投稿者: volareadmin

自社のウェブサイトが「古くさい」「いまいち効果が出ない」と感じた場合、サイトリニューアルを検討する必要があります。その際に重要となるのが「目的の明確化」です。「もっと印象よく」「商品を欲しくなるように」といった感覚的な目的では、具体策の検討や目標数値（KPI）の設定もままなりません。

ここでは、サイトリニューアルにおいて目的を明確化する重要性と、実際にどのようなプロセスでサイトリニューアルを考えていくべきかを解説します。

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サイトリニューアルが必要なタイミング

サイトリニューアルは、一般的に以下のようなタイミングで検討されます。

「ウェブサイトのデザインやインターフェイスが古びて時代に見合わない」
「情報が複雑化し、整理できない」

そうした、ユーザビリティを損ねた状態のときにサイトリニューアルは行われる傾向にあります。例えば、テキストや画像が小さく表示されていたり、スマートフォンでの閲覧に不向きであったりと、サイトのデザインが古くなった場合はサイトリニューアルが必要です。サイトデザインにもトレンドがあるため、時代遅れで見づらいサイトはそれだけでユーザーの信頼を損ね、離脱を招いてしまうからです。新しいブラウザや新しいバージョンのシステムに対応できず、頻繁に表示崩れが起きてしまったり、Adobe Flashのようなサポートが終了している機能を使用したりしている場合も、リニューアルで改善すべきでしょう。

また、長年のサイト運営にともなってコンテンツ量が増大した結果、構造が複雑化してしまい、どこに情報があるかがわからない場合も、解決手段のひとつとしてサイトリニューアルが考えられます。

そのほか、デザインや情報整理はできていても、何らかの原因でサイトのアクセス数やコンバージョン率が期待値に達しない場合も該当します。原因を究明し、サイトリニューアルによる改善を検討するべきでしょう。

サイトリニューアルで目的を明確化するメリット

サイトリニューアルを行う際に重要なことは、「目的を明確に定める」ことです。目的をしっかりと定めずにサイトリニューアルに乗り出してしまうと、さまざまな部署や上司からの意見に左右されて向かう方向がぶれてしまったり、成否を判断することができなくなったりしてしまいます。

目的を明確化するメリットをまとめましたので、一つひとつ説明していきましょう。

メリット1　施策が具体化される

サイトリニューアルの目的を明確にするメリットに、施策が具体化されることがあります。「コンバージョン率が低水準なので改善する」というリニューアルの目的が明確であれば、「コンバージョンページへの導線を強化する」「アクションボタンのデザインを変更してクリック率を高める」「問い合わせフォームのUIを改善する」といった具体的な施策内容になっていくのです。

そして、各施策でどの程度の改善効果を生みたいかという具体的な目標数値を決めることができ、リニューアル後に効果検証を行えるようになります。

メリット2　施策の優先順位が判断できる

サイトリニューアルの目的を明確化するメリットの2つ目は、施策の優先順位を判断しやすくなることです。

サイトリニューアルにかけられる予算には限りがあるため、あれもこれも改善しようとすることは現実的ではないでしょう。予算が限られている以上、最優先で解決すべきことを主目的に設定し、その目的に対して効果のある施策から優先的に着手することが重要です。

例えば「コンバージョン率を高める」という目的を明確にしていれば、「幅広く集客し、認知を拡大するために時事ネタを扱ったコラムを強化する」というアイデアは集客施策なので、その優先順位は低いことは明らかです。

それよりも、コンバージョンにつながりやすい見込み顧客向けのノウハウコンテンツを拡充したり、コンバージョンページのUI改善を優先したりしたほうが、目的の達成につながるでしょう。当たり前のことのようですが、目的を曖昧にしたままでは判断基準がないため、その当たり前のこともままならなくなってしまうのです。

メリット3　社内の意見を統一できる

3つ目のメリットは、社内の意見を統一しやすくなることです。

サイトリニューアルのプロジェクトを進めていると、社内メンバーからさまざまな意見や要望が出てきて収拾がつかなくなってしまうことがよくあります。もちろん各々の意見は尊重すべきですが、最終的に何の施策を実施するかは「サイトリニューアルの目的に沿っているか」で判断するべきです。むしろ、サイトリニューアルの目的が曖昧では取捨選択の判断ができず、採用しない理由を説明することも困難となってしまいます。

また、意見や要望を募る際にも、社内メンバーにリニューアルの目的を先に伝えることで、同じ方向を向いた意見が出やすくなるでしょう。

サイトリニューアルの目的を定める流れ

サイトリニューアルは感覚的に進めるのではなく、データや社内の意見などを根拠として明確な目的を打ち立てて行いましょう。そのためにやるべきことを順序だてて紹介します。

STEP1　アクセス分析して課題を明確にする

まずは、Google アナリティクスなどを用いてサイト全体のアクセス分析を実施して、課題を明確にしていきます。現状のサイト全体のPV数やコンバージョン数・率などを分析した上で、「PV数が多いのにコンバージョン率が低い」「他のページに比べて直帰率が高い」といった個別ページの課題を整理します。中でも、売上拡大や受注数増加など事業やサイト運営の目的に沿った箇所の課題を明確にしておきましょう。

STEP2　社内でヒアリングして要望を整理する

サイトリニューアルにあたっては、社内でヒアリングを行って要望を集め、整理しておくことが肝心です。営業活動に利用するコーポレートサイトや、事業の一環として運営しているECサイトなどの場合、サイト運営担当者以外にもサイトに関わる社内メンバーがいるはずです。彼らは日常的にサイトに触れており、顧客への提案などでもサイトを活用しているため、「もっとこうすれば使いやすいのに」といった思いを抱えている可能性があります。それらの意見や要望を反映すれば、さらにサイトリニューアルが有効なものになりますので、業務上サイトに関わる社内メンバーの意見や要望をヒアリングして整理してみましょう。

STEP3　課題を解決する施策をまとめる

続いて、アクセス分析や社内のヒアリングによって明らかになった課題に対し、解決のための具体的な施策を検討していきます。「適切な商品カテゴリがないため、カテゴリを整理する」「サイト経由の問い合わせ件数が少ないため、問い合わせフォームを改善する」「電話やメールでの問い合わせが多いため、Q&Aページのコンテンツを充実させる」など、課題を解決する施策をまとめ、整理しましょう。

STEP4　目的を明文化し、目標数値を設定する

サイトリニューアルの目的を簡潔なメッセージとして明文化します。メッセージは簡潔でなければ、社内メンバーに共有しても伝わりづらいですし、リニューアル担当者自身がシンプルに理解できず後々になって方針がぶれてしまうことになりかねません。「問い合わせ件数を増やす」「ブランドのファンを増やす」といったように、誰が見てもわかりやすい目的をメッセージにしましょう。

その上で、サイトリニューアルの目標数値も設定します。「コンバージョン数を1.2倍にする」「PV数を5%アップする」といったように具体的な目標数値を定めることで、施策の成否が判断しやすく、効果検証と改善を通じてPDCAを回しやすくもなります。

サイトリニューアルの準備段階における注意点

サイトリニューアルの準備段階として、目的や具対策、目標数値を検討するときの注意点を確認していきましょう。

注意1　コストやリソース不足にならないか

サイトリニューアルで高い目標を設定すること自体は悪いことではありませんが、コストやリソース不足により達成できなければ意味がなくなってしまいます。例えば「PV数を3倍にするためにコンテンツを200本作成する」といった目標を作った場合、対応できる社員が不足していたり、コンテンツ制作会社に依頼する予算が足りなかったりすると実現は不可能となります。サイトリニューアルの目的や目標を設定する場合、コストやリソース面で現実的に達成可能な方針であるかを考慮するようにしましょう。

注意2　ビジネスに貢献しない目的になっていないか

サイトリニューアルの目的を定めるに当たり、そもそもビジネスに貢献しないものになっていないか、必ず確認しておきましょう。サイトリニューアルは、人的にも金銭的にも膨大なコストをかけて実施するものです。それだけのコストをかけたにもかかわらず、自社のビジネスに貢献しないものであれば無駄であったと判断されかねません。

例えば、BtoBビジネスで顧客は特定の業界に限られている場合、業績アップのために認知を拡大させるべきターゲットは明らかです。それにもかかわらず、幅広い層のユーザーのアクセス拡大を目的にしてしまっては、ビジネスへの貢献度は低いと言わざるを得ません。会社の見ている方向と、サイトリニューアルの目的にズレがないよう注意しましょう。

サイトリニューアルは目的を見失わず完遂させよう

サイトリニューアルの目的は、プロジェクト進行中の指針ともなる重要なメッセージになります。最初に設定した目的を見失わず、リニューアルを成功へと導くためにも、サイトリニューアルの目的を明確にした上でプロジェクトを完遂させましょう。

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企業の中には、オウンドメディアを立ち上げて、情報発信を行い、集客しているところも目立ってきました。オウンドメディアを運営するメリットは、どのような点になるのか、解説していきます。

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なぜオウンドメディアが必要なのか

オウンドメディア（Owned Media）とは、自社が独自で運営するメディアのことを指します。なぜオウンドメディアの活用が必要になっているのでしょうか。

これまでは、既存のメディアにアプローチして、広告を出稿したり、取材をしてもらったりすることで、幅広い層の消費者に自社の商品やサービスについて、認知度を高めることができました。しかし、ウェブでの情報量が増えて、SNSが全盛期を迎える中で、従来のような一方的な情報発信では、ユーザーに届きにくくなってきています。そこで、ユーザーの知りたい情報を自分たちで発信したり、ユーザーからの声を自分たちのもとに集めたりするために、オウンドメディア運営の必要性が増しているのです。

オウンドメディアを運営する3つのメリット

オウンドメディアの運営には、どのようなメリットがあるのか、ひとつずつ確認していきましょう。

メリット1　見込み顧客にリーチできる

オウンドメディアで定期的にコンテンツを発信していくことで、自社の商品・サービスに関心を持つユーザーと接触することができます。

ユーザーの行動やニーズが多様化する中、消費者みずからがウェブで検索して、情報を探すのが当たり前になりました。広告の内容をそのまま信じるのではなく、自分でさまざまな商品・サービスについて調べて、他社商品との特徴や価格を比較して、買うべきものを選択していく時代です。ユーザーにとって役に立つ情報をオウンドメディアで発信し続ければ、商品・サービスについてリサーチをしているユーザーにリーチするきっかけになるのです。

メリット2　ブランディングが実現できる

オウンドメディアでは、商品・サービスの特徴を発信してユーザーに知ってもらえるほかに、自社の理念や商品に込めた思いなどを、見込み顧客に伝えることができます。自社が打ち出すメッセージに共感してもらえれば、ブランディングにつながっていきます。

メリット3　売上の向上につなげられる

オウンドメディアに流入したユーザーは「自社が発信する情報に興味を持って訪れた人」です。自社の商品・サービスに関心がある層ともいえるわけで、オウンドメディア活用によって、売上の向上につながる可能性があります。

また、広告の場合は出稿している期間のみの掲載となり、ユーザーとの接触期間は限定的ですが、オウンドメディアで発信するコンテンツは自社の財産となります。オウンドメディアでユーザーに有益なコンテンツを発信することは、潜在層から顕在層までの幅広い集客を行っていることとイコールです。

オウンドメディアを運営する際の注意点

さまざまなメリットをもたらすオウンドメディアの運営ですが、いくつか踏まえておくべき注意点があります。メリットと合わせて、しっかりと把握しておきましょう。

注意点1　すぐに効果が出ない

オウンドメディアは、コンテンツを定期的に発信することで、見込み顧客を獲得して、自社の商品やサービスへの理解を促すことが、重要な目的のひとつです。しかし、それにはやはり時間がかかります。

コンテンツ制作に時間がかかることに加えて、コンテンツが検索結果に上位表示されるまでも、数ヵ月はかかると考えておく必要があります。オウンドメディアで集客したり、売上につなげたりするのは、さらにその先のことです。

オウンドメディアの成果を出すには、立ち上げてから半年から1年以上はかかるということを、社内で共有した上で、運営をスタートさせるようにしましょう。

注意点2　コストがかかる

オウンドメディアの運営には、コストがかかります。サイトの管理費に加えて、コンテンツを定期的に発信するには、原稿料やデザイン費、取材費などが必要です。

また、コンテンツを公開した後は、反響を分析して次に活かす必要があります。分析ツールの導入や、コンサルへの相談料など、記事をより広い層に呼んでもらうためにもコストがかかります。継続的に費用が発生するため、予算を確保しておく必要があると認識しておきましょう。

注意点3　人的リソースを割かなければならない

オウンドメディアは、立ち上げたら終わりではなく、コンテンツを定期的に発信し、継続的に運用していかなくてはなりません。そのための運用体制を整えなければ、一部の人に負担がかかり、やがて更新が滞ってしまいます。コンテンツ制作はどのようなフローで行うのか、コンテンツの更新をどれくらいの頻度で行うのかを決めておく必要があります。

コンテンツのチェック体制を含めて、無理のない運用体制を確立させることは、オウンドメディア運用において必須なのです。

コンサルの力を借りてオウンドメディアを運営していく

見込み顧客にリーチできて、ブランディングや売上にもつなげられるなど、オウンドメディアのメリットは大きいです。しかし、一方で、オウンドメディアの運営にはコストがかかり、人的なリソースが必要です。それでいて、短期間では成果が出ないので、じっくり腰を据えてオウンドメディアを運用していく必要があります。もし、社内でオウンドメディア運営に精通した人がいなければ、コンサルティングに相談の上、第三者の意見を参考にしてみるのもおすすめです。

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オウンドメディアを運営する3つのメリットを解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

オウンドメディアで定期的にコンテンツを発信していくには、社内体制を整えなければならず、人的リソースを割かなければなりません。そのため、オウンドメディアの運用を外部に代行してもらっているという企業もあります。では、オウンドメディアの運用代行を依頼するにはどうすればいいのでしょうか？

ここでは、オウンドメディアの運用代行で押さえておきたいポイントを解説します。

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運用代行会社はどんなことをやってくれる？

オウンドメディアの運用を代行してもらう場合には、どんなことをやってもらえるのでしょうか。それぞれ確認していきましょう。

戦略設計

オウンドメディアの運用代行会社は、「どのようにして、オウンドメディアの成果を上げるのか」という戦略を考案してくれます。まずは、オウンドメディアを立ち上げる目的を明確にして、そのためには、どんなコンテンツをどのように発信していくべきなのかを整理していきましょう。オウンドメディアに適したユーザー像の詳細をペルソナとして設定した上で、ウェブ上での動きを分析するカスタマージャーニーを作成。

感覚に頼るのではなく、データにもとづいた上でオウンドメディアの戦略を設計してもらえます。

コンテンツ制作

運用代行会社に依頼した場合、オウンドメディアの肝となるコンテンツ制作を、外注することが可能です。運用代行がキーワードの選定やコンテンツの設計を担当し、記事は抱えているライターに外注に委託するのが一般的です。

文章のプロであるライターに依頼することで、コンテンツのクオリティが高まるため、社内制作に比べて内容チェックの負担も軽減します。何よりSEOにもとづいたコンテンツを作成してもらうことで、成果にもつながりやすくなるといえるでしょう。

分析や改善

定期的にコンテンツを発信しながら、アクセス状況を確認する分析も、運用代行会社が行うケースがあります。コンテンツは発信すること自体が目的化しがちですが、オウンドメディアの目的に沿った成果が上げられたかどうかが重要です。もし、期待した成果が得られなければ、原因を分析して、次の記事の作成にあたっての参考にします。

社内制作であっても、Googleアナリティクスやそのほかの分析ツールを使って、振り返りは行うべきですが、コンテンツの更新に追われて手が回らないことがあったり、自分でコンテンツを制作しているがゆえにバイアスがかかりやすかったりします。

オウンドメディアの運用代行のデメリット

オウンドメディアを効率的に運用できるという点では、運用代行に依頼するメリットは大きいといえますが、一方で、デメリットもあります。オウンドメディアの運用代行について、いくつかのデメリットについて確認していきましょう。

費用がかかる

オウンドメディアの運用代行では、当然のことながら費用がかかります。戦略設計、コンテンツ制作、分析とすべての工程を依頼する場合が最も費用が高くなるので、予算が厳しい場合は、部分的に外注するといった方法があります。

コンテンツ制作は社内のメンバーで行うようにして、外部の客観的な目線で、戦略立案と分析のみを依頼するという方法もあるでしょう。コンテンツ制作に苦労している場合は、コンテンツ制作を外注して、戦略立案や分析は社内で行うという方法もあります。

どの工程を外部に任せるかによって、見積もりも変わってきます。ざっくりとした予算を伝えて、どういった方法があるか、お互いにすり合わせていくと、良い協力体制が築けるでしょう。

ノウハウが蓄積されない

外部にオウンドメディアに運用代行をしてもらうということは、戦略立案やコンテンツ制作、分析などについて、社内でノウハウを蓄積しづらいということでもあります。もし、また別のオウンドメディアを立ち上げる際も、同じように運用代行を依頼しなければならないので、どうしても費用は高くつきます。

運用代行を依頼する場合でも、依頼内容を把握して、しっかりと説明を受けて、社内報告書としてまとめることで「ノウハウがまったく蓄積されない」といった事態は回避できるでしょう。いずれにしても、外部に依頼するということは、その分だけ社内ではコントロール外のことが増えるということ。くれぐれも信頼できる代行会社を見極めて、依頼するようにしてください。

運営代行先との情報共有に時間がかかる

オウンドメディアの運営代行を依頼する場合、情報共有に時間がかかるのは、デメリットのひとつといえるでしょう。自社の社員が運営する場合であれば、商品・サービスの知識があり、業界のこともわかっているので、共通認識がある程度できている状態で、オウンドメディアを運用することができます。

ところが、外部にオウンドメディアの運用代行をする場合は、「自分たちがどんな会社か」を理解してもらうのはもちろんのこと、同業他社の強みや、業界全体の課題なども、勉強してもらう必要があります。そのための情報共有には、どうしても手間と時間がかかってしまいます。

オウンドメディアの運用代行を依頼することで見えてくるものがある

自社の魅力を打ち出していくオウンドメディアの運用は、戦略立案にコンテンツ制作、分析が必要なため、多岐にわたる業務が発生します。社内だけで対応するのは難しいので、コストが許すならば、一部でも外部に代行してもらうと、成果につながりやすいオウンドメディア運営が実現できるでしょう。

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オウンドメディアの運用代行で押さえておくべきポイントとは？は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

オウンドメディアは、定期的に情報発信を行うことで、集客やブランディングにつなげられるというメリットがありますが、成果を出すためには、いくつか気をつけるべき点があります。

この記事では、オウンドメディアの運用で気をつけるべき重要ポイントを解説します。

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オウンドメディアの運用で成果を出すためのポイント

オウンドメディアで成果を出すためには、ただ、漫然と情報発信をするのではなく、いくつかの押さえるべきポイントがあります。オウンドメディア運用において、実践できているかどうかを確認してみてください。

ポイント1　運用の目的を明確にする

オウンドメディアを運用するにあたって、まず大切なのは「目的を明確にすること」です。オウンドメディアの目的は大きく分けて「集客」「ブランディング」「採用」といったものがありますが、「なぜ集客したいのか？」「どうしてブランディングが必要だと考えたのか？」という背景にある「悩み」まで掘り下げてください。

「サービスへの問い合わせ件数がなかなか増えない」「商品ラインナップを充実させていくにあたって、リード獲得が必要」「同業他社に比べて知名度が低い」など、オウンドメディアで最も解決したい課題が見えてきたら、それをオウンドメディアの目的としていきます。

オウンドメディアは、自社で自由に情報発信できるのがいいところですが、それゆえに、運用しているうちにいろいろなコンテンツを作ろうとして、どれも中途半端になるというケースが少なくありません。コンテンツの企画の取捨選択をするためにも、目的を明確にしておくようにしましょう。

ポイント2　成功指標を設定する

目的が明確になれば、そのためにどんな数値を上げるべきなのか、具体的な成功指標を設定します。リード獲得数なのか、商品購入数なのか、それとも新規ユーザー数なのか。オウンドメディアに明確な目的があれば、成功指標はおのずと定まってくることでしょう。

このときに、KGIとKPIで整理することをおすすめします。KGI（Key Goal Indicator：重要目標達成指標）は、最終ゴールや最終到達目標の指標のこと。そのKGIに至る前の中間目標が、KPI（Key Performance Indicator：重要業績評価指標）になります。

例えば「ネット上の売上を前年比150％にする」というKGIを立てるならば、そのためのKPIとして、販売数やリード獲得数などを設定し、それに向けたアクションに落とし込んでいきます。

ポイント3　戦略を設計する

次に、オウンドメディアの戦略を設計していきます。

まずは、目標達成に向けて、対象とするユーザーの属性を絞り込んでいき、顧客のペルソナを詳細に設定します。設定したペルソナが、オウンドメディア上で、どのように商品やサービスを認知し、興味や関心を持って、比較検討を行った上で、購買に至るのか。この一連の行動をカスタマージャーニーとして設計していくことで、どんなコンテンツをどのように届けるべきかが見えてくるはずです。

ポイント4　実行プランと体制を整備する

発信すべきコンテンツが見えてくれば、具体的な公開スケジュールを立てた上で、「誰がどれくらいの頻度でコンテンツを発信していくのか」という体制を構築していく必要があります。

このときに、コンテンツ制作の流れも確認しておきましょう。公開日に対して、原稿の締切りはいつにするのか、どのタイミングで誰が原稿をチェックするのか、具体的な行動計画を立てます。このときに、社内だけでは十分な体制づくりが難しい場合は、外注することも検討していきます。

ポイント5　分析とフィードバックを行う

コンテンツを公開した後は、Googleアナリティクスなどで分析を行います。対策キーワードの検索順位や表示回数、クリック数のほか、コンテンツのセッション数やコンバージョン数、コンバージョン率などを分析し、目標を達成できなかった場合は、改善点や対策を考えます。

コンテンツ制作においては、公開後の分析とフィードバックが成功のカギを握ります。人的なリソースが不足していると、コンテンツの更新に追われて、分析がおろそかになりがちですが、それでは成果を上げることは難しいでしょう。完全に内製化するか、一部外注するかの判断基準として「分析までしっかりできるかどうか」という点が抜け落ちないように気をつけてください。

オウンドメディア運用に重要なコンテンツ制作のポイント

オウンドメディアを戦略的に運用していくにあたっては、コンテンツにいかにふれてもらうかが重要です。コンテンツ制作におけるポイントを解説します。

適切なキーワードを設計する

オウンドメディアでコンテンツを発信していくにあたって、重要となるのが、SEOです。SEOとは検索エンジン最適化を意味します。的確なSEOを実施することで、検索からオウンドメディアへの流入を増やすことにつながります。

自社のオウンドメディアが対象とするユーザーが、どんなことに興味や関心を持ち、どんなキーワードで検索するのかをリサーチしていきます。対策キーワードが決まれば、そのキーワードでユーザーが検索したときに、検索結果で上位に表示されるようなコンテンツづくりを進めてください。

ユーザーが満足する内容にする

オウンドメディアのコンテンツづくりで重視すべきことは、「ユーザーにとって有益な内容かどうか」です。たとえ、ユーザーが関心を持つキーワードでコンテンツを作成して、検索から呼び込めたとしても、コンテンツの中身が伴っていなければすぐに離脱されてしまいます。

オウンドメディアでは、コンテンツの量と質の両方を重視しなければならないことを、頭に置いておいてください。コンテンツの質の判断に困ったときは「このコンテンツはユーザーの悩みや疑問を解消できているかどうか」という観点で読み直してみて、不十分な箇所があれば、労力を惜しむことなく、補足するようにしましょう。

公開後にアップデートする

コンテンツは公開したら、それで終わりではありません。コンテンツの分析を行い、ユーザーが求めている情報を把握することで、今後のコンテンツづくりに活かしていきましょう。

また、必要に応じて公開したコンテンツのリライトも行ってください。さらにユーザーにとって有益な情報を盛り込めないか、情報は古くなっていないか、さまざまな観点から、より価値の高い内容にしていきます。リライト時には、もとの公開日は残したままにして、「更新日」として新たな日付を記載するようにしましょう。元記事がいつ書かれたのかは、ユーザーにとって重要な情報なので、上書きしないようにしてください。

オウンドメディアの運営は体制づくりで決まる

オウンドメディアを運営するには、体制づくりができているかどうかが根幹となります。どれだけ優秀でも一人では、何から何までできないのが、オウンドメディアです。「質の高いコンテンツを発信して、その結果を分析する」ということには、いくつものステップが必要で、共通認識を持ったチームが必要不可欠です。

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SEOライティングについて体系的に学ぶには、書籍を手に取ることがおすすめです。ここでは、SEOライティングを習得するためのおすすめ本をご紹介します。

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SEOライティングとは？

SEOライティングとは、SEOの仕組みを理解した上で、記事を書くことを意味します。SEOとは検索エンジン最適化のこと。

SEOライティングの流れとしては、まずは検索ニーズがあるキーワードを選びます。そして、キーワードをもとにして、ユーザーの検索意図を考えながら記事を書いていきます。

キーワードを選ぶにあたって、最低限行うべきことは「どれくらい検索されているのか」という検索ボリュームの調査と、「そのキーワードを使って書かれているほかの記事は、どれくらいアクセスがあるのか」という競合記事の確認です。そうして選定したキーワードから、ユーザーがどんなことに関心を持ち、どんな情報を求めているのかを考えて、記事に反映させていくことになります。

SEOライティングで成果を出すためのコツ

SEOライティングで成果を出すためのコツを確認しておきましょう。

ユーザーが知りたい情報は結論ファースト

疑問を持ってネットで検索し、ユーザーが記事にたどり着いたとしましょう。ユーザーがまず着目するのが「この記事に自分の知りたいことが書いてあるかどうか」ということです。そのため、結論はなるべく記事の前半部分で示してあげることが大切です。

魅力的なタイトルをつける

タイトルは、短い文字数の中で適切に内容を表現しながらも、思わず読みたくなるようなものにする必要があります。テクニックとしては、キーワードはタイトルのなるべく左側に持ってくること。タイトルタグも指定すべきです。タイトルタグとは、コンテンツのタイトルを指定するためのHTMLタグのこと。タイトルタグの指定は、検索エンジンに記事の内容を伝えることであり、検索結果画面にも表示されます。

ディスクリプションで要点をまとめる

ディスクリプションとは、記事の要約部分です。SEOには直接的な効果はありませんが、検索結果に表示されるので、タイトルと同様に、ユーザーがそのページをクリックするかを判断する材料となります。

気をつけたいのが、スマートフォンだと、表示されるディスクリプションの文字数がパソコンより少なくなるということ。モバイルのユーザーを重視するのであれば、ディスクリプションの前半で要点を入れるようにしましょう。

見出しの階層構造を明確にする

記事の見出しが的確であれば、ユーザーは全文を読まなくても、記事のどこにどんなことが書いてあるのかを把握できます。また、見出しをつけることは、検索エンジンに記事の構造を伝えることでもあります。hタグを活用して、検索エンジンに記事の階層構造を認識してもらうようにしましょう。

箇条書きで要点を整理する

ウェブで記事を読むユーザーは「簡潔に書いてある内容を知りたい」という欲求があります。そのため、記事の内容を文章で長々と説明するよりも、ポイント別に整理してあげたほうが、ユーザーには喜ばれます。内容を整理する「箇条書き」は、SEOライティングにおいて活用したいテクニックのひとつといえるでしょう。

ビジュアル要素を入れる

テキストばかりだと、ユーザーは読むのに疲れてしまいますので、写真やイラスト、図版などビジュアル要素を記事の随所に入れるようにしましょう。表を入れたり、要点を太字にしたりすることも、記事にメリハリを与えるため、ユーザーがより記事を理解しやすくなります。

代名詞はできるだけ使わない

ウェブ記事は「最初から最後まで読んでくれる」という前提で書くと、ユーザーにそっぽを向かれてしまいます。ユーザーは早く結論を知りたいので、記事の中でも、関心のある該当箇所のみを読むことがあります。 そのため、「あれ」「これ」「それ」「あの」「その」「この」といった代名詞は、なるべく使わないほうがいいでしょう。代名詞は、前後の文脈を踏まえなければ、意味を理解しづらいからです。

もちろん、代名詞を使ってはいけないわけではありませんが、「本当に代名詞でなければいけないか」という視点で文章をチェックしてみると、具体的な言葉に置き換えたほうが理解しやすいケースが多々あります。

SEOライティングを学べるおすすめ本

ここからは、SEOライティングを習得するためのおすすめ本を紹介します。それぞれ特徴があるので、自分に合いそうなものから読んでみてください。

『最新のGoogle対策! これからのSEO Webライティング本格講座』

SEOライティングでは「ユーザーの検索意図を読んで、検索欲求を満たす記事を書く」ことが大切です。しかし、検索エンジンへの対策も同様に重視しなければなりません。検索エンジンのアルゴリズムは、日々進化し続けていますが、それでも「良いコンテンツであるかどうかを明確に判断する」のは、まだ難しいからです。

本書では「ユーザーを強く意識しすぎるあまり、ロボット対策を怠ると致命的なほど成果が上がらなくなる」と警告。ユーザーと検索ロボットの両方に寄り添うライティング手法をわかりやすく解説してくれています。

『最新のGoogle対策! これからのSEO Webライティング本格講座』
著者：瀧内賢
出版社：秀和システム
定価：1,980円（税込）

『SEO対策のための Webライティング実践講座』

SEOの基本的な概念を踏まえた上で、ウェブライティングの技術をとことん実践的に教えてくれるのが、本書です。76ものSEOライティングのテクニックが紹介されているので、すでにSEOライターとして活躍している人がステップアップするのにもおすすめの一冊。

目的別でウェブサイト制作のポイントが解説されているほか、ウェブだからできる情報収集やさまざまな無料ツールの利用方法までを網羅。ウェブライティングについて、幅広く学ぶことができます。

『SEO対策のための Webライティング実践講座』
著者：鈴木良治
出版社：技術評論社
定価：2,178円（税込）

『沈黙のWebライティング』

もし、温泉旅館のオウンドメディアで記事制作するなら…。そんな具体的な状況設定のもと、本書は「SEOライティングでなにをすればいいのか」を解説してくれます。謎のウェブマーケッター「ボーン・片桐」のハードボイルド物語で、SEOライティングのノウハウを無理なく自然に身につけることができます。

資料やウェブをもとにしたSEOライティングだけではなく、取材記事やバズ記事についても網羅。誰にどう届ければ、心をつかむことができるのか、その疑問に答えるヒントになる一冊です。

『沈黙のWebライティング』
著者：松尾茂起
出版社：エムディエヌコーポレーション
定価：2,200円（税込）

『SEOに強い Webライティング 売れる書き方の成功法則64』

SEOライティングの中でも「買わせる」ための文章に特化したのが、本書です。全日本SEO協会認定SEOコンサルタントが導き出した、SEOライティングの法則を解説しています。集客や販売アップといった成果を重視するサイト運営者には、特に参考になる本です。

『SEOに強い Webライティング 売れる書き方の成功法則64』
著者：ふくだたみこ
出版社：ソーテック社
定価：2,178円（税込）

『世界一やさしい Webライティングの教科書 1年生』

これからウェブライターとして一歩踏み出したい人のための入門書。「ターゲットを明確にする」「主語と述語のねじれをなくす」「数字を入れて具体的に書く」といったライティングの基本となるノウハウがわかりやすく解説されています。何気なく目にしている「ストレスなく読める文章」はいかにして生み出されているのか、その秘密がわかります。

『世界一やさしい Webライティングの教科書 1年生』
著者：グリーゼ（福田多美子、坂田美知子、加藤由起子）
出版社：ソーテック社
定価：1,848円（税込）

『10年つかえるSEOの基本』

SEOって、何のためのもの？SEOライティングのテクニックを身につける前に、そもそもSEOの基本についてきちんと学びたい。そんな人にぴったりなのが、ナイル取締役が執筆した本書です。

会話形式で、SEOについて楽しみながら理解できますので、SEO初心者に最適な内容になっています。SEO上級者であっても、ふと立ち止まって、SEOに関する思考を整理したいときに最適です。

『10年つかえるSEOの基本』
著者：土居健太郎
出版社：技術評論社
定価：1,628円（税込）

『インハウスSEO 成功のための実践テクニック』

インハウスSEO とは、SEOの作業を内製化することをいいます。本書は、インハウスSEOを行うための、実践的な手法を詳しく解説。内部対策、外部対策、コンテンツ対策など、分野ごとのノウハウが詰まっています。

SEOライティングは、このうちの「コンテンツ対策」に関わってきます。SEOを内製化するためには、どんな点に気をつけるべきなのかを踏まえることで、SEOライティングを行う意義もより明確になることでしょう。

『インハウスSEO 成功のための実践テクニック』
著者：土井まなぶ
出版社：ソシム
定価：1,760円（税込）

SEOライティングでは多角的な視点が求められる

SEOライティングでは、検索エンジンの特性を知って、さらにユーザーを満足させるように、記事を書いていく必要があります。多角的な視点が求められるため、今回ご紹介した書籍を参考にしながら、SEOライティングを身につけていきましょう。

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SEOライティングを極める！おすすめ本7冊は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

サイトリニューアルでは、ドメインなどの変更によりURLが新しいものに切り替わるケースがよくあります。その際、古いURLから新しいURLへ自動で遷移させるリダイレクトを行わなければ、SEO上不利になるなど、大きな機会損失を招いてしまいます。

ここでは、リダイレクトがサイトリニューアルで必要な理由や設定の際の注意点などについて解説します。

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サイトリニューアルのリダイレクトとは

そもそもリダイレクトとは、アクセスされたページから別のページへ転送させるための処理のことで、URLが変更される場合に使用するものです。サイトのドメイン変更に伴いURLが変更された場合や、コンテンツのSEOのためにURLを整理した場合などに、リダイレクト設定を行う必要があります。

サイトリニューアルでリダイレクトが必要な理由

サイトリニューアルでURLが変更されたにもかかわらず、適切にリダイレクトを行わなければ、さまざまなデメリットが生じてしまいます。リダイレクトを行わなければならない理由を解説しましょう。

ユーザビリティが向上する

古いURLから新しいURLへリダイレクトしなかった場合、古いURLにアクセスしたユーザーにはエラーページが表示されることになります。サイトリニューアル前に旧URLのページをブックマークしたユーザーや、旧URLが記載されているリンクをクリックしたユーザー、Googleなどで表示されたURLが新しいものに切り替わる前にアクセスしようとしたユーザーは、サイトを閲覧できなくなってしまうのです。このままでは、ユーザーがリニューアル後のサイトを閲覧せずに離脱してしまう可能性が高いです。ユーザビリティを向上させ、リニューアル後も快適にサイトを閲覧できるようにするためにも、リダイレクトは忘れずに行いましょう。

検索エンジンから評価される可能性がある

リダイレクトを行わないと、検索エンジンからの評価の損失につながってしまいます。存在しないページのURLであっても、検索エンジンのクローラーは巡回するので、大量のクロールエラーを発生させてしまいます。その分、新しいURLの巡回が遅れて、検索エンジンにインデックスされる時間も無駄にかかってしまう可能性が出てくるのです。

SEOの評価が低下して検索エンジンで上位表示されなくなり、自然検索流入が激減してしまうおそれが生じます。適切なSEOを実施するためにも、リダイレクト設定は非常に重要になります。

リダイレクトの種類

リダイレクトには「301リダイレクト」と「302リダイレクト」という2種類が存在します。それぞれの特徴や使い分けについて見ていきましょう。

301リダイレクト

301リダイレクトは、恒久的に転送を行うための手法です。検索エンジンにも新しいページへ移管したことを伝えられるため、旧URLの評価を新URLへ引き継ぐことができます。

サイトのドメインを変更した場合やコンテンツリニューアルでURLを整理した場合、ページの統合や正規化を行った場合、サイトをSSL化（httpからhttpsへ変更）した場合には、301リダイレクトを使用します。

302リダイレクト

302リダイレクトは、一時的に転送を行うための手法です。恒久的な転送ではないため、検索エンジンの評価を引き継ぐことができません。近いうちに旧URLへ戻す場合に使用するものなので、サイトリニューアルには適さないものです。

302リダイレクトは、サイトやページを一時的にメンテナンスする際に表示するお知らせページに転送する際に用いたり、数日から1週間程度URLを変更する必要がある際に使用したりするようにしましょう。

リダイレクト設定の際の注意点

次に、リダイレクト設定の際の注意点について見ていきます。

そもそもリダイレクト設定をしていない

リダイレクトの重要性を認識しないままリニューアルを行ってしまったサイトでは、そもそもリダイレクト設定がされていないケースをよく見かけます。当然のことながら、リダイレクト設定がされていなければ、新しいURLに自動で飛ぶことができませんから、ユーザーは古いURLのサイトを見続けてしまうことになるでしょう。そうなってしまえば、リニューアルそのものの意味すら失いかねない事態となってしまいます。

リダイレクト先が正しくない

リダイレクト設定はしているものの、設定のミスなどにより、遷移先が正しくなっていないケースが多くあります。また、リダイレクト設定の手間を軽減するため、「とりあえずトップページに遷移するように設定しよう」としてしまう場合もあるでしょう。しかし、検索エンジンからの評価を引き継げるのはあくまでも同じ内容のページのみですので、正しいリダイレクト設定を行うようにしてください。

処理が正常にいっていない

ページの相互関係をしっかりとチェックし、リダイレクト設定を漏らさず行ったとしても、リダイレクト設定の記述が間違ってしまっていては、リダイレクトが実行されません。正しく処理ができているのかを確かめる意味でも、リダイレクトが正常に行われるかを自分の目でしっかりと確認することが大切です。

URL新旧対応表を作成しよう

リダイレクト設定では、抜け漏れなどがあるとユーザーを混乱させてしまい、最悪の場合検索エンジンからの評価を下げてしまう可能性もあります。だからこそ、「URL新旧対応表」を作成し、一つひとつのページをしっかり管理することをおすすめします。

ただし、運用の期間が長いサイトでは、ページ数が膨大になり、一つひとつのURLを細かく管理するのが難しい場合もあるでしょう。そうした場合には、アクセス数が多いなど、サイト内において大事なページから、優先してURL新旧対応表を作るようにしてください。

リダイレクト設定の目的は、ユーザビリティの向上と検索エンジンからの評価の引き継ぎです。そのため、リニューアル前のサイトでアクセスを集めていなかったページについては、そもそもユーザーが閲覧していなかったり検索エンジンから評価されていなかったりするわけですから、必ずしもリダイレクト設定をする必要はありません。すべてのページをリダイレクト設定するのが理想ではありますが、現実問題としてそこに労力がかかりすぎてしまう場合には、優先順位をつけて対応していくようにしてください。

リダイレクト設定を正しく行ってサイトリニューアルを成功させよう

サイトリニューアルには、多くのお金と時間が必要になるからこそ、さまざまなマイナス部分を排除しつつ、これまで積み上げてきたプラス部分はしっかりと守っていかなければなりません。今回紹介したリダイレクト設定も、プラス部分を守るための大切な作業のひとつであるため、漏らさず対応するようにしてください。

サイトリニューアルで必須！リダイレクトの方法を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

自社サイトを大規模に改修するサイトリニューアルでは、改修する箇所や必要となる期間が膨大になりやすく、しっかりと順序立てて作業を進めなければなりません。ここで正攻法となる手順を踏まなければ、サイトリニューアルの効果を出しにくくなってしまったり、場合によっては逆に効果を下げてしまったりすることも考えられます。

そこで今回は、サイトリニューアルの正攻法といえる手順と、リニューアル実施時にありがちな失敗例について解説します。

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サイトリニューアルの7つの手順

改修箇所が多く、長期間をかけて行っていく必要があるサイトリニューアルでは、ひとつずつステップを踏みながら、確実に作業を進めていかなければなりません。まずは、理想的なサイトリニューアルの手順について見ていきましょう。

STEP1　サイトリニューアルの目的・目標を設定する

サイトリニューアルの際に、必ず最初にやるべきなのが、その目的や目標を設定することです。何のためにサイトリニューアルを行うのかが明確になっていなければ、現状の課題や行うべき改修も不明確なものとなり、効果のあるサイトリニューアルを実現することは難しいでしょう。

サイトの集客数を伸ばしたいのか、それとも問い合わせなどのコンバージョン数を上げたいのか、はたまた運用の手間の減少や効率化がしたいのか。サイトや企業によって、その目標となるところはさまざまあるとは思いますが、まずは最終的なゴール地点をはっきりさせておく必要があります。

STEP2　目的・目標を数値化してKPIを設定する

サイトリニューアルの目的や目標が決まったら、今度はそれを具体的な数値へと落とし込み、目標達成に必要なKPIを設定します。例えば「サイトからの問い合わせ数を20％増加させるために、サイトの訪問者数を30%増加させよう」といったように、具体的なKPIを決めておきましょう。

サイトリニューアルにおいて、目標を掲げることは非常に大切な要素ではありますが、だからといって到達できないであろう目標を定めてしまったり、目標達成に必要な要素が不明確な状態にしてしまったりしてはいけません。目標と、そこに至るまでの道筋をしっかりと定めておくことで、初めて具体的な改善点を見出すことができるようになるのです。

STEP3　自社サイトの課題を分析し、競合を調査する

次に、現状のサイトの課題を分析していきます。例えば、訪問者数は足りているのにコンバージョンにつながっていないのであれば、サイト内の構成に問題がある可能性があります。このようにして改善すべきポイントを見つけ出し、サイトリニューアルによって手を入れなければならない箇所を具体的に探していくのです。

また、ベンチマークしている競合サイトをチェックするのもいいでしょう。競合サイトで良い部分があるのであれば、その要素も積極的に導入していくべきですし、逆に良くないと感じる部分があるのであれば、それを避けるようにして、より良いサイトを目指していくことが大切です。

STEP4　サイトマップ・ワイヤーフレームを作成する

いよいよ実際のサイト構造を検討していきます。ページ同士のつながりを示すサイトマップ作成のタイミングで、追加するコンテンツの置き場所を決めるのはもちろん、現状のサイトから削除する要素や修正する要素も見定めるようにするといいでしょう。サイトマップが完成したら、各ページのレイアウトを定めるワイヤーフレームを作成していきます。ワイヤーフレームの作成では、実際のユーザーの動きをイメージし、見やすさや使いやすさにこだわっていくことが大切です。

STEP5　デザイン・コンテンツを作成する

次はデザインや、リニューアル後のサイトで必要になるコンテンツの作成を行っていきます。特にコンテンツ作成の際には、画像なども実際に使うであろう素材を使うようにし、アップした際の見え方までしっかりチェックすることが大切です。

STEP6　効果測定をする

サイトリニューアルによってどのような結果が出たのか、その効果測定をしっかり行うようにしましょう。サイトリニューアル前と比べてどう変わったのか、また目標としていた数値と比べて現状はどうなのか、といった部分を重点的にチェックします。

