2019年に市場を去ったスタートアップたち

さまざまなタイプのスタートアップが、さまざまな理由で失敗している。しかし、1つ変わらないことがある。それはスタートアップでの成功は、信じられないほど困難な仕事だということだ。会社を起ち上げて成功させることは、適切に人々を動かし、見つけることだけではない(もちろんどちらも重要だ)。この世界で成功するためには、無数の幸運の星が完璧に整列する必要がある。

2019年の「市場を去ったスタートアップ」をざっと見た限り、昨年、2018年のTheranos(セラノス)における大炎上のような派手なストーリーを持つ企業は見つからない。セラノスはベストセラー書籍やドキュメンタリー、ポッドキャストシリーズを生み出し、Adam McKay(アダム・マッケイ)氏とJennifer Lawrence(ジェニファー・ローレンス)氏の映画も近日公開される。ただし、MoviePassなどは近いとこまで行っているかもしれない。

どんな「セラノス」にも、有望な製品を擁する何十人もの勤勉なファウンダーがいて、ただただゴールテープを切れずにいる。さらに、どこがスタートアップで、どこがそうではないかにも議論の余地がある。ここでは、独立したスタートアップを対象にして、大企業で生まれたスピンアウトは含めないことにする。ただし、少なくとも1つ、廃業する前に大企業に買収されたスタートアップがある。

それでは本題に入ろう。2019年に店じまいしたスタートアップの中でも、特に大きくて興味深いものをいくつか紹介する。

 

Anki (2010 – 2019

調達総額:1.82億ドル(約200億円)

2013年、その若き有望なハードウェアスタートアップは新世代のスロットカー(溝のあるコースを走る模型自動車)をWWDC(Worldwide Developer Conference)の基調講演で披露した。新しい会社としてはかなりの栄誉だ。Appleは、iPhoneでOverdriveができることにより、その限界を押し広げたことに魅力を感じたに違いない。

3年後、Anki(アンキ)はCozmoを発売した。 その勇敢で小さなロボットは大々的な投資の賜物であり、元Pixarや元Dreamworksのアニメーターを雇い、ロボットの目に高度な感情を作り込んだ。2018年後半にはよく似ているが大人向けのロボットVectorを発売した。2019年4月、Ankiはそれまでに150万台のロボットと「数十万台」のCozmoモデルを販売していながら、会社をたたんだ。

 
Chariot (2014 – 2019

調達総額:300万ドル(約3億3000万円)、2017年にフォードが買収

Chariot (チャリオット)はシャトルバスのスタートアップで、通勤用のワゴン車軍団で大量輸送を再発明しようとした。経路は「クラウドソーシング」による投票で決定することになっていた。

2年前にこのサービスを買収したフォードは、2019年初めには終了させた。フォードは詳しい内容には触れず、「今日の輸送業界景観と消費者や都市の需要と供給は急速に変化している」とだけ語った。

 
Daqri (2010 – 2019

調達総額: 1.32億ドル(約145億円)

野心的で豊富な資金を得たARヘッドセットのスタートアップ、Daqri(ダクリ)は2019年9月に廃業し、在庫販売も完了した。大企業ユーザーの獲得に失敗したこの分野によく見られる会社の1つで、Magic LeapやMicrosoftなどのライバルとの競争にも敗れた。

一時、Daqriは将来のIPOに備えてある大規模な民間非公開株式投資会社と資金提供の交渉をしていたが、他のAR企業が直面する技術的課題が明らかになるにつれ、投資会社は手を引き交渉は決裂したとTechCrunchで報じた。悲しいかな、2019年に崩壊したAR企業はDaqriだけではない。

 
HomeShare

調達総額: 470万ドル(約5億1000万円)

HomeShare

HomeShare(ホームシェア)は、アパートの一室を分割した「マイクロルーム」のルームメイトをマッチングして急騰する住居費の問題に挑戦しようとした。同社によると3月時点で約1000人のアクティブな居住者がいた。

廃業にあたりHomeShareは、居住者に敷金は返却されないが、仕切りはそのまま持っていても、売ってもよいと語った。

 

Jibo (2012 – 2018/19

調達総額:7270万ドル(約80億円)

