Googleマップに間もなく新機能、急ブレーキを避ける経路案内や地域ごとの混雑度表示など

Google(グーグル)は、そのプラットフォームにAIを活用した100以上の改良を年末までに行うという大きな目標の一環として、Google マップに導入が予定されているいくつかのアップデートを明らかにした。米国時間5月18日に開催された開発者会議「Google I/O」で発表された新機能は、経路検索の改善、ライブビューの強化、高精細ストリートマップの拡大、混雑エリアの可視化、よりパーソナライズされたマップ体験などだ。

新たに改善された経路検索では、機械学習とナビゲーション情報を利用して、なるべく急ブレーキを踏まなければならない状況が少なくなりそうな経路を案内するようになる。急に交通の流れが遅くなる可能性のある場所は避けるように考慮されるというわけだ。

現在、Googleはマップで経路案内をする際に、道路の車線数や曲がる箇所の回数など、様々な要素に基づいて複数のルートを算出している。今回のアップデートでは、「急ブレーキを踏む」可能性が最も低いルートがそれらに加わる。Googleによると、他の経路と比べて到着予定時間が同じか、あまり差がない場合、急ブレーキを踏む可能性が最も少ないルートを推奨するようになるという。この変更により、Google マップを利用して走行する経路では、急ブレーキを踏む回数が年間1億回も減ると同社は見込んでいる。

2019年に導入されたGoogleマップの拡張現実機能「ライブビュー」は、間もなくマップのボタンから直接利用できるようになり、即座に近隣の情報を調べたり、近くのショップやレストランの混雑状況や最近のレビュー、写真などの詳細情報を確認できるようになる。また、複雑な交差点には道路標識が表示されるようにアップデートされ、旅先では滞在しているホテル等の場所と自分の位置関係を教えてくれるので、慣れない土地でも帰り道がわかりやすくなる。

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画像クレジット:Google

Googleは2020年に、ニューヨーク、サンフランシスコ、ロンドンで初めて提供したより詳細な地図を、他の都市にも拡大していく。これらの地図はより精細で、自然の特徴が色分けで示され、歩道や横断歩道、歩行者用の安全地帯などの有無や位置まで表示される。これらの情報は、街を徒歩や自転車、あるいは車椅子などで移動する人にとって特に有用だ。

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2021年末までには、ベルリン、サンパウロ、シアトル、シンガポールなど、さらに50の都市でこの詳細な地図が利用できるようになる予定だ。

画像クレジット:Google

もう1つの新機能は、既にGoogleがマップの店舗情報で提供している、ユーザーから収集された匿名化された位置情報に基づく「混雑状況」の表示を拡張するものだ。新型コロナウイルス流行時には、この機能が、健康と安全のために店舗内での混雑を避ける有効な手段となった。今回のアップデートで、Google マップは街の一部や地域について、相対的な「混雑度」情報が表示されるようになる。これによって、ストリートフェスティバルやファーマーズマーケット、ナイトスポットなどの混雑している場所を避ける(あるいは見つける)のに役立つ。

さらにGoogle マップは、新たな方法で個人に合わせたインターフェイスのカスタマイズを開始する。

まず、ユーザーの現在の時間帯に応じて適切な情報が表示されるようになる。

例えば、平日の午前8時にマップを開くとコーヒーショップが目立つように表示されるが、夜になるとディナースポットが多く表示されるといった具合だ。郊外に出かけている時には、これらの店舗に代わってランドマークや観光地が表示されるようになる。同じ種類の場所をもっと探したいと思ったら、どれか1つをタップすれば、近くにあるそれと同じ種類の場所を見ることができる。

画像クレジット:Google

Googleによると、これらの新機能は今後数カ月のうちにiOSとAndroidでグローバルに展開する予定だというが、各機能の正確な導入時期については言及していない。ただし、より詳細な地図は年末までに提供されるとのことだから、他のアップデートよりも少々遅くなるのかもしれない。

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カテゴリー:ソフトウェア
タグ:GoogleGoogle I/O 2021地図iOSAndroidアプリGoogleマップ

画像クレジット:TechCrunch

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(文:Sarah Perez、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

ディープフェイク技術が衛星地図を模造

AIが作り出した合成画像いわゆる「ディープフェイク」に関して、主に本人の同意なく作られた人間の画像が激しく非難されているが、この技術は他の分野でも危険であり、そしてときにはおもしろい。たとえば研究者たちは、衛星画像を操作して、本物そっくりだが完全に偽のオーバーヘッドマップを作れることを示した。

ワシントン大学の助教授Bo Zhao(ボー・ジャオ)氏が指導し論文も書いたその研究は、警告のためではなく、このやや悪名高い技術を地図の作成に応用した場合にありうるリスクとチャンスを示すために行われた。彼らのやり方は、一般的にディープフェイクとして知られているものよりもむしろ、画像を印象派風、クレヨン画風など任意のスタイルに変換する「画風変換」に似ている。

チームは機械学習のシステムを、シアトルとタコマ近郊、および北京という3つの都市の衛星画像でトレーニングした。絵が画家や媒体によって違うように、それぞれの画像には視像としての明確な違いがある。たとえばシアトルは市街地を覆う大きな緑があり道路は狭い。一方、北京はもっとモノクロームだ。研究に使われた画像では、ビルが長い影を地上に落としている。システムは、GoogleやAppleの街路地図を、これら衛星からのビューに結びつけることを学んだ。

その結果得られた機械学習エージェントは、街路地図を与えられると本物らしく見える偽の衛星画像を、それらの都市のように見えるものがあれば返す。下の画像では、左上の地図は右上のタコマの衛星画像に対応している。一方その下の画像は、色調などの画風がシアトル風と北京風だ。

画像クレジット:Zhao et al.

よく見ると、フェイクマップは本物ほどシャープでなく、行き止まりの道路といった論理的な不整合性もある。しかしざっと見ると、シアトルと北京の画像は完全に本物のようだ。

このようなフェイクマップは、合法的であってもなくっても、その利用についてはよく考える必要がある。研究者たちが提案しているのは、衛星画像が手に入らないような場所の作成シミュレーションだ。そのような都市の、衛星画像らしきものを作ることはできるだろうし、緑地を拡張するといった都市計画にも利用できる。必ずしもこのシステムを、他の場所の模造に使う必要はない。たとえば同じ都市の人口過密地や、道路が広い地区で訓練することもできるだろう。

想像の羽を広げれば、やや遊びにも近いようなこのプロジェクトで、古代の手描きの地図から本物そっくりの現代的な地図を作ることもできるのではないだろうか。

このような技術があまり建設的でない目的で使われた場合に備えて、この研究論文は、色や特徴をよく調べてそのような模造画像を検出する方法にも目を向けている。

ワシントン大学のニュース記事の中でジャオ氏は、この研究が「衛星画像などの地理空間的データの絶対的な信頼性」という一般的な想定に挑戦している、と述べている。他のメディアでもそうだが、新たな脅威が登場すれば、そんなおめでたい考えは棚上げにされるべきだ。論文の全文はCartography and Geographic Information Scienceで読むことができる。

カテゴリー:人工知能・AI
タグ:地図ワシントン大学ディープフェイク

画像クレジット:SEAN GLADWELL/Getty Images

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(文:Devin Coldewey、翻訳:Hiroshi Iwatani)

グーグルがマップの3D表示大型アップデートを予告、屋内でのARルート案内など新機能を多数発表

Google(グーグル)は米国時間3月30日、Googleマップの大規模なアップデートをいくつか発表した。その内容は「Live View(ライブビュー)」機能によるARルート案内が一部の屋内でも使えるようになることや、地図に気象データが追加されたことなど多岐にわたる。だが、最も気になるニュースは、それがいつになるのか時期は明らかにされていない(典型的なGoogleらしいやり方だ)ものの、同社が大幅に改善された3DレイヤーをGoogleマップに導入することを計画しているというものだ。

Microsoft(マイクロソフト)の「Flight Simulator(フライトシミュレーター)」で世界の広い範囲を詳細に描き出すことを可能にしたのと同じ技術であるphotogrammetry(フォトグラメトリー)を使って、Googleもその地図サービスのために世界の3Dモデルを構築している。

「私たちは、何十億枚もの航空写真、StreetView(ストリートビュー)、衛星画像を融合させる技術を引き続き改良し、平面的な2Dマップから、従来よりも正確な3Dモデルへと進化させていきます。しかも、これまで以上に速く、詳細に描き出すことが可能になります」と、GoogleのGeo Product Experience(地理製品体験)担当VPであるDane Glasgow(デーン・グラスゴー)氏は、この日の発表に先立って行われたプレスイベントで語った。同氏によれば、この3Dレイヤーによって、同社のすべてのデータを新しく興味深い方法で視覚化できるようになるという。

画像クレジット:Google

この技術が実際にどのように機能するかはまだ不明だが、一例として、グラスゴー氏は3Dマップの上に通常のマッピングデータをすべて重ね合わせた、新しい3Dルートのプレビューを披露した。

また、この技術によって、Googleは信号機の位置や建物の住所などの小さな特徴を解析できるようになり、その結果、より良い道案内ができるようになると、グラスゴー氏は述べている。

「3D画像を利用することで、多くの新しい情報やデータを重ねて可視化することもできると、私たちは考えています。例えば、交通渋滞や事故、交通機関の遅延、混雑状況といった役立つ情報をはじめ、新たな情報をもたらすことができる可能性はたくさんあります」と、同氏は説明した。

画像クレジット:Google

もっと近い将来の展開として、Googleは今後数カ月の間にリリースが予定されている新機能もいくつか発表した。中でも最も目を引くのは、屋内の案内に対応したライブビュー機能だろう。このAR道案内機能はこれまで、屋外でしか機能しなかったが、ユーザーがどこにいるかを(GPS信号が届かなくても)正確に認識する技術が進歩したおかげで、屋内でも利用できるようになったという。この機能はすでに、米国のシカゴ、ロングアイランド、ロサンゼルス、ニューアーク、サンフランシスコ、サンノゼ、シアトルの一部のモールで提供されてるが、今後数カ月のうちに、東京とチューリッヒの一部の空港、モール、交通機関の駅でも提供が始まる予定だ(ちょうどワクチンが届いて、旅行が回復する時期かもしれない)。Googleによると、同社はユーザーの周囲の映像をデータベースと比較することで位置を特定できるという。それによって、例えばユーザーがチューリッヒ空港のどの階にいるのかわかるため、ゲートまで案内することが可能になるというわけだ(私の経験では、空港ほど案内板が充実している場所はないのだが……)。

また、Googleマップには新たに気象データ(気象レーダーではない)と大気質のレイヤーが追加される。各地の天気を表示する気象レイヤーは今後数カ月のうちにAndroidとiOSでグローバルに利用可能になる予定だが、大気質レイヤーは、まずオーストラリア、インド、米国のみで導入される。

画像クレジット:Google

大気質といえば、Googleマップでは、経路検索で自動車を選んだ際に、新たに二酸化炭素の排出量が最も少ないルートを提示する、エコフレンドリーなルート検索オプションが追加される(AndroidとiOSで2021年後半に利用可能になる予定)。また、欧州では、多くの都市で採用されている低排出ガスゾーンがついにサポートされる。これは6月にドイツ、フランス、スペイン、英国で、AndroidとiOSで提供が始まる。その後、さらに多くの国で対応する予定だ。

さらに、Googleは道案内のインターフェースをアップデートし、すべての交通手段やルートの選択肢を、ユーザーの好みや、その都市における人気の高さに応じて(例えば、ニューヨークなら地下鉄、ポートランドならレンタルバイクなど)優先順位をつけて表示するようになる。

また、Instacart(インスタカート)やAlbertsons(アルバートソンズ)との提携により、道路の路肩で食料品を受け取る際のオプションが新たに統合された。

Googleの発表ではよくあることだが、同社が披露した最もエキサイティングな新機能はいつから利用できるのか予告がなく、そのまま導入されない可能性もないわけではない。今はひとまず、Googleマップで天気予報が見られるようになったことで我慢しながら待つことにしよう。

関連記事:Googleマップが歩行者のためのナビ「Live View」を拡張現実で実装

カテゴリー:ソフトウェア
タグ:GoogleGoogleマップ地図AR

画像クレジット:Sundry Photography / Getty Images

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(文:Frederic Lardinois、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

インド政府が自国企業の支援を狙いマッピング・地理空間データの制限を限定解除

インド政府は現地時間2月15日、国内企業が同国の地理空間データを収集、生成、保存、共有する際にライセンスやその他の許可を必要としなくなると発表した。当局は技術革新を妨げていると認めたことになり、これは以前のスタンスに抜本的な改革をもたらす。

これまでインド政府は、インド企業が地形データを作成・公開する際には、ライセンスや追加の承認を求めるよう義務づけていた。インドのNarendra Modi(ナレンドラ・モディ)首相は、今回の「規制緩和」の一歩は、インドがより自立し、5兆ドル(約527兆円)のGDP目標を達成するのに役立つだろうと述べた。

「地理空間データと地図に適用される規制は、今後、抜本的に自由化されます。科学技術省は、特にインド企業のために、インドの地図政策を大幅に改革することを発表します。世界的に容易に入手可能なデータについてインドで制限する必要がないため、これまで制限されていた地理空間データがインドで自由に使えるようになります」と当局は声明で述べている。

インド政府当局はそのガイドラインの中で、現地企業にはインドの地上局へのアクセスや、リアルタイム測位のための拡張サービスなどを含む「グラウンドトゥルーシング / 地上検証」へのアクセスが許可されると述べている。インド企業には、地上モバイルマッピング測量、ストリートビュー測量、そしてインド領海の測量へのアクセスも許可される。

当局はガイドラインの中で、前述の測量へのアクセスはインド企業のみに許可すると述べている。Google(グーグル)は以前、インドでストリートビューサービスを立ち上げようと試み失敗に終わったことがある。TechCrunchの取材に対してGoogleの広報担当者は、同社はガイドラインを検討中であり、現時点ではコメントできないと述べた。

「外国企業および外国人が所有または管理するインド企業は、インド国内の顧客にサービスを提供する目的に限り、インドの事業体から閾値以上の空間精度・値のデジタルマップ・地理空間データのライセンスを取得することができる。かかる地図・地理空間データへのアクセスは、地図・地理空間データがライセンシー企業またはそのサーバーを通過することを許可しないAPIを介してのみ利用できるようにするものに限る。ライセンシーによる当該地図データの再利用や再販は禁止とする」とガイドラインはつけ加えている。

GIS分野で活動するDevdatta Tengshe(デブダッタ・テンシェ)氏はTechCrunchの取材に対し、以前の制限では何が正確に許可されているか不透明であったため、今回の政府の動きは国民を含む地域のエコシステムにとって重要なものだと語った。

「今日(2月15日)の発表により、インドの事業体はあらゆる位置データ収集を行うことができ、我々は独自にデータを収集することができると明確になりました」と同氏は語った。「さらに、地方自治体などの機関が持つ位置データをインドの事業体が利用できるようになります」。

Flipkartが支援する設立25年の企業MapMyIndiaは、政府の今回の動きは、地図と地理空間セクターを開放し、「地図という戦略的分野で13億人のインド人すべてに力を与え、インド企業に前例のない機会と成長を与える」自立時代の到来を告げる「歴史的な」ものだと述べた。

モディ首相はこう述べた。「今回の改革は、我が国のスタートアップ企業、民間企業、公共機関、研究機関がイノベーションを推進し、スケーラブルなソリューションを構築するための大きなチャンスを開くことになるでしょう。また、インドの農民も、地理空間データとリモートセンシングデータの可能性を活用することで恩恵を受けることになります。データを民主化することで、農業や関連セクターの効率化を推進する新しい技術やプラットフォームの台頭が可能になります。これらの改革は、規制緩和によってインドでのビジネスのやりやすさを向上させるという我々のコミットメントを示すものです」。

カテゴリー:その他
タグ:インド地図

画像クレジット:Raj K Raj / Hindustan Times / Getty Images

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(文:Manish Singh、翻訳:Aya Nakazato)

AWSがデベロッパー向け地図サービス「Amazon Location」を発表

AWSは米国時間12月16日、Amazon Location(アマゾン・ロケーションズ)のプレビュー版を発表した(AWSリリース)。ウェブベースやモバイルのアプリケーションに位置情報に基づく機能を搭載したいデベロッパーのための新サービスだ。

EsriとHERE Technologiesから供給された地図データに基づき、同サービスは基本的な地図や観光スポット情報など地図サービスに期待されるあらゆるサービスを提供する。トラッキング機能を内蔵していてジオフェンシングも可能だ。ただし、ルーティング(経路)機能はない。

「地図や位置把握など位置情報に基づく機能を、もっと簡単でコスト効率よくウェブやモバイルアプリに追加できるようにしたいと考えました。これまでサービスへの追加は複雑で高くつくだけでなく、1つの提供者のビジネスモデルとプログラミングモデルに縛られていました」と、AWSのJeff Barr(ジェフ・バー)氏は発表文で述べている。

画像クレジット:Amazon

Amazon Locationが提供する機能の中心は、2社のパートナー(他社とも交渉中)からのデータとスタイルに基づくマップを作る機能と、観光スポットの情報だ。もちろんこれらはどの地図サービスにもある2大基本機能だ。Amazon Locationはこれに加えて、トラッキング機能が組み込まれているため、アプリはトラッキングデバイスから位置情報を受け取って地図にプロットすることができる。この機能はAmazon Locationのジオフェンシングツールとも連動しているため、デバイス(あるいはそれを着けている犬)が特定のエリアを離れた時にアプリがアラートを出すことができる。

Google Mapsプラットフォームほど機能満載ではないが、AWSはLocationをもっと安く、マップタイル1000個取得が0.04ドル(約4.13円)からというさまざまな料金プラン(3カ月無料トライアル付き)で提供すると約束している。AWSの例にもれず、ここから先の料金体系はぐっと複雑になるが、全体的に価格は妥当だ。

AWSのタイルベースの価格とGoogle(グーグル)の価格を直接比較することはできないが、Google Map Platformでは月額200ドル(約2万660円)の利用範囲を超えると、1000リクエスト毎に2ドル(約207円)かかることは覚えておく価値がある。

何回もの価格変更(Geoawesomeness記事)を経て、グーグルの地図サービスはデベロッパーの信用を大きく失った。AWSは、この新プラットフォームでそこにつけ入ることができるかもしれない。現在のサービスにあるいくつかのギャップを埋める機能をつくることができればさらに可能性がある。

カテゴリー:ネットサービス
タグ:AWS地図

画像クレジット:Jamie Grill / Getty Images

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook