カーネギーメロン大学が文章を自動で丁寧な表現に直すエンジンを開発

普段はぶっきらぼうなメッセージを送っているが、もっと丁寧な文章が書ければ日常のコミュニケーションが改善されるだろうにと考えているなら、カーネギーメロン大学(CMU)の新しい研究が救いになるかもしれない。CMUの研究チームは、お願いや連絡のための文章を自動的に丁寧な表現に直してくれる技術を開発した。この技術は応用の幅がとても広い。要は文法チェックソフトのGrammarly(グラマリー)のように文章の基本を教えてくれるわけだが、単に文法的に正しい文章にするというより、文章の調子を整えるようにデザインされている。

Language Technology(言語技術)研究室の博士課程に在籍するShrimai Prabhumoye(シュリマイ・プラブモエ)氏をはじめ、修士課程のAman Madaan(アマン・マダーン)氏、Amrith Setlur(アムリス・セトラー)氏、Tanmay Parekh(タンメイ・パレク)氏らを含むこのCMU研究チームが開発したこのエンジンは、スタイル変換メカニズムをベースにしている。AIを使って写真を別の画像の雰囲気に合わせて変換するソフトウェアと同類のものといえばおわかりいただけるだろうか。このプロジェクトでは、Enron(エンロン)の従業員が交わしたおよそ50万通の電子メールからなるデータセットを利用している。このメールは、同社の不正取引に関連する訴訟手続きの際に公開されたものだ。

不正を働いた企業ではあるが、その従業員たちが互いに交わした電子メールの文面は、大きな企業に勤めたことのある人ならおわかりのとおり、要望や返答は共通の儀礼に則った丁寧な形式に当てはめられていた。これが、コンピューターに言語学アルゴリズムを学習させるためのよい基準となった。そして必要最低限の、あるいは礼節を欠く要求文を、より人間らしい思いやりや品位のある文章へ変換できるようになる。例えば「Show me last month’s reports(先月の報告書を見せてくれ)」という文章は「Could you please send me the reports from last month?(先月分の報告書を送付願えますか?)」となる。

比較的単純な処理のように見える。どんな文章でも「お願いします」や「ありがとうございます」を付ければ済みそうなものだと考えているかもしれないが、しかし研究チームによれば、実際にはもっと微妙な調整が必要だという。なぜなら、私たちが丁寧な文章を書こうとするとき、上の例のように、命令をお願いに変えるなど、より多くの要素が絡んでくるからだ。

CMUの研究チームが開発したこの自動化方式では、今のところは、改まった環境(職場など)で使われる北米英語にしか対応できない。その他の地方に合わせるためは、地域によって丁寧とされる言葉遣いが大きく異なるため、膨大な作業が必要になるという。しかし現在のレベルでも、例えば自動カスタマーサービスのチャットボットや電子メールクライアントによるテキスト入力候補の提案などには大いに活用できそうだ。

事実、テキスト入力候補の提案を多用する企業は、すでにこの技術に興味を示している。Apple(アップル)も米空軍研究所、米海軍研究事務所、全米科学財団、Nvidia(エヌビディア)とともにこの研究を支援している。

画像クレジット:Getty Images

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(翻訳:金井哲夫)

アマゾンが注文確認メールを他人に送信

TechCrunchに入った情報によると、Amazon(アマゾン)の顧客が、他の顧客宛の請求書や注文確認の電子メールを受け取ったとうったえる事例が発生している。

サイバーセキュリティ会社Rendition Infosecの創立者であるジェイク・ウィリアムズ(Jake Williams)氏は、他人の名前、住所、注文の詳細が記載された電子メールを自身がAmazonから受け取り、警告を発した。

ウィリアムズ氏によると、彼は数ヶ月前に、ある品物を注文した。それは最近になってようやく出荷可能になったものだという。彼はメールのヘッダーをチェックして、それが真正のメッセージであることを確認した。

「たぶん彼らは正規の手続きを踏んで、その商品が予定より早く出荷できることを私に知らせてきたのでしょう」と、彼は述べた。「しかし、システムがどこかでこんがらがって、間違った宛先に通知を送ってしまったようです」。

ウィリアムズ氏によれば、明らかにセキュリティ上の過失が認められるという。注文に関するメールを間違った相手に送ることは、「深刻な背信行為」であり、性的指向や嗜好、その他の個人的な情報など、顧客の人生に関わるプライベートな情報を暴露してしまう可能性があるからだ。

その他の何人かのAmazon顧客も、他人宛と思われるメールを受け取ったと明かしている。

「昨日の午後に注文したのですが、昨夜、他の女性宛のメールを受け取りました」と、同じような事態に遭遇したことをツイートした顧客の一人が、TechCrunchに語った。「幸い、私は悪人ではありませんが、これはセキュリティ上、大きな問題でしょう」。

また別の顧客も、他の人宛のメールを受信したことについてツイートしている。彼が、Amazonのカスタマーサービスに電話したところ、セキュリティ上の問題についてはよく調査すると言われたという。

「私としては、自分の個人的なアカウント情報が、他の人に送られないことを願うのみです」と、彼は付け加えた。

さらに別の顧客も、この問題に関するスレッドにツイートしている。それによると、彼女は、この問題をカスタマーサービスの監督者に直接電話で訴えた。すると「平然とした」答えが返ってきた。それはよくあることだ、と言われたというのだ。

Amazonの広報担当者セシリア・ファン(Cecilia Fan)氏は、「技術的な問題により、一部のお客様に対して配達状況を通知するメールを、意図せず誤った宛先に送信してしまいました。その技術的な問題は修正済で、該当するお客様にお知らせしているところです」と述べている。

この1年で2度めのセキュリティ上の失態だ。昨年11月、Amazonは「技術的なエラー」によって不明な数のメールアドレスが公開状態になってしまったと、顧客にメールで通知した。その詳細について尋ねられると、秘密主義で悪名高い会社らしく、それ以上の詳しいコメントは拒否したのだった。

Amazon広報からのコメントを反映させて記事を更新済。

画像クレジット:Kevin Hagen/Getty Images

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(翻訳:Fumihiko Shibata)

暗号化電子メールのプロバイダ、ProtonMailをブロックするロシア

ロシアは、インターネットプロバイダに対し、暗号化電子メールのプロバイダ、ProtonMailに対するブロックを遵守するするよう指示した。同社の責任者もそれを認めている。

今回のブロックは、政府機関である連邦保安局(その前身はKGB)の命令によるものだと、あるロシア語のブログは伝えている。当局が、ProtonMailや、その他の電子メールプロバイダが、爆破攻撃の脅威を助長している、と非難したことを受けて、そのブログが命令書を入手し公開した。

実際、いくつかの匿名の爆破予告が、1月の末に電子メールで警察に送られた。その結果多くの学校や政府の建物が閉鎖を余儀なくされた。

全部で26のインターネットアドレスが、その命令によってブロックされた。その中には、Torのユーザーが最終的な接続をスクランブルするために使われていた、いくつものサーバーが含まれている。Torは、検閲をすり抜けるためによく利用される匿名ネットワークだ。インターネットプロバイダは、「直ちに」ブロックを実行するように指示されている。それにはBGPブラックホール化と呼ばれる手法を使う。インターネットルーターに対し、インターネットトラフィックを宛先にルーティングする代わりに、単に廃棄するよう指示するものだ。

ProtonMailによれば、サイトに接続することはできるものの、ユーザーは電子メールを送ったり受け取ったりすることができなくなっている。

同社の最高経営責任者、Andy Yen氏は、このブロックを「極めて卑劣」だと、TechCrunch宛ての電子メールで語った。

「ProtonMailは、通常の方法でブロックされたのではないのです。実はもうちょっと巧妙なものでした」と、Yen氏は明かす。「彼らはProtonMailのメールサーバーへのアクセスをブロックしています。そのため、Mail.ruをはじめとして、他のほとんどのロシアのメールサーバーは、ProtonMailに電子メールを配送することができなくなっています。それでも、ロシアのユーザーは、自分の受信トレイには、何の問題もなくアクセスできています」という。

なぜなら、命令に指示されている2つのProtonMailサーバーは、バックエンドの配信サーバーであって、フロントエンドのウェブサイトは、それらとは異なるシステム上で動作しているからだ。

命令書を翻訳すると、このリストにあるインターネットアドレスは、1月に「明らかに誤ったテロリストの行為を大々的に流布」し、その結果「学校や政府の建造物、さらにショッピングセンターからの、大規模な避難」を引き起こした、と書かれている

「大規模にProtonMailをブロックすることは、確実なオンラインのセキュリティを望んでいる、すべてのロシア国民を傷つけることになる、まずいアプローチのように思えます」と、Yen氏は述べた。彼らのサービスは、ロシア国内の他のライバルのメールプロバイダに比べて、はるかに優れたセキュリティと、暗号化機能を備えている、という。

「われわれは、ロシアのユーザーに対して継続的なサービスを提供できるよう、技術的な対策を実行してきました。これに関しては、かなり進んだものとなっています」と、彼は説明した。「もし、法に照らして正当な告発があるのであれば、ロシア政府は立場を再検討した上で、確立された国際法と法的手続きに従って問題を解決してもらいたいものだと考えています」。

ロシアのインターネット監視機関、Roskomnadzorはコメントの求めに応じなかった。

Yen氏に言わせれば、今回のブロックは、インターネットを規制しようする政府の思惑(批評家はインターネットの「遮断スイッチ」と呼ぶ)に対する抗議活動と呼応したもの。クレムリンは、言論の自由を取り締まり、抑え込もうと、長期に渡って取り組んできたが、規制はサイバー攻撃が発生した場合に国のインフラを保護するためのものだと主張している。

およそ1万5千人の住民が、日曜日にモスクワで抗議行動を起した。それもあって、ユーザーはProtonMailの問題に気付き始めている。

これは、ロシア政府が黒幕となった偽情報流布の発覚に端を発した、ハイテク企業との間の継続的な緊張状態の最新の局面だ。ロシアのインターネットに対する取り締まりは、2014年に一段と厳しくなった。それは、ロシア国内で運営されるハイテク企業はロシアに関するデータを領土内に保管しなければならない、という法律をロシアが可決したことによる。LinkedInは、この法律の最初の犠牲者となり、2016年にはそのサイトが全国的に禁止されるに至った。

先月には、Facebookは、法律を遵守するか、さもなくば閉め出されることになると通告された。そしてTwitterも、遮断される危険に直面している。

(関連記事:ロシアはインターネットの遮断スイッチをテストへ

画像クレジット:Getty Images

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(翻訳:Fumihiko Shibata)

Nylasが電子メールAPIツールを拡張するために、1600万ドルをシリーズBで調達

開発者がAPIを使用して、電子メールコンテンツをアプリケーションに統合することを簡単にしてくれるスタートアップのNylasが、本日(米国時間8月22日)Spark Capitalによって主導される1600万ドルのシリーズBを発表した。

既存の投資家である8VC、Great Oaks Capital、Rubicon Venture Capital、そしてJohn Chambersの個人ファンドに加えて、Slack Fund、Industry Ventures、そしてScaleUpなどが投資家として名を連ねている。本日の投資で、調達額の総額は3000万ドルに達した。

Nylas APIはStripeやTwilioと同じように動作するが、数行のコードで支払いや通信機能にアクセスできるようにする代わりに、Nylasは開発者たちが電子メール、カレンダー、そして連絡先情報にアクセスすることを助ける。このようなAPIの背後にあるアイデアは、アプリケーションのコア目的外の特定の領域に対する専門知識がない開発者が、その特定の領域の機能に簡単にアクセスできるようにすることだ。

同社のCEO、Gleb Polyakovは、Nylas以前には、多くの技術的な手間暇をかけることなしに、電子メールシステムに接続できる効果的な方法は存在しなかったと言う。「インターネットを使用しているすべての人が、電子メールアドレスを持っていて、メールボックス、カレンダー、そしてアドレス帳には膨大な量のデータが置かれています。これまで、企業はそのデータを効果的に利用することができませんでした」と彼はTechCrunchに語った。

この種の情報に任意のアプリケーションからアクセスすることは、必須の能力のように思えるが、大部分の企業はそれを行うことが困難であるという理由から、包括的なアプローチを避けているのだと、共同創業者でCTOのChristine Spangは語る。

「私たちはそれぞれの電子メールシステムのネイティブプロトコルに対するアダプターを構築しました。例えばGmail、Microsoft Exchange、オープンソースのIMapサーバー、そしてさまざまなIMap実装で利用可能なさまざまな拡張機能などが相手です。そして重要な点は、これらのアダプタで、Google、GoDaddy、Yahooなどのバックエンドプロバイダと通信することができるということです」とSpangは説明した。

写真:Nylas

この機能は様々なシナリオで開発者にとって有益なものとなるだろう。例えばCRMのためのデータを、セールスマンと顧客の間で交換された電子メールから抽出するとか、複数の個人の予定とミーティングルームの空き状況を見て、全員の都合が良い時間にミーティングを設定することなどだ。

設立されて約5年のこの会社は、現在ニューヨークとサンフランシスコに35人の従業員を抱えている。新しい資金調達で、エンジニアリングを追加し、営業チームとマーケティングチーム立ち上げて、年末までにその人数を倍増させる予定である。これまでのマーケティングの大部分は開発者たちからの問い合わせに基くものだったが、彼らは企業に直接マーケティングすることで顧客ベースを広げたいと考えている。

現在は200の顧客と数千人の開発者たちがこのプロダクを利用している。顧客リストには、Comcast、Hyundai、News Corp、Salesloft、そしてDialpadなどが含まれている。

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(翻訳:sako)

写真: MirageC / Getty Images

MicrosoftのCortanaが、電子メールからリマインダを作成してくれるようになった

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仮想アシスタントの戦いで、MicrosoftのCortanaが新たな得点を挙げた。本日(米国時間2月9日)、明示的な指示を行わなくても、Cortanaがリマインドを行うことを可能にする新しい機能が公開された。具体的には、今やCortanaは、電子メールの中であなたが行った約束について、リマインダーをポップアップすることで思い出させてくれるのだ。

今回提案されたリマインダ機能が、初めてアナウンスされたのは1年前だった、開発はMicrosoftの研究部門と連携して行われていた。動作には機械学習が用いられていて、Cortanaがタスクに対するタイムリーな助言を行うために電子メールのスキャンも行われる。もちろんこの動作のためには利用者の許可が必要だ。

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Microsoftが以前述べていたところによれば、スキャン自体はローカルで実行される。一度ユーザーがリマインダーの設定に同意すれば、リマインダーの詳細がMicrosoftのサーバーに送られるようになる。

特定の時刻(例えば「午後6時」とか)を指定した文章だけを探すのではなく、Cortanaは私たちが約束を行う際に用いる言い回しも理解することができる。例えば、「その日の終わり」とか「EOW(週末)」といった略語も拾うことができるのだ。

この機能を使用するためには、ただいつも通りに電子メールを利用すれば良いとMicrosoftは言っている。あなたが何らかの約束をしたとみるや、Cortanaが自動的に対応する。もし期限を指定したならば、Cortanaが期日に先立って通知を行い、それをアクションセンターに保存する。他のリマインダーは、Cortanaホームにも表示される、とMicrosoftは指摘している。

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Windows Insiderプログラムのユーザーたちは、本日の公開に先立ち、この積極的なリマインダーをテストすることができていた。この試験期間中に、いくつかの拡張機能を追加したと、Microsoftは述べている。例えば、リマインダーの元になった電子メールへのリンクを張ったり、期日前に通知を行ったりするといったことだ。また、提案がより正確になるように、電子メール内容の理解能力も改良された。

このリマインダー機能は現在米国内のWindows10上で提供されていて、iOS版とAndroid版も「今後数週間で」提供される。Outlook.comおよび、Office 365の仕事と学校のメールアドレスが、現在サポートされているが、他のメールサービスも将来的に追加される。

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(翻訳:Sako)

多くの消費者が、いまやビジネス用途にはメッセージングを使いたがっている

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開発者中心のコミュニケーションプラットフォームを提供するTwilio(今年の始めに無事IPOに成功した)が、消費者たちはビジネスやブランドに対して連絡をとるときに、どのような技術を使いたがっているかに関する新しい研究結果を発表した。Twilioの依頼を受けて、市場調査会社のVanson Bourneがヨーロッパ、アジア、北米で6000人の消費者を対象に行なった調査は、9割の消費者がビジネス用途にはメッセージングを使えるようになりたいと考えていることを示している。しかし大半のビジネスは、今すぐにそうするためのインフラは持っていない。

企業にこの種のインフラを提供することが、Twilioの主たる収益源であることを考慮すれば、もちろんこの結果に関しては少々割り引いて受け取る必要があるだろう。しかし、彼らがハイライトを当てたのは、全体的に消費者はビジネスにおいてはフェイスツーフェイスよりもメッセージングを好んでいるにも関わらず(ミレニアル世代世代ではさらにその傾向が顕著である)、ビジネス側はこの新しい世界に全くキャッチアップできていないという事実である。

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Twilioの調査によれば、例えば、いまや消費者の66%は、ブランドに連絡する際に(またはブランドから連絡を受ける際にも)メッセージングアプリを使うことを好んでいる。どのアプリを使いたいかは、もちろん地域に依存している、グローバルなメッセージングマーケットが断片化されたままであることを考えれば、これは驚くような結果ではない。グルーバルには、47%のユーザーがブランドとのやりとりにネイティブなテキストメッセージを好む。それに続くのがFacebook Messenger(21%)、WhatsApp(18%)、LINE(6%)、そしてSnapchat(2%)である。

また興味深いのは、ここで調査した消費者の85%がブランドからのメッセージをただ受けられるようになりたいだけでなく、同じチャネルを使って相手に返事をしたいと考えているということである。

ところで、どんな調査も、セックスに関する質問無しには完璧ではない(あるいは見出しを付けることができない)ので、調査では消費者たちはセックスとメッセージングのどちらをより諦められるかという質問も行われているのだが、10%がむしろセックスをあきらめるだろうと答えている。

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(翻訳:Sako)