AnkiとJibo(ジボ)を見れば、2019年はコンシューマー向けソーシャルロボットにとって苦難の年だったことがわかるだろう。もっとも、この分野にとってすばらしい年があったことはない。少なくとも今までは。最初のAiboの悲しい死と同じく、Jiboの最期は愛するロボットの友達が息を引き取るのを見るという、驚くほど気の滅入る人間性を強調するものだった。Jiboは、4月に「一緒にいられた時間を心から楽しんだことを伝えたい。近くに置いてくれたことを本当に心から感謝している」とユーザーに向けて語った。

Jiboが死んだのは厳密には2018年末だったが、あまりにもドラマチックな最期だったので例外を設けた。クラウドファンディングは成功し、ベンチャー資金も十分にあったにもかかわらず、終末はやってきた。会社はほとんどのスタッフを解雇するはめになった。

 

MoviePass (2011 – 2019

調達総額: 6870万ドル(約75億円)、2017年にHeliosとMathesonが買収

Image: Bryce Durbin / TechCrunch

なんともはや、こいつはどこから話を始めればいいのかもわからない。今回のリストを作っていたとき、あるテッククランチャーはMoviePass(ムービーパス)が潰れたのは何年も前だと言い張った。それは(一部の政治行事にも似て)チケット・サブスクリプションサービスの大規模な列車転覆事故がスローモーションのように何年にもわたって起きたように思えたからだった。 TechCrunhでも何度も何度も記事を掲載した。

実際、大惨事は毎週起きているように見えた。資金を垂れ流し、サービスを制限し、ダウンを繰り返し、さらに借金を余儀なくされたこの会社は一種のゾンビ状態に入り、大規模なデータ漏洩も起こした。そうそう、資金を投じたJohn Gotti(ジョン・ゴッティ)氏の映画はもっと酷かった。その結果、MoviePassの崩壊は慈悲深い行為のように感じた。

 
Munchery (2010 – 2019

調達総額: 1.25億ドル(約137億円)

2019年最初のスタートアップスキャンダルには、かつてよく知られていたフードデリバリー会社、Munchery(マンチェリー)が関わっていた。同社が顧客に廃業が差し迫っていることを知らせるメールを送ったあと、契約メーカーの多くから糾弾された。Muncheryは終了寸前の時間を悪用し、支払うあてのない料理の配達を続けた。

同社による突然の崩壊をきっかけに、説明責任に関する議論が沸騰した。CEOと投資家が沈黙を続ける中、メーカーは説明を求めて泣き叫び、Muncheryの出資者の1つであるSherpa Capitalのオフィス前で回答と支払いを求める抗議運動まで起こした。

 

Nomiku (2012 – 2019

調達総額:14万5000ドル(約1600万円)

ベイエリアの調理器具スタートアップ、Nomiku(ノミク)は、12月に入って事業中止を発表した。同社は消費者向け真空調理器の分野を切り拓いたパイオニアだったが、市場がライバル製品の洪水になるのを見守ることになった。Kickstarterで複数のキャンペーンに成功して130万ドル(約1億4000万円)を集め、Samsung Venturesの出資を受け、レシピ事業への転換を図ったりもしたが、このスタートアップが生き残ることはできなかった。

「フードテック業界の様相は以前と大きく異なっている」とファウンダーでCEOのLisa Fetterman(リサ・フェッターマン)氏は、TechCrunchに語った。「フードテックとハードウェアがもっとホットで将来有望だった時期もあった。会社はいくつかの障害や課題を乗り越えることができると私は思っている。しかし、私の場合は破滅的な結果になってしまった」

 
ODG (1999 – 2019

調達総額: 5800万ドル(約63億円)

ARゴーグル分野のパイオニア、Osterhout Design Group(オステルハウト・デザイン・グループ、ODG)終了のニュースは1月第一週に訪れた。わずか数年前、この会社は5800万ドル(約63億円)の資金を調達した。それから1年もたたないうちに、同社は資金を燃やし尽くして社員に給料を払えなくなった。2018年初め、ODGは社員の半数を失い、社員に支払うための借金に走った。2019年初め、わずかに残った中心メンバーがFacebookとMagic Leapを含む大型IT企業数社による買収と特許の売却を待っていたが実現しなかった。

 
Omni (2014 – 2019

調達総額:3530万ドル(約39億円)

このスタートアップは物理的ストレージ会社としてスタートを切り、2019年5月にストレージ部門をライバルのClutter(クラッター)に売却して事業転換を図ったが失敗。リアル店舗が商品のレンタルと販売のビジネスを運用するためのソフトウェアプラットフォームを開発しようとしていた。

As part of the shutdown, roughly 10 Omni engineers were hired by Coinbase.

閉鎖にともない、約10人のOmni(オムニ)の技術者がCoinbaseに雇われた。

 
Scaled Inference (2014 – 2019

調達総額: 1760万ドル(約19億円)

共にGoogle出身のOlcan Sercinoglu(オルカン・セルシノグル)氏とDmitry Lepikhin(ドミトリー・レピキン)氏が設立したScaled Inference(スケールド・インファレンス)は、2014年、Googleなどの企業が社内で利用しているものと同様の機械学習と人工知能技術を開発し、誰にでも使えるようにクラウドサービスで提供する計画を発表して話題を呼んだ。野望は大きくFelics VenturesやTencent、Khosla Venturesなどの投資家を呼び込んだ。

残念ながら同社は最近になって事業閉鎖を余儀なくされた。前CEOのセルシノグル氏はTechCrunchに、商品力の不足で資金調達ができなかったのが閉鎖の理由だと述べた。「最後の最後までいろいろな選択肢を探し、チームも維持してきたが良い結果は得られなかった。ここにいたるまでのプロセスを社内で可視化できたことはよかった」と同氏は語った。

 
Sinemia (2015 – 2019

調達総額:190万ドル(約1億1000万円)

Sinemia

2019年はMoviePassスタイルのサブスクリプションサービス全般にとって厳しい1年だった。Sinemia(シナミーア)は最初の持続可能なライバルと見られていたが、アプリの問題や隠された費用、さらにはアカウント停止のポリシーにまつわるユーザーの苦情や訴訟に苦しめられていた。

そして4月、同社はアメリカでの事業終了を発表した。正確に表現すると、全事業を終了するとは言っていないが(スタッフの多くはトルコを拠点にしている)、同社はウェブサイトへはそれ以降、アクセスすることができない。

 
Unicorn Scooters (2018 – 2019

調達総額:15万ドル(約1600万円)

Unicorn Scooters(ユニコーン・スクーター)は、2018年の熱狂的な電動スクーターブームで最初に死を迎えたスタートアップの1つだが、もちろん最後ではなかった。同社はFacebookとGoogleの広告に資金を投入しすぎたために、受注済みだった699ドル(約7万7000円)のスクーター300台以上の返金に充てる資金が残っていなかった。

あまり適切とはいえない名前のUnicornはY Combinator(Yコンビネータ)を卒業してからわずか数カ月後に会社をたたんだ。おそらくY Combinator出身者で最も速い卒業後の廃業だろう。「残念ながら広告費用は持続可能なビジネスを構築するには高すぎた」とUnicornのCEO Nick Evans(ニック・エバンス)氏が述べたとThe Vergeは報じた。「アメリカ全土で天候が寒くなったこと、そして他社のスクーターが数多く市場に出てきたことで、Unicornの販売はますます難しくなり、宣伝費がかさみ顧客は少なくなるという結果を招いた。

 
Vreal (2015 – 2019

調達総額: 1500万ドル(約16億円)

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via @VrealOfficial twitter

Vrealは野心的なゲームストリーミング・プラットフォームで、ライブストリーマーがプレイする世界をVRユーザーが探索できる仕組みの提供を目指していた。ユーザーはストリーマーの周辺をアバターになって散策したり、ストリーマーがゾンビを倒す音を聞きながらオブザーバーとして自ら探索することもできる。

「残念ながら、VR市場はみんなが期待したスピードで発展することはなかった。しかし、我々は間違いなく時代の先端を進んでいた」と同社はブログに書いた。「その結果、Vrealは事業を閉鎖し、我々のすばらしいチームメンバーは別の道へ進むことになった」という。

 
関連記事:2018年に市場を去ったスタートアップたち

 
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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

アップル本社のあるクパチーノ市がViaによるオンデマンドの公共交通機関を立ち上げ

シャトルのスタートアップのViaと米国クパチーノ市が、オンデマンドの公共交通ネットワークを立ち上げる。これは、従来のバスに代わるものを試行する地方自治体の最新の例だ。

このオンデマンドシャトルはクパチーノの市章を付けた6台のバンでスタートする。狙いは、列車便CalTrain(カルトレイン)との接続を改善し、市の公共交通をより便利にすることだ。

このオンデマンドシャトルサービスは10月29日に始まり、最終的には10台で運用され、車椅子利用者への便宜も提供される。車両管理を代行するもうひとつのパートナーであるAvis Budget Groupが、車のメンテナンスも担当する。

クパチーノの住民や通勤者は、アプリまたは電話予約でシャトルを呼べる。Viaの発表によると、ネットワークは市の全域11平方マイル(約30平方km)をカバーし、カルトレインのサニーベール駅を利用する通勤者たちの周辺の都市圏が含まれる。クパチーノの市長であるSteven Scharf(スティーブン・シャーフ)氏は、Viaのオンデマンドサービスを「次世代の公共交通機関であり、人びとの移動性を増すと同時に交通渋滞の減少にも貢献する」と見ている。

運行時間は平日が午前6時から午後8時まで、日曜日は午前9時から午後5時までで、運賃は5ドルだ。定期は1週間が17ドル、1か月が60ドルである。

Via Cupertino Service Zone 1

Viaの事業には2つの面がある。同社はシカゴとワシントンD.C.とニューヨークでは、一般消費者向けのシャトルを運行している。

また他方では都市や地方の交通局などをパートナーして、彼らが運用するシャトルを提供している。Apple(アップル)やSeagate Technologiesをはじめ、ソフトウェアやテクノロジー関連企業の多いクパチーノ市は、その例のひとつだ。オースチン広域都市圏交通局は、同市のピックアップサービスをViaのプラットホームを利用してより充実させている。また英国ではドイツ鉄道の子会社のArriva Busが、同国ケント州の高速鉄道駅への通勤者の連絡を改善するための末端交通機関としてViaを利用している。

1月にViaは、ロサンゼルスとのパートナーシップを発表した。それは同市の公共交通機関の利用の多い3つの地区で通勤者の便宜を図るためだ。Viaによると、同社はこれまでに80件あまりのシャトルサービスを立ち上げており、20を超える国で目下検討されている。これまでの乗客累計は6000万人超に達する。

都市の指導者たちは最近ますます、オンデマンドシャトルの実験に入れ込んでいるようだが、このニッチビジネスの成功は保証されていない。たとえばFordが買収したChariotは、2019年の初めにサンフランシスコとニューヨークと英国の操業を閉鎖した

画像クレジット:Via

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(翻訳:iwatani、a.k.a. hiwa

フォードがライド・シェア・スタートアップのChariotを買収

chariot

Ford Smart Mobilityは自動車会社のフォードが設立した会社で、既存の交通システムに対する代替的な交通手段を提供する会社である。この会社が初めての企業買収を行ったが、その会社とは、サンフランシスコを拠点とする通勤者用ライド・シェアのスタートアップであるChariot社だ。

フォードにとっては、この買収により同社が街で展開するシャトル・モビリティ・プログラムの礎にChariotを据えることとなる。フォードとしては、このスタートアップの買収は設立間もないFord Smart Mobility社にとってさらなる前進である。同社は今年3月に正式に設立されたが、その事業はこれまでのところ限られた領域での試験に留まっており、ほとんどは主に学術機関との提携によるものだ。

Chariotは2014年に設立され、それ以来ずっとフォード車のみを使い続けている。これは単なる偶然の一致ということのようだが、実際のところ同社は現在も15人乗りのFord Transitヴァンのみを使用しており、その車体にはChariotの文字がしっかりとペイントされている。Chariotにとってみれば、Ford Smart Mobilityの一部になることで素早い成長と迅速な事業拡大が可能となる。

「我々は極めて積極的にビジネスを拡大して次の1年で複数のマーケットに展開する予定です」と、ChariotのCEOで共同設立者のAli VahabzadehはTechCrunchとのインタビューで述べた。「極めて初期の段階から明白だったのは、Chariotはフォードの物流、自動車および営業の専門知識を梃子に、単なるベイエリア内のサービスに留まらず、そのサービスを世界規模にまで広げていくことが可能だということです」

同社によると、既存のChariotのサービスは現状を維持し、ヴァンの見かけも変わらない予定だ。また、フォードとChariotの発表では、同社は次の18ヶ月で少なくとも5つのマーケットに進出する予定で、数週間中に次のマーケットが明らかにされる予定だ。Vahabzadehが語ったところでは、フォードは資金や物流面だけでなく世界中の国や都市の行政との関係においてもその専門性を大いに発揮してビジネスの拡大を支援してくれるということだ。