もしもリニューアル前よりも悪化している部分があれば、すぐに原因を究明して、対処しなければなりません。また目標に到達できていない場合は、どの部分を改善すれば目標に近づけるかを分析していきます。

STEP7　運用・改善を行う

サイトリニューアルに、明確な終わりというものは存在しません。定期的に効果測定を行いつつ、その結果をもとにさらなる改善を積み重ねていきます。少しずつでも課題を解決し、サイトを常に進化させ続けることが大切です。

サイトリニューアルでよくある失敗例

ここからは、サイトリニューアルの際によくある失敗例について見ていきます。

目的・目標の設定ミス

サイトリニューアルの失敗例として多いのが、目的や目標をうまく設定できていないケースです。例えば、サイトリニューアルの理由として「デザインが古くなってきたので刷新したい」というケースはよくあります。サイトリニューアルは、「目標」を達成するためのあくまで「手段」です。デザインを刷新したいは、手段になっているため、目的として設定してしまってはNGです。本来、改善すべきポイントや追加すべき要素を見落としてしまいます。そのままサイトリニューアルを進めてしまっては、単に見た目が新しくなっただけのサイトができあがってしまうでしょう。サイトリニューアルの際には、必ず明確な目的・目標を立てるようにしましょう。

制作会社の選定ミス

サイトリニューアルには、専門的な知識や技術が必要とされる部分も多いため、制作会社に作業を依頼するケースもあるでしょう。しかし、一口に制作会社といっても千差万別で、それぞれ得意とする領域は異なっています。例えば集客を目的としているにもかかわらず、デザインに優れた制作会社に依頼をしても、思い通りの結果をもたらすことはできません。サイトリニューアルの目的や目標に合わせ、それを得意とする制作会社をしっかり選定することが大切です。

KPIの設定ミス

目標達成のための具体的な数値であるKPIの設定でも、ミスが見られることは少なくありません。達成できないであろう数値を設定しても意味がありませんし、逆に誰でも達成できるような数値を設定してしまえば、リニューアルする意味も薄れてしまうでしょう。現状の数値や状況を正しく分析し、目指しがいのあるKPIを設定することが大切です。

リニューアル後の運用ミス

サイトリニューアルそのものが完了しても、運用ができていないケースはよく見られます。新しいコンテンツを追加したり、分析と改善を行ったりしなければ、せっかくサイトリニューアルした意味が薄れてしまいます。また、サイトリニューアル時にURLが変わったのに、リダイレクトの設定をし忘れていては、検索エンジンからもユーザーからも見放されてしまう結果になってしまうでしょう。

運用部分で失敗に陥る例も少なくありませんので、丁寧にサイトを運用して育てていかなければなりません。

正しい手順でサイトリニューアルを成功に導こう

サイトリニューアルを成功に導くためには、目標の設定や課題の分析、リニューアル後の改善など、ひとつとして無駄にしていい作業はありません。具体的な目標がなければ課題が抽出できないように、一つひとつの手順をしっかりと踏んでいくことも必要不可欠です。今回紹介した正攻法の手順を参考に、サイトリニューアルを成功に導きましょう。

サイトリニューアルの手順を7ステップで解説！【失敗例つき】は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

「企業が集客するとき、SNSの活用は必須なのだろうか......」

「仮にSNSで集客するとき、どのSNSを利用すべきかわからない」

と思うことはありませんか。

スマートフォンやインターネットの普及により、多くのSNSが生まれ浸透しています。集客のインパクトが大きくなっており、SNSでの集客を考えている企業担当の方も多いのではないでしょうか。しかし、SNSで集客をしたことがない場合は、そもそもSNSで集客すべきか悩む場面があるかと思います。

そこで今回は、

• 企業がSNSで集客すべき5つの理由
• 主な6つのSNSの特徴と集客方法
• SNS集客する際の注意点やポイント

など、SNSでの集客についてご紹介します。

これからSNSでの集客を始めたい方や、すでにSNSの集客を始めて上手くいっていない方はぜひ参考にしてください。

企業がSNSで集客すべき5つの理由とは？

企業がSNSで集客すべき理由は、以下の5つあります。それぞれ詳しく解説します。

【理由1】新規顧客の獲得につながりやすい

企業がSNSで集客すべき理由に、「新規顧客の獲得につながりやすい」といった点があります。

狙いたいターゲット層の中には、自社の商品・サービスを知らない人もいます。自社の商品・サービスを知らないため、そもそも検索して調べることもありません。何らかの方法で、情報を伝えるきっかけが必要となります。

このような場合、SNS活用を検討することをおすすめします。SNSで企業用のアカウントを作っていれば、新規顧客にフォローされることがあります。フォロワーが増えれば新商品・サービスの告知がしやすくなったり、口コミ効果などが期待できたりするかもしれません。

このように、SNSは新規顧客の獲得につながりやすいです。

【理由2】口コミにより自社商品・サービスへの信用度が上がる

次に紹介する理由は、「口コミにより自社商品・サービスへの信頼度が上がる」といった点です。商品・サービスの購入を検討するとき、口コミを参考にする人が増えています。

引用元：三菱UFJリサーチ&コンサルティング「口コミサイト・インフルエンサーマーケティングの動向整理」

上記のデータによると、20代～40代の6割以上が「商品やサービスを検討するとき、口コミが当てはまる」と答えているようです。50代～60代はやや減っていますが、それでも全体の3割以上が口コミを見て当てはまると答えています。

では、口コミを増やすにはどうすればいいでしょうか。その一歩として重要なのが、SNSでの露出を増やすことです。言い換えれば、「SNSでの集客を強化すること」が重要となります。

自社の商品・サービスが魅力的で、かつSNSで話題に挙がっていれば「良い口コミ」が増えていくのではないでしょうか。そうなれば、商品・サービスに興味を持った新規ユーザーが、購入・お問い合わせをするサイクルにつながる可能性があります。

【理由3】無料で始められるため、施策を検討しやすい

3つ目に紹介する理由は、「無料で始められるため施策を検討しやすい」といった点です。

メディア運営の場合、少なからずサーバー代や諸費用がかかってしまいます。しかしSNSは基本無料で始められるため、非常に取り組みやすいといえるでしょう。

もちろん施策の検討などに工数はかかりますが、「社内の稟議を通して予算を確保する」といったことが不要なので、実施しやすいのではないでしょうか。うまく運用すれば、広告出稿しなくても集客は可能なため、取り組みやすいのは大きな利点になります。

【理由4】インフルエンサーを活用した集客施策を打ちやすい

インフルエンサーを活用した集客施策を打ちやすいといった点は、SNS活用のメリットです。

SNSには数万フォロワーなどを獲得した、いわゆる「インフルエンサー」といわれる方がいます。SNSを強化してインフルエンサーからリツイートされれば、多くの人の目に届いてフォロワーの獲得にもつながります。

また、インフルエンサーにPR依頼をすることも可能です。インフルエンサーのフォロワー属性が自社商品・サービスとマッチしている場合、新規顧客を獲得できる可能性が高まります。

【理由5】ファン化を生み、中長期的な売り上げアップにつながる

最後に紹介する理由は、「ファン化を生み、中長期的な売り上げアップにつながる」といった点です。

以下のようにユーザーとのコミュニケーションを大切にSNSを運用していると、投稿をきっかけにファンがつく可能性があります。

• 新商品の投稿をリツイート、リプライしてくれたユーザーにいいね・コメントを返す
• 商品の口コミをリサーチし、困っているユーザーにコメントをする

SNSをきっかけにユーザーがファン化すれば、新商品やお得な情報を拡散してくれる可能性が増えるでしょう。その結果、商品の購入・サービスの利用などの後押しとなり、中長期的な売り上げアップを実現につながる可能性があります。

主要なSNS6つの特徴や集客への効果を比較

ここからは、以下6つのSNSの特徴と集客につながる活用方法についてご紹介します。

• Facebook
• Twitter
• Instagram
• LINE
• YouTube
• TikTok

なお年齢層については、総務省情報通信政策研究所の情報を参考としています。

参考：https://www.soumu.go.jp/main_content/000765135.pdf

Facebook

最初に紹介するSNSはFacebookです。Facebookの特徴は、以下の5つあります。

• 日本では30代〜40代の利用率が高い
• 基本的に実名でアカウント登録している
• 世界で利用しているSNSの中で1番利用者が多い
• Facebookページで企業情報を記載できる
• 広告の出稿ができる

Facebookは実名登録が基本のため、いわゆるサクラと言われるような口コミも少なく信頼度が非常に高いです。

Twitter

次に紹介するSNSは、Twitterです。Twitterの特徴は、以下の5つあります。

• 主に10代〜20代の利用率が高い
• リツイート機能で情報の拡散を狙える
• 匿名でアカウント登録ができる
• 複数のアカウントを作成でき、用途に応じて使い分ける人も多い
• 広告の出稿ができる

Twitterは140文字のテキストを投稿する手軽なSNSなため、ユーザーとのコミュニケーションを取りやすいのが特徴です。またリツイート機能があり、キャンペーンなどの施策を打つことで認知度やフォロワーを一気に増やす施策などを打てます。

Instagram

3つ目に紹介するのはInstagramです。Instagramの特徴は、次の5つあります。

• 10代〜30代の利用率が高い
• 写真や動画が中心のSNS
• ライブ配信を行い、Instagram利用者とのやりとりができる
• 匿名でアカウント登録ができる
• 広告の出稿ができる

Instagramは若者の利用者が多く、投稿にハッシュタグを使う文化があります。また投稿する画像に統一感をもたせることで、ビジュアル的にブランディングも可能です。画像を見ただけで企業が連想できれば、認知拡大につながるのではないでしょうか。

LINE

次に紹介するSNSは、LINEです。LINEの特徴は、以下の5つあります。

• 全世代で利用率が高いうえ利用者自体も多い
• コミュニケーションのインフラ的存在になっている
• スマートフォン1台につき1アカウントのみ登録できる
• 自動チャットツールがある
• 広告の出稿ができる

別の媒体から登録を促し、重要なコンテンツを紹介するなどを狙った集客がしやすいです。 また登録者を購入者へ育てるナーチャリングもしやすく、広告も出稿できます。ほかにもショップカードやクーポンなどを配信することも可能なので、小売業などとも相性がいいSNSです。

YouTube

5つ目に紹介するのはYouTubeです。YouTubeの特徴は以下の5つあります。

• ほぼ全世代で利用率が高い
• 動画配信がメインのSNS
• 広告の出稿が可能で、動画やバナーなど出せる広告が多い
• ライブ配信があり、利用者とリアルタイムでやり取りできる
• 人気の高いYouTuberに商品やサービスのレビューなどを依頼できる

これまで紹介したSNSと違い、動画コンテンツがメインのSNSです。YouTube内で検索して動画を探すユーザーも多く、検索キーワードに合わせたコンテンツを作ることで狙いたいターゲットにリーチできます。

またYouTuberに商品やサービスのPR依頼、コラボ依頼も可能です。動画で紹介してもらえるため、具体的な利用イメージや感想が伝わりやすい傾向にあります。テキストだと理解するのにハードルが高い商品やサービスとの相性もいいです。

TikTok

最後に紹介するのは、TikTokです。TikTokの特徴は、以下の5つあります。

• 主に10代の利用率が高い
• 短い動画を主体としたSNS
• おすすめの情報が自然に流れてくるため、新しい情報も認知されやすい
• 動画の投稿だけでなく、ライブ配信もできる
• 動画を主とした広告の出稿ができる

TikTokは主に若い世代で利用している人が多いです。手軽に動画を投稿できますが、視聴者を飽きさせない工夫や流行りの音源を把握した上での投稿が必要になります。

自社商品やサービスを直接紹介するよりも、「企業 × ネタ系」「企業 × 働きやすさ」など若者にも興味を持ってもらえるコンテンツを作ると拡散されやすい傾向にあります。

SNSで集客するときに注意すべき3つのこと

「SNSの運用を始めれば、必ずしも集客につながるの？」「企業がSNSで集客をするときに気を付けるべき点はないのかな.....」と思った方もいるのではないでしょうか。

次に、SNSで集客する時の注意すべきことを確認しておきましょう。一つずつ詳しく解説します。

【注意点1】序盤は地道に検証していく必要がある

1つ目の注意点は、序盤に地道に検証していく必要があるということです。SNSでは投稿をしなければそもそも認知されないうえ、最初は拡散もされずフォロワーを増やしづらいのが現実です。

そのため序盤は特に、投稿の数を増やす必要があります。しかし数を打つにも、どんな方法がユーザーに刺さるか最初はわかりません。そのため地道に検証をしていく必要があります。

例えばTwitterの場合、投稿方法は以下のようにいろいろあります。

• テキストのみで投稿する
• 図解をセットで投稿する
• テキストと記事のURLを投稿する
• プロモーション動画とセットで投稿する

ユーザーにどのような伝え方が刺さるか、最初はわかりません。そのためなるべく同じ条件（同じ時間、同じ内容）で複数の投稿方法を試し、効果の検証が必要です。

【注意点2】成果がでるまでに時間がかかりやすい

SNSは、成果がでるまでに時間がかかりやすいという点に注意しておくことが必要です。

SNSで集客を行うときは、中長期的に運用していくものだと認識しておきましょう。また継続していくことが肝心なので、中長期的な継続ができるかのコストも考えて始める必要があります。

【注意点3】投稿内容によっては、炎上のリスクがある

投稿内容によっては、炎上のリスクがあるというのは、SNSで注意しておきたい点です。

SNSは、良くも悪くもバズを引き起こして認知拡大されやすい媒体です。投稿した内容にミスがあったり、伝え方が断定的だったりすると炎上してしまうこともあります。

炎上してしまうと企業全体のイメージ低下にもつながりかねないので、投稿内容は慎重に扱いましょう。

SNS集客のポイント・コツを4つ紹介

ここまでそれぞれのSNSの特徴や注意点を紹介しました。最後に、SNSでの運用を始めるにあたってポイントやコツを紹介します。

SNS集客のポイントやコツは、主に以下の4つです。それぞれ詳しく解説します。

【コツ1】SNSの利用目的を明確にする

まずは、SNSの利用目的を明確にしておきましょう。SNSは無料で始められるとはいえ、成果を出すまでには地道に検証をし続ける必要があります。そのため目的や目標がないと、長期間運用をし続けるのは困難となってしまいます。また、投稿内容も目的が決まっていないと、ブレてしまいます。

ユーザーにSNSを通してどんなことを伝えたいのか、SNSを活用してどういった目的を実現したいのか、SNSで集客する目的を明確にすることが重要です。

【コツ2】ペルソナを設定する

次に紹介するコツは、ペルソナを設定します。SNSごとに利用しているユーザー層や強みが異なります。そのため適切なユーザーを集めるには、どんなユーザーを集めるべきかを決める「ペルソナの設定」が必要です。

そのうえでペルソナがよく利用するSNSを選定し、ペルソナに刺さる投稿の検証を積み重ねていく必要があります。ペルソナが利用するSNSが分からない場合は、同じ内容のコンテンツを各SNSで投稿してみるのも1つの手です。

ペルソナ設定の方法は、下記の資料にてまとめています。これからSNSでの集客を実現したい方は、以下ダウンロードの上ご一読ください。

【コツ3】フォロワーの質を重視する

3つ目のコツは、フォロワーの質を重視することです。SNSで集客をする場合、ただ単にフォロワーを増やすことに注力してしまうと失敗する可能性があります。

「集客の数を増やすなら、フォロワーを増やすのは前提なのでは？」と思った方もいるかもしれません。確かに、ある程度の認知を獲得する上でフォロワー数は重要です。しかしフォロワーを増やすだけでは、自社の商品・サービスに興味のない人まで集まってしまいます。

例えば、自社の商品にまったく関係のない内容（飼っている猫の面白投稿など）でバズったとします。バズるとこれまで認知していなかったユーザーにも情報は届きますが、「面白い猫を飼っている」程度にしか情報は届きません。当然、自社商品・サービスに興味を持つ方も少ないです。

しかし自社の商品・サービスに興味のあるフォロワーを、100人獲得した場合はどうでしょうか。新商品・新サービスの紹介を見れば、少なからず購入やお問い合わせなどにつながる可能性があります。

このようにターゲットにあったフォロワーを増やすことで、フォロワーがリピーターになり長期的な収益アップにもつなげられます。

【コツ4】専任の担当者を配置する

SNS運用では、専任の担当者を配置することです。担当者が決まっていれば、投稿内容がブレる可能性が減ります。一貫したテイストで情報発信できるように、担当者を決めておきましょう。

SNSでの集客を検討しよう

SNSは新規顧客の獲得につながりやすく、中長期的な売り上げアップも実現しやすい施策です。しかし、ただ運用するだけでは効果が上がらない可能性もあります。しっかりと目的から整理して、ＳＮＳ運用の体勢を構築するようにしてください。

効果を上げるうえで特に重要なのは、ペルソナ設計です。ペルソナ設計をしてからSNSを運用することで、自社商品・サービスに興味のあるユーザーが集まりやすくなります。

具体的なペルソナ設計の方法については、以下の資料をダウンロードの上ご活用ください。

SNS集客とは？メリット・デメリットや特徴を紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

こんにちは！ナイル株式会社の青木です。

本日は「SEOにおけるROI」に関する考え方などの3つをお届けします！

※トピックは初級者～中級者くらいの方向けを想定して紹介します。

なお、本企画は取り上げるページを実際に読んでいただくことを想定しております。簡単なひとことコメントとお役立ち度（収集部隊の主観です）を参考に、該当ページを読んでみてください。

前回のニュース(2021年10月15日収集分)はこちらから

本日のSEOニュース

①SEOのROI(投資収益率)を正当化するために必要な数値と論点

記事紹介：The ROI of SEO
(Moz)

お役立ち度：★★★★☆

ナイルのひとこと
SEOに限らず、予算が限られている中で、どの施策から取り組むべきか、悩んだ経験のある方は多いのではないでしょうか。
そんな方はこの記事を参考に、ROI、ROASを算出し、それを元に優先度を決めてみるといいと思います。
もちろんSEOは「本当に順位が上がるのか？」という大きな課題もありますが、それを理由に投資対効果などを不明瞭なまま、SEOに取り組んでしまうと、SEO上の成果(例：キーワードの順位が上がった、クリック率が改善した)は得ることができるかもしれませんが、ビジネス上の成果(売上など)は得ることができないかもしれません。

数字の算出はなかなか難しいところですが、ぜひ試してみてください。

②ユーザーの意図に合わせて、コンテンツを分ける場合

記事紹介：Google on Separating Content By User Intent
(Search Engine Journal)

お役立ち度：★★★★☆

ナイルのひとこと
簡単に説明すると、商品購入を主としたページや情報を提供するページなど、ユーザーの意図に合わせてページを分けることで、Googleが検索毎に適切に返すことができる。という話です。

SEOの施策の一環として「ページ内の情報量を増やし、網羅性を上げる」というものがありますが、商品購入ページなどで、それをやりすぎてしまうと商品を欲しい人ではなく、情報が欲しい人向けのページとして認識されてしまう可能性があるというのは、意識したいポイントです。

また、情報の基準はありませんが「誰向けのページか」という点を意識すれば、自ずと基準は出てくると思います。

③これからのSEOマーケターが成果を出すために必要なこと――JADE伊東氏×ナイル土居

記事紹介：これからのSEOマーケターが成果を出すために必要なこと――JADE伊東氏×ナイル土居
(ナイルのかだん)

お役立ち度：★★★★★

ナイルのひとこと
JADE伊東さんと、弊社の土居の対談記事になります。
SEOを担当するWebマーケターが継続的に成果を出すためには、どのような視点とスキルセットが求められるのかというテーマで、事業会社と支援会社のどちらでSEOをするかなどの気になるポイントも取り上げています。

SEOに関わる方は必見といってもいいのではないでしょうか！ぜひご覧ください。

最後に

みなさまのSEO施策にお役に立てるように、今後もSEOニュースまとめを平日数回更新する予定です。

また、SEO情報やセミナー情報などを配信しているメールマガジンもご用意しておりますので、よろしければご登録ください。

※もしSEOでお困りであれば、こちらのお問い合わせからお気軽にご相談ください！

前回のニュース(2021年10月15日収集分)はこちらから

また、ナイルではSEO内製化にも役立つ、「お役立ち資料」を公開しております。

今後も種類を増やしていきますので、よろしければご覧になって下さい。

最後に告知です

2021年10月26日(火)14:00～14:30で30分でサクッと分かる！Googleアナリティクス4(GA4)ウェビナーを開催します。

• 従来のGoogleアナリティクスと何が違うのか？
• 乗り換えなかったらどうなるのか？
• 今やるべきことはあるのか？

など、30分という短い時間で、ノウハウをたくさんお伝えできればと思います。GA4のウェビナーは、今回含め年内残り2回を予定しています。
「そろそろ対応しておこうかな」という方、ぜひご参加くださいませ！

SEOにおけるROIに関しては【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

トレンドの移り変わりが激しいデジタルマーケティング業界。SEOにおいては、Googleのアルゴリズム進化によってかつては通用していたテクニカルな施策が効きづらくなり、やみくもにコンテンツを作るだけでは成果が出なくなっています。

一方で、デジタル広告においては、Cookie規制強化によってWebサイト閲覧者の行動をトラッキングした広告施策が難しくなっていくでしょう。

このように業界が大きく変化するなかで、その変化に対応しながら、SEOを担当するWebマーケターが継続的に成果を出すためには、どのような視点とスキルセットが求められるのでしょうか。

ここでは、ぐるなびでSEOを中心としたWebマーケティング組織の責任者を経て、現在はWebコンサルティングを行う株式会社JADEの代表を務める伊東周晃氏と、ナイル株式会社のSEOサービス責任者・Webサービス責任者を経て、同社の人事トップを務める土居健太郎に話を聞きました。

SEOで成果を出すには決裁権を取りに行くべし

――事業会社でSEOに取り組むとしたら、最初に何をやるべきだと思いますか。

伊東：事業会社におけるWebサービスというのは、あくまでもビジネスを行っていく上でのひとつの手段で、SEOはさらにその中のWeb集客施策のひとつに過ぎません。SEOで成果を出すためには、社内におけるSEOの優先度を上げていくことが大事です。

特に、経営者や事業責任者がWebに明るい人でない場合は、比較的容易に達成できるレベルの成果を積み重ねて、少しずつ社内における発言権やSEOの予算を取れるようにしていくといいと思います。 「SEOって大事なんだ」と経営者や事業責任者に理解してもらいつつ、自分の権限の範囲を拡大していくイメージですね。

JADE 伊東周晃氏

 

土居：SEOを主導する人に決裁権がないままではうまくいかないですよね。

SEOはGoogleのアルゴリズムによって検索キーワードの順位が上下変動を繰り返すので、しくみを知らず、結果だけ見て判断する上司に順位変動の理由を毎回説明して理解を得るのは、正直言って面倒くさい。

伊東さんの言う通り、基本的には自分が決裁権を持ち、チームを作って取り組むのが手っ取り早いと思います。

――SEOに理解がある人が決裁権をもっている環境を作るということですね。

伊東：そうですね。SEOで成果を出すポイントは、まず自分が決裁権をもって動きやすい環境を作り、小さな成果を積み重ねながら、徐々にSEOの予算を増やしていくこと。そして、SEO以外のデジタルマーケティング領域に裁量を広げていくことです。

――SEO以外の領域にも広げていくことが重要なんですか。

伊東：そうですね。逆説的ですが、一見SEOに関係なさそうに思えることがランキングに影響を与えることがある、というのが今日の状況だと考えています。例えば、いわゆる「ブランド力」的といった話ですね。

企業活動の中にはSEOのためと思ってやったわけではないけど、SEOにポジティブフィードバックされ得るものがあるということを考えると、総合格闘技的取り組みに近い。いつまでも狭義のSEOに拘泥していると早々に成長限界がきます。

SEOを起点に、例えばデジタル広告や広報といった領域も自分のものにしておくと、より広い見地からマーケティングを考え、意見を言えるようになるでしょう。

自分が決裁権を持つのが難しければ、ブランディングや広告などの分野を担当している人たちとリレーションを築いていく必要があります。

土居：組織では、幅広く内部をわかっている人が一番うまくやれますよね。ことSEOにおいては、UI/UX、コンテンツ、技術実装などのWebサービス運営に関わる幅広い領域が関わってくるので、UI/UXについてデザイナーと話す、エンジニアと技術的なことについて話す、といったように柔軟な立ち回りで協力関係を築きつつ、大局的な見地で柔軟にマーケティングを考えられるだけの知識があることが望ましいです。

チームビルディングとマネジメントができるマーケターの価値は高まっていく

ナイル 土居健太郎

――SEOを知っているだけでは成果を出すのが難しくなっているんですね。マーケターとして成果を出し続けるにはどういったことが求められるのでしょうか。

土居：昔のSEOは、キーワードをタグに入れる、サイトの内部設計をする、外部リンクを調達するといったテクニカルな部分が重視されていて、しかもそれで成果が出せていましたが、今ではそういう施策にほとんど価値はありません。

SEOが「一部の人だけが知っている裏技的なもの」という時代はとうの昔に終わっていて、今はそれぞれの職種、職域の中にSEOが溶けている感覚。Webサイトをつくるエンジニアやデザイナー、コンテンツをつくる編集者やライターも一生懸命SEOを考えているわけですよ。

伊東：一部の専門的な部分だけをSEOの専門家がやって、あとはそれぞれの職域の中でSEOに取り組んでいる感じですよね。SEOだけを知っているマーケターのアドバンテージは失われつつありますが、組織のDNAとしてSEOが埋め込まれていく、そうしたSEOの在り方は非常に理想的な気がします。

土居：マーケターは、そうした中で成果を出していくために、SEOにプラスして何をどう伸ばしていくかを考えなくてはなりません。Googleのアルゴリズムも進化しているなかで、「検索キーワード職人」みたいな感じだけだといずれ食べていけなくなってしまうでしょう。

伊東：SEOに関わるとサイト運営の全般的な能力が鍛えられて、UI/UXやコンテンツマーケティング、CRO（コンバージョンレートオプティマイゼーション）に関する領域は素養として自然と入ってきます。横に広くスキルを伸ばしつつ、自分の強みを縦に深堀していけるといいですね。

土居：SEOのスキルを卑下する必要はないけど、それだけに固執していると研究者みたいになっちゃう。といっても、多くの人が踏み込まない領域までその専門性を追求していくのであれば話は別で、レアリティの高い職能として重宝されます。

つまり、成果を出すマーケターになりたいなら、

• スペシャリストとしてレアリティのある人になる
• 武器として複数の得意分野を持ったマルチなデジタルマーケターになる
• 出世して自分の裁量で意思決定できる立場になる

この3つのいずれか1つ以上を満たすことを目指すべきです。

伊東：土居さんと自分の経験からSEOを例に話してきましたが、これはデジタル広告においても同じことがいえますね。Google広告ひとつとっても、AIベースになっていくなかで、運用者がバリューを出すべきところが変化してきている。

SEOもデジタル広告も、これまでの手法だけで戦っていると、この先マーケターとして成果を出し続けるのは厳しくなっていくはずです。

――そのほかにマーケターが成果を出す上で求められるスキルはありますか。

土居：それでいうと、チームビルディングとマネジメントができる人は強いですよ。

SEOが溶けているというお話をした通り、マーケターだけで完結するのではなく、デザイナーやエンジニア、編集者などの別職種の人を巻き込んで、マネジメントしながらプロジェクトを進めていく必要があります。

自分一人で成果を出せる人よりも、成果を出すためのチームを作り、マネジメントできるマーケターの価値は今後もっと高まっていくでしょう。

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「事業会社は自由にやれそう」は幻想!?

――事業会社か、支援会社（エージェンシー）か、転職の際に悩む人が多いと聞きます。事業会社は自由度が高くて自分のやりたいようにできそう、というイメージも強いようですが、実際はどうでしょう。

伊東：結論的には、支援会社も事業会社もそれぞれ違う良さがあって、どちらを選んでも成長できるとは思います。

でも、事業会社のほうが自由そう、というのは幻想（笑）。支援側での関わり方が中途半端だったり、提案が通らなかったりすると、見えない向こう側にドラマがありそうに見えるんですよ。

ただ、事業者側で自由に仕事をしようと思ったら、社内で絶大な信頼を得てからでないと難しい。なぜなら、マーケティングの投資がお客様への価値提供に、そして自社の業績に直結するからです。

まずもって、転職したてで信頼がない人に、いきなり予算を渡して大きな仕事を任せることはないでしょう。

土居：転職先の組織規模が小さくて、“一人マーケター”として予算と裁量を持ってやれるチャレンジングな環境なら話は違うかもしれませんね。

とはいえ、予算が割り当てられている以上、成果が出せなければ存在価値が問われます。思うままにやって結果がついてこなければ、「何しに来たんだよ」といわれても仕方ない。

事業会社でやっていきたいなら、自分の人件費が固定費として発生している理由まで考えて転職すべきでしょう。

総合力を養いたい場合にどちらかを選ぶとしたら、案件の幅が広く、さまざまなビジネスでマーケティングにふれられる支援会社がおすすめですね。柔軟な思考や現場で戦うスキルが身に付きやすいし、濃いフィードバックをもらえる機会も多いので。

伊東：勉強して知識を仕入れ、実践して、フィードバックしてもらって、それを高頻度で繰り返すことが成長に直結するのは確かなので、そういう観点では、クライアントワークを通じて多くのケーススタディにふれられる支援側のほうがスキルをつけやすいと思いますね。

事業会社だと社内にマーケターが少なかったり、ノウハウがない場合は有益なフィードバックを得られなかったりすることもある。フィードバック機会があるなら、事業会社側でも成長できるとは思いますが。

伊東：…ちなみに、話は変わりますが、ナイルさんではコンサルタントの教育ってどうされてるんですか？この機会にきいておきたいです（笑）。

土居：今のナイルだと、入社後に研修プログラムがあります。「自分で勉強してね」としていた頃よりは体制が整っていると思うけど、ただそれはあくまでも「基礎のインストール」なんですよね。教科書を何度か読んだだけで受験をクリアできるかというと、そうじゃないのと同じで。

伊東：研修プログラムがあるにしても、実戦の中でフィードバックしてもらう機会は絶対に必要ですね。

土居：そうですね。ある中途社員が、「なんで研修で教わった通りにやるんだ」って怒られたといっていたんですが、結局そういうことなんですよね。実務をやってみなければわからないことも多いから、ひたすら場数を踏まないといけない。

なので、事業会社か支援会社のどちらがいいかというよりは、場数が踏めて、質のいいフィードバックが得られて、本人がそれをきちんと受け止めて学習できる環境かどうかを見たほうがいいですね。

――そもそも事業会社と支援会社の両方をもっている会社も増えていますよね。

伊東：元々は支援業だった会社の中でも、自社でサービスを立ち上げてユーザーを抱える会社も増えています。それこそ、ナイルさんも「Appliv」や「おトクにマイカー 定額カルモくん」といった自社の事業を伸ばしていますよね。

支援会社がプロダクトカンパニーになっているということは、自分たちが持っているSEOなどのデジタルマーケティングスキルを事業の創出に役立てているということなんですよ。

土居：そうですね。コンサルティングを通じて多くの企業のサービスをグロースさせてきた経験や、そこで得たノウハウが、今の事業創出に活きていますね。

伊東：正しくSEOをやっている会社は、サービスを伸ばしていくために必要な条件を知っている。だからこそ、単なる支援会社に留まらない成長ができるんだと思います。事業会社と支援会社が融合していくような方向性がある会社はおもしろい、そういう変化に注目して企業を見てみるのもいいかもしれません。

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自社サイトへのユーザーの訪問数を増やすには、適切なSEOの実施が欠かせません。しかし、サイトの更新や管理で手いっぱいになってしまい、なかなか十分なSEOが行えていないというケースも珍しくありません。そこで、SEOのアウトソースを検討してみてはいかがでしょうか。

この記事では、SEOをアウトソースするメリットや注意点について解説します。

SEOのアウトソースとは？

アウトソースとは、自社で行っていた業務を外部に委託することをいいます。いわゆる「外注」です。アウトソースは、人員不足で作業が滞っているときや、より効率的に業務を行いたいときに、検討することが多いです。

一方、SEOとは、検索エンジンからサイトに流入するユーザーを増やす施策のこと。つまり、SEOをアウト

ソースするとは、自社サイトに流入するユーザーを増やす施策を外部に委託することを指します。

SEOをアウトソースする場合には、外部への委託先に、まず「SEOをなぜ行うのか」という目的の整理と、最適なキーワードの設定をしてもらった上で、検索エンジンの最適化を実行してもらうという流れになります。

SEOのアウトソース先 3つの種類

アウトソースには「月額固定型」「一括支払い型」「成果報酬額」の3つがあります。それぞれの特徴を確認しておきましょう。

月額固定型

毎月一定額を支払って、SEOを行ってもらうのが「月額固定型」です。作業が発生するたびに支払わなくてもいいのがメリットですが、月額の固定費でどこまでやってもらうのか、業務の範囲を明確にしておきましょう。併せて、どんなSEOの施策を行った場合に、どの程度のプラス料金が発生するのかも確認が必要です。

一括支払い型

SEOへの外注費を一括で支払うのが「一括支払い型」です。サイト立ち上げ期や大幅改修のときは、短期間で内部施策や記事の作成などを行うことが多いです。まとまった額で一度に支払ってしまうことで、固定費を長期間かけずに済みます。

一方で、SEOは長期的に行うものです。軌道に乗った後にSEOをどうするのかは、「一括支払い型」の場合に考えなければならない点です。

成果報酬型

SEOの成果に応じて費用を支払うのが「成果報酬型」です。成果報酬型は、月額固定型や一括支払い型と併用して、契約することが多いでしょう。

注意すべき点としては、アウトソース先が悪質な方法で検索上位を狙った場合、自社サイトがGoogleからペナルティを受けてしまうということ。成果報酬型の場合、どんな施策を行うつもりなのか、必ず確かめるようにしてください。

SEOをアウトソースするメリット

SEOをアウトソースすると、具体的にどんなメリットがあるのでしょうか。それぞれ解説していきます。

メリット1　SEOの全体像を把握できる

プロのコンサルタントにアウトソースすることで、「ユーザーの流入を増加するために何をするべきなのか」という目的のもと、SEO全体を俯瞰してつかむことができます。一つひとつの施策の結果に一喜一憂することなく、適切な手段をプロとともに考えられるのは、アウトソースのメリットといえます。

メリット2　的確なターゲットユーザーの設定ができる

質の高いコンテンツを発信しているのに、なかなか集客につながらない…。そんなときは、どんなユーザーをサイトに集客するのかという、ターゲット設定が的確ではないのかもしれません。

SEOをアウトソースすれば、第三者の目線で自社の強みをとらえなおしてもらうことで、的確なターゲット設定が可能です。おのずとコンテンツの方向性も適正なものに導かれます。

メリット3　Googleのアップデートに対応できる

SEOを行うにあたって欠かせないのが、Googleのアップデートへの対応です。Googleの検索アルゴリズムがアップデートされることで、検索順位が大きく変動した場合、適切な手を打たなければなりません。しかし、SEOの専門知識がなければ、Googleのアップデートへの対応が、緊急性の高いものかどうかの判断ができません。それ以前に、Googleのアップデートの情報をキャッチできないかもしれません。常にSEOの情報にアンテナを張っているプロならば、的確な判断とアクションが可能です。

メリット4　サイトの現状分析と対策を行える

自社サイトを成長させていくために、絶えず現状分析を行い、対策を立てることが大切です。SEOをアウトソースすれば、アクセス分析のアドバイスをもらえます。そのため、現状を正確に把握した上で、適した対策が行えるでしょう。

アクセスの増減だけではなく「どんな検索キーワードで検索順位が落ちたのか」など、詳細なサイト分析を行えるのは、アウトソースのメリットだといえます。

アウトソースSEOとインハウスSEOの違いとは？

アウトソースSEOと対になるのが「インハウスSEO」です。インハウスとは「組織内」「内製化」という意味。SEOをアウトソースするのではなく、自社内ですべてのSEOを行うことをインハウスSEOといいます。しかし、いきなりインハウスSEOを行うのは困難なので、コンサルティング会社に相談して、期限つきでコンサルに入ってもらい、徐々に自社だけでSEOを行えるように移行していくことになります。

インハウスSEOのメリットは自社対応なので、状況に応じたSEOが迅速に行えることや、自社内でSEOの知識が蓄積されること、外注費がかからないことなどが挙げられます。その一方で、注意点があります。

それは、インハウスSEOの場合は、社内に専任者を置かなければならないということです。片手間では難しい業務だと、社内で理解してもらう必要があります。そもそも「SEOが重要だ」という共通理解が社内になければ、インハウスSEOを行うことはおすすめしません。

SEO専任者を置くことが難しかったり、社内でSEOへの意識統一がなされていなかったりする場合は、アウトソースを活用して、効率的にSEOを実施するのがいいでしょう。

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SEOをアウトソースする注意点

SEOをアウトソースする場合の注意点が3つあります。それぞれ解説していきます。

SEOの目的を明確にする

SEOではユーザーを集客することができますが、重要なのは「集客した上で何を達成したいのか」ということ。いくらユーザーを集めても、売上にもつながらないし、ブランディングにもつながらないようならば、意味がありません。

まずはSEOを行ってどうしたいのかを、社内で整理してから、アウトソースを検討しましょう。もちろん、プロのコンサルタントに目的作りから入ってもらうという手もあります。その際にも、目的を明確にすることの重要性については、社内で十分に浸透させておく必要があります。

アウトソースの実績や評判をチェックする

SEOのアウトソース先はさまざまあります。規模感や得意分野も異なるので、チェックしておきましょう。また、実績は必ず確認して、自社のイメージと合うかどうか、検討してください。さらに、決め手となるのは、担当者の対応ということもあります。直接の印象だけではなく、口コミをチェックして、契約後に対応が悪くなるようなことがないかどうか、確認しておくと安心です。

複数社に見積もりをとる

アウトソースの費用も会社によってバラバラですので、必ず複数社に見積もりをとること。ただし、一番安いところに安直に決めるのは危険です。アウトソース先には、質の高いSEOをきちんと行ってもらえなければ、サイトへの集客は実現できません。見積もりは一つの判断材料として、アウトソース先選びを慎重に行ってください。

アウトソースSEOで肝となる「パートナー選び」

SEOをアウトソースするということは、プロの力を借りることにほかなりません。そのメリットは数多くありますが、きちんとしたアウトソース先に依頼した場合に限ったものです。アウトソース先の選択は慎重に行い、安心して任せられるビジネスパートナーとの出会いに期待しましょう。

なお、ナイルでは、集客だけではなく成果につなげるためのSEOコンサルティングが可能です。自社でSEOを実施するインハウスSEOに向かうためのサポートもできますので、ぜひ一度、ご相談ください。

また、SEO成功事例・法則資料をまとめた資料もご用意しております。

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具体的な内容については、ダウンロードの上、ご確認ください。

SEOをアウトソースするメリットや注意点について解説します。アウトソースSEOとインハウスSEOの違いも把握しておきましょう。は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

「集客を強化したいけど、リスティング広告かSEOか迷っている」

「リスティング広告とSEOの違いがよくわからない」

「どんなときにリスティング広告またはSEOを選べばいいの？」

このような疑問はありませんか？

本記事では上記のような方に向けて、リスティング広告とSEOのポジショニングやメリット・デメリット、相乗効果についてお伝えします。検索エンジンからの集客方法を検討中の方は、ぜひ参考にしてみてください。

また、本記事でもお伝えしますが、結論から言うと、リスティング広告とSEOは「できるだけ並行して実施」がおすすめです。そこで、具体的な実行方法をイメージできるよう、SEOについては実践的なノウハウをまとめた資料を無料で配布しています。SEO戦略の立て方やキーワード戦略など具体的に紹介しているので、ぜひ下記バナーよりお気軽にダウンロードしてください。

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リスティング広告とは

リスティング広告とは、GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、ユーザーが検索したキーワードに連動して掲載される広告のことです。例えば下の画像のように「リスティング広告」というキーワードをターゲットにして広告出稿すれば、「リスティング広告」を検索した人の検索結果一覧に広告を表示できます。なお、検索結果の上部にある「広告」と書かれた部分がリスティング広告です。

リスティング広告にはクリック課金制がとられています。そのため、広告が表示されただけでは費用はかかりません。ユーザーが広告に興味を持ち、クリックしたタイミングで初めて広告費が発生する仕組みなので、効率的に広告費をかけられます。

「リスティング広告についてさらに基礎的な内容を知りたい」という場合は、以下の記事を参考にしてください。メリットや費用、始め方など基本を網羅して解説しています。

SEOとは

SEO（Search Engine Optimization）とは「検索エンジン最適化」の略語です。GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、自社のウェブサイトを検索上位に表示させる施策です。検索エンジンは、あらゆるウェブサイトを一つひとつアルゴリズムに基づいて評価しているため、自社サイトの評価を高めることで、より上位に表示されるようになります。下の画像のように、リスティング広告枠の下に自然検索結果として表示されます。

SEOには表示順位・アクセス数に応じた費用は発生しません。そのため、どれだけ順位が上がり、アクセス数が伸びても、追加の掲載費用などは必要ありません。その代わりに、検索エンジンからの高評価を得られるようサイトの構造や記事コンテンツ自体を改善・追加していくための人件費、あるいは外注費がかかることが多いです。

「SEOについてより深く学びたい」という場合は、以下の記事をご覧ください。基礎から具体的なノウハウまで、わかりやすくまとめています。

リスティング広告とSEOのポジショニング

リスティング広告とSEOは、どちらも「検索エンジンからの集客施策」という共通点があります。そのため、「どちらがより効果的か？」という比較が議論に上がることが多いのです。しかし、そもそもリスティング広告とSEOは、以下のように得意とするフェーズ（段階）が異なることを理解しておきましょう。

下の図は、認知～購入に至るフェーズを表したものです。ここでは、日用品メーカーが自社の「歯磨き粉」を購入してもらうまでのフェーズを例に、SEOとリスティング広告のポイントの違いを説明しましょう。

例えば、「ホワイトニング　方法」「ホワイトニング　メリット」などのワードで検索している人は、上の図の「認知フェーズ」のユーザーといえます。

将来的に何らかのホワイトニング商品を購入する可能性はあるものの、まだ具体的な対策を絞り込んでおらず、歯磨き粉の購入につながる確率は高くありません。そのため、いまはまだ歯磨き粉のホワイトニング効果を「認知してもらう」段階です。

このような認知フェーズにあることがうかがえるキーワードにリスティング広告を出稿することは、あまり得策ではありません。コンバージョン（購入や問い合わせなどの成果）を獲得する可能性はありますが、費用対効果が悪い可能性があるからです。いわゆる「ビッグワード」と呼ばれる認知フェーズのキーワードは、検索数が多く競合も多いためクリック単価も高騰しがちです。そのためコンバージョンを獲得するまでの流入を得るのに、コストがかかりすぎてしまいます。

