Googleアルゴリズムのモバイル・フレンドリー化、今日から適用―Fortune 500企業の4割さえ順位下落

2015-04-22-googlemobile

Googleは今年に入って検索アルゴリズムに変更を加え、結果表示の順位決定にあたって、モバイル優先という要素を加えると 発表した。 つまりモバイル・デバイスの小さいスクリーン向けに表示が最適化されたページを持たないサイトの表示順位は下げられるという意味だ。今日(米国時間4/21)、Googleはこのモバイル・フレンドリー・アップデートを実行に移した。最近行われたテストによると、今回のアップデートでFortune 500にランキングされる大企業サイトの4割が影響を受けるという。

今日のGoogleの説明によると、 モバイル・フレンドリーであると認定されるためには、そのサイトのテキストはタップやズームなどの操作をしなくても可読性を保っていなければならない。またタップの対象となる要素はそれに必要なスペースが周囲に確保されていなければならない。またページの要素には操作不可能なものや水平にスクロールするものがあってはならない。要するに、モバイルデバイスから正常に利用できるようになっていなければならない。

またGoogleは、今回のアルゴリズムの変更はモバイルからの検索だけに影響するとしている。モバイル・フレンドリーであるかどうかは、サイト全体ではなく、個々のページごとに判断される。影響を受けるモバイル・デバイスはスマートフォンだけで、タブレットは含まれない。

mobile summary (1)

世界的な大企業の場合でさえ、スマートフォンの小さな画面では読みづらいサイトがまだ多数あるというのは驚くべきことだ。こういうサイトにモバイル向けの最適化を行わせるには、Google検索で順位を落とされるという脅しが確かに必要だったに違いない。

2013年のTechCrunch記事によれば、Fortune 100社の3分の2がモバイル・フレンドリーではなかったという。今年に入って行われたテストでも、対応の進展は遅かった。前述のようにFortune 500社のうちでモバイル・フレンドリーと認められたサイトは半数をわずかに超えた(52%)だけだった。

Top 20 Mobile Friendly Fortune 500

しかしこのような大企業(だけではないが)にとって、もはやモバイル対応は無視できないものだ。eMarketerによると 、世界のスマートフォン・ユーザーの数は今年中に19.1億人となり、2016年早々に20億人を超えるという。 そして2018年には世界の消費者の3分の2がスマートフォンを使うようになる。

この急激なモバイル・シフトは、Google自身も含めてあらゆるビジネスに大きな影響を与える。Googleの収益はモバイル・ユーザーがウェブサイトを訪問する際にGoogleの検索エンジンをどれだけ利用するか、そして結果的に広告を何回クリックするかに大きく左右される。しかしモバイルではユーザーは目的のコンテンツを探すのに検索エンジン以外のチャンネルを利用することが多くなっている。小さいスクリーンへの対応やプッシュ通知機能などモバイルOSに適応したネーティブ・モバイル・アプリの使い勝手がいいからだ。

そのため、Facebookのような巨大なモバイル・サイトの存在がGoogleのビジネスを脅かすまでになっている。eMarketerの記事によれば、2013年にはモバイル広告市場でGoogleは5割のシェアを持っていたが、2014年には46.8%に低下した。一方で、Facebookの2012年の5.4%から2014年の21.7%へ急成長している。

Googleがウェブサイトにモバイル・フレンドリーを強制する動機は、検索ユーザーの便宜を図ると同時に、モバイル化の流れの中でGoogleが自らの有用性を確保するという点にあるだろう。

Branding_Brand_MCI_Smartphone_Traffic_Sources

しかしモバイル・フレンドリー化は、一般ユーザーとGoogleだけでなく、サイトの運営者にも利益をもたらす。Branding Brandのレポート によれば、2015年第一四半期の全スマートフォン・とラフィクの約半数(43%)は検索によるトップ100サイトへのトラフィックが占めていた。しかもこの数字は直前の四半期から5%ポイントもアップしている。またスマートフォン最適ずみのサイトではオーガニック検索が全収入の25%を稼ぎ出している。

しかもモバイル・トラフィックは依然急増中だ。上記のレポートによれば、今年第1四半期のモバイル・トラフィックは対前年同期比で35%も増加しており、当期の全オンライン売上の28%がモバイル・デバイスによるものだった。ちなみに、Appleデバイスからの訪問者が全スマートフォンからの訪問者の59%を占めた。

Googleによれば、新アルゴリズムは今日から適用されるという。ウェブサイト管理者は、Mobile-Friendly TestMobile Usability report in Webmaster Toolsなどを利用してモバイル・フレンドリーであるかどうかをテストできる。もし「モバイル・フレンドリーでない」と判定された場合、そのページの表示順位は「モバイル・トラフィックの大幅な減少を招くことになるだろう」とGoogleは警告している。しかし最適化が行われると同時にGoogleは自動的に表示順位を再計算するという。

SearchEngineLandに掲載されたたいへん有益なFAQによれば、Googleのクローラーは数時間から最大72時間であらゆるサイトを巡回するが、Fetch as Google with Submit to Index を利用すれば即座に再クロールを実施させることができる。再クロールと同時にモバイル・フレンドリーと判定されたページは正当な順位で表示されるようになるとGoogleは説明している。

([原文へ] 翻訳 滑川海彦@Facebook Google+

グーグル検索に”質問を理解して回答する”新機能、「Googleの由来」だってすぐ分かるように

創業からのサービスである「検索」でも、日々さまざまな機能を追加してきたGoogle。同社は3月19日、検索機能のアップデートを発表した。今回追加されたのは「質問を理解して、答えを見つける」という機能だ。

これまでの検索というのは——すごく大ざっぱに言えば——検索ワードに対して、関連性の高い順に検索結果を表示するというものだ。Googleではその精度を日々向上させるだけでなく、様々な機能追加を行っている。その実験の数は年間1万件、現在も300件の実験が進行中だそうだ。

ここ1、2年での大きな動きとしては、人名や作品名を検索するとその人やモノに関するさまざまな情報を関連付けして表示する「ナレッジグラフ」、スマートフォンなどに向けた「音声検索」なども導入している。こういった新機能もあって、今では「雪国の作者は?」という検索クエリで川端康成に関する検索結果を表示したり、「かまぼこのカロリー」でかまぼこのカロリー数を表示するといったことができるようにになってきた。

「Googleの由来」で検索すればその回答を最上位に表示

今回新たに追加された機能は、検索クエリが「どういう質問であるか」ということを解析して、その質問の意図を特定。それに対して最適な回答を示したページを最上位に紹介するというもの。PCやスマートデバイス、各種OSやアプリなど、あらゆるデバイス・環境で利用できる。ちなみに英語では、すでに昨年から提供が始まっている機能だそうだ。

例えば「Googleの由来」で検索すると、検索結果の一番上部には、Wikipediaの「Google」のページにある「”Googol“という言葉の綴り間違いに由来する…」というスニペット(抜粋)と、リンクが最上位に表示される。

これまでの検索結果(左)と現在の検索結果(右)

グーグル製品開発本部長の徳生裕人氏によると、音声検索の導入などもあって、これまで中心だったキーワードによる検索から、文章での検索が増加しているのだそう。そういったニーズに加えて、自然言語やクエリの解釈、ページ内容の理解といった技術の精度が向上した結果、今回の機能追加に至ったとのこと。

デモではスマートフォンの検索結果画面を見たのだけれど、正直ファーストビューが大きく変わっている。なお通常の検索結果自体は、日々のアップデートはあるものの大きなロジック変更はないとのこと。逆に言えば最も回答に近い内容がある1つのページだけが、検索結果に最適化されたページより上位に表示されるということだ。

検索結果から当該サイトに行かない世界になる?

グーグル ソフトウェアエンジニアの大倉務氏も語っていたのだけれど、PCはさておき、スクリーンサイズの小さいスマートフォンで検索をした際、検索結果ページの上位から1つずつアクセスしていくなんていうのは非常に手間がかかる行為だ。だったら「回答」を一番上に表示してくれるのは非常にありがたい話だと思う。

ただちょっと気になるのは「スニペットだけ読んで、当該サイトにアクセスすることなくブラウザを閉じる」なんてことにならないかということ。同日に開かれた会見でも、2つの媒体からそんな質問が出ていた。彼らが指摘するのは「スニペットでの引用が多くて、検索結果ページへトラフィックが行かないのは困るのではないか」ということだ。Googleではスニペットの文字数などは細かい仕様については明らかにしていないが、そういったサイト運営者の視点も意識しつつ「開発を続けていく」(徳生氏)とのことだった。


