General Electric / ゼネラルエレクトリック（企業）

GEのミミズ型ロボット、下水管に付着した固形廃棄物を除去するためにゴキブリ型ヒゲを採用

Dull（退屈）、Dirty（汚い）、Dangerous（危険）と言われる「3D」の仕事で、自動化について語る時に一般的に取り上げられるのは「退屈」と「危険」という分野だ。ロボットは人間を危険から遠ざけ、極めて退屈な反復作業を代替する上で重要な役割を果たす。しかし「汚い」という部分についてはどうだろうか？今回ご紹介するロボットほど、真ん中のDに適したものを、筆者は今まで記事にした覚えがない。

もちろん、ヘビ型ロボットは特に新しいものではない。従来のシステムでは不可能だった狭い場所での作業を可能にする賢いフォームファクターだ。カーネギーメロン大学もNASAも、長い間このようなロボットを開発している。一方、この巨大ミミズ型ロボットは、実はDARPA（国防高等研究計画局）が軍のトンネル掘削作業を開発するために実施した「Underminer（アンダーマイナー）」プログラムの一環として誕生したものだ。

現在はGE（ゼネラル・エレクトリック）のもとで「Pipe-worm」（Programmable Worm for Irregular Pipeline Exploration、不規則なパイプラインを探索するためのプログラム可能なミミズ）と呼ばれているこのロボットは、流体で動く筋肉と、ゴキブリにヒントを得たヒゲのシステムを組み合わせ、狭く曲がりくねったパイプの中を通り抜けることができる。触覚フィードバックを使って、パイプの直径、継ぎ目、曲がり角などを判断することも可能だ。

このロボットは最近、GEの研究拠点に配備され、業務に大きな影響を与えることなく配管内を運行している。

「このAI搭載の自律型ロボットは、パイプラインを単独で検査したり、さらに可能性としては修復する能力も備えており、我が国の下水道システムの多くで現在問題となっているファットバーグ（下水管の中で固形化し、流れなくなった塊）のような固形廃棄物の形成を打破することができるでしょう」と、GEのロボット研究者であるDeepak Trivedi（ディーパック・トリヴェディ）氏はプレスリリースで述べている。「私たちは、このロボットの体にゴキブリのようなヒゲを付けました。これによって、急なカーブを曲がったり、パイプラインのネットワークの暗くて内部がわからない部分を通り抜けたりするための知覚が、大幅に強化されました」。

同社はこのロボットが、発電所から光ファイバーケーブルまで、あらゆる施設の地下の点検に活用できると確信している。

画像クレジット：GE

［原文へ］

（文：Brian Heater、翻訳：Hirokazu Kusakabe）

米GMとGEがEV製造に使われるレアアース材料のサプライチェーン構築で提携合意

自動車メーカー各社がサプライチェーンの変化を先取りしようとしているさらにもう1つのサインとして、General Motors（GM、ゼネラルモーターズ）は、EV（電気自動車）やクリーンエネルギー機器の製造に使用されるレアアース材料の供給に関して、General Electric（GE、ゼネラル・エレクトリック）と了解覚書（MOU）を締結したと発表した。

拘束力のないこの契約は、GEのクリーンエネルギー部門であるGE Renewable Energyとのもの。レアアース希土類に加えて、磁石、銅、電気用鋼の供給を改善する方法も検討されている。

当初は、北米および欧州における磁石製造のためのサプライチェーンの確立に焦点を当てた協力関係を構築する予定だという。これは、磁石の主な生産国が中国、ブラジル、インドなどであることを考えると重要なことだ。また両社は、銅や、自動車用トラクションモーターや再生可能エネルギー発電に使用されるリサイクル素材「eSteel」についても、新たなサプライチェーンを検討していく。

今回の合意は、北米の自動車メーカーが重要鉱物の供給において海外に依存することを減らしたいと考えていることを示している。このニュースは、Joe Biden（ジョー・バイデン）大統領とDonald Trump（ドナルド・トランプ）前大統領が、あらゆるものの電動化を進めるにあたり競争力を維持するために、銅やリチウムなどの鉱物資源の国内調達を強化するよう求めてきたことを考えると、先見性がある動きといえる。