むしろ、このケースではSEO施策を行うことが有効です。例えば、自社サイト内で「ホワイトニングの方法やメリット」などの記事コンテンツを制作し、キーワードで上位表示されるようにします。その上で、記事コンテンツのなかで自社の歯磨き粉も紹介することで、自社の歯磨き粉がホワイトニングに有効であることを認知してもらうことができます。リスティング広告ほどコストがかからず、認知フェーズにいるユーザーにとってもニーズを満たすコンテンツを提供できるため、効果的な訴求となります。

一方、「ホワイトニング　歯磨き粉」などの、もう一歩踏み込んだキーワードで検索している人は、ニーズが明確化している「獲得フェーズ」のユーザーといえます。つまり、すでに歯磨き粉でのホワイトニングを検討していて「あとはどこで買うかを選択するだけ」という段階にいるので、購入見込みが高いということです。 そのため、ある程度のコストをかけてでも検索エンジンのトップで訴求できるリスティング広告を打つことが高い費用対効果につながります。

リスティング広告とSEOのメリット・デメリット

続いて、リスティング広告とSEOのメリット・デメリットを紹介します。まず、リスティング広告とSEOの違いを表で一覧にまとめてみました。それぞれの違いに触れつつ、メリット・デメリットをお伝えしましょう。

比較項目	リスティング広告	SEO
上位表示の即効性	◯ 開始と同時に表示させることが可能	△ 上位表示に数ヵ月の時間を要する
上位表示の確実性	◯ 予算を投じれば上位表示は確実	△ 上位表示は不確実
流入獲得の継続性	× 予算を投じなければ表示がされなくなる	◯ 一度上位表示されると上位表示が続く
費用対効果	△ 費用対効果は一定	◎ 中長期的に費用対効果が高まる
運用コスト	× 配信しているあいだ運用しつづけなければならない	◯ 上位表示された後の運用の手間が少ない
施策実施の柔軟性	◎ 予算やキーワードなどを柔軟に変更できる	× 対策ワードの変更などは困難
ブランディング効果	× 期待できない	◯ 期待できる

リスティング広告の3つのメリット

リスティング広告のメリット

すぐに上位表示ができ、早期に成果が出やすい 費用をかければほぼ確実に上位表示ができる キーワードや広告文、予算配分などいつでもコントロールができる

リスティング広告は配信したその日から検索結果の上位表示が可能で、SEOと比べると早期に成果が出やすい傾向にあります。表示順位は広告主が設定するクリック単価をベースとしたオークション形式のため、費用をかけると高い確率で上位表示が可能です。

また、管理画面を通じていつでも出稿内容の変更ができます。「今月は調子がいいからさらに広告を増やそう」「この広告文は反応が悪いから停止しよう」など、データをもとにした改善・効果検証ができるのもリスティング広告の強みです。

リスティング広告の3つのデメリット

リスティング広告のデメリット

費用をかけ続けなければならない 運用に知識や手間が必要 中長期的な費用対効果の改善が見込みにくい

リスティング広告は、出稿をしている間は広告費がかかり続けます。またリスティング広告で成果を得るためには、経験や知識に基づいた広告運用と定期的なメンテナンスが必要です。代理店への外注も可能ですが、その分のコストがかかってしまいます。検証と改善を繰り返すことで成約1件あたりの単価を下げられるとはいえ、中長期的に見ても費用対効果は一定の水準に落ち着く傾向にあります。

リスティング広告のメリット・デメリットについては、下記の記事でより具体的に解説しています。ぜひこちらも参考にしてください。

SEOの3つのメリット

SEOはアクセスに応じた費用がかからず、一度上位表示に成功すれば、検索エンジンの評価基準に大きな変化が起こらない限り上位表示を維持できます。そのため一度対策を行うと、期間が経てば経つほど費用対効果が改善され、中長期間にわたる安定的・継続的なアクセスが見込めます。

SEOの3つのデメリット

SEOは、サイト自体の改善作業や検索エンジン側から評価を受けるまでの時間も含め、効果を発揮するまで数ヶ月ほどの時間を要します。また、検索エンジン側から具体的な評価基準が明かされておらず、対策をしたとしても確実に上位表示ができるわけではありません。

時間がかかるがゆえにキーワードを変更したり、予算を増やして露出を増やしたりといった柔軟かつ迅速な改善を行うことは困難です。総じて、地道にじっくりと取り組む姿勢が必要です。

リスティング広告とSEOはどちらが効果的？

それでは、結論としてリスティング広告とSEO、どちらが集客には効果的なのでしょうか。その答えは「どちらが絶対に効果的ということはなく、状況によって異なる」といわざるを得ません。目的や状況、自社の商品やサービスの特性によって使い分けることをおすすめします。

ここではリスティング広告とSEO、それぞれの有効性に差が出る具体的なケースを紹介します。

リスティング広告が有効なケース

リスティング広告が有効なケースは以下の通りです。このような、あきらかに短期的な成果を求める状況であれば、リスティング広告を選択することが最適といえます。

• 予算や時間に制限があり、短期的な成果が必要
• オープンしたてや新商品発売など、一気に露出を増やしたい
• キャンペーンなど限られた期間のみ宣伝を行いた
• 商圏が狭いなど、ターゲットが限られている
• SEOの競合が強い

SEOが有効なケース

SEOが有効なケースは下記の通りです。じっくりと顧客の購買意欲を育てていく必要がある商品や、安定的に成果を伸ばしていきたい状況では、SEOがより優位なマーケティング手段となります。

• 予算や成果創出までの時間に余裕がある
• 安定した集客の柱が欲しい
• 高額商材など、時間をかけて比較検討される商材である
• 長期的な集客が見込めるメディアを作っていきたい
• リスティング広告の競合が多い

とはいえ、「どちらのケースにも当てはまる」など、どちらを選んだらいいかわからない場合もあるかと思います。

そんなときに、具体的にどのような施策を実施していけばよいのか、アドバイスをしてくれる専門家がいれば心強いものです。「実はSEOでも早めに上位表示ができる可能性がある」「この場合はリスティング広告のほうが費用対効果は高くなる」など、より解像度の高い視点で見極めることができるはずです。

ナイルでは、多くの企業マーケティングの経験と実績をもとに、最適なコンサルティングを提供することができます。無料相談も行っていますので、お悩みの方はお気軽にご相談ください。

リスティング広告とSEOの併用による3つの相乗効果

リスティング広告とSEO、それぞれにおいて有効なケースを紹介しましたが、予算やリソースが許す限りは併用することがおすすめです。双方を活用することで、下記のような相乗効果が期待できます。

併用するメリットについて、ひとつずつ解説していきます。

1.あらゆる段階のユーザーにアプローチできる

リスティング広告とSEOを併用することで、検索エンジン経由の集客において網羅的なアプローチが可能です。

リスティング広告とSEOはアプローチを得意とするフェーズが異なります。リスティング広告は獲得フェーズにおいて高い効果を発揮し、SEOは認知～獲得フェーズまで幅広くカバーすることが可能です。アプローチしたいユーザーごとに施策を使い分けることで、効率的に集客につなげられます。

2.どちらかに依存せず、リスクに備えられる

リスティング広告またはSEOのみの集客に依存すると、何らかの環境の変化が起きたときにアクセス数が急激に低下してしまうリスクがあります。それぞれのアクセス数減少のリスク要因は以下のとおりです。

アルゴリズムとは、検索エンジンによる検索結果の順位を決めるための計算方法です。SEOではこのアルゴリズムの変更により、自社サイトの順位が低下してしまうリスクがあります。一方、リスティング広告は、競合の出稿状況がアクセス数に影響を与えます。競合数の増加や競合の入札強化により、これまでと同じ広告費では配信量を保つことが難しくなるためです。

「ある日突然、ウェブサイトからの問い合わせが激減してしまった」ということが起こらないよう、片方に依存しない体制を整えておくことが重要です。

3.データやコンテンツを相互活用できる

リスティング広告やSEO対策で得られたデータや記事コンテンツなどの資産を相互活用することで、全体集客数の向上が期待できます。リスティング広告は早期で年齢や性別ごとの効果をデータで把握でき、SEOは記事コンテンツや流入したユーザーデータを蓄積できます。

これらの強みをもとに、例えば下記のような相互活用が可能です。

	活用例１	SEOで作成した記事コンテンツをホワイトペーパー化してリスティング広告で配信し、見込み顧客の獲得を狙う
	活用例２	リスティング広告で効果の高いキーワードをSEOでも対策する。検索結果の占有率を高め購買効果の高いキーワードからの流入増加や、広告費のかからない流入の獲得を狙う

このように、得られたデータや記事コンテンツを積極的に活用していくことで、全体の成果を向上させられます。

リスティングとSEOは両方取り組もう

リスティング広告とSEOは、メリット・デメリットやアプローチを得意とするフェーズが異なります。本記事でご紹介した内容を以下に簡単にまとめます。

リスティング広告	即時で成果を出せるが、広告費がかかる 獲得フェーズにおいて高い効果を発揮する
SEO	安定的・継続的な集客が可能だが、対策に時間がかかる 認知～獲得フェーズまで幅広くカバーできる

リスティングとSEOはその特性が異なり、互いのデメリットを補強しあう存在でもあります。そのためどちらか一方に絞らず、両方並行して取り組むべき施策です。おすすめの方法は、リスティング広告で顕在層を着実に集客しつつ、SEOで長期的に潜在顧客も集客しておくことです。

SEOに関する成功事例や実践的な戦略の立て方については、「SEOの成功事例・成功法則」の資料で詳しく紹介しています。以下から無料でダウンロードできるため、ぜひお気軽にご覧ください。

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リスティング広告とSEOはどっちが効果的？その違いを徹底比較は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ウェブ集客を進めるうえで避けて通れないのが、「導線の強化」です。とはいえ、ウェブマーケティングに初めて取り組む方には、具体的に何をすればいいのかイメージしづらいかもしれません。

集客導線の方法はひとつではなく、実施している施策や目的によって、導線の引き方が変わります。

そこで今回は、

• 企業の集客に導線が必要な理由
• 集客の入口になる導線、出口になる導線

について解説します。集客の導線を引くための戦略も紹介しているので、集客を強化したい方はぜひご一読ください。

そもそも企業に集客の導線が必要な理由とは？

当たり前のことですが、ただ商品やサービスのウェブサイトを開設しただけでは、お問い合わせや購入、商談の機会を得ることはできません。顧客を自社サイトにスムーズに集客するための導線が必要です。 そのためには、以下のような工程をクリアしていかねばなりません。

集客したいターゲットの多くが、自社の商品・サービスやウェブサイト、そこにあるコンテンツの存在を知らないのなら、何らかのきっかけで認知してもらう必要があります。また、自社サイトに誘引できたとしても、興味を持ってもらえなければブラウザを閉じて終わりです。

より興味を持ってもらえる魅力的なコンテンツやフォローが必要となり、そこまでして初めて商品の購入やお問い合わせにつながります。このようにいくつかの工程を経て集客を進めていきますが、正しく次のフェーズに進めるには「戦略的に導線を引くこと」が不可欠です。

例えば、魅力的なコンテンツの代表例として、BtoBの商品・サービスの世界では「ホワイトペーパー」があります。調査データや業界情報など、ユーザーに役立つ資料を提供し、商品に対する理解や購買の比較検討を助ける資料です。

この資料さえ見てもらえれば、自社商品の優位性がわかり、購買動機を作れるようなキラーコンテンツだったとしても、気づかれなければ意味がありません。自社サイトの記事にボタンやバナーを設置して紹介したり、サイトの目立つ位置に掲載したりしないとユーザーは気づけないままサイトを立ち去ってしまうでしょう

また、気づいてもらい、関心を持たれても、ただダウンロードできるようにしただけでは、ユーザーは匿名のままで追跡できず、マーケティング活動がストップしてしまいます。

こういった事態を避けるには、適切に人を集める入口の導線はもちろん、集めた人を自社商品・サービスの購買・成約につなげる出口の導線も考えねばなりません。

集客の入口となる4つの導線

集客の入口になる導線は、以下の4つがあげられます。それぞれ詳しく解説します。

【導線1】SNS

最初に紹介する導線は、SNSを活用した方法です。SNSを使った導線では、まだ自社商品・サービスに興味を持っていない人にもリーチできるメリットがあります。

なぜなら自社商品・サービスの情報に強い関心を持った人がSNSで拡散すれば、不特定多数の人の目に入る可能性があるからです。仮にバズなどを起こした場合は、数万人、数十万人に届くこともあります。

集客で使われるSNSは、主に以下の6つです。

それぞれのSNSによって、利用しているユーザー層や特徴が違います。自社商品・サービスのターゲットに合ったSNSを活用するのがおすすめです。SNSでの集客導線を検討したい方や、各SNSの集客方法を知りたい方は以下をご一読ください。

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【導線2】SEO

次に紹介する集客導線は、SEOを使った方法です。SEOとは、Googleなどの検索エンジンから自社メディアへの検索流入を増やす施策です。

例えば、エアコンを検討している人に、「エアコン」「性能」「コストパフォーマンス」などのキーワードで検索をすることが多いとします。それならエアコンのメーカーは、そのキーワードで検索されたときに自社サイトが上位にヒットするようにすれば、多くのユーザーを集客することができるというわけです。

検索上位を目指すには、ターゲットとするキーワードを含んだ記事やコンテンツを自社サイト内に量産する必要があります。ただし、ただ記事を書けばいいわけではなく、キーワード選定、記事の質、リンクの設計など考慮すべき点も多いため「SEOに関する知識」が必須です。SEOについては以下で詳しく解説しているので、今後SEOに力を入れていきたい方は、ご一読ください。

このように、SEOは戦略を練った上で記事を作っていく必要がありますが、なかなか実践する機会がないと「勝ち筋」が見えるまで時間がかかってしまいます。

そこで、弊社がこれまでSEO施策を支援してきた経験を元に、SEOの成功事例・成功法則をまとめた資料をご用意しました。これからSEO施策を内製化して実践していきたい方は、併せてご一読ください。

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【導線3】リスティング広告

3つ目に紹介する集客導線の入口は、リスティング広告を使った方法です。リスティング広告とは、Googleなどの検索エンジンの一覧画面に表示させる広告です。広告を表示させるキーワードを設定し、そのキーワードで検索したユーザーだけに表示することができます。

また、リスティング広告は検索一覧画面に表示されるだけでは費用が発生せず、実際にクリックされた数によって費用が決まります。そのため無駄な費用がかかりづらい特徴があります。

適切なキーワードで予算を使えば、一気に流入数を増やすことが可能です。毎月設定した分の費用はかかってしまいますが、かけた費用に見合った集客が見込めます。

リスティングを使った集客導線を採用したい、効率よくリスティング広告で集客したいと考えている方は、以下の記事を合わせてご一読ください。

【導線4】プレスリリース

次に紹介する入口となる集客導線は、プレスリリースを活用する方法です。

プレスリリースとは、「新商品の販売開始」や「新機能の追加」「キャンペーンの実施」など、自社商品・サービスに関する公式情報を外部のメディアへ発信する方法です。マスコミやウェブメディアなど、プレスリリースをチェックしている企業が自社メディアなどで取り上げることで、さらに拡散されて多くの人に届きます。その結果、自社サイトや特設サイトなどへの誘導を行うことで集客が期待できます。

またプレスリリースは、集客以外にも業務提携や融資のきっかけにつながることもあります。集客のみならず、費用対効果の高い施策なのではないでしょうか。

以上の4つが、入口となる集客の導線です。なお、今回は代表的な4つの集客導線をご紹介していますが、人を集める集客施策はほかにもいろいろあります。例えば、メールマガジンで見込み客へダイレクトにアプローチしたリ、ディスプレイ広告でバナーを活用した集客を実現したりすることもできます。

ほかの集客施策を知りたい方は、以下の記事をご一読ください。

集客から出口（CV）につなげる4つの導線

ここまで、入口となる集客導線を4つ紹介しました。しかし冒頭でお伝えした通り、人を集めるだけでは商品の購入やお問い合わせまで進むとは限りません。

ここからは成約につなげるための出口となる導線をご紹介します。出口につながる導線は、以下の4つです。

それぞれの概要と具体例を合わせて紹介しますので、ぜひご参考ください。

【導線1】お問い合わせ

1つ目の出口となる導線は、お問い合わせです。自社サイト内にお問い合わせページにリンクしたボタンを設置すれば誘導できるため、もっとも取り入れやすい導線です。ただし、ボタンをサイトのどこに設置するかで導線の効果は変わります。

1. よく閲覧されているページ
2. 自社商品・サービスに関連度の高いページ

また、お問い合わせは件数だけでなく、質にも注意を払う必要があります。ボタンやバナーの配置によっては、こちらが意図しないサービスに関するお問い合わせが増えてしまうからです。お問い合わせ数が増えると、その分お問い合わせに対応する工数が増え、運営上の負担となってしまいます。そこで、

• 自社商品・サービスに関連度の高いページに限定し、お問い合わせの導線を強化する
• 関連度の薄い問い合わせが来ても、対応できる体制を整える

上記の点も念頭においてお問い合わせへの導線を設計し、効率性も踏まえて検証・改善を行っていきましょう。

【導線2】ホワイトペーパーのダウンロード

次に紹介するのは、先述したホワイトペーパーへつなげる導線です。ホワイトペーパーとは、顧客の悩み解決に役立つ資料やサービスの詳細などをまとめた資料のことです。

例えば不動産会社でウェブを通じて「家を売りたい人」を集客したいとします。その場合、「自宅を少しでも高く売るノウハウ集」というホワイトペーパーを制作すれば、家を売りたい人はぜひとも手に入れたいと思うはずです。

自社サイトを訪れた人に、的確にこのホワイトペーパーを伝えることができれば高い確率でダウンロードページに飛んでくれます。ただし、その際に個人情報を入力するフォームを設け、ダウンロードの条件としてください。

ホワイトペーパーという出口の導線を設計することで、有力な見込み客の顧客情報が手に入り、継続的にメールマガジンなどのマーケティング活動を行うことができるようになります。

出口の導線ではありますが、的確にホワイトペーパーをターゲットに提供するためには、併せて入口の導線設計も重要です。この場合、例えば自社サイトでウェブマガジンを展開し、検索エンジンで「家　高く売る」というキーワードで上位に表示される記事を制作することが理想的な入口の導線です。

その記事を読みに来るユーザーは「家を高く売りたい」というウォンツを確実に持っていますから、ホワイトペーパーのニーズが非常に高く、ダウンロードに至る可能性が高いのです。

【導線3】無料トライアルの申し込み

3つ目は、無料トライアルの申し込みへつなげる方法になります。無料トライアルは、商品やサービスを一定期間無料で試してもらい、本格的な定期利用や購入につなげる導線です。

例えば、MA（マーケティングオートメーション：マーケティングの自動化ツール）の導入を検討している企業があるとします。MAツールはサービスによってできることや料金タイプが大きく異なるため、自社でリサーチした情報だけでは導入まで踏み切れないこともあるでしょう。

このような場合に、1ヵ月無料で試せるトライアル期間があればどうでしょうか。実際に使ってみて効果を実感できれば、社内で導入を検討しやすくもなります。また使い勝手を事前に確認できるので、導入してから顧客の満足度が落ちる心配も減ります。

ただし、無料とはいえ、トライアルは顧客自身が相応の時間と手間をかけることになります。そのため「わざわざトライアルまでするべきか」といった心理的な負荷が生じます。そのため、心理的負荷を取り除き、背中を押す特典を用意しておくといいかもしれません。

例えば、「1ヵ月利用したデータを元に、レポートを作成してダウンロードできる」などです。「お試し利用できるだけでなく、実施後の効果がわかるレポートまでもらえる」となれば、トライアルの価値が高まり、前向きに検討することができるでしょう。

【導線4】ウェビナーへの申し込み

最後は、ウェビナーへの申し込みにつなげる導線です。ウェビナーはオンラインで行うセミナーで、自社のメディアやプレスリリース、SNSなどで告知し、Zoomなどのオンラインツールを使って実施します。通常のセミナーと違い会場代が必要ないため、開催するハードルが低いほか、顧客にとっても負担が少ないことが特徴です。

ホワイトペーパーと同様に、ターゲットとなる顧客の関心に刺さるウェビナーを企画し、自社サイトの告知と参加フォームへの誘導を行いましょう。

また、ウェビナーも入口の導線設計から考えることが大切ですが、ここではSNSを使い、入口から出口まで一貫した導線設計を考えてみましょう。

例えば金融系の企業が、自社のSNSアカウントで

「小さい子供にお金の価値を教えるにはどうする？」

「将来困らないために今できるおすすめの貯蓄方法とは？」

などといった、フォロワーにとって関心が高く有益なウェビナーを告知することで参加者を募ります。そして、ウェビナーを開催し、最後に自社サイトや自社サービスなどの紹介を行うといった流れです。

ウェビナーの参加にあたり、メールアドレス等の顧客情報を送信してもらうことで継続的なマーケティングを実施し、購買や成約につなげていくことができます。

またウェビナーの場合は録画することで動画コンテンツとして二次利用することができます。時間がなくて参加できなかった方にも喜ばれますし、実際に参加した方からSNSなどでシェアされて拡散される可能性もあります。