Chariotの目標は、価格面で公共の交通機関とそれほど乖離せず、それでいてより早く、より便利なルートでサービスを提供することだ。現在のプラットフォームではルートの設定はクラウドソーシングにより決定されている。つまり、ユーザーがアプリで指定するピックアップ地点と目的地を集計し、特定の地点に対する要望が一定数を超えるとルートが確定する。現在ベイエリアでは28のルートで100台のヴァンが運行中だ。

「我々は最高に快適な通勤というものに関して確たるビジョンを持っていますが、それはサンフランシスコに住む人にとってより早く、信頼性があり、しかも安全であるということです。こういったサービスをサンフランシスコの枠を超えて広げて行きたい」と、Vahabzadehは説明した。

ライド・シェアの領域に投資しているのはフォードだけではない。例えば、GMも自社内にMavenというスタートアップを設立し、Lyftとも提携している。また、Chariotのビジネスモデルはフォードの自動運転車の方向性ともとても相性が良い。フォードはオンデマンドで運行するライド・シェア方式の代替交通手段のネットワークを展開しようと画策しているからだ。

「まだまだ道のりは長いが、それも今Ford Smart Mobilityと組むことの理由の1つです」と、Vahabzadehは言った。実際、同社はChariotの将来の方向性として自動化に目を向けている、と彼は付け加えた。

Chariotとフォードは今回の契約に関する金銭的な条件に関してはコメントを控えた。
[原文へ]

(翻訳:Tsubouchi)

YC出身のMagic Busは、シリコンバレーの都市間通勤を楽にする

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Magic Busは、Y Combinator出身の新しいスタートアップで、ハイウェイ101を走るベイエリア通勤者たちのノロノロ、超退屈な運転に終りを告げ、サンフランシスコ全域からサニーベールまで、WiFi装備の定期運行民間バスで彼らを運ぼうとしている。

ベイエリアでの相乗りを目的とするスタートアップはいくつもある ― Chariot、Shuddle、さらにはUberとLyftもやっているが、共同ファウンダーのChris Upjonは、Magic Busには独自の特徴があると信じている。市内の移動ではなく、この会社は都市間の乗車を提供する。

「つまりわれわれは長い距離を運転する人たちを運ぶ」とUpjohnが私に電話で話した。

例えば、パシフィックハイツからレッドウッドシティーのオフィスまで毎日通う人がいたとする。「まずバスでCaltrainの駅へ行き、レッドウッドシティーまでCaltrainに乗り、そこからバスに乗る。つまり、複数の交通機関を乗り継ぐ非常に苦痛な通勤だ」とUnjohnは言う。

Magic Bus commuters taking an early morning ride.

Magic Bus commuters taking an early morning ride.

Lyft LineやUber Poolは、市内地域で公共交通機関に代わる移動手段を提供しているが、現時点で別の都市へ通勤する人々には対応していない。しかしMagic Busでは、乗客は乗車時刻を計画し、同じ方向の乗客と一緒に、乗り換えなしでベイエリアの様々な公共交通機関を乗り継ぐより短い時間で移動できる。

Upjohnは、似たようなシステムを友人の大学生のために作ったが、彼自身がサンフランシスコからメンロパークの金融機関まで通勤する苦痛から、Magic Busのアイデアを思いついた。

「それは長い間私を悩ませてきた問題だった。なぜ今でも一人だけで職場まで運転しているのか? ばかげていると思った」とUpjohnは言った。

Magic Busは始まったばかりのサービスたが、Upjohnによると、既に「数千人」が利用登録しており、このプラットフォームがスマート都市群をめぐる大きな動きの一翼を担うと考えている。

「未来のスマート都市に貢献するためには、今の渋滞を緩和する必要がある」とUphohnは言う。「みんなが車を持つ必要をなくし、通勤にはMagic Busを、市内ではUberやLyft等のサービスを利用するようにしたい」

Upjohnは、将来の相乗りサービスとの提携については話さなかったが、「そのビジョンは追求する」と言った。

ベイエリアの通勤にMagic Busを使ってみたい人は、Magicbus.ioでベータテストに参加できる。TechCrunch読者は、プロモーションコードに”TCridesfree”と入れれば初回乗車が無料になる。

[原文へ]

(翻訳:Nob Takahashi / facebook