プロセッサー（用語）

アップルがフラッグシッププロセッサ「M1 Pro」を発表

Apple（アップル）は、新しい「M1 Pro」と「M1 Max」チップで、PCに全面戦争を挑み、パフォーマンスを大幅に向上させると同時に、バッテリー消費量を大幅に削減した。M1 Maxは、グラフィックスのプロをターゲットにしていることは明らかだが、Macにさらなるゲーム機能をもたらすことになるかもしれない。

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M1 Maxは、M1 Proのアーキテクチャをベースに、さらに強力な機能を追加している。このアーキテクチャでは、メモリ帯域幅を最大400GB/sへと大幅に向上させている。これは、すでに非常に高速なM1チップの約6倍、発表されたばかりのM1 Proチップの2倍に相当する。

新チップは570億個のトランジスタを搭載し、64GBのユニファイドメモリー（GPUとCPUの共有メモリー）をサポートしている。M1 Proと同じ10コアのCPUアーキテクチャを採用し、GPUを32コアに増強した他、ハードウェアアクセラレーションによるH.264やHEVCの映像処理のための新しいメディアエンジンを搭載している。また、2つの並列ビデオエンコーディングエンジンを搭載しており、ビデオエディターなどの重いグラフィックス処理を行うユーザーを喜ばせることだろう。

最も印象的な主張は、M1 Maxが1Wあたりの消費電力カーブを同じに保つとしていることだ。言い換えれば、数分でバッテリーを使い切ることなく、より重いグラフィックスを扱えるということだ。

Appleはイベントの中で「では、我々が見つけた最速のPCノートパソコンに搭載されているチップと比較してみましょう」とジョークを飛ばし、ライバルたちと比較しながら、そのパフォーマンス対消費電力スーパーパワーを見せつけた。

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（文：Haje Jan Kamps、翻訳：Aya Nakazato）

超薄型軽量でアンビエントパワーで動作、コンピューターとして能力をすべて備えたプロセッサーのWiliotが約222円調達、技術をライセンス供与

Wiliot。このIoTスタートアップ企業は、超薄型かつ軽量型の、アンビエントパワーで動作する、しかし同時にコンピューターとしてのすべてのパワーを持つ新しいタイプのプロセッサを開発した。Wiliotが、その技術やスケールアップを目した戦略に興味があるとする支援者のバックアップを受け、巨額の成長資金を得た形となる。

今回調達された金額は2億ドル（約222億円）で、これは同社が事業を次のステップに進める上でシリーズCを活用した結果であるとされている。今後数カ月、SaaSモデルに向けて変化があるとされ、これについてWiliotは「software as a service」ではなく「sensing as a service」であるとしている。これはAIを利用することでチップを取り付けた対象のさまざまな信号を読み取り、解読することを表しており、同社ソフトウェアの稼働と販売に力を入れていくと考えられる。チップハードウェアについてライセンスモデルへのシフトがあることと同時に行われ、複数のサードパーティによる生産が行われることにもなる。Wiliotによるとチップのライセンス付与についてはすでに複数の契約が結ばれているとのこと。これによりチップのサイズやフォームファクターに新たなバリエーションが形成されることが期待される。

ソフトバンクのViison Fund 2は前回の支援者による融資を受けており、これからの可能性を雄弁に語る。83North、Amazon Web Services, Inc.（AWS）、Avery Dennison、Grove Ventures、M Ventures、Merck KGaAの企業VD、Maersk Growth、Norwest Venture Partners、NTT DOCOMO Ventures、Qualcomm Ventures LLC、Samsung Venture Investment Corp.、Vintage Investment Partners and Verizon Venturesといった華々しいリストを確認することができます。

Wiliotの評価は公開されていませんが、同スタートアップのSVPであるSteve Statler（スティーブ・スタトラー）氏によれば、そのSaaSへの転換と「一致した」ものであるとされている。また、前回Wiliotの資金調達（2019年の3000万ドルのシリーズB）について私たちが先にお伝えしたとき、情報源によれば、評価額は1億2000万ドル（約133億円）であったとされていた。ただし、当時と現在の間に、シリーズBが7000万ドル（約78億円）に拡大されたことで、クローザーの投資前企業価値も2億ドルとなったことが示唆されます。単純な計算の上では、同社評価額は4億ドル（約445億円）以上になっているのではないかと考えられるが、SaaSへの注力、また同技術のライセンス付与への関心によっては、それ以上の金額となる可能性も考えられる。

現在までのところ、同社はその事業開発を同チップのバージョン1（Wiliotの自社制作のもの）に基づいて行っている（バージョン2は9月に公式発表となると考えられており、サードパーティが制作するチップになると予想される）。Wiliotのチップは、スタトラー氏の言葉を借りるなら、RAMやROM、センサー、Bluetooth、ARM CPU、メモリ、安全な通信能力、そのすべてが空気中のアンビエントパワー（ラジオ波）によって動作する、切手の大きさと薄さの印刷可能なコンピュータであるとされている。RFIDタグのように薄く、非常にパワフルかつ便利なものだ。

スタトラー氏は、Wiliotには30の支払い顧客が存在しており、これまで「数十万」ものこうしたチップが利用されていると述べている。しかし、IoTにおけるそのスケール（および機会）は、数十万という数字を鑑みても、そのすべては、完全にデプロイされているわけではなく、限定的なテストに留まっている。

スタトラー氏によれば、そのような顧客のうちの1人に、ワクチンを作る大手製薬会社（名前非公開）があり、同チップをそのワクチンの瓶の一部に取り付け、温度や使用量、希釈をモニタリングして、将来的なワクチンにシステムの利用が可能であるように計画しているとされています。これは今、新型コロナウイルス（COVID-19）によるパンデミックと戦う上でのワクチンの重要性が認識されたからこそ、特に関連性の高い事例であるといえます。

Wiliotが関連する他の業界には、消費財メーカー、家具メーカー、（RFIDの導入が進んでいる）アパレル業界などがあります。

バージョン2になると、そのアンビエントパワーに関連する部分も拡張される。バージョン1では、同チップはすでに空気中にあるラジオ波からのエネルギーを活用することができ、波をより均等に広げることができるようになる比較的安価なデバイスを活用することもできた。現在、このブースターのレンジは1〜3メートルであるとスタトラー氏は述べており、バージョン2は「大きなブレイクスルー」によってこれがさらに拡張され、ブースターをより興味深いオプションと考えてもらうことができるようになるとしている。WiliotはSigfoxとも提携していることで知られており、同社はアンビエントパワーを活用する上での革新的方法を開発している会社でもあるため、これは注目かもしれない。

CEO兼共同設立者であるTal Tamir（タル・タミール）氏は、2019年に次のように語っています（残念ながら、今回はインタビューの時間が取れなかった）。「これは氷山の一角に過ぎません。ラジオ周波数のエネルギーを活用できるような数多くの先進的デバイスが利用できるようになるでしょう。ここでの問題は、何を活用するかではなくどれくらい必要であるかということです。ナノワットのエネルギーを活用し、電話が3〜5ワットを稼働時に消費するなら、どうすれば良いかはわかりますよね」。

SoftBankのように、投資や所有のポートフォリオにおいて、サービスやハードウェアに複数の投資をしている企業にとっては、資金面での支援だけでなく、戦略的なパートナーとしても大きなチャンスがある。

Softbank Investment Adovisersのマネージング・パートナーであるYanni Pipilis（ヤニ・ピピリス）氏は、声明の中で「AIを使って世界を感知する、初のハイパースケーラブルな自己発電型コンピューターを発明することで、Wiliotはデジタルと現実を結びつける立場にあります」と述べている。「私たちは、IoTとAIによって、人々はより良く、より健康的な生活を送ることができると信じてきました。あらゆる食品や医薬品が、安全に使用できるかどうかを理解する能力を持ち、人々とシームレスにコミュニケーションできるようになるのです。拡大し続けるIoTの応用をグローバルに飛躍的に拡大するWiliotの支援に一役買えることをうれしく思います」。

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（文：Ingrid Lunden、翻訳：Dragonfly）

クラウド化の進展が要求する接続の高性能化に応えるファブレスチップAstera Labsが約55.6億円調達

クラウドへ移行する企業が増えるとともに、アプリケーションの数も気楽に増やせるようになり、その結果、ワークロードとストレージのニーズが複雑化している。現在では、機械学習をはじめとする人工知能のアプリケーションが、複雑性をさらに増えている。そこで、その移行を高速化し効率化する技術を開発する企業が新たな資金調達ラウンドを発表し、進化する企業のニーズを支えようとしている。広帯域アプリケーションにつきもののボトルネックを取り除き、企業のデータのためのリソースの割当を改善するファブレス半導体メーカーAstera Labsが、5000万ドル（約55億6000万円）を調達した。

同社によると、このシリーズCでは、同社の投資後評価額が9億5000万ドル（約1056億3000万円）だったという。

Fidelity Management & Researchがこのラウンドをリードし、新たな投資家としてAtreides ManagementとValor Equity Partnersが参加した。以前からの投資家であるAvigdor Willenz GroupとGlobalLink1 Capital、Intel Capital、Sutter Hill Ventures、およびVentureTech Allianceも参加している。

2020年に最初の投資をしたIntelにとっては、それは戦略的投資であり、資金を投資するだけでなく、同社はAsteraの重要な顧客でもある。AsteraのチーフビジネスオフィサーSanjay Gajendra（サンジェイ・ガジェンドラ）氏によると、チップ業界の超大手企業が同社とコラボレーションするのはPCI ExpressとCXL（Compute Express Link）の技術および製品の開発のためであり、それにより「次世代のサーバーとストレージインフラストラクチャの、帯域と性能とリソースの可利用性を上げようとしている」。

特にAIのユースケースがIntelの次世代の成長戦略の中核にあるため、これらの目標はIntelのプロセッサーをベースとするAIシステムを構築するために不可欠だとガジェンドラ氏はいう。さらに氏によると、Intelの複数の参照設計と商用プラットフォームにはAsteraのリタイマーであるAries Smart Retimers for PCIeが組み込まれている。その他、TSMCやWistron、Samsung Electronics、Western Digitalなども同社の顧客だ。

これまでサンタクララに拠を置くAsteraは、3年間で調達した資金がわずか3500万ドル（約38億9000万円）で、それ自身同社の優秀な事業効率を物語ると同時に、収益も堅調であることを示している。

Astera LabsのCEOであるJitendra Mohan（ジテンドラ・モハン）氏は、今回の資金調達に関する声明で次のように述べている。「Fidelity、Atreides、およびValorと力を合わせて、インテリジェントなクラウドコネクティビティソリューションにおける当社のリーダーシップを確固たるものにして、Astera Labsを次の成長フェーズへ向けて誘うことには心踊るものがあります。今回の投資と、製造パートナーとのコラボレーションにより、弊社はその世界的なオペレーションを急速にスケールして、すばらしい顧客たちの要求を満たし、複数の新製品系統をローンチして、当業界のもっとも喫緊たるコネクティビティの課題を解決していけるでしょう」。

この最新の資金調達ラウンドは、より具体的にいうと、同社がパンデミックの最中でも比較的堅調を維持し、企業がクラウドへの移行を急ぐ中で行われた。

ガジェンドラ氏はTechCrunch宛のメールで次のように述べている。「自宅で仕事や勉強をするためクラウド上のSaaSアプリケーションに依存する人びとが徐々に増えているため、スケーラブルなハードウェアの展開が加速しています」。彼によると、そのソリューションは同じインフラストラクチャ上で、最大で従来の倍の帯域を提供している。「これにより私たちの、世界最大のクラウド事業者たちからの購買需要も推定25％から30％増加しています」。

Asteraはファブレスであり技術のスケールアップも比較的速く、帯域増を求める競争の中で、しかも限られた費用とリソースによりその需要に応ずることが比較的容易だ。しかしシステムの効率を改善するソリューションを構築している既存勢力の企業に対しても、市場と投資家の注目が増している。しかもこの問題は、エンタープライズITのさまざまな局面へと延伸している。たとえばFireboltは、ビッグデータ分析が必要とする帯域のニーズを抑える、アーキテクチャとアルゴリズムを構築している。

Avigdor Willenz（アビグドール・ウィレンズ）氏は、Astera Labsの創立投資家であるだけでなく、他にも有力なスタートアップを支援している。それらは後にAmazonが買収したAnnapurna Labsやインテルが買収したHabana Labsなどになる。そのウィレンズ氏は声明で「多様で混交的なコンピューティングと構成可能な非集積型インフラストラクチャという重要なニーズに対応する、複数の革新的なプロダクトのポートフォリオを開発するという、強大な仕事をAstera Labsは成し遂げました」という。現在のところ、Astera Labsは上場が目されているだけでなく、すでにその路線に乗っているともいえる。ただし、今後の大手たちの競争如何では、別の結果になるかもしれない。ウィレンズ氏は続けて「Astera Labsが作り上げた強力な実績と迅速な価値創造はたいへん喜ばしい。同社の前には複数のオプションが開いており、今後のIPOもその1つです」という。

Sutter Hills VenturesのマネージングディレクターでAstera Labsの取締役でもあるStefan Dyckerhoff（ステファン・ディッカーホフ）氏は「Astera Labsの成長と拡大はすばらしいものであり、同社の長期的なポテンシャルについても強力な楽観性を維持できます」と述べている。

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（文：Ingrid Lunden、翻訳：Hiroshi Iwatani）

Armが次世代プロセッサーアーキテクチャ「Arm9」を発表

米国時間3月30日、Armは同社の次世代チップアーキテクチャ「Arm9」を発表した。先代のArmv8は10年前に登場し、これまでにさまざまな変更やアップデートを経てきたが、今回の新しいアーキテクチャにはバージョンを上げるにふさわしい重要なアップデートがいくつかある。当然ながらArmv9はv8がベースで、後方互換性があるが、特に強調されているのは新しいセキュリティ機能とAI向けの機能、信号処理、そしてパフォーマンスのアップだ。

Armベースのチップは、過去5年間で1000億以上販売された。しかしArmは、同社のパートナーたちは次の10年で3000億以上を販売するだろうと考えている。なお、最初のArmv9ベースのチップが登場するのは2021年の後期だ。

Armのクライアントビジネス部門のマーケティング担当副社長であるIan Smythe（イアン・スマイス）氏は、この新しいアーキテクチャが次の10年間のコンピューティングを変えるだろう、と語っている。「まずパフォーマンスが上がり、、セキュリティも向上する。さらに、今日、計算処理に怒りつつある変化に合わせて、ワークロードのサポートが強化される。私たちがこの方向を採る理由は、データの急増と、それを処理するニーズ、移動するニーズ、そしてそれを保護するニーズに対応して、真剣にどうすれば最良のユーザー体験を提供できるかを考えたためだ」とスマイス氏はいう。

スマイス氏の発言は、今回のアップデートの中核にある基本的な考えをうまくまとめている。セキュリティに関してArm9は、同社社外秘のコンピュートアーキテクチャとRealmsコンセプトが導入される。Realmsとは、開発者が書くコードにおいてデータがオペレーティングシステムおよびデバイス上の他のアプリケーションから遮蔽される機能だ。例えば業務用アプリケーションは、Realmsを利用して機密データとコードをデバイスの他の部分から遮蔽できる。

画像クレジット：Arm

ArmのチーフアーキテクトであるRichard Grisenthwaite（リチャード・グリセンスウェイト）氏は次のように語っている。「ArmのConfidential Compute Architectureで我々が何をしているかというと、それはコンピューティングのすべてが、そのインフラストラクチャであるオペレーティングシステムとハイパーバイザーの上で行われていることに対する懸念だ。それらのコードは極めて複雑であり、何かまずいことが少し起きただけで侵害されてしまう。しかもそれ（OSなど）は、非常に信頼されているポジションにあるため、私たちはワークロードの一部を移動して、それがとても小さなコードで実行されるようにしている。データが実際にアクセスされているときにそれを見ることができるのは、Realmマネージャーだけだ。しかもそれは通常のハイパーバイザーの10分の1ほどのサイズで、オペレーティングシステムよりもずっと小さい」。

グリセンスウェイト氏によると、Armはこのセキュリティアーキテクチャの詳細設計に数年を投じ、十分に堅牢なものに仕上げたという。しかしその間にSpectreとMeltdownの騒動が起こり、Armの初期の開発成果もその対応で後退を余儀なくされた。

画像クレジット：Arm

チームがフォーカスしたもう1つの領域が、当然ながらCPUのAI機能強化だ。AIのワークロードは今や至るところにある。Armもすでに数年前、Scalable Vector Extension（SVE）を導入したが、当時、それはAIではなく、Armで動くスーパーコンピューターFugaku（富岳）のようなハイパフォーマンスコンピューティング用と見なされていた。

しかし、今回ArmはSVE2を導入し、AIとデジタル信号処理（digital signal processing、DSP）の能力を高めた。主な用途は画像処理のワークロードやIoT、スマートホームのソリューションなどとなる。もちろん市場にはすでにAI専用を自称するチップが登場しているが、Armの考えでは、そのようなワークロードにおいても全体的なコンピューティングスタックの最適化が求められるはずであり、そのために、同社のCPUが正しい選択となるユースケースが大量にあるという。

「機械学習は今や何にでもあると私たちは考えており、GPUで行われたり、専用のプロセッサーやニューラルプロセッサー、そして弊社のCPUでも行われている。本当に重要なのは、そうしたさまざまなコンポーネントのすべてが、現在よりも上手に機械学習ができるようにすることだ」とグリセンスウェイト氏はいう。

パフォーマンスそのものに関しては、Armの考えではその新しいアーキテクチャによりチップメーカーは今後二世代のチップの性能が30％以上アップするという。それはモバイル用CPUと、さまざまなインフラストラクチャ用CPUの両方で、後者はたとえばAWSのようなクラウドベンダーがユーザーに提供しているコンピューティングのインフラストラクチャーとなる。

サムスン電子のSoC開発担当執行副社長Min Goo Kim（キム・ミング）氏は、次のように述べている。「Armの次世代アーキテクチャArmv9はセキュリティと機械学習で重要な改善を果たしている。この2つの点は、明日のモバイルコミュニケーションデバイスでさらに強調される分野だ。Armのパートナーとして、私たちはこの新しいアーキテクチャが、サムスンのExynosモバイルプロセッサーの次世代に向けた大きなイノベーションをもたらしてくれることを期待している」。

カテゴリー：ハードウェア

タグ：Arm、プロセッサー

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（文：Frederic Lardinois、翻訳：Hiroshi Iwatani）