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‘MRE’という言葉が、軍隊やサバイバル技術に関する話のなかによく登場する。それは、“Meal, Ready-to-Eat”（すぐ食べられる食事）、すなわち携行食のことだ。Amazonは今、独自のMREを研究しているらしい。しかもそれは、前線の兵士やサバイバルごっこのハイカーたち用ではなく、一般消費者向けのおいしくて満足感のある食品としてだ。

Amazonは、軍用に開発された技術を利用して、冷蔵庫を要しない、常温保存のできる即席食を作ろうとしている。そもそもそれは、在庫管理やロジスティクスという面で売る側にメリットがある。倉庫も輸送も簡単だ。Reutersのその記事によると、生鮮に進出しようとするAmazonにとって最大の難関が商品の日持ちであり、しかもその対策は簡単ではない。

しかしこれはさらに、オンデマンドの食事配達(meal delivery)への進出に際しても、Amazonのアドバンテージになる。同社はすでに、専業のBlue Apronなどとどうやって競合するかを考えつつ、パイロット事業を動かしている。

その技術は‘microwave assisted thermal sterilization’（マイクロ波による過熱消毒, MATS）と呼ばれ、封をしたパッケージを高圧の水槽に入れてマイクロ波を照射すると、食品の風味と栄養を損なわないだけでなく、細菌を排除して最大1年の棚持ちを可能にする。この技術の商用化を今、915 Labsというスタートアップが探求している。

それはまだ、消費者への提供が確定したわけではなく、目下テスト中の生鮮と配食の分野における試行錯誤の一環にすぎない可能性もある。でもその分野で、日持ち棚持ちという大きな障害にぶつかったeコマースの巨人が考えた対策としては、なかなかおもしろい研究開発のテーマだ。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa））

Amazonが、惣菜用食材サービスのための商標を出願するなど、どうやらサービスに参入する予定であるとの噂が流れている。この噂は、IPOを果たしたばかりのBlue Apronの株価にも影響を与えている。そして、どうやら噂は噂にとどまらないものであることが明らかとなった。すでに、オリジナルのサービスである「Amazon Meal Kits」がテストされているのだとのこと。在シアトルの利用者がオーダーして利用したことが報じられている。

その利用者とはJosh Chaddという人物で、GeekWireのインタビューで利用した旨を述べたそうだ（Business Insiderが報じている）。必要な材料とわかりやすいレシピの入ったSteak Au Poivre（ステーキ料理の一種）ボックスをオーダーしたのだとのこと。1、2週間前に商品情報が表示されたのだそうで、他にはTacos Al Pastorも掲載されていたとのこと。ちなみにChaddはAmazonFreshも利用しているそうだ。カスタマーレビューなどから判断するに、Amazon Meal Kitsは一部の利用者に対して6月末頃から提供されたらしい。

Amazon Meal Kitsが画面に現れた利用者たちからの情報によれば、提供された食材メニューは17種類であった様子。価格は14ドル99セントから18ドル99セントあたりであったらしい。Chaddによれば、Blue Apron、HelloFresh、Sun Basket、あるいはHome Chefなどと同様のクオリティをもつサービスだと感じたそうだ。

これまでも噂はあったが、これによりAmazonが食材サービスに参入するのは既定路線となったといって良いだろう。Amazonはこれまでも、一部の利用者に対してのみ新しいサービスを提供して、しかる後に本サービスとするということを繰り返してきた。食料品を直ちに配送するAmazonFreshもやはり限定的なサービスとして始まったものだった。レジを利用しないショッピングサービスも、やはりごくわずかな利用者を対象に開始している。

Meal Kitsが、直ちに全米で利用可能になるというわけではないのだろう。AmazonFreshもサービス地域の拡大にはかなりの時間がかかった。それに一般のEコマースサービスと比べればさまざまな準備が必要になるサービスでもある。ただ、サービス拡大にそれなりの時間がかかる見通しであるにしても、たとえばBlue Apronなどにとっては脅威となるに違いない。ホールフーズ・マーケットを買収したAmazonは、既存ネットワークを活用したサービスの拡大を狙ってくるのだろう。

今後の動きについて、Amazonには質問を投げているところだ。いまのところはまだ回答を得られていない。

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（翻訳：Maeda, H）

先月株式上場を果たして以後のBlue Apronの日々は順調とは言いにくい。それでなくとも巨大な影を落とすAmazonが137億ドルでWhole Foodsを買収したことは生鮮食料品市場に大きな衝撃を与えた。一層芳しくないニュースが次々に報じられ、Amazonのライバルになるはずだったスタートアップは今や重大な危機を迎えている。

今日（米国時間7/17）、Blue Apronの株価はさらに10%下がった。上場以来、Blue Aproは不運と市場の不信に取り巻かれているようだ。Amazonはコマースと一見無縁に思えるAWSのような分野でも10億ドル級のビジネスを構築し、ゲームのライブ・ストリーミングを行うスタートアップを買収している。今月発見された商標登録の記録からすると、Amazonは精肉の宅配分野への進出も計画しているらしい。

Amazonがそういう計画を立てているなら、それには十分な理由がある。わずかこの数年でBlue Apronは年間売上8億ドルのビジネスとなり、2015の第1四半期には少額ながら利益を計上できた。新規事業への参入にあたって巨額の資金を費やしているとはいえ、Amazonのロジスティクスは完璧な科学の領域に近い。Amazonが生鮮食料品分野に強い関心を抱くのは論理的にみて必然だろう。Whole Foodsの買収後は、この目標達成へのハードルはますます低くなっている。

Blue Apronは上場にあたって売り出し価格を下げたが、それでも見通しは楽観的に過ぎた。Blue Apronが各地で投資家への説明会を続けている最中にAmazonはWhole Foods買収という爆弾を落とした。Blue Apronの上場という興奮は一気に冷水を浴びせられ、逆に巨大な疑問符が浮かぶこととなった。 最後に10ドルで上場されたものの、今日の株価は6.51だった。Blue Apron株はわずか数週間で価値の3分の1を失ったことになる。

Blue Apronは株式市場に対してAmazonのような巨大な通販帝国の一部に割り込んだ単なるニッチ企業ではないことを証明するという難事業に挑まねばならなない。株価の低下は変革を主張する「もの言う株主」を引き寄せるし、優秀な社員をつなぎとめる報酬設定にも悪影響を与える。前途は洋々だというイメージが維持できなければ社内の士気低下もあり得るだろう。

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（翻訳：滑川海彦@Facebook Google+）