Googleの検索結果では”モバイルフレンドリ”を優遇、アプリも重視へ

Googleは今日(米国時間2/26)、モバイルデバイスでGoogle検索を利用するユーザ用の検索結果の、ランク付けに影響を及ぼす、二つの注目すべき変更を発表した。まず、ランク付けの要素として、サイトのモバイルフレンドリ性を考慮に入れる。そしてアプリ/アプリケーションは、それらをインストールして会員になっているユーザ向けの検索結果ではランクが上の方になる。

今日の発表声明は、“モバイルデバイスでインターネットにアクセスする人が増えているので、弊社のアルゴリズムもそのような利用状況に対応しなければならない”、と言っている。

モバイルユーザ向けの検索結果の改良を、Googleはこれまでも何度かやってきた。たとえば2013年には、スマートフォンユーザ向けの正しい構成をやっていないサイトは、ランクを下げた。そのサイト上でリンクをクリックすると、目的地ではなくて、そのサイト自身のホームページに一律に連れて行かれる、というひどいサイトも、ランク下げの対象になる。とくにニュースのサイトでは、読みたい記事のリンクをクリックすると必ずサイトのメインページへ行ってしまう、というのが多かった。目的の記事を、読めないのだ。

そして昨年の夏は、Googleはモバイルに対応していな技術(たとえばAdobe Flash)を使っているページ(モバイルで表示できないページ)のあるサイトも、ランクを下げた。Flashを使っているページは、iOSデバイスとAndroid4.1以降では表示されない。

さらに11月には、検索結果の中で、スマートフォンの小さな画面できれいに表示されるサイトには”mobile-friendly”というラベルをつけた。その年の初めには“警告ラベル”を導入したが、そのときに、モバイルフレンドリのランキング要素をテストしている、と言っていた。

今日のGoogleの発表によると、このモバイルフレンドリによる検索結果ランキングは、4月21日以降、世界中のすべての言語に適用される。同社はこの件について、検索結果に“大きなインパクトを与える”、と言っている。

今回の変更について詳述しているブログ記事でGoogleは、Webサイトをモバイルフレンドリにするために役立つリソースをいくつか紹介している。それらは、モバイルフレンドリガイドや、自分のサイトがモバイルフレンドリかテストするためのツールモバイルユーザビリティレポートなどだ。

また今後は、ディープリンクを利用してモバイルアプリからの情報を見つけ、それらが検索の上位に出るようにする、とも言っている。

ふつうリンクというとWebページやHTMLからだが、モバイルのアプリ内からの、どこかへのリンクのことをディープリンクという新語で呼んでいる。Google検索では、Webアプリケーション内のリンク先に目的情報がある場合、そのアプリケーションをその語でインデクシングして検索結果に出すが、それと同じ扱いをディープリンクのあるアプリに対してもやる、ということだ。〔余計な訳注: リンク先のどこにその語があるのか、分からない場合がとても多い。〕

このようにして、“アプリをインデクシングする”技術は、2013年の秋に、Android OSのKitKatバージョンを発表するプレスイベントで初めて紹介された。そのときGoogleは、Google検索がそういうリンクのあるアプリのページを取り上げるようになれば、そのアプリの吸引力やユーザエンゲージ力が上がる、と宣伝していた。

その後確かに、Google検索がディープリンクのあるモバイルアプリを取り上げる例が増えてきた。2014年の春には数十にもなり、さらにはAdWordsにもディープリンクを取り入れて、広告から元のアプリへ辿れるようにした。

関連ニュースとして今朝Googleは、デベロッパがGoogle Playのストアの結果に検索広告を出せるようにした。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


オンエア前に完売も、テレビで見た芸能人の衣装を即買いできる「アイマニ」

「あの芸能人が着ていた衣装が欲しい」というニーズに答える女性向けファッションメディア「imanee(アイマニ)」が12月25日に正式リリースした。芸能人や番組名、ブランド名、アイテム名で気になるアイテムを検索し、提携先のECサイトで購入できる。アパレル企業からオンエア前にアイテム情報を入手し、オンエア後にいち早く情報を配信するのが特徴だ。サービス名称には、何かの時間の「合間に」使ってもらうという意味を込めている。スマホはテレビを見ながらいじる「セカンドスクリーン」としても使われはじめているが、テレビで気になったアイテムをその場で買えるアイマニは、「ながら見」するサービスとしても利用されそうだ。

アパレルからの事前情報提供が8割、残りは人力で探す

いかにもありそうなサービスだけれども、「探すのに手間と時間がものすごくかかるので、実は競合が少ないんです」と、運営元であるニューワールドの井手康博社長は話す。同社は2013年11月、アイマニの前身となる「Guider.(ガイダー)」を公開。当初は番組のエンドロールにほんの一瞬だけ流れる衣装協力をチェックし、ネットで探しながらアイテムを掲載していたのだという。

ちょっと気が遠くなりそうな話だけれども、地道な作業を繰り返していくと、「このドラマの主人公はどういった服を着やすいとか、この芸能人はどんなブランドを好んでいるか、といったことが蓄積されてくる」と井手氏。こうした「ノウハウ」をデータベース化し、エンドロールに衣装協力として出てくる40〜50ブランドの中からアイテムを検索。該当する商品を見つけては自社サイトに掲載し、提携のECサイトへ誘導していた。

そんなことを繰り返すうちにアパレル企業から認知され、徐々に番組のオンエア前に衣装情報を提供してもらえるようになる。ガイダーでは約4000アイテムを掲載していたが、このうち8割はアパレル企業から事前提供を受けたもの。開始から1年で月間40万PV、7万ユーザーを集めている。

じゃあ残りの2割はどうしているのかというと、サービス開始当初と変わらず、人力で探しているそうだ。「リアルタイムに番組を見ながら人気が出そうなアイテムをチェックします。ノウハウがあるため、ほとんどのアイテムは放送中に見つけて、オンエア終了後すぐに掲載することができます」。

次回予告で見つけたアイテムがオンエア前に完売

実際にガイダー経由でどのくらい売れているのか? この点について井手氏に聞いてみたところ、ドラマ「失恋ショコラティエ」で石原さとみが着ていたコートを紹介した結果、1000枚近くあった在庫が1週間でなくなってしまったこともあるという。「次回予告でかわいいコートを見つけたので、すぐにブランドに確認をしました。早速紹介したところ、オンエア前には完売。次回予告からオンエアまでの1週間、その情報を出していたのはガイダーだけです。衣装に注目して次回予告を見続けていた甲斐がありました」。

さらに聞いてみて驚いたのはCTR(クリック率)の高さだ。ガイダーではアイテムの画像リンクや購入ボタンを、提携するECサイトに送客する「広告」として位置づけているのだが、井手氏によれば、ガイダーでは訪問したユーザーの3〜4割が「広告」をクリック。こうした送客に伴うクリック課金が同社の主な収益源だ。月間流通額(ガイダー経由で購入に至った金額)は300〜400万円を推移している。テレビで芸能人が身に付けているアイテムを検索しようという人は購入意欲が高く、今後は商品数を増やすことで流通額の増加が見込めそうだ。

ガイダーではテレビ以外に、雑誌やInstagramで芸能人が身に付けているアイテムを紹介していたが、アイマニでは情報源をテレビに限定した。雑誌やInstagramだとブランド名や商品名がわかりやすく、ガイダーを使う必要がなかったためだ。「テレビに出てくるアイテムを知る手がかりは番組のエンドロールぐらい。わざわざ調べる人は少なく、そこにニーズがある」。

現時点ではアパレル企業22社、93ブランドと提携し、番組のオンエア前に情報提供を受けている。大手のオンワード樫山と提携しているほか、「アパレルのトップ10のうち半数とは話が進んでいる」(井手氏)。今後は大手を皮切りに、中小規模のアパレル企業との提携も進めていくそうだ。

テレビで芸能人が着ているアイテムを探せるサービスとしては、国内では「コレカウ.jp」がある。利用者が探したいアイテムを質問し、運営側が回答するサービスだ。井手氏は「情報の即時性と網羅性でアイマニが優位」と話す。将来的には日本のドラマ好きの女性が多い台湾や東南アジアへの進出も視野に入れているという。


Google、歌詞検索の結果ページトップにて歌詞の直接表示を開始

Googleが検索結果ページに歌詞の表示を開始したようだ。曲名に「lyrics」(歌詞)を加えて検索すると直ちに歌詞を確認できるようになったわけだ。azlyrics.comやsonglyrics.comなど、歌詞を登録していて高ランクを獲得しているサイトも多くあるわけだが、そうしたサイトへの誘導件数を減らすことにもなるだろう。マイクロソフトのBingでもこの機能を先行して実現している。これはGoogleのナレッジグラフに対抗する機能を実装した際に実現したものだった。

Googleはナレッジグラフの導入にあわせて、検索結果ページのさらなる進化を試みている。Wikipedia、World CIA Factbook、Freebase、オンラインのイベント情報、さまざまなコマーシャルデータ、そして膨大なウェブ情報などからデータを収集して、効率的に情報を提供しようと試みているのだ。

検索結果に歌詞を直接表示する際、歌詞を表示するスニペットの下には「full lyrics」(歌詞の続きを見る)としてGoogle Playへのリンクが貼られている。Googleは検索でヒットするサードパーティーサイトを表示する前に、自社コンテンツのプロモーションをしていることになるわけだ。

Search Engine Roundtableというブログから、今回の新機能についての情報を得たのだが、そのブログはGoogle+の記事を情報源としている。Googleには本機能の公開についての詳細を尋ねているが、ホリデーシーズンでもあり、なかなか迅速なレスポンスは望みがたいところだ。

但し、数ヶ月前から本機能についてベータテストは行われていた。しかし公になったのはここ数日のことであると思う(Update:アメリカの利用者向けに先週から公開され始めたようだ)。

ちなみに、今のところは歌詞が表示されるのは一部の楽曲にとどまっている様子だ。有名曲や古典ともいえる曲についても歌詞が表示されないケースも多い。現在のところは限定的な歌詞データベースに基づいた運用がなされているのだろう。また、表示されない曲が多いことから考えるに、他サイトからの情報スクレーピングによる運用でないことも想像できる。

歌詞登録サイトはたいてい多くの広告が掲載されている。Googleの機能追加により簡単に歌詞検索ができるようになれば、業界にも大きなインパクトを与えることとなるだろう。これまではさまざまなSEOテクニックを駆使して検索画面での上位表示を成し遂げ、そして多くのトラフィックを取得して広告収入を得ていた。

Pandora、SoundHound、Shazamなどに歌詞をライセンス提供しているLyricFindのCEOであるDarryl Ballantyneは、「SEOテクニックに依存して稼いでいたトラフィックが大幅に減少することとなり、歌詞登録サイトは非常に大きな影響を受けるでしょう」と話している。「但し、単なる歌詞提供のみでなくコミュニティ機能などを提供しているところも多いのです。SongMeaningsやMetrolyricsなどはSEOテクニックのみでトラフィックを得ているわけではなく、これからも成長を続けていくのではないかと考えています」とのこと。

Goolgeが歌詞検索関連で動きを見せるのはこれが初めてのことではない。歌詞の紹介や注釈を行うRap Geniusがダークな「グロースハッキング」を行った際には、同サービスのランクを低下させたこともある。これは結局Rap Genius側の謝罪で幕を引くこととなった。こうした「ランクの低下措置」は、スパム的行為を行う他のサイトにも適用された様子だ。

Update:歌詞検索サービスについてGoogleのスポークスパーソンから返事があった(「天国への階段」の歌詞を使った洒落た回答だ)。

訳注:難解な歌詞ですので、原文のまま紹介いたします。

There’s a feeling you get when you turn to a song and you know that the words have two meanings. Well it’s whispered that now if you go search the tune, maybe Google will lead you to reason. Ooh, it makes you wonder…

訳注:訳者の環境では、歌詞検索の実装を確認できていません。

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(翻訳:Maeda, H


Google検索2014年のトレンドワードのトップテン、合衆国と世界がほぼ同じ、なぜ?

毎年Googleは今ごろ、過去12か月でもっとも検索回数の多かった語/語句のトップテンリストを発表する。毎年ぼくは今ごろ、それらの語をリストを見る前に当てようとする。

今年は、半分当たった。あなたは、どうだった?。ここで名人のコツをお教えしよう。人びとは悲しい/おそろしいものを、何よりも多く検索するのだ。

Googleは今年、二つのリストを公表した。ひとつは合衆国の検索トレンド、もう一つは全世界の検索トレンドだ。ところが、この二つはほとんど同じで、わずかしか違わない。

合衆国で多かった検索:

  1. Robin Williams
  2. World Cup
  3. Ebola
  4. Malaysia Airlines
  5. Flappy Bird
  6. ALS Ice Bucket Challenge
  7. ISIS
  8. Ferguson
  9. Frozen
  10. Ukraine

グローバルに多かった検索:

  1. Robin Williams
  2. World Cup
  3. Ebola
  4. Malaysia Airlines
  5. ALS Ice Bucket Challenge
  6. Flappy Bird
  7. Conchita Wurst
  8. ISIS
  9. Frozen
  10. Sochi Olympics

この二つのリストは、びっくりするほど似ている。グローバルの方には、Conchita WurstとSochi Olympicsがあり、合衆国にはFergusonとUkraineがあることが、違ってる程度だ。

もひとつおもしろいのは、ここ数年必ず入っていたApple製品が、ないことだ。ちなみに、2010年はiPad、2011年はiPhone 5とiPad 3、2012年は再びiPad 3、2013年はiPhone 5Sが2位だった。

そしてまた、モバイルアプリ(Flappy Bird)がトップテン入りしたのは、今回が初めてだと思う。大成功したアプリであることは確かだけど、世界全体で検索の上位になるとは、いったい、どーゆーこと? でも、それが成功の鍵だったか? Googleによると、2048とFlappy Birdはどちらもワンマンプロジェクトなのに、これまででもっとも制作費を投じたゲームと言われるDestinyに勝った。

(注記: このリストは2013年と比較しての急上昇ワードであり、単なる最頻語/語句ではない。Googleによると、単なる最頻語/語句上位リストは、毎年あまり変わらない。)


日本2014年
各国2014年
(・参考: 日本2013年

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


欧州議会がGoogleの分割を提議…検索の分離独立による市場競争条件の改善を希求

これはEuropean Parliament(欧州議会)からの感謝祭メッセージだ: 彼らはGoogle分割案を支持している。

法案ではなく決議文であり、そこにGoogle等の固有名詞は見当たらないが、その、EU内におけるテクノロジ産業の振興策には、賛成384票、反対174票、棄権56が集まった。

それらの施策の一つとして、検索における支配的な地位を濫用していると思われる企業に対するヨーロッパの競争ルールの強制、が挙げられている。具体的には、“欧州議会は(執行機関である)欧州委員会(EC)に対して、最終的には、‘検索エンジンをそのほかの商用サービスから分離せよ’とする議会の提議を検討することを求める”、というものだ。

今日決議された施策としては、ほかに、クラウドコンピューティングへの標準規格の導入や、通信企業に対する新規則の早期適用、などがある。

EUは、これらの規制の明確化によって圈域内の年間GDPが新たに2600億ユーロ増加する、と考えている。

決議は法ではないので、強制力はない。つまりこれによって、EUの規制当局がGoogleの分割を命令することはありえない。

むしろこれは、欧州委員会(European Commission, EC)と各国の規制当局が、これらの疑念をおおっぴらに、Googleにぶつけることができるようになったことを意味する。そして可能性としては、今後反トラスト法関連の調査が行われたり、Googleのヨーロッパにおける商慣行の一部に変更を求めたり、あるいはGoogleの分割を強行することも、ありえる。

Googleはヨーロッパの検索市場の約90%を占めているが、ほかにエンタプライズサービスや地図など多くの業態にも手を広げている。同社は、ヨーロッパにおける最多のスマートフォンのオペレーティングシステムAndroidのメーカーであり、同社のChrome Webブラウザはインターネットを利用する消費者がいちばん多く使っているブラウザだ。Googleの複数のサービスは、互いに連携し統合されている場合が多い。たとえばAndroidのハンドセットを使うためにはGoogleのアカウントが必要だが、そのアカウントはGoogleのそのほかのサービスを利用できるアカウントでもある。

今日EU議会で採択された決議のGoogle関連の部分は、今週激しく議論された主題でもあり、その議論の結果、検索におけるGoogleの支配性に関するこれまでの調査が受理されず差し戻され、もっと時間をかけてやり直せ、ということになってしまった。そして、今や“元”競争担当委員長になったJoaquin Almuniaによる最初の解決案は、EUにおける健全な企業競争を励起しない、Googleに対して手ぬるい、として否定された。

Almuniaは、Googleの分割を検討することを拒否した。そしてその議案、火中の栗は今、後任のMargrethe Vestagerの手中にある。彼女も検討を拒否するかもしれないし、あるいは今日の決議に従って検討に着手するかもしれない。

今日(米国時間11/27)EU議会が発表した声明文は、ヨーロッパにおけるインターネット産業の競争力強化のためには、とりわけ検索サービスを俎上に載せることが重要、と主張している:

この決議が強調しているのは、“一つのデジタルマーケット内における、健全な競争性のある企業環境を確保するためには、オンラインの検索市場がとくに重要である”、という点だ。そこで決議文は、ECによる検索エンジンの商慣行の調査が延長されたことを、歓迎している。

本決議はECに対して、“検索エンジンの運用者が行う、複数のサービスを相互に結びつけたマーケティングにおける、いかなる悪行や濫用をも防止する”ことを求めている。そしてそれによって、非差別的なオンライン検索が重要であることを強調している。EU議会は本決議によって、“検索エンジンが行うインデクシングや結果の評価、結果の提示方法、ランキングなどは無偏向かつ透明でなければならない”、と主張している。

“得られた情報を商業的に悪用すること”に関しては、検索エンジン自身にも責任がある場合がある。それらに対してはEUの競争規則を執行する必要があり、EU議会はこの点からも委員会(EC)に対して、最終的には“検索エンジンをそのほかの商用サービスから分離することを目的とする提案を検討する”ことを求める。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


忘れられる権利の適用をヨーロッパのサブドメインだけでなくgoogle.com本体にも、とEU規制当局が求める

【抄訳】

Googleはそれを蹴った。会長Eric Schmidtも先月、公衆の門前でそいつを蹴り上げた。しかしEUの規制当局は、そのいわゆる“忘れられる権利(right to be forgotten, RTBF)”の規則が、Google.co.ukのようなヨーロッパのサブドメインだけでなく、Google.comにも適用されることを求めている。

それをしないと、Google.co.ukでだめならGoogle.comをトライすることが、誰でも容易にできてしまうからだ。特定個人のスキャンダル等をGoogle.comで見つけて、それがGoogle.co.ukでは出ないことを知るのも、簡単だ。

‘忘れられる権利’という奇妙な名前で呼ばれているものの実体は、(公人以外の)個人に関する不正確で古くて今の当人とは関係のない情報が、その人の名前で検索をしたときに、いかなる検索エンジンでも検索結果として出現しないことを求める、個人の権利のことだ。情報をインターネット上から消すリクエスト、という報道が一部為されているが、それは誤りだ。またEUのこの規則の適用対象はGoogleだけでなない。しかしヨーロッパでも検索におけるGoogleのシェアは90%もあるから、Googleが標的になることが圧倒的に多い。

規則が今年の5月に公布されてからほぼ半年になるが、その間にGoogleが受け取った情報隠蔽リクエストは17万5000件、URLの数では60万を超えている。これらの中でGoogleが隠蔽化したのはリクエストの半分以下(41.5%)、URL数では20万8500だ。

RTBF規則の根拠となる上位法は、EUのデータ保護法であり、インターネットの検索エンジンもその法を守る義務がある、とされている。個人の保護を目的とするが公人はその保護の対象外となるこのルールには、曖昧性や難しい問題が入り込む可能性が多々ある。これまでのGoogleのやり方については、この文書が参考になるだろう。

【後略】

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))


Firefoxの検索インタフェイスがYahooへの切り替えの前にデザインを一新

先週、本誌も報じたように、MozillaはYahooとの新たな契約により、Firefoxのデフォルトの検索エンジンを、Yahooの、Bingを使っている検索機能の、今後ローンチする新バージョンに切り替える。前回の記事では、Firefoxで検索エンジンの指定をユーザが変えるのは簡単だ、と書いたが。今日(米国時間11/26)Firefoxのベータチャネルローンチした新しい検索メニューでは、それがさらに容易になっている。

検索エンジンの切り替えを[設定]のどこかに目立たなくするのとは逆に、今度のFirefoxではそれがとても出しゃばっている。ブラウザの検索ボックスに何かを入力するたびに、その下に検索は何を使うかという選択が出るのだ(右図)。

さらにその下には、検索のデフォルトの設定を変えるためのリンクがある。たとえば、何でもとりあえずWikipediaへ行きたい人は、設定をGoogleやYahooではなくWikipediaに変えればよい。すると、GoogleやYahooなどの検索結果からWikipediaのリンクをクリックするという二度手間がなくなる。

Firefoxの検索窓が今サポートしているのはWikipedia、Amazon(アフィリエイトへのリンク)、Bing、Yahoo、DuckDuckGo、eBay、そしてTwitterだ。Firefoxは何でもそうだが、これらもユーザが自由に加除できる。

 

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))