集客の出口としてのみならず、次の入口施策としても再利用できる点は大きなメリットといえるでしょう。

集客の導線を引くには戦略が重要！その考え方とは？

ここまで集客の入口・出口それぞれの導線を紹介しました。これらの集客導線を考えるうえで大切なことは、顧客の心理や行動を予測し、しっかりとした戦略を立てることです。

以下のステップを踏まえて戦略を考えることをおすすめします。

まずは集客によって「どのくらいの売上を獲得したいのか」「集客率を何％上げたいのか」など、具体的な目標を決めます。

そして目標を達成するためにアプローチするべきターゲットを設定し、そのペルソナ像を明確にしましょう。ターゲットとペルソナの設定は非常に重要なポイントです。

ターゲットによっては施策を打っても購買につながらない、つまり非効率的なターゲットも存在します。また、ターゲットのペルソナ像をあやふやにしたままでは、ターゲットの購買行動プロセスが見えず、最適な入口・出口の導線設計ができなくなってしまいます。

ターゲットとペルソナを設定する方法については、以下の記事で詳しく解説しているのでご一読ください。

ステップ3以降は、この記事で紹介した入口・出口の導線を参考に、集客施策を進めていきます。そして、実施した結果を定期的に検証し、ターゲット設定やペルソナ設定、導線設計を見直していきます。

戦略を立てる上で大切なポイントやより詳しい解説は、下記の記事で紹介しています。集客に力を入れたい方は、ご一読ください。

集客の導線は入口と成果につながる出口まで考えるのが重要

この記事では、集客における基本的な入口・出口の導線をご紹介しました。

ただし、入口・出口のどちらかを優先するというものではありません。設定したターゲットの心理やニーズ、購買動向を踏まえ、商品・サービスの認知から購買・成約に誘うまでの一貫した戦略を考える以上、入口・出口はセットで考えられるべきなのです。

とはいえ、そうした戦略立案は一朝一夕でできるものではありません。経験と実績を重ね、ノウハウを磨いていくことが欠かせないことから、コンサルなどの専門家に相談するのがおすすめです。

ナイルでは集客における戦略立案についても、多くの企業マーケティングの経験と実績をもとに、最適なコンサルティングを提供することができます。無料相談も行っていますので、ウェブ集客にお悩みの方はお気軽にご相談ください。

集客導線の考え方とは？入り口と出口に分けて8つの方法を解説！は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

テレビ放送では、番組はいくつかの時間帯に区切って編成されています。その理由は、放送時間帯によって視聴率や視聴者層が異なるためで、CMの放送料金もこれに伴って変動します。

ここでは、プライムタイムのCMがどの時間帯を指すのか解説するほか、ゴールデンタイムの違いなどを解説します。

プライムタイムとは？

テレビCMを放送する際に大事なポイントとなるのが放送時間帯です。ターゲットがテレビを視聴する可能性がもっとも高いタイミングで、CMを放送することを考えなければなりません。

テレビ業界では、視聴率の高さに応じて時間帯ごとに名称が付けられており、プライムタイムはその1つです。

プライムタイムとは、19〜23時の時間帯を指します。1日のなかで特に視聴率が高く、夜の看板番組が並ぶのが特徴です。多くの人がテレビを見るので視聴率も高く、プライムタイムの番組にはスポンサーが付きやすくなります。そのため、ほかの時間帯と比較した場合に、CMの放送料金も割高に設定されているのが特徴です。

ゴールデンタイムとプライムタイムの違いとは？

プライムタイムのほかに、テレビ業界にはゴールデンタイムと呼ばれる時間帯があります。ゴールデンタイムは、プライムタイムの中でも特に視聴率が高い時間帯である、19〜22時を指します。

ゴールデンタイムとプライムタイムの違いは、視聴者の年齢層です。ゴールデンタイムは、大人から子どもまで幅広い視聴者が対象となります。そのため、子ども向けのアニメやファミリー層を対象としたバラエティー番組が多数放送されています。一方、プライムタイムは、ゴールデンタイムに含まれない23時までが範囲となります。視聴者の年齢層が少し高めに想定された番組が制作され、大人向けのドラマやバラエティー番組、報道番組などが多く放送されています。

さらにゴールデンタイムは、子どもを含む幅広い年齢層がテレビを視聴する時間帯のため、青少年育成に関連する制限も存在します。例えば、一部の業種はCM枠を設けることができない、時間量も限度が設けられている、といったルールがあります。

全日、ノンプライム、プラチナとは？各時間帯の名称と特徴

プライムタイムやゴールデンタイムのほかにも、テレビ放送の時間帯にはさまざまな名称が存在します。ここではさらに詳しく、時間帯の名称と特徴について見ていきましょう。

全日とは？

全日にあたる時間帯は、6〜24時までになります。つまり、多くの人が起きてから寝るまでの時間帯です。

こうした特徴から、全日の視聴率は、そのテレビ局の業績を判断する指標となっています。さらに、全日・プライムタイム・ゴールデンタイムのすべてにおいて、平均視聴率のトップを取ったテレビ局は、「三冠王」と呼ばれます。

ノンプライムとは？

全日からプライムタイムを抜き出した時間帯を、「ノンプライム」と呼びます。つまり、6〜19時、23〜24時までに該当する時間帯です。ノンプライムの番組で代表的な例が、情報系の帯番組です。平日の日中に放送されるワイドショーや、深夜の報道系番組などが、この時間帯によく組まれています。

​​

プラチナとは？​​

ほかにも、深夜の一定時間を指した「プラチナ」と呼ばれる時間帯もあります。プラチナは、日本テレビが

独自に設定している時間帯で、23〜25時までを指しています。

プラチナという響きから、ゴールデンタイムのような視聴率の高さをイメージするかもしれませんが、深夜のため高視聴率を獲得することが難しい時間帯です。加えて、ゴールデンタイムやプライムタイムのように、CM広告料も高くありません。

視聴率には2種類ある

視聴率は、テレビの媒体力や広告効果を測る指標です。したがって、プライムタイムやゴールデンタイムのように時間帯を区切ることで、視聴者の年齢や生活習慣、趣味嗜好などの分析が可能になります。視聴率には、大きく分けて「世帯視聴率」と「個人視聴率」があります。

世帯視聴率とは、テレビを所有している世帯で、どのくらいの世帯がテレビをつけていたかを示す割合です。同じ世帯で2台テレビを所有している場合、どちらも同じ番組を見ていれば1として数えます。一般的に視聴率として使われているのは、この世帯視聴率を指す場合がほとんどです。

個人視聴率とは、1世帯内での4歳以上の家族全員のうち、誰がどのくらいテレビを視聴したかを示す割合です。個人視聴率では、1つの世帯で何人がテレビを見ているのか、性別や年齢層の割合はどうなっているのか、ということがわかります。つまり、より詳細な視聴者層を把握することができる指標といえます。番組やCMを打ち出す際の、マーケティングなどに利用されている視聴率です。

視聴スタイルの変化でプライムタイムが変わる？

テレビの視聴スタイルの変化は、視聴率や視聴者の動向にも影響を与えることになるでしょう。それに伴い、プライムタイムやゴールデンタイムといった時間帯の区切り方や、CMの放送料金も変わってくるかもしれません。

なお、ナイルでは大手広告代理店と提携し、テレビCM支援を行っています。効果が出ないCMを出稿し続けることがないように、ナイルが広告代理店との交渉をお手伝いさせていただきます。ぜひお気軽にご相談ください。

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プライムタイムのテレビCMはどの時間帯を指すのか解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

テレビには、ゴールデンタイムと呼ばれる放送時間帯があります。多くの人が視聴する時間帯のため、番組への注目度が高く、各放送局が力を入れている時間帯です。また、CMを流す時間帯としても、ゴールデンタイムは人気があります。

ここでは、ゴールデンタイムのCMがどのくらいの費用がかかるのか解説するほか、テレビCMにおける放送料金の仕組みについても説明します。

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ゴールデンタイムとは？

ゴールデンタイムとは、テレビ番組の放送時間帯を指す名称の1つで、具体的には19〜22時を指し、1日の中でもっとも視聴率が高い時間帯と言われています。そのため、テレビ局にとっては番組制作にもっとも力を入れている時間帯といってもいいでしょう。

ゴールデンタイムでは、家族や子どもの視聴者が多いため、主に家族向けの花形番組が放送されています。アニメやドラマのほか、バラエティ番組などが放送されています。

ゴールデンタイムによく似た放送時間帯の名称で、プライムタイムと呼ばれるものもあります。

プライムタイムとは、テレビが放送される時間帯の19〜23時を指す言葉です。つまりプライムタイムのうち、もっとも視聴率が高い時間帯がゴールデンタイムという関係性になるわけです。

ゴールデンタイムとプライムタイムの違いとは？

ゴールデンタイムとプライムタイムの違いは、放送時間とターゲットとなる視聴者層です。プライムタイムには22時以降も含まれるため、大人向けの番組も放送されます。例えば、報道特番や、視聴者の年齢層を高めに設定したドラマ、バラエティ番組などが挙げられます。

ほかにも、ゴールデンタイムとプライムタイムには、放送できるCMにも違いがあります。ゴールデンタイムでは、青少年育成の観点から、CMを放送できなかったり、放送の時間量（本数・秒数など）に制限があったりする業種があります。

ゴールデンタイムのCM料金はどのくらい？

テレビでCMを放送する場合、広告料金が発生します。この料金はCMが放送される時間帯によって変動があり、特にゴールデンタイムは視聴率が高く、スポンサーがつきやすいことから、高額に設定されることが多くあります。

テレビ業界ではCMの放送料金を、視聴率によってランク付けしています。放送局ごとに、下の図のようなタイムランク表というものが作成されています。

※上記の画像はタイムランク表の一例です。実際は各放送局によって異なります

タイムランク表の時間帯の分け方は放送局により異なりますが、ゴールデンタイムのようにもっとも割高な時間帯をAタイムと設定している局が多いです。

例えば、ゴールデンタイムにCMを流したいなら、Aタイムに設定していきます。AタイムでCM1本を流す場合には、最低どのくらいの費用がかかるかを表す、「A単価」と呼ばれる指標があります。例えば、パーコストが1万円で、A単価が50万円の場合、100万円で出稿すると、Aタイムで放送できるCM本数は2本になります。

こうしたゴールデンタイムの料金設定は、テレビ局により差があり、地方局とキー局でも異なります。さらにA単価においては、地方局とキー局で10倍以上変わってくることもあり、さまざまな条件によって違いが見られます。

テレビの三冠王って何？ それぞれの時間帯の呼称について

テレビ業界には、視聴率に関係する言葉で「三冠王」という用語があります。テレビ番組の放送時間帯の名称には、先ほど紹介したゴールデンタイム、プライムタイムのほかに、全日と呼ばれるものがあります。この3つすべての時間帯で平均視聴率がトップだった放送局を三冠王と呼びます。

全日とは、6〜24時のことで、多くの視聴者が朝起きてから寝るまでの時間帯となります。全日では、1日全体（特に6〜24時の間）での平均視聴率を比較し、ゴールデンタイムやプライムタイムでは、テレビの視聴者数がもっとも多い時間帯での視聴率を比較します。

年間を通じて、どの放送局の視聴率が高かったのかを測っていたことから、三冠王という考え方が生まれました。ちなみに、三冠王を競っているのは民間の放送局のみで、公営放送であるNHKは、三冠王争いの中には含まれていません。

プラチナ、ノンプライムとは？

全日・プライムタイム・ゴールデンタイム以外にも、放送時間帯には独自の名称があります。

全日からプライムタイムを抜いた時間帯を、「ノンプライムタイム」と呼びます。ノンプライムタイムは、6〜19時、23〜24時が該当します。ノンプライムタイムの時間帯に放送されている番組の例として挙げられるのは、情報系の帯番組です。在宅している主婦層に向けた情報系番組やワイドショーなどが、主にノンプライムタイムで放送されています。一方、深夜の時間帯には、報道系の番組のほか、近年では深夜向けのバラエティ番組などが放送されています。

ほかにも 「プラチナ」と呼ばれる、日本テレビが独自に区分している深夜枠もあります。プラチナは、23〜25時を指し、深夜向けバラエティ番組などが放送されています。プラチナの特徴は、ゴールデンタイムやプライムタイムと比べて、さらに遅い時間帯であること。視聴者が限定されるため、高視聴率を獲得するのが難しく、ゴールデンタイムやプライムタイムのようにCMの広告料金が高くないのも特徴です。

ゴールデンタイムのCMを活用しよう

ゴールデンタイムは1日の中でもっとも視聴者の多い時間帯のため、ビジネスの面からも非常に重要視されています。ゴールデンタイムにCMを流すことをうまく活用すれば、大きなビジネスが展開する可能性があります。

なお、ナイルでは大手広告代理店と提携し、テレビCM支援を行っています。効果が出ないCMを出稿し続けることがないように、ナイルが広告代理店との交渉をお手伝いさせていただきます。ぜひお気軽にご相談ください。

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ゴールデンタイムのテレビCMとは？どれくらい費用がかかるかを解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

テレビCMには、検索窓が表示されているものがあります。一見、ただの演出に見えますが、実は検索窓を用いることで、さまざまな宣伝効果が期待されています。検索窓や同時に表示されるキーワードには、どのような狙いがあるのでしょうか。

この記事では、テレビCMでの検索窓の効果と使用時の注意点について解説します。

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テレビCMに検索窓を表示させる方法とは？

テレビCMを見ていると、動画の最後に検索窓を目にすることはありませんか。「詳しくは〇〇で検索！」といったナレーションとともに、検索窓が表示されるパターンはお馴染みですよね。

そもそも検索窓とは、検索エンジンやデータベースにおいて、検索したい文字列を入力する領域のことを指します。検索窓のほか、検索ボックスや検索ウィンドウ、検索フィールドとも呼ばれます。

Yahoo!やGoogleといった検索エンジンでは、検索窓に調べたいキーワードを入力し、目的の情報を入手します。検索ボタンを押すと、検索したキーワードに関する情報が、関連性の高い順に表示されます。

冒頭でも紹介したように、この検索窓は、テレビCMの演出でよく利用されています。CMの最後で、検索窓のイラスト内に、視聴者に検索してほしいキーワードを表示する手法は定番化しています。

テレビCMに検索窓を表示させる効果は？

では、CMに検索窓を表示させると、どのような効果があるのでしょうか。

まず、CMに検索窓を表示させることで、視聴者に「どんな検索ワードを使えば、目的のサイトへアクセスできるのか」を視覚的に訴えることができます。検索窓と検索キーワードをCM内で表示させることにより、その商品について興味を持った視聴者が、商品サイトにたどり着くまでの最短方法を、短時間で提示することが可能です。

また、ネット検索が不慣れな高齢者などの購買層を囲い込む効果もあります。インターネット初心者にとっては、検索キーワードの選択も至難の業です。テレビCMで具体的な検索窓と検索キーワードを提示することで、ネットリテラシーが低い層でも、サイトにアクセスしやすくなる効果が期待できます。

CMに検索窓をつける際の注意点

テレビCMに検索窓を表示させる場合、手当たり次第に表示すればいいわけではありません。検索窓を使用する場合は、4つのポイントに注意し、宣伝効果を高めましょう。

ポイント1　 的確な検索キーワードを選出する

まずは、検索キーワードの選出です。特定の検索キーワードで検索した結果、宣伝対象の自社サイトが一番上に表示されている場合と、そうではない場合があります。後者だと、自社のサイトへ思うように誘導することができません。CMの視聴者が異なるサイトへアクセスしてしまう事態を防ぐため、検索キーワードは自社サイトが検索結果の上位に表示されるものを選択する必要があります。

また、検索キーワードは、覚えやすくわかりやすい言葉にすることが大切です。短いCMのなかでは、長い言葉を視聴者に記憶してもらうことは難しいため、シンプルなキーワードを選びましょう。

ポイント2　検索キーワードの表記ゆれに注意する

検索キーワードを選出する際、ひらがなや漢字など、表記が統一されていない「表記ゆれ」に注意しましょう。表記ゆれがあると、検索したときに、意図しないページに誘導する可能性が出てきます。ひらがなや漢字など、検索キーワードが合っているか、しっかり確認してください。

ポイント3　ナレーションや効果音で検索を促進させる

CM上では、検索窓の見せ方に注意する必要があります。単純に検索キーワードが書かれた検索窓を表示するのではなく、視聴者の視覚や聴覚へ総合的に訴えかけることを意識しましょう。

具体的な例としては、「〇〇で検索！」というような、画面に表示されている検索キーワードをナレーションで流す方法があります。検索ボタンをクリックする演出や、クリック音などの効果音を使用するのもおすすめです。

ポイント4　 リスティング広告を併用する

視聴者をより確実にサイトへ誘導したい場合は、CMの内容に合わせたリスティング広告を活用する方法もあります。リスティング広告とは、検索エンジンで指定したキーワードをユーザーが検索すると、ウェブ広告が表示されるサービスです。リスティング広告を活用することで、CMに検索窓を表示させる効果を高めることができます。

検索窓を表示させると効果的なCMとは？

CMには、検索窓の表示が効果的なものと、そうでないものがあります。検索窓と相性が悪いタイプのCMに検索窓を表示しても、検索率の向上やサイトへのアクセスはあまり期待できないので注意しましょう。検索窓を表示すると効果的なCMには、次の3つのタイプがあります。

提供する情報が限定的なCM

1つ目は、商品やサービスの情報を絞って公開するタイプのCMです。情報量が少なく、CMを見ただけでは、どんな宣伝内容なのかくわしくはわからないというようなCMが当てはまります。

このようなCMは、わざとすべての情報を公開しないことにより、視聴者に、詳細をもっと知りたいという欲求を抱かせます。視聴者の興味を高めたうえで、検索を促すキーワードを表示させると、検索窓の演出をより効果的に活用することができます。

今までにない商品やサービスを宣伝するCM

2つ目は、今までにない商品やサービスをアピールするCMです。宣伝したい商品・サービスが、どんなもので、どんな場面で利用するのか、といった詳しい説明を、短いCMで伝えることは困難です。視聴者にしっかりと理解してもらうには、より具体的な内容が説明されたサイトへ導く必要があるでしょう。

ここでCMとサイトの橋渡し役となるのが、CMに表示させる検索窓です。商品名や、関連するキーワードを検索窓と一緒に表示することで、サイトへの誘導が期待できます。リスティング広告を併用するのも効果的です。検索したキーワードに合わせて広告が表示されるため、新規顧客の囲い込みができる確率も高まります。

サイトからの商品購入やキャンペーン応募を促すCM

3つ目は、サイトから商品の購入やキャンペーンへの応募ができる仕組みを作っているCMです。CM内では、購入や応募で得られるサービスのみを宣伝し、実際の手続きはサイト上で行うというものになります。既存商品におけるキャンペーンや、応募特設ページを紹介するCMなどが、このパターンとして挙げられます。

CMで検索窓と検索キーワードを表示し、「〇〇で検索」「続きはウェブで」などのナレーションが流れることで、情報検索に不慣れな人でもサイトへたどり着きやすくなります。

CMの検索窓はサイトへの道しるべ

検索窓をCMに表示することは、視聴者がサイトにアクセスしやすくなるための、道しるべです。取り扱う製品や放送するCMの内容によっては、検索窓が大きな効果をもたらす場合もあります。

なお、ナイルでは大手広告代理店と提携し、テレビCM支援を行っています。効果が出ないCMを出稿し続けることがないように、ナイルが広告代理店との交渉をお手伝いさせていただきます。ぜひお気軽にご相談ください。

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テレビCMに検索窓を表示させるとどんな効果があるかを解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

こんにちは！ナイル株式会社の青木です。

本日は「クロール済み-インデックス未登録」に関するニュースなどの3つをお届けします！

※トピックは初級者～中級者くらいの方向けを想定して紹介します。

なお、本企画は取り上げるページを実際に読んでいただくことを想定しております。簡単なひとことコメントとお役立ち度（収集部隊の主観です）を参考に、該当ページを読んでみてください。

前回のニュース(2021年10月8日収集分)はこちらから

本日のSEOニュース

①「クロール済み-インデックス未登録」だが、URL検査をすると「URL は Google に登録されています」と表示される場合の考え方

A few Google Search Console users reported that they saw URLs in the Index Coverage report marked as "Crawled - currently not indexed" that, when inspected with the URL Inspection tool, were listed as "Submitted and indexed" or some other status. (1/4)

— Google Search Central (@googlesearchc) October 11, 2021

お役立ち度：★★★★★

ナイルのひとこと
以前のニュースで「インデックスされているURLが[クロール済み – インデックス未登録]になるケースが増加中」というニュースを紹介しましたが、それに関してGoogle公式から考え方のアナウンスがありました。

簡単にまとめると、インデックスカバレッジで「クロール済み-インデックス未登録」と表示されていても、URL検査ツールで検査するとインデックスされていると表示される場合、URL検査の方を信頼できるものと見るべし。という内容です。

これはURL検査の方がリアルタイムに確認が走るためです。

どっちが結局正しいの？と不安な方もいたのではと思いますが、URL検査の表示内容を参考にしてください。

②コアウェブバイタルの順位への影響が明らかに

記事紹介：Core Web Vitals is a ranking factor
(SISTRIX)

お役立ち度：★★★★☆

ナイルのひとこと
6月に公開され、8月の中旬にロールアウトが完了したコアウェブバイタル(CWV)を含めたページエクスペリエンスアップデートの、順位への影響がSISTRIX社の調査によって明らかになりました。

これまでは影響範囲の特定が非常に難しく、ほとんど影響はないのでは？とされてきましたが、値の良いサイトはわずかに順位が高くなり、値の悪いサイトは順位の下落が目立ったとのことです。

ページエクスペリエンスアップデートの対象となる、コアウェブバイタルやSSL化などは、例え順位に影響はなくとも、ユーザーのサイト利用を考えると、確実に対応しておきたい項目です。

これまでに対応できなかった！という方は、このデータなどを参考に再度施策の検討を行ってみてください。

③AMP、モバイルフレンドリーテスト、リッチリザルトテストツールの仕様変更

記事紹介：Aligning Search Console testing tools and the URL Inspection tool
(検索セントラル | Google Developers)

お役立ち度：★★★☆☆

ナイルのひとこと
これまでの機能に加え、

・クロールに関する情報
・HTTPヘッダー情報
・ページのレンダリング結果のスクリーンショット
を表示するようになりました。

基本的にこれまでと同じ使い方で問題ありません。AMPに関してはAMPテスト。構造化データやリッチリザルトに関しては、リッチリザルトテストといった具合です。

色々なデータが見られるようになったのは歓迎ですが、仕様変更後から結果表示までに時間がかかるようになってしまったのが残念です。

最後に

みなさまのSEO施策にお役に立てるように、今後もSEOニュースまとめを平日数回更新する予定です。

また、SEO情報やセミナー情報などを配信しているメールマガジンもご用意しておりますので、よろしければご登録ください。

※もしSEOでお困りであれば、こちらのお問い合わせからお気軽にご相談ください！

前回のニュース(2021年10月8日収集分)はこちらから

また、ナイルではSEO内製化にも役立つ、「お役立ち資料」を公開しております。

今後も種類を増やしていきますので、よろしければご覧になって下さい。

最後に告知です

2021年10月19日(火)14:00～14:30で成果を出して予算も使える！おすすめ施策紹介ウェビナーを開催します。

• 使い切るべき予算が余ってしまっている担当者
• 成果を出すために、年内で行える施策を知りたい方
• 来年に向けた施策を準備したい方

に、このウェビナーはとてもオススメです！
30分という短い時間で、ノウハウをたくさんお伝えできればと思います。どうぞお気軽にご参加下さい！(もちろんSEO以外の施策もたくさん紹介します。)

インデックスされているのに「クロール済み-インデックス未登録」の対応に関しては【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

「リスティング広告って何？」

「リスティング広告を導入しようか迷っている」

「リスティング広告の運用に失敗したくない」

この記事ではこのようなお悩みを持つ方に向けて、リスティング広告について基礎的な内容から実践方法まで、詳しくまとめました。リスティング広告をこれから始める方でもわかりやすいようにまとめたので、ぜひ参考にしてみてください。

また、リスティング広告と同じく検索ユーザーの集客方法として「SEO」があります。リスティング広告と並行して行いたい施策の1つです。

SEOについては本記事でも触れていますが、具体的な成功事例や実践ノウハウについては「SEOの成功事例・成功法則」の資料でまとめています。ぜひ以下からダウンロードしてみてください。

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リスティング広告とは

リスティング広告とは、GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、ユーザーが検索したキーワードに連動して掲載されるテキスト型の広告のことです。「検索連動型広告」とも呼ばれ、インターネット広告を代表する広告手法と言えます。以下の画像のように、検索結果の上部で「広告」と書かれている部分がリスティング広告です。

リスティング広告の仕組み

まずは、リスティング広告について押さえておきたい仕組みを解説していきます。

リスティング広告はクリック課金制

リスティング広告の料金体系はクリック課金制です。広告がクリックされたタイミングにのみ費用が発生し、表示されただけでは料金はかかりません。

ここで発生するクリック単価は、競合の出稿状況や広告自体の品質などといった状況によって、その都度変動します。ただし、広告主自身が「広告がクリックされたときに支払ってもよい最大の金額（「入札単価」と呼ばれる）」を設定します。これを超えた金額のクリック単価の請求はありません。

リスティング広告が表示されるまでの流れ

リスティング広告が表示されるまでの流れを簡単に示すと以下のとおりです。

1. 広告主が広告を配信する
2. ユーザーが検索する
3. オークションが発生する
4. 広告が表示される

オークションとは、簡単にいうと「Googleが、ある検索キーワードに対してどの広告をどの掲載順位で表示するかを決めること」です。オークションは検索のたびに行われ、ユーザーの状況や広告主の設定に応じて決定されます。そのため、出稿しているキーワードで検索されたら必ず自社の広告が上位表示されるわけではありません。上位表示の仕組みについては、次で説明します。

リスティング広告の掲載順位が決まる仕組み

リスティング広告は、検索結果の上部に3～4つの枠が用意されていますが、その掲載順位は「広告ランク」が高い順番に表示されます。広告ランクは、「入札単価×品質スコア」という計算式で求められます。

• 入札単価＝その広告がクリックされたときに支払ってもいい最大の金額（広告主が設定）
• 品質スコア＝広告の品質を表す指標（Google側が決定）

品質スコアは、キーワードや広告文、推定クリック率などさまざまな要素を加味して、Googleが1～10の数字で評価しています（高いほど良い）。つまり、「高い金額を払って、質の良い広告を出している」順番で上位表示されるという、非常に理にかなった仕組みになっています。

リスティング広告のメリット・デメリット

次に、リスティング広告の具体的なメリット・デメリットを見ていきましょう。

リスティング広告の6つのメリット

1. 興味関心や悩みの強い人たちに広告を配信できる
2. キーワードを指定して効率的に配信できる
3. 即効性がある（効果を確認できるまでが早い）
4. 開始・停止を自由に行える
5. 比較的低予算から出稿できる
6. PDCAサイクルが回しやすい（分析・改善がしやすい）

リスティング広告は「自分から情報を検索するほど悩みや興味を持っているユーザー」に広告を表示でき、かつどのキーワードで広告表示をするかも自由に設定することが可能です。自社の商品やサービスに興味を持ちそうなユーザーを検索サイトから自社サイトに誘導し、購買活動につなげることができます。

またリスティング広告は、配信したその日から検索結果に広告が上位表示されるため、即時に効果を確認できます。柔軟性も持ち合わせており、需要期には配信開始・閑散期には停止、低予算から配信するなど、その時々のニーズに合わせた配信も可能です。

さらに配信した広告の結果はアカウントの管理画面に表示されます。データを基に分析・改善を行いさらなる成果向上に向けて取り組めるのもリスティング広告のメリットです。

リスティング広告の5つのデメリット

1. 分析・改善を継続する必要がある
2. 予算が少なすぎると分析・改善が難しい
3. キーワードによってはクリック単価が高い
4. 避けられてしまう可能性がある
5. 認知拡大には不向き

一方、リスティング広告で成果を出すためにはある程度の労力と予算が必要です。基本的には知識のある運用者を1人以上配置、あるいは代理店に依頼して、分析・改善を継続しなければなりません。予算も自由に設定できるとはいえ、人気のキーワードは競合が多く費用が高い傾向にあります。低すぎる予算では、そもそも広告が表示されません。あるいは予算内で獲得できるクリック数が少なすぎて、分析・改善すらできないことも十分考えられます。

また、広告を避けるユーザーも少なからず存在しています。同じ検索結果上で比較すると、一般的にリスティング広告の最上部よりも通常の検索結果（SEO）の最上部のほうがクリック率は高いです。

さらにリスティング広告は認知拡大での活用には不向きです。認知拡大ができるようなキーワードはクリック単価が高いため、多くのユーザーに認知してもらうにはコストがかかりすぎるためです。認知拡大を狙うのであれば、ディスプレイ広告や動画広告、またはSEOなどの手法を使うことをおすすめします。

リスティング広告のメリット・デメリットについては以下の記事で具体的にまとめているので、参考にしてください。

リスティング広告に必要な費用の計算方法と費用相場

それでは、どのくらいの費用がリスティング広告の運用には必要なのでしょうか。ここでは、具体的な費用の計算方法と、リスティング広告出稿の費用相場についてお伝えしていきます。

計算方法1　目標件数とコンバージョン単価から算出

1つ目は、「目標件数×目標コンバージョン単価」で算出していく方法です。ざっくり予算を把握したい際に簡単に計算ができるためおすすめの方法です。例えば下記のように計算していきます。

この計算自体は当たり前のように思われるかもしれませんが、1点注意すべきことがあります。それは、すでに広告配信を行っている場合、投資額を増やすとコンバージョン単価が悪化する可能性があるということです。

コンバージョンが獲得できるキーワードは無限に検索されているわけではありません。配信予算を増額すると「これまでより獲得しにくいキーワードに広告配信を行う」可能性があり、結果的にコンバージョン単価の悪化が起こり得ます。それ自体は新規顧客の創出につながる可能性もあるため、決して悪いことではありませんが、予算を算出する際には、これまでのコンバージョン単価どおりにいかない可能性があることを理解しておく必要があります。

計算方法2　キーワードとクリック単価から算出

もう1つは、「キーワードのクリック単価×クリック数」で算出していく方法です。具体的に配信したいキーワードがある際におすすめのアプローチです。例えば、下記のように計算していきます。

想定クリック単価については、Googleのキーワードプランナーで確認できます。

▼キーワードプランナーの「検索のボリュームと予測のデータを確認する」＞「ページ上部に掲載された広告の入札単価」を表示

この方法を行う際には、想定のコンバージョン率を定め、コンバージョンまでのシミュレーションを綿密に算出する必要があります。そうでなければ、いたずらにクリック単価が高くなってしまう可能性があるためです。

コンバージョン数は、「クリック数×コンバージョン率」で求められます。コンバージョン率は業界の平均や自社サイト全体のコンバージョン率などから仮定します。ただし、一般的にリスティング広告のコンバージョン率は自然検索（SEO）経由より低くなるため、控えめに見積もる必要があります。ここでは例として想定コンバージョン率を5.0％とします。

平均クリック単価	クリック数	予算	コンバージョン率	コンバージョン数	コンバージョン単価
500円	1,000件	500,000円	5.0%	50件	10,000円

ここで算出されたコンバージョン単価が、実利益なども鑑みて許容範囲内かどうかを確認します。もし「コンバージョン単価が高すぎる」ということであればクリック単価を下げて、クリック数を増やさなければなりません。しかし、クリック単価を低く設定しすぎるとそもそも広告が表示されないリスクがあります。そうなった際は、よりクリック単価の低い別のキーワードを探すか、狙いたいキーワードに関してはSEOで対策するといった形で対処する必要があります。

費用相場は月60万円～

リスティング広告の運用代行をしている代理店は、「月額の広告配信費用50万円～＋手数料20％」と料金設定をしている企業が多いです。会社によっては、さらに初期費用がかかるケースもあります。

最低配信費用や手数料については企業によって異なり、最低配信費用が低いと運用手数料が高くなったり、逆に運用手数料が安いとフォローが手薄になったりします。相場と異なる場合は、見積もり段階で各種費用やフォロー内容についてしっかり確認するのがいいでしょう。

リスティング広告運用の始め方

それでは、実際にリスティング広告を始めたい、となった際にどのようにスタートをすればいいのでしょうか。リスティング広告運用の始め方は主に2つあります。

• 広告代理店に外注する
• 自社運用（インハウス）で始める

それぞれのメリットや方法について順番に解説していきます。

広告代理店に外注する

広告代理店に依頼してリスティング広告を始めるというのが、最も一般的かつスピーディーに成果を出せる可能性が高い方法です。リスティング広告の運用のプロに任せることができるため、自社の手間を省きつつ成果を創出できるメリットがあります。一方で費用に制限があったり、社内ノウハウが蓄積されにくい点がデメリットといえます。

代理店を探すには、以下のような方法があります。

• インターネットで検索して探す
• 知人や取引先から紹介を受ける
• 直接営業を受ける

リスティング広告は担当者のスキルが広告の成果に直結しやすい手法です。代理店に依頼する際は早期から1つに絞らず、複数の企業から提案・見積もりを受けることをおすすめします。

広告代理店へ依頼するメリットや注意点は以下の記事にまとめているので、あわせて参考にしてみてください。

自社運用（インハウス）で始める

近年は代理店に頼らずリスティング広告を運用する、インハウスでの運用も増えています。インハウス運用のメリットは、手数料がかからず自由度も高いことです。社内に広告運用のノウハウを持つ人材がいて専任にできる場合や、自力で学ぶためのリソースをかけられる場合には検討してみてください。

とはいえ、これまでリスティング広告に関わったことがない人にとっては、導入すらハードルが高いかもしれません。まずは代理店に外注したうえで部分的にインハウスを導入していく、または代理店が提供しているインハウス導入支援に依頼することを推奨します。

自社でリスティング広告運用を始める場合は、以下の記事を参考にしてください。Googleのリスティング広告の始め方を、初心者の方向けにまとめています。

リスティング広告とSEOの違い

リスティング広告とよく比較される集客手法として、SEO対策が挙げられます。どちらも検索エンジンからの集客を強化する手法ですが、どのような違いがあるのでしょうか。

SEOとは

SEO（Search Engine Optimization）とは「検索エンジン最適化」の略語で、GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいてウェブサイトを検索結果の上位に表示させることです。SEOは広告ではないため、広告出稿費用はかかりません。サイト自体を改善することで、検索エンジン側に良いサイトと評価してもらい、上位表示を狙っていく方法です。

リスティング広告とSEOの比較

リスティング広告とSEOはともに、検索エンジンを媒体としてユーザーをウェブサイトに誘導するという共通点があります。そのため並列に語られることが多いのですが、特徴や必要な知識がまったく異なります。以下にリスティング広告とSEOの比較表をまとめました。

比較項目	リスティング広告	SEO
上位表示の即効性	◯ 開始と同時に表示させることが可能	△ 上位表示に数ヵ月の時間を要する
上位表示の確実性	◯ 予算を投じれば上位表示は確実	△ 上位表示は不確実
流入獲得の継続性	× 予算を投じなければ表示がされなくなる	◯ 一度上位表示されると上位表示が続く
費用対効果	△ 費用対効果は一定	◎ 中長期的に費用対効果が高まる
運用コスト	× 配信しているあいだ運用しつづけなければならない	◯ 上位表示された後の運用の手間が少ない
施策実施の柔軟性	◎ 予算やキーワードなど柔軟に変更できる	× 対策ワードの変更などは困難
ブランディング効果	× 期待できない	◯ 期待できる

リスティング広告には、「早い」「確実」「柔軟性が高い」などのメリットがあります。デメリットとしては「継続には費用がかかる」「運用に手間がかかる」「ブランディング効果は期待できない」などが挙げられます。

一方で、SEOは「時間がかかり」「不確実で」「柔軟性が低い」という弱みがあります。しかし、「継続性が高く」「長期的な資産性が高い」などの強みを持っています。

リスティング広告とSEOは併用がおすすめ

リスティング広告とSEOは、まったく異なる性質を持ち、互いに補強しあう存在でもあります。SEOで安定的な集客基盤を作りつつ、短期的なキャンペーンや需要期のプロモーション強化にリスティング広告を利用するなど、得意分野を活かして併用するのが効果的です。

リスティング広告を成功させる4つのコツ

最後に、リスティング広告を成功させるための4つのコツを紹介します。

コツ1　実施目的に照らし合わせた広告施策を実施する

リスティング広告を実施する目的に沿った内容で広告施策を策定・配信することは非常に重要です。当たり前のような話ですが、配信していくにつれて当初の目的から外れた施策を実施してしまうことも多く見受けられるためです。

施策を練る際は、ビジネスのゴールや抱えている課題から逆算すると、より具体的なアクションに落とし込めます。以下に例を挙げます。

ゴール	売上拡大
ゴールに対する課題	成約率が低い
リスティング広告の目的	成約率の高い見込み顧客からのコンバージョン獲得
成約しやすいケース	競合と比較し「費用が安いこと」が決め手となる 20～40代の既婚女性からの問い合わせは成約率が高い
広告施策	「安い」「格安」など費用系のキーワードでの配信 20～40代の既婚女性をターゲットに広告配信

当初は目的に沿った配信をしていても、クリック率やクリック単価などの指標にとらわれて、当初の目的をはずれたキーワードで配信したり、ターゲットがずれてしまったりするケースも珍しくありません。施策を柔軟に変更することには問題ありませんが、目の前の数字に惑わされ目的を見失うといったことは避けたいところです。

特に代理店に外注すると、コミュニケーションを取る営業担当と実際に運用する広告運用者が異なることも多いため、広告運用者にも実施意図や自社の特徴を適切に理解しているかを知ってもらう必要があります。実施目的や自社の強み、顧客特性、リスティング広告の目標などをまとめた共有シートを作成するなどで対策するのがいいでしょう。

コツ2　PDCAが回せるコンバージョン設計を行う

コンバージョン設計を上手に行うことで、早い段階からPDCAが回せて成果が出やすくなります。コンバージョン設計とは「どの地点（購買、購入確認画面、入力フォーム到達など）をコンバージョン地点に設定するか」のことです。多くの方が、「コンバージョン＝予約、購買」と設定しがちです。しかし、高単価の商材や始めたばかりの段階ではコンバージョンの件数が少なく、データ不足によりPDCAが回しづらくなってしまいます。

このような場合は、マイクロコンバージョンの設置がおすすめです。マイクロコンバージョンとは、「コンバージョンの一歩手前のアクション」のことです。例えば宿泊予約において「予約」がコンバージョンの場合、その一歩手前の「フォーム入力画面」などがマイクロコンバージョンにあたります。マイクロコンバージョンを設定することでデータを集めやすくなり、早い段階から興味関心の高いユーザー・キーワードの傾向を把握することが可能になります。

データをもとに改善施策を打てることがリスティング広告の強みの1つです。思うようにコンバージョンが増えない場合は、対策の1つとしてマイクロコンバージョンを取り入れることもおすすめします。

コツ3　費用対効果の高いキーワードから順番に投資を始める

リスティング広告を実施する際は、費用対効果の高いキーワードから順番に投資をしていくのがセオリーです。つまり、コンバージョンしそうなキーワードから入札していきます。

例えば、東京都品川区周辺でホワイトニングを得意としている審美歯科を例にあげると、

• 屋号名
• 品川×ホワイトニング
• 品川×審美歯科／東京×ホワイトニング
• ホワイトニング

といったワードの順番でコンバージョン見込みが高いといえます。

一般的にコンバージョン見込みが高いキーワードほど需要が限定されたキーワードであるため、競合が少ない傾向にあります。そのためクリック単価も抑えられる可能性が高く、費用対効果の高い配信が可能です。さらにコンバージョン見込みが高いため、早期の成果創出も期待できます。コンバージョンが多く発生すると、先述の通りデータ分析や自動最適化が可能になるなどの好サイクルを生み出すことも可能です。

上記の図のように区分けして考えると整理され、需要期に合わせた拡大戦略なども練りやすくなります。この優先順位は、自社の特徴や競合の状況によって異なります。自社にとってのキーワードの優先順位を考えて実践していくことが重要です。

コツ4　サイト分析ツールを活用する

Google アナリティクスなどのサイト分析ツールの活用もリスティング広告を成功させるために必要です。サイト分析ツールでは、自社サイトへの流入経路や集客数、訪れたユーザーの行動・属性などありとあらゆる指標を分析することが可能です。

サイト分析ツールを通じて、リスティング広告がマーケティング全体の中でどのような役割を果たしているかの確認ができます。それを基に継続判断や施策内容を考え、全体としてより効率的に集客数を高めることが可能です。

リスティング広告に限らずマーケティング施策を行う際は、施策単体でなく全体の中での役割を見ることが大事です。そうすることで、リスティングを最大限活かした集客をすることができます。

リスティング広告を始めよう

リスティング広告は、非常に効果的な広告手法です。検索行動をする興味・関心が高いユーザーに即時で広告配信ができ、分析・改善を通じて高い成果創出も期待できます。インターネット広告のなかでも優先的に実施を検討すべき施策です。

一方で、コストと手間をかけ続けなければならないというデメリットもあります。そのデメリットを解消してくれるのがSEOです。リスティング広告のようにクリックされてもその都度費用がかからず、長期的に安定した集客を叶えることができます。予算やリソースが許すのであれば、リスティング広告とSEOの併用がおすすめです。

SEOに関する基礎内容や実践的な戦略の立て方については、「SEOの成功事例・成功法則」の資料で詳しく紹介しています。ぜひお気軽にダウンロードしてみてください。

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【徹底解説】リスティング広告とは？必須知識から実践的ノウハウまでを網羅は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

どのような商品・サービスであっても、集客できるかどうかは悩ましい問題です。コストをかけて集客施策を打ったとしても、それに見合うだけの効果を得られるかはわかりません。

このような場合に検討したいのが、無料の集客方法です。しかし、無料でも集客効果は出るのか心配な方も多いでしょう。そこでこの記事では、

• 無料でできる集客方法
• 無料でできる集客のメリット
• 無料でできる集客のデメリット

の流れで、無料の集客方法を検討している方が気になる情報をまとめてご紹介します。無料で集客をできるのか気になっている方は、ぜひご一読ください。

無料でできる集客方法5選

無料でできる集客方法は、以下の5つです。それぞれ詳しく解説していきましょう。

【方法1】SEO

無料でできる集客方法として、まず押さえておきたいのが「SEO」です。SEOとは、Googleなどの検索エンジンで上位表示するウェブページを作り、集客する方法のことです。

例えば、検索エンジンで「電話応対 効率化」を調べている人は、「電話応対を効率化する方法やコツ」を探しているのではないでしょうか。こういった悩みを解決する記事を作ることで検索上位を狙い、検索エンジンから集客します。

また記事が読まれるだけでなく、自社商品・サービスへ誘導することも可能です。もし仮に自社サービスが「電話応対の品質を上げるサービス」だった場合は、「電話応対 効率化」で調べている人からお問い合わせが来る可能性もあります。

このように自社商品・サービスに関連度の高い検索キーワードから流入を見込めれば、直接集客につながることもあります。メディアの環境もWordPress（ブログツール）を活用して無料で作れるので、無料で集客をしたい方におすすめです。

【方法2】SNS

次に紹介する方法は、SNS（TwitterやInstagramなど）を利用した集客です。SNSは、アカウントさえ作れば無料ですぐに運用を開始できます。企業がSNSで集客すべき理由は、無料である点を除いて次の4つあります。

1　新規顧客の獲得につながりやすい

自社商品・サービスを知らない方にも、ユーザーからの拡散により情報を届けやすいです。認知してもらうキッカケとなり、新規顧客の獲得につながります。

2　口コミにより自社商品・サービスへの信用度が上がる

SNSでの露出を増やすと、口コミなどをしてくれるユーザーも増えます。その結果、口コミを見て購入するユーザーが増えたり、自社商品・サービスへの信頼度が上がったりと良い効果があります。

3　インフルエンサーを活用した集客施策を打ちやすい

インフルエンサーに自社商品・サービスを紹介してもらえれば、新規顧客を獲得できる可能性があります。また無料ではありませんが、インフルエンサーにPR依頼をして集客することも可能です。

4　ファン化を生み、中長期的な売り上げアップにつながる

アカウントの人気が高まれば、フォロワーがファンになってくれることもあります。新商品・サービスの告知で一定数利用者が集まれば、中長期的な売り上げアップにつながるでしょう。

このように、企業がSNSで集客すべき理由はとても多いです。SNSごとの集客方法の違いや、集客時に注意すべき点については以下で詳しく解説しています。SNSでの集客を始めたい方は、ご一読ください。

内部リンク：集客 SNS

【方法3】メールマガジン

3つ目の無料でできる集客方法は、メールマガジンの活用です。メールマガジンの活用は、お問い合わせ、展示会やセミナー、資料のダウンロードなど、別の接点を作って、メールアドレスを獲得しておく必要があります。

過去にやり取りのあった見込み顧客に集客施策を打てるので、収益につなげやすいメリットがあります。

【方法4】ウェビナー

次はウェビナーを開いて集客する方法です。2020年以降、Zoomなどのツールを使ったウェブ上で行われるセミナー、いわゆるウェビナーが増えました。

展示会などでセミナーを実施する場合、会場費用が必要でしたが、ウェビナーの場合は会場を用意する必要がないため無料で開催できます。ただ、費用はかかりませんが、資料の準備やウェビナーの人数を集める広報活動はしなければなりません。具体的にいうと、SEOやSNSなどで見込み顧客集め、メールマガジンなどでウェビナーを告知するといった施策が必要となります。

【方法5】テレアポ

集客方法の1つとして以前から活用されているテレアポですが、IT社会が進歩し、オンラインでのやりとりが増えた今でも十分に効果が高いです。より顧客の情報を集めやすくなった現代だからこそ、テレアポによる集客の効果が高まっています。

例えば、SEOとSNSで見てみると、以下のように顧客の電話番号を獲得することが可能です。

• SEOによる電話番号の取得方法

  記事の中に「悩み解決に役立つダウンロード資料」を用意し、ダウンロードフォームの入力から顧客情報（メールアドレス・電話番号など）を獲得

• SNSによる電話番号の取得方法

  ウェビナーなどを告知し、参加用のフォームの入力から顧客情報（メールアドレス・電話番号など）を獲得

ここまでさまざまな集客方法を紹介しましたが、上記の方法は数ある集客方法の一部です。

以下でほかの集客方法もご紹介しているので、集客方法を複数検討したい方はご一読ください。

無料で集客する3つのメリットとは？

ここまで無料でできる集客方法を紹介しましたが、お金をかけずに集客するメリットをあらためて確認しておきましょう。無料で集客するメリットには、以下の3つがありますので、それぞれ説明していきます。

メリット1　社内のリソースさえ確保できれば、すぐに施策を打てる

無料でできる集客施策のメリットは、社内のリソースさえ確保できれば、すぐに施策を打てる点です。有料の集客施策だと、予算確保や稟議といった社内の調整が発生します。施策実行までのスピードは、成果につなげるためには必要な要素です。

　メリット2　社内で集客を進めるナレッジを貯めやすい

2つ目のメリットは、社内で集客を進めるナレッジを貯めやすいことです。外部に集客施策を依頼しない場合、社内で集客施策を進める形となります。集客施策を実施した後の結果の分析も自社で進めていくため、成果を上げるまでPDCAを回す経験が積めます。

その結果、「どういった戦略で、どんな施策を打てば成功するのか」といった集客施策の勝ちパターンを把握しやすくなるため、社内に集客施策を進めるナレッジが貯まりやすくなるのです。

メリット3　外部にコンサルを依頼することになっても知識が役立つ

無料での集客施策を進めると、外部にコンサルを依頼することになっても、知識が役立つというメリットがあります。

より集客を強化していくことを考えたとき、外部の専門家（コンサルの依頼など）の力を借りるタイミングが来るかもしれません。そのとき自社で集客の戦略を立てたり、施策を実行したり、施策の結果を分析したりする経験があれば、外部の専門家の提案内容に踏み込んだ質問や相談をしやすくなります。また、集客施策を実施している中で、具体的に悩んでいる課題をベースに、解決策を相談することも可能です。

無料で集客する3つのデメリットとは？

無料で集客するメリットがある一方でデメリットもあります。無料で集客するデメリットは以下になりますので、それぞれ確認していきましょう。

デメリット1　無料の施策は選択肢が限られる

無料の集客施策の場合、選択肢が限られる点はデメリットになります。無料でできる集客方法と有料で行う集客方法を比較すると、無料でできる施策は限定されてしまいます。そのため、限られた選択肢の中から、自社で実施できそうなものを選ぶ必要があるわけです。

しかし集客の施策は、有料でできるものを含めることで、選択肢が広がります。広告だけで考えてみても、リスティング広告やディスプレイ広告、SNS広告といった選択肢があり、有料の集客施策が選択肢にあれば、最も効果につながりそうな施策を実行できるようになります。

有料を含めた集客施策について詳しく知りたい方は、以下をご一読ください。

デメリット2　施策の効果が出るのに時間がかかる場合が多い

施策の効果が出るのには時間がかかる場合が多いという点は、無料の集客施策のデメリットです。

例えばSNSでの集客を行う場合、まずアカウントのフォロワーを増やす（アカウントを育成する）ことから始めなければいけません。また、フォロワーを短期間で増やすのは非常に難しいため、投稿と分析を繰り返し行う必要があります。

一方でSNSの場合は、バズることで爆発的にフォロワーや認知度を上げて、一気に集客へつなげられることもあります。実際に企業のSNSアカウントでバズったことで認知を上げ、大量にフォロワーが増えた事例も少なくありません。

なお、SNSでの集客をするときは、主要なSNSの特徴や違いを知っておくのがおすすめです。企業がSNSで集客するときの注意点やコツと合わせて以下で解説しているので、ご一読ください。

【内部リンク：SNS集客】

ただしSNS活用では、集客できるまで時間がかかることがほとんどだと認識しておくべきです。そのため、あらかじめ長期で運用することを念頭に実施することをおすすめします。

デメリット3　集客施策の進め方がズレていても気づきにくい

最後にあげるデメリットは、集客施策の進め方がズレていても気づきにくいことです。社内で集客施策を始めたとしても、専門知識がなければ立てた戦略の正しさや実際に行った施策の効果が判断しづらい問題があります。

施策の効果が思うように上がらなかったとき、

• 戦略が悪かったのか
• 集客方法が悪かったのか
• 集客方法の具体的なやり方が悪かったのか

といったように、さまざまな原因が考えられます。成果が上がるまで、仮説を立てて地道にPDCAを回していかなければなりません。

集客の効果を高めるための5つのコツ

集客方法にはさまざまな方法がありますが、集客の効果を高めるにはいくつかのコツがあります。

効率よく集客の効果を高めるには、下記の5つのコツを意識するのが重要です。

まず集客を行う前にしっかりと戦略を考えた上で、どういった結果が出た場合に成功といえるか決めておくことが大切です。そして1つの施策で終わらせずに、実施した結果をもとに成果にたどり着くまで繰り返していく必要があります。

また、集客をする目的は成果や収益を上げることであるため、単純に集客数が増えればいいわけではありません。成果につなげる導線などを考えた上で、施策を打つことが重要です。

無料でできる集客では長期的な社内リソースの確保が鍵

無料でできる集客は社内のリソースがあれば実施できる反面、施策の効果が出るのに時間がかかってしまう問題があります。また専門家がいないため施策の良し悪しが判断しにくい課題もありました。

なお、ナイルでは、集客だけではなく成果につなげるためのSEOコンサルティングが可能です。自社でSEOを実施するインハウスSEOに向かうためのサポートもできますので、ぜひ一度、ご相談ください。

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また、SEO成功事例・法則資料をまとめた資料もご用意しております。

• SEOの基礎知識
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無料でできる集客方法5選！メリット・デメリットや効果を高めるコツを紹介は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。

ウェブからの集客を増やす施策として、コンサルへの依頼を考えている人もいるのではないでしょうか。

しかし実際に依頼しようと思ったとき、

• どのコンサルに依頼すべきか
• コンサルに依頼してどこまで何をしてもらえるのか
• コンサルに集客を依頼するメリット・デメリットは何があるのか
• コンサルへの依頼は費用対効果が高いのか

といった疑問が浮かぶのではないでしょうか。

そこで今回は、ウェブ集客でコンサルへの依頼を考えている方に必要な情報をまとめてご紹介します。ウェブ集客に悩んでいる方やコンサルへ依頼を検討している方は、ご一読ください。

ウェブ集客を行う際のコンサルの役割5つ

まずは、ウェブ集客におけるコンサルの5つの役割について、確認していきましょう。

【役割1】ウェブ集客のための戦略を立てる

コンサルの役割のひとつに、ウェブ集客のための戦略を立てることがあります。集客を行うにはまず、戦略を立てることが非常に重要です。戦略を立てずに集客してしまうと、集客できなかったり、良い成果が出せなかったときに、次に活かせなかったりします。ただし、ウェブ集客をこれまであまりやったことがないと、そもそもどうやって戦略を立てればいいのかわからない方が多いのではないでしょうか。

こういったときに頼りになるのが、コンサルです。ウェブ集客の戦略を立ててもらえるのはもちろん、戦略の立て方を学ぶこともできます。今後、集客する際に役立つ知識が身につくので、コンサルの活用はおすすめしたいところです。

ちなみに集客をする上で戦略が必要な理由や、具体的な戦略の立て方については以下で詳しく解説しています。内製化して進めたい方は、ご一読ください。

 

 

【役割2】戦略にもとづいた集客施策を提案する

次に紹介するコンサルの役割は、戦略にもとづいた集客施策を提案することです。戦略を立てることも重要ですが、具体的な施策がないと、絵に描いた餅となってしまいます。そのためコンサルは、戦略とセットで具体的な集客施策を提案すべきです。

顧客へのヒアリングによる商品・サービスの理解、リサーチや市場調査による競合との差別化の検討、集客の戦略を実現するために有効な打ち手の検討などを進めた上で、予算の上限を考慮しながら、具体的な施策を提案していきます。

【役割3】施策の実施を支援または代行する

3つ目にお伝えするコンサルの役割は、施策の実施を支援または代行をすることです。具体的な集客の施策が決まったら、施策を実行していく必要があります。しかし、社内にウェブ集客に割ける人材があまりいなかったり、多忙でなかなか実施が難しかったりするケースもあるのではないでしょうか。

こういった場合でも、コンサルによっては施策の支援や代行まで実施してもらえる可能性があります。もしも施策の実行を依頼できる場合は、

• どこまでの作業を依頼できるか
• 依頼費用はどの程度かかるのか
• 依頼後の成果まで保証されるのか

といった点を確認しておくと、依頼時にスムーズになるのでおすすめです。

【役割4】施策の効果を分析する

コンサルには、施策の効果を分析する役割があります。集客の施策は、一度実施するだけで終わりではありません。実施後の効果を分析し、次にどんな施策を打つべきか分析するのがとても重要です。

しかし、実績の数字を見ただけでは、具体的にどのような効果が出たのかイメージしづらい方も多いです。経験によるところも大きいので、コンサルに分析までお願いできた方が心強いでしょう。

もしも、今後社内で集客施策を内製化して進めたいなら、どんなデータをどんな意図で分析したのか、コンサルに確認することをおすすめします。

【役割5】分析結果をもとに新たな施策を提案する

分析結果をもとに、新たな施策を提案するのもコンサルの役割です。例えば、SEO（検索エンジンからの集客を増やす施策）が成功し、サイトの閲覧数が徐々に増えてきたとします。数字で目に見えて成果が上がるとうれしいのもありますが、閲覧数を増やすだけで商品の購入やお問い合わせ数が増えるわけではありません。

そのため、どこかのタイミングで「商品の購入やお問い合わせ数につながる施策の強化」が必要となります。こういった状況を判断し、より目的（商品の購入・お問い合わせなど）につながる施策を提案するのもコンサルの役割です。

ウェブ集客をコンサルに依頼する4つのメリット

ここから、実際にコンサルにウェブ集客を依頼した時のメリットをご紹介します。ウェブ集客をコンサルに依頼するメリットは、次の4つになりますので、ぞれぞれ確認していきましょう。

メリット1　専門家からアドバイスを受けて集客しやすくなる

ウェブ集客のコンサルを活用するメリットは、専門家からアドバイスをもらえるため集客しやすくなることです。コンサルは、ウェブ集客の戦略、施策の検討、実行までを担う専門家です。これまで複数の企業と仕事してきた経験もあるため、客観的かつ専門的な視点からアドバイスをもらえます。

例えば、自社のみで集客の施策を実施し、効果が思うように上がらなかったとします。社内に専門知識がない場合、どの部分がよくなかったのか、どこを改善しなければいいけないのかといった点がわかりません。

その結果、時間をかけて検証・分析・改善をしていく必要があり、ウェブ集客を実現するまでに時間がかかってしまいます。

ですが専門家にアドバイスをもらえれば、的確に改善箇所や課題点がわかります。また、「複数の企業で成功した集客施策」の経験からアドバイスをもらえれば、集客施策が成功する可能性が高いといえるでしょう。

メリット2　業務そのものを依頼して担当者の負担を軽減できる

次のメリットは、業務そのものを依頼して担当者の負担を軽減できる点です。コンサルは専門的なアドバイスのみするイメージがあるかもしれませんが、集客施策の実施そのものを依頼することも可能です。施策ごとにコンサルがパートナー企業を結んでいるケースや、コンサル会社内に施策を実行する部署が存在するケースもあります。

メリット3　戦略からウェブ集客の一連の流れを学べる

3つ目のメリットは、戦略からウェブ集客の一連の流れを学べることです。これまでまったくウェブ集客を行ってきていない場合、ウェブ集客に必要な作業の流れがわからない方がほとんどでしょう。また、多少調べて集客施策を実施したとしても、うまく集客できないといった課題にぶつかる企業も多いのではないでしょうか。

コンサルに依頼しつつウェブ集客の流れを学ぶことで、将来的に社内で集客施策を実施することも可能です。

メリット4　データを活用して次の施策を検討できる

コンサルを活用するメリットとして、データを活用して次の施策を検討できる点があります。実際に施策を実行したはいいものの、分析して次の施策を打つ流れがわからないこともあるのではないでしょうか。成果が出ていないときはもちろん、成果が出たときも「なぜ成果が出たのか」がわからなければ次に活かせません。

コンサルに依頼することで、データを分析したレポートを作成してもらえることもあります。施策ごとの成果が把握できれば、次の施策を打つときに判断しやすくなります。またコンサルによっては、次の施策を提案してもらえることもあります。

ウェブ集客をコンサルに依頼する4つのデメリット

ウェブ集客をコンサルに依頼するメリットがある一方で、デメリットもあります。デメリットを確認した上でコンサルに依頼するか検討しましょう。ウェブ集客をコンサルに依頼するデメリットは、以下の4つがあげられます。

デメリット1　依頼の費用がかかる

1つ目にあげるデメリットは、依頼費用がかかるというところです。コンサルへの依頼には、当然ながら外注の費用がかかってしまいます。戦略から依頼する場合は、高額な費用がかかるケースもあるでしょう。また費用が高いほどサービスの質が良いとも限らないので、複数のコンサル会社にウェブ集客で困っていることを相談してみることをおすすめします。

そして相見積もりを取り、

• 依頼した場合の最終的な成果物として何があるか
• 戦略の立案、施策の提案、施策の実行の中でどこまでの作業をお願いできるか

などを確認しておきましょう。

デメリット2　コンサル任せでは自社にノウハウを蓄積しにくい

コンサル任せになると、自社にノウハウを蓄積しにくいのは、デメリットのひとつです。優秀なコンサル会社であればあるほど、ウェブ集客自体を丸投げすることができてしまいます。

しかしウェブ集客を丸投げしてしまうと、自分たちで試行錯誤をしない分、ノウハウが自社に蓄積しにくくなってしまいます。コンサルすべてに任せるのが悪いわけではありませんが、少なくとも戦略立案の考え方や、施策の実行方法、分析方法など、具体的な内容を把握するようにしてください。

デメリット3　コンサルの選定に人的コストがかかる

コンサルの選定に人的コストがかかる点は、デメリットといえます。たくさんのコンサル会社のなかで、自社にマッチするのはどこなのかを選定しなければいけません。そのため、どうしても依頼するまでに工数がかかってしまいます。

デメリット4　自社商品・サービスについて説明が必要となる

コンサルを活用する際、自社の商品。サービスについて説明が必要となるのはデメリットになります。コンサルは集客の専門家ではありますが、顧客企業の商品やサービスの専門家ではありません。そのため実際に集客する前に、商品・サービスの理解を深めるミーティングが不可欠です。商品・サービスの理解を深められないと、集客の効果に影響が出てしまいかねないからです。

例えば、20代女性をターゲットにした化粧品を扱っているにもかかわらず、40代の女性をターゲットにして集客してしまった場合はどうでしょうか。40代の女性が興味を持つ言葉、デザインを使ったとしても、20代には刺さらない可能性もあります。

その結果、「サイトに訪れる人は増えたが、商品の購入にはほとんどつながらない」といった事態が起こってしまいます。極端な例だったかもしれませんが、商品・サービスへの理解が浅いとこういった事態は起こってしまうのです。

そのためコンサルと複数回のミーティングを実施し、自社商品・サービスの説明をする機会が必要となります。

ウェブ集客をコンサルに依頼するときの3つのポイント

コンサルに依頼するときのポイントを確認しておきましょう。コンサルに依頼する時のポイントには以下の3つがあります。

ポイント1　コンサルタントに期待することを整理しておく

まず1つ目のポイントは、コンサルタントに期待することを整理しておくことになります。

■コンサルに期待することの具体例

• ウェブ集客で実現したいこと

  商品Aの売上10%アップ。もしくは、ウェブ集客からのお問い合わせ数を月に20件増やすなど

• ウェブ集客での具体的な課題

  現状SEO施策を進めているが、思ったように成果が上がらない。いくつかのキーワードで上位表示はできているが、狙ったビッグワードで上位表示を獲得する方法を知りたい。また、ウェブ記事からお問い合わせにつなげるための導線の作り方や戦略についても、詳しく知りたい。

事前に上記のように期待することを整理しておくことで、コンサルから提案を受けたときに善し悪しの判断がしやすくなったり、今の知識ではわからないところを深く質問したりしやすくなります。コンサルに期待する成果を、依頼時には決めておくようにしていましょう。

ポイント2　ウェブ集客の実績があるコンサルタントか確認する

次の依頼するときのポイントは、ウェブ集客の実績があるコンサルタントか確認することです。

ウェブコンサルの場合、集客以外にも、ウェブサイトの制作、ウェブサイトの運用などに特化した企業もあります。コンサルだからといって、戦略の立案、具体的な施策の提案などを実施してもらえない可能性もあるので、ウェブ集客の実績があるか確認することをおすすめします。

コンサルタントの実績を知りたい場合は、ウェブサイトや営業資料に詳しく記載されている場合が多いので確認してみてください。

ポイント3　成果物として何があるか確認する

成果物として何があるか、コンサル側に確認しておくようにしてださい。依頼する前に、しっかりと具体的な成果物について確認しておきましょう。

例えば、

• 競合他社のリサーチや市場調査のレポート
• 具体的なウェブ集客戦略に関する資料
• 施策実行後の成果分析レポート

など具体的な成果物を確認しておくことで、どこまでの作業を依頼できるかイメージしやすくなります。

また、費用の内訳も確認しておくようにしましょう。費用の内訳を確認することにより、本当にこの費用が実施内容に見合うのか、判断しやすくなります。

ウェブ集客でコンサルを活用しよう

ウェブ集客においてのコンサルの役割は、現状の把握から戦略・施策の立案・分析をすることでした。これまでウェブ集客の経験がない方や、なかなか成果につながらないと悩んでいる方は実績のあるコンサルへ依頼するのがおすすめです。 なおナイルでは、オウンドメディア全体の戦略設計から対応することができます。また、さまざまなコンテンツを作成して、情報発信していきたいけれど、記事を書くリソースがないお客様に、コンテンツ制作代行のプランをご用意しております。まずはお気軽にご相談ください。

なお、ナイルでは、集客だけではなく成果につなげるためのSEOコンサルティングが可能です。自社でSEOを実施するインハウスSEOに向かうためのサポートもできますので、ぜひ一度、ご相談ください。

＼SEOの疑問がある場合は、ぜひご相談ください！／

ウェブ集客におけるコンサルの役割とは？メリット・デメリットや注意点を解説は【SEO無料相談実施中！】ナイルのSEO相談室で公開された投稿です。