常に存在しますし、検索広告市場が巨大化(=Googleが世界最強レベルの企業に成長し)すると共にSEOも一定の成長を遂げてきました。にも関わらず、いつまでたってもSEOがイマイチ評価を受けないのもまた事実。検索アルゴリズムの裏をかいて順位操作しよう、というその姿勢やその過程で実施される手法が疑問視されがちなことは理解できますが、最近は肝心のSEO業界の中心的存在でもあったSEO Mozがその名からSEOを取りMozとしてリブランディングに取り組み中な始末。彼らの場合は、出資も受けている企業を成長させるうえでSEOを超えたさらに上位階層、最近話題のインバウンドマーケティングの枠組みに入っていきたい思惑があることが理由とは思いますが、いずれにしてもSEOで頑張ってきた私からすると少し悲しい話でもあります。今回はそんなSEOやインバウンドマーケティングにまつわる旬な話題をSEO Bookが書き綴った興味深いエッセイ的な記事を。 — SEO Japan

ジョン・ヘンショー氏が、インバウンドマーケティングに関して“メッセージ”を発する人物が、薦めている行為に反する行為に及んでいるとして、批判した。 よく目にするインバウンドマーケティングの多くは、“何もわかっていない素人”の戯言か、何らかの有料プッシュマーケティングのいずれかである。

先週、まさに何も分かっていない素人にツイッターで遭遇した。(ツイッターのプロフィールによると)「HubSpotに承認されたパートナー」である、この人物は、私がフォロワーをもっとフォローするべきだと批判し、その後、SEOに関する自分の記事を読んだかどうかを尋ねるスパム行為に及んでいた。

当該のSEOの記事は、まったく役に立たない。「あからさま」な行動は避け、「自然」にリンクを集めるべきだと示唆していた。しかし、この記事自体が、薄っぺらいゲスト投稿であり、アンカーテキスト「search engine optimization」を使って、自分のサイトの奥深くにリンクを張っていた。この人物は、ファインダビリティ: SEOが消滅する理由と題された本まで出版している。

SEOが消滅しつつあると考えているなら、なぜ、ファインダビリティをアンカーテキストに使って、リンクを張らなかったのだろうか?SEOは使えないと断言している本人が、利用可能な解決策を用いることなく、今でも、消滅しつつあるSEOを利用しているのだ。

アンカーテキストが効果的だと主張したいなら、あるいは、プッシュマーケティングが、成功を収める上で欠かせないと思うなら、この手法を当人が否定していては、何が言いたいのかさっぱり分からなくなる。しかし、アンカーテキストを過剰に利用しているなら、「自然な行動」および「成り行きに任せる」というメッセージは、的外れである。だからこそ、Shitbound.orgのようなサイトが存在しているのだ。 ;)

肩書きからSEOを外したいと望む人達は、SEOが悪者扱いされていると主張している。そして、方向転換をした日の翌日、これからもSEOを大切に扱うと主張していた人達が、既にSEO業者を追放する行動に出ている。

「従来型」のSEOが、ブラックハット、または、効果がないと主張している人達は、実在する人間を中傷し、スパムの標的にすることを全く意に介していない。実在する人間がどのように扱われるかに関する考え方を示す上で、所謂「ブラックハット」な手法が用いられているのだ。

それだけではない。インバウンドツールのベンダーのせいで、SEOは評判を落としている。SEOの宣伝マシンがPPCに関してついた嘘(誰も見ていないとき)と題された記事に目を通してもらいたい。

その後、大げさな「インバウンドマーケティング、コンテンツマーケティング」ツールベンダーの説明に従ったところで、何も成果が出なかったと述べた。「先月のビジターは528名で、今月は587名です。」1000名を集めたいなら、一生懸命作業を行い、1、2年後には何とかなると待ち続ける必要がある。10000名を集めたいなんて、冗談はほどほどにしてもらいたい

インバウンドマーケティングのおとぎ話が現実になると待っていては、あっという間に年老いてしまうだろう。

当然ながら、私はこの記事にコメントを投稿し、記事のタイトルに「インバウンドマーケッター」を加えてもらいたいと要請した。なぜなら、大げさなSEOのソリューションを宣伝しているのが、明らかにインバウンドマーケッターだからだ。

インバウンドマーケティングをインコンリートマーケティング(中途半端なマーケティング)と呼んだヘンショー氏の投稿((& 数本の重要コメント)に応える形で、ダーミッシュ・シャー氏が、次のように見解を述べた:

マーケティングに関して話をする際、弊社は、従来型のアウトバウンドの手法を、長期的にみると、効果が薄い(そして、高価)だと表現する。ただし、全く役に立たないわけではない ? 全盛期よりも効果が低下しており、この傾向が続くことを言いたいだけだ。」

オンライン風刺漫画作家のヒュー・マクラウド氏が、核心を突いた作品を発表している。マクラウド氏は、言葉を変えても、真意を残すスキルを持っている。同氏の仕事は、メッセージの中核を抽出することだ。マクラウド氏は、HubSpotに対して次のように述べている。

  • 運よく、2006年に従来のマーケティングを抹殺することに成功した。
  • 従来型のマーケティングは簡単だ。うまくいく素振りを見せればいいだけだ。
  • 幸いにも、顧客は、従来型のマーケティングと同じぐらい、頭が悪い。
  • 従来型のマーケティングがうまくいっていた時代は、何年前だったか覚えているだろうか?私は忘れた
  • 従来型のマーケティングは、役に立たない。今までも役に立たなかった。


「従来型のマーケティングが役に立たない – 今までも役に立たなかった」と主張するのは、従来のマーケティングの手法が、無力であり、使い物にならないと言っているようなものだ。

「効果がない」なら、「役に立たない」ことになる。

「この金槌はすごい役に立つよ。使い物にならない!」と言う人はいない。

やはり、言葉よりも、行動に注目するべきである。

言動が一致しないなら、行為をまねするべきである。

これは、「自然なSEOを心掛けろ」と主張する記事にキーワードが豊富に詰められたアンカーテキストが掲載されているケース、そして、新しい名前をつける一方、批判している取り組みを自分達が実施している人達にも当てはまる。

「従来のマーケティング」の効果がなく、反対しているなら、なぜ今でもその従来のマーケティングを実施しているのだろうか?

金になるからだ。


この記事は、SEO Bookに掲載された「Inbound, Outbound, Outhouse」を翻訳した内容です。

ほぼ雑感を書き殴っただけに近いアーロン・ウォールの雑文でしたが、SEOに10年以上携わっている人間として気持ちはよく分かる記事でしたね 笑 インバウンドマーケティング、コンテンツマーケティング、旬レベルではSEOを遥かに凌駕していますし、SEOはその一部と言い切ることは簡単ですが、実際に結果につながるマーケティングができるかは、また別問題。もちろんSEO業者も従来型のSEOだけに固執していてはGoogle&時代に取り残されるのへ目に見えていますし、インバウンドマーケティング、コンテンツマーケティング的な幅広い視点を持ってSEOに取り組みたいですね。 — SEO Japan [G+]

今後のリンク構築に求められること

大きな話題となっていたペンギンアップデート2.0も意外と地味な着地をした様子ですが、Googleのアルゴリズムがどれだけ進化するにせよ、リンク構築の重要さと難しさは当面変わることはありません。今回はSEO Bookがこれからのリンク構築の在り方について深く語った記事を。 — SEO Japan

常識では考えられないリンクに関する被害妄想がまん延している。「不自然なリンクの通知」が飛び交うにつれ、もともと神経質なSEO業界は、最近、新たな境地に足を踏み入れている

リンクの一部(サイトの規模が大きいため、数百本に達する)が、グーグルのアルゴリズムにおいて、サイトにダメージを与えているのか気になって仕方ない。外部サイトへのリンクを「rel=”nofollow”」に変えようかと思っている。出来れば変えたくないんだけど … 」

跪き、リンクスパムを行ったことを認め、許しを請おうとするサイトのオーナー達が続出している。しかし、謝罪しても、サイトをSERPに戻してもらえないケースが多い。復帰を認められるものの、ランキングとトラフィックは回復しないサイトが存在する。その一方で、同じようなリンクを持っている多くのサイトが、ペナルティを免れている。

これは、グーグルに決定権を与えるデメリットだと私は思う。

リンクの削除

サイトのオーナーが、リンクに問題があることをグーグルから告げられると、フォーラムに姿を現し、状況を説明するため、効果が数倍に増す。

グーグルは、わざわざ「不自然なリンク通知」と言う茶番をなぜ演じているのだろうか?

グーグルがあるサイトへ向かうリンクに問題がある点に気づいたなら、ウェブマスターにリンクを削除するよう促すレポートを送るのではなく、単純に削除する、あるいは、価値を軽減すればいいのではないだろうか。そして、リンクの価値を考慮しない点をウェブマスターに伝えることも出来るはずである。

グーグルの戦略はPRであり、リンクの買い手と売り手の間に爆弾を落とすための取り組みだと仮定する人もいる。なぜ、そんなことをするのだろうか?リンクはリンクでも、グーグルは、自分達が気に食わないリンクを見極めることに苦労していると思われる。

そこで、グーグルは助けを得る。

再掲載リクエスト付きのリンクの否認ツールの提供は、賢明な策だと言えるだろう。リンクを買ったことをサイトのオーナーに認めさせ、リンクを買っている場所を指摘させる、もしくは、コストをかけずに質の低いリンクのデータベースを構築することが出来るなら、これ以上優れた労働力をアウトソースするシステムは他には考えられない。

サイトを運営しており、大量のリンクを削除する必要がある場合、その作業は容易ではない。大変であり、時間がかかり、また、最終的にその努力は無駄に終わる。

多くのサイトのオーナーがリンク否認リクエストに群がり、リンクの削除に対する費用を要請する事態に発展した。リンクのオーナーを確認し、リンクを見つけ、削除し、サイトをアップデートするには、時間と労力が必要とされるため、気持ちは分かる。

明らかに辟易しているディレクトリのオーナーは次のように正直な気持ちを吐露している:

脅迫?脅迫しているのはグーグルだ。料金を払って掲載してもらったディレクトリが脅迫しているわけではない。大事なことを言っておこう。削除してもらいたいなら、私は削除料金を要求する。この作業に価値がないと思うなら、付きまとうのは止めて、これ以上eメールで無料でリンクを削除して欲しいと頼まないでくれ。

リンクを探し、削除して、削除されたことを確認し、eメールを送信して確認する。5分間で終わる。そのためには29ドル支払ってもらう。それが嫌ならeメールを送らないでくれ。一分たりとも無料で働かなければいけない義務はない。29ドルと言う料金設定が脅迫に近いと指摘するeメールが送られてきたことがある。そのため、29ドルではなく – 新たに109ドルを要求することに決めた – これが脅迫だ。

念の為に言っておくが、グーグルのランキングを操作することを理解して、料金を支払ってディレクトリにリンクを掲載してもらい、今度は、自分のグーグルのランキングを再び操作するために、料金を支払ってディレクトリから抜け出す。自分で決定を下した点を忘れないでもらいたい。誰かのせいにして不満を言うのは筋違いだ。自分の失敗の後始末は自分一人でつけてくれ。

なるほど。

いずれにせよ、当該のリンクが実際にサイトにダメージを与えているなら – 議論の余地はあるが – 次の展開は誰にでも読めるはずである。サイトのオーナー達は、ディレクトリに対して、大量に、そして、迅速に競合者のリンクを投稿することになる。

それでは、ネガティブSEOについてマット・カッツ氏に語ってもらおう….


回復する保証はない

多くのサイトは、どんなことをしても、グーグルのペナルティから回復することが出来ないだろう。

どれだけ懺悔しても、印が消えることは永遠にないと考えられる。グーグルは、アドワーズで過去の行動を考慮に入れている。そのため、同じような印が自然な結果でも永遠に残ると考えても、決して飛躍し過ぎているとは言えないはずだ。

サイトが現在推進している取り組みではなく、過去に推進した取り組みが要因になっている。
なぜグーグルは過去の取り組みを恨んでいるのだろうか?恐らく、何年も前に、アフィリエイトがかつてドメインをかき回し、葬っていたやり方を問題視しているのではないだろうか…

これが、一部の回復したサイトが、以前よりもランクが落ちている理由なのかもしれない。永遠にマイナスの印を背負っていかなければならない可能性がある。

しかし、実際にサイトがSERPに復帰した際に、ランキングとトラフィックが落下していたとしても、それが質の低いリンクや過去の行動と全く関係がないこともあり得る。ランク付けにはその他にも多くの要素がある。また、グーグルのアルゴリズムのアップデートは、じっとしているわけではないため、原因を突き止めるのは容易ではない。

SEO業界が妄想に走っているのはこのためだ。

ブランドは逃げられるのか?

マット・カッツ氏は、大きなブランドもペナルティーの対象だと明言している。Interflora UKの件を覚えているだろうか?

グーグルは確かに大きなブランドにも罰を与えているのかもしれないが、無名のサイトに対して課される罰とは全く異なる罰が与えられているようだ。ユーザーが期待するサイトがSERPに存在しない場合、グーグルの立場が危うくなるため、大きなブランドは、容易に復帰することが出来る。

BBCが – 楽しそうに – 説明したこのレポートが典型的な例である:

私はBBCのサイトを代表する立場にある。土曜日、BBCは「検知された不自然なリンクの通知」を受けた。BBCのサイトは巨大であり、また、個々にサブセクションが乱立し、大勢のオーサーやエージェントが関与している。そのため、当該の「不自然なリンク」が存在する場所のヒントを教えてもらえると有難い。

私がBBCのウェブマスターだったら、通知を無視するだろう。グーグルはBBCのサイトのランクを落とすことはない。なぜなら、自分達のイメージが悪くなるからだ。BBCに向けられたリンクの一部を問題視しているなら、グーグル自身が問題を解決するべきである。

辛抱して、前に進め

アグレッシブなリンクスキームに関わったなら、ゲームの仕組みを理解していたはずである。関連性を人為的に押し上げることを望み、そして、リンク構築を行った結果、SERPでのランクの上昇を勝ち取ったのだ。

これは、被リンクを考慮するグーグル、つまり検索エンジンが“デザイン”した仕組みを操作していることになる。グーグルは意図的に多くのリンクが向けられたサイトを少ないサイトよりも上位にランク付けする。

サイトのオーナーは、あまりアグレッシブな手法を利用しない競合者を傍目に、この成果を存分に味わった。この取り組みの短所は – どんな取り組みにも弱点は付きもの – 関連性において、グーグルに人為的な後押しを見つけられたら、ドメインを葬られるリスクがある点である。

これもゲームの一部である。

抗議を行うウェブマスターもいるが、グーグルは全く関心を持っていない。そのため、最初からこのリスクを考慮しておく必要がある。

戦略的な面で、主に2つの視点でこの“ゲーム”を見ることが出来る:

モグラたたき: 負けを見越してアグレッシブなリンク構築を行う。叩かれたら、それはこの試みを行う代償だと考える。様々なドメインを運営し、異なるリンクグラフを用意する。常に一部が生き残り、ゲームに切れ目なく参加することを願う。一部のドメインが打撃を受けたら、我慢する。復活させる試みを行うものの、うまくいかなかったら諦めて前に進む。

グーグルを無視する: グーグルの存在を無視してサイトを運営すれば、グーグルからペナルティを課される可能性は低い。ただし、成功の保証はない。いずれにせよ、ペナルティと低いランキングは、結果においては同等の意味合いを持つ。

一歩離れて状況を見てみよう。グーグルのランキングにビジネスを依存している場合、これも立派なリスクである。背負う価値のあるリスクではないと指摘しているわけではない。あくまでも、ビジネスにとって負う価値のあるリスクかどうかは、当事者にしか分からない。

モグラたたき戦略が自分のビジネスに向かず、グーグルの逆鱗に触れるリスクを減らしたいなら、トラフィックを得る手段を多様化して、トラフィックのソースが一つなくなっても、ビジネス全体を失わないように工夫する価値はある。長期的にビジネスを運営するつもりなら、ブランドを確立し、トラフィックを多様化し、そして、自然なSEOのトラフィックをボーナスとして対処する方針を検討してもらいたい。そうすることで、グーグルへの依存度が大幅に減るため、グーグルが何をするにせよ、あまり心配しなくて済む。

2つの戦略を同時に用いるサイトもある。これはリスク管理の手法として理解できる。大半のサイトのオーナーは中間に位置し、最善の結果を期待する。

前進するリンク構築

グーグルの恐れ、不安、そして、疑いをベースとした戦略により、怯える、または、混乱する、あるいは、その双方に該当する数多くのサイトのオーナーが続出するだろう。

何が許容されているのだろうか?

問題は、現在許容されている行為が、来週には許されない可能性がある点である。サイトのオーナーが、あるリンク戦略を採用したら後戻りするのは不可能に近く、また、数年後に何が禁止されているのか誰も分からない。

当然ながら、リンク戦略の目的が“ランキングを高める”ことなら、グーグルはサイトのオーナーに「リンク戦略」を考えてもらいたくないはずである。この点に関しては、グーグルの方針は変わっていない。

リスクの低いアプローチを望むなら、グーグルのトラフィックをおまけとして考えた方が得策だ。ウェブマスターワールドを設立したブレット・タブキ氏は、「検索エンジンは存在しないものだと思え」、または同じようなメッセージが綴られたステッカーをモニターに貼っていた。SEOを超えた戦略的な思考を促されるため、今こそこのステッカーが役に立つのではないだろうか。グーグルからサイトが消えても、ビジネスを引き続き運営することは出来るだろうか?その答えがNoなら、戦略を考え直すべきである。

妥協案は考えられるだろうか?

時の試練に耐えられる可能性があり、グーグルの気まぐれな行動にも負けない戦略を組み込んだ、リンク構築に対するアプローチを幾つか紹介する。全てのアプローチにおいて、リンクの価値の一部がランクの高さであれ、SEO以外の理由でリンクを獲得する点が鍵を握る。

1. パブリッシャー

オーディエンスにとって関連する、有益なコンテンツを配信する。

あるトピックに関する情報を掲載したページを投稿するだけでは不十分であり、情報の実用性を証明する必要がある – 要するに、他の人達が情報を有益であると見なし、参照し、アクセスし、そして、話題にしている必要がある。資金をリンクの購入に費やす代わりに、コンテンツの作成、そして、オーディエンスへの宣伝に資金をつぎ込もう。 するとリンクが自然に集まる可能性が高くなる。受動的にリンクを獲得するのだ。

このタイプのリンクが集まってくる分には、リンクグラフは自然に見え、要な特徴にはならないため、問題視されないだろう。その他のシグナルがこの特徴を打ち消し、インパクトを抑えてくれる。

固有で、質の高い情報を基にしたブランドを構築し、複数のチャンネルを介して売り込むことで、リンクが集まり、その結果、グーグルのランキングが引き上げられる傾向が見られる。何よりもハイレベルな実用性を証明するべきである。

このモデルの問題点は、その他のサイトに容易に実用性を盗まれてしまう点だ。これは大きな問題であり、質の高いコンテンツへの投資を躊躇させている。この問題を回避する方法として、一部のコンテンツを客寄せ目的で使って、残りを有料線にする手が考えられる。十分な量のコンテンツをオーディエンス、そして、グーグルに公開し、そして、残りを見たい人に登録を求めるのだ。

コンテンツの全てをクローラーに与える見返りについては慎重に考える必要がある。「コンテンツ」ではなく「実用性」を与えることを重視してもらいたい。

2. 差別化

リンクの獲得に関しては、先発者利益が大きい。

新しい分野が開拓され、誰よりも早く、または、早い段階でその分野に進出すると、比較的に簡単に信頼できるリンクグラフを構築することが出来る。分野が拡大し、新たな層のアクティビティが活発化し、- ブロガー、メディア、そして、その他の情報のキュレイターがコンテンツの作成を始める。あらゆるニッチに共通することだが、スタート地点では、話題になる人数が限られるため、早く行動を起こすと全てのリンクを手に入れることが出来る。

分野が成熟していくと、マイク・グレハン氏が巧みに表現しているように「汚れたリンクが増加」する。

ウェブの新しいリンクは既に多くのリンクを持つサイトに向かう傾向があり、基本的にこの構想は新しいページや知名度の低いページとって不利である。検索エンジンが、人気の高いページを毎回上位にランク付けすると、このページを発見し、リンクを張るユーザーが増えていく。

早い段階でこのように全てのリンクを獲得したサイトは、結果の上位に掲載されるため、時間の経過とともに更にリンクの本数を増やしていく。今の行動を続けていればよい。何か常識を超えた行動に出なければ、後に参加したサイトが古株のサイトに打ち勝つことは難しい。常識を超えた行動とは、本質的に、新しいニッチへのシフト変更を意味する。

競争の激しい分野に遅れて参加しているなら、差別化について本気で知恵を絞りだす必要がある。その他のサイトとは異なり、何を提供することが出来るのだろうか?このような分野では卓越したコンテンツが要求される – 取り上げる価値のあるコンテンツが求められているのだ。

当該の分野は新たな方向に向かって動いているだろうか?もしそうなら、この方向に狙いを定め、誰よりも早く動きだすことが出来るだろうか?ニッチの現在の場所ではなく、今後向かう場所を察知し、予めその場所に向かうのだ。

「ありきたり」のコンテンツは、リンクを張ってもらえず、興味を持ってもらえず、上位にランク付けしてもらえず、話題に上げてもらえない – 当然だ。ウェブは、コンテンツには不足していない。ウェブには無数のコンテンツが存在し、グーグル等の企業が対処可能な10本のリンクに縮小し、大儲けしている。

3. ブランド

ブランドはグーグルから身を守る究極の戦略である。

ブランドだからと言って、グーグルのペナルティから逃れられるわけではない。実際に、ブランドもペナルティを科されている。しかし、科される量刑に差がある。ブランドの規模が大きければ大きいほど、量刑が少ない、もしくは短い。なぜなら、ウォルマートやアメリカ政府がどれだけグーグルをスパムしても、グーグルはこのようなサイトを表示せざるを得ないのだ。この2つのサイトがアグレッシブなSEOの戦略を採用している、または、その必要があるわけではないが、確実にグーグルに掲載してもらえる。

大きなブランドである必要はない。ただし、固有のブランド名に関してある程度の量の検索が行われている必要はある。当該のニッチで十分に知られているなら、- つまりタイプインの検索が十分に行われているなら、グーグルはブランドをSERPに表示させなければならない。さもなければ質の低い検索結果だと思われてしまう。

だからと言って、低俗な行動を取っても許されるわけではない。しかし、タイプインのトラフィックが多ければ多いほど、グーグルにかかるプレッシャーは大きくなり、上位に格付けしてもらいやすくなる。

ブランドネームに向かうリンクは、フッターの「オンラインで激安価格の薬を購入」等のリンクと比べ、無理やりリンクをを張っているようには見えない。リンクを張る側はブランドの名前を知っており、- 自然に – 名前を使ってリンクを張り、名指しで話題に取り上げている。

サイトが包括的であればあるほど、弱くなる。なぜなら、包括的なキーワードの用語に合わせている場合、当該のスペースを自分のものにするのが難しくなるためだ。常に若干 – あるいは大いに – 無理やりリンクが張られているように映ってしまう。

キーワードが掲載されたリンクを得ても構わないが、固有のブランドを確立する取り組みも忘れずに行ってもらいたい。そうすることで、当然ながらリンクグラフは自然に見えるようになる。質の低いリンクが数本あったところで、多くの自然なブランドリンクが作り出す良いシグナルを踏みにじる結果にはならないだろう。

4. エンゲージメント

ウェブは“場所”である。

この場所には大勢の人々が存在する。そして、人と人の間には関係が存在する。ウェブ上の人と人の間の関係は、リンクとして表現されることが多い。フェイスブックのリンクかもしれないし、ツイッターのリンクかもしれない。コメントのリンクやブログのリンクの可能性もあるが、リンクであることに変わりはない。クロール可能かどうか、no-followかどうかに関わらず、リンクは関係を表す。

グーグルが生き残るためには、この関係を理解しなければならない。

だからこそ、- ネガティブSEOを除く – 全てのリンクは価値を持つ。実際の関係のシグナルが多ければ多いほど、客観的に見て関連性が高いため、より上位にランク付けされる*べき*である。

そのため、関係とエンゲージメント(交流)を育む方法を探してもらいたい。ゲスト投稿かもしれないし、別のサイトにコメントを投稿する行為かもしれない。フォーラムに寄稿することだって出来る。インタビューを実施する手もある。インタビューを受ける側に回っても良い。会社との関係を構築することも可能だ。チャリティーへの貢献かもしれない。カンファレンスの参加なのかもしれない。影響力を持つ人物への接触がこの方法に該当する可能性もある。

全てに共通するのは、ネットワーク作りである。

そして、ネットワーク作りを行うと、副産物としてリンクが付いてくる。

しかし、気をつけてもらいたい点がある:

長い – 400ワード以上 – の固有の記事を提供する必要がある。リンクを張ってもらい、読者に没頭してもらい、コンテンツファームではなく、オーディエンスが実際にアクセスするサイトに掲載する必要がある。

実用的かどうか」自分自身に問いかけてもらいたい。

5. ニーズを満たす

このポイントは、差別化に似ているものの、若干焦点が絞られていると言える。

ある分野でオーディエンスが抱えている問題について考えてみよう。解決するのは困難な問題だ。「how to」、「ヒント」、「アドバイス」等々。

難問を解決すると、とりわけ本来ならば料金を支払わなければならない場合、オーディエンスは、義務感を持つようになる。この義務感をリンクの獲得に結びつけることが出来るなら、都合がよい。例えば、「この記事/動画が役に立ったとしても、料金を支払う必要はありません。その代わりに、リンクを張る/ツイッターでフォローしてもらえると嬉しいです」等のメッセージを送る手が考えられる。ここまであからさまに訴える必要はないが、時には露骨なアピールが求められることもある。こうすることでエンゲージメントは促され、ネットワークが作られ、リンクは構築されていく。

リンクに結びつくコール・トゥ・アクションを盛り込む方法を考案してもらいたい。

最後に

ちなみにシーザーズパレスはグーグルを拒否したようだ :)


この記事は、SEO Bookに掲載された「Link Madness」を翻訳した内容です。

SEO Bookらしい記事でしたが、大局的にSEOやリンク構築を理解するために考える要素が色々詰まった充実の内容だったと思います。月曜朝一にしては濃すぎましたが時間がある時にじっくり読み直したい記事でした。 — SEO Japan [G+]