そのために、両社は公共政策面での協力も視野に入れており、北米や欧州を中心としたこれらの素材のサプライチェーンの構築を支援する政策を模索している。

GMのグローバル購買・サプライチェーン担当副社長であるShilpan Amin（シルパン・アミン）氏は、声明の中でこう説明している。「EV用素材の安全で持続可能なローカルサプライチェーンは、GMのビジョンである”オール・エレクトリック・フューチャー”を実現するために不可欠です。モーターは当社のアルティウム（Ultium）プラットフォームの最も重要なコンポーネントの一つであり、重希土類および軽希土類材料は当社のモーターマグネットに不可欠な成分です」。

画像クレジット：Jeffrey Sauger for Chevrolet

［原文へ］

（文：Aria Alamalhodaei、翻訳：Aya Nakazato）

倉庫用ドローンがいよいよ本格化

ドローンは、軍用の恐ろしいのを除けばかっこいいし、楽しいし、良いことだらけだ。しかし一般的にクワッドコプターには、その有用性に対して疑問もある。特に消費者製品の場合は、もっぱら趣味と映像撮影用に限られている。

これまでは、農場の監視用や不動産などの分野でのおもしろい使い方はあったが、それらはどれも映像機能の応用だ。しかしカメラと映像処理次第では、いろいろな仕事ができる。最近登場してきたものの中で特におもしろいのは、倉庫用ドローンだ。ドローンというとアウトドアしか想像しない人は「屋内」と「ドローン」の組み合わせに違和感を覚えるかもしれない。

さかのぼるとTechCrunch主催のスタートアップコンペであるDisrupt Battlefieldには、倉庫用ドローンの企業が2社登場した。2016年のIFM（Intelligent Flying Machines）と、それから2年後のVtrusだ。でもそれは、ドローンを倉庫や工場に持ち込もうとするスタートアップの巨大なリストに比べると、氷山の一角にすぎない。

このリストに最近載ったCorvus Roboticsは、YCが支援するスタートアップで、おそらくその名前はカラスといった驚くほど知恵のある鳥にあやかっている。もちろん、ある種の推理小説のように、殺人を教えてくれるからすではない。少々議論の余地はあるだろうが、同社はその製品を「世界で初めての倉庫用在庫管理ドローン」と呼んでいる。

それでも、おもしろい製品ではある。それは倉庫の中を飛び回ってパレットをスキャンし、在庫を調べる。IEEE Spectrumの記事によると、同社のレベル4の自律ドローンのネットワークは、1時間に200〜400のパレットをスキャンし、飛ぶことは「鳥」にとって重労働であるため合間に充電も行なう。

画像クレジット：Third Wave Automation

倉庫業界には、倉庫の完全自動化という見果てぬ夢がある。この夢に、投資家たちも群がる。Third Wave Automationはこのほど、Norwest Venture Partnersがリードする4000万ドル（約44億円）のシリーズBを発表した。これにはInnovation EndeavorsやEclipse、それにToyota Venturesが加わった。後者は、このベイエリアのスタートアップと組んで自律型フォークリフトを開発している。フォークリフトは、毎年のように人身事故が多いからだ。

CEOのArshan Poursohi（アーシャン・プルソヒ）氏はこう述べている。

私たちはあらゆる種類のロボットを開発してきましたが、そのロボットはすべて、どこかの物置に放り込まれています。現在の花形産業Google、私たちの時代のSun Microsystemsのようなテクノロジー企業が主役であり、ロボットはお呼びでないからです。

それでも同社は、2022年末までには100台の倉庫ロボットを販売する予定だ。

画像クレジット：InVia Robotics

一方、同じく倉庫の自動化を志向するinVia Roboticsは、2021年7月末に3000万ドル（約33億円）のシリーズCを発表した。テクノロジー超大手のMicrosoft（M12）とQualcomm（Qualcomm Ventures LLC）がラウンドをリードし、同社の総調達額は5900万ドル（約65億円）に達した。このラウンドには、Hitachi Venturesも参加した。同社によると、パンデミックのおかげで2020年には売上が600％成長したという。

今週のロボティクス記事は倉庫だけでまとめようと思ったが、そうもいかない。次はGeneral Electric（GE）の自律ロボットATVerだ。この何でも屋のテクノロジー企業は今、米国陸軍と一緒に自律ロボットの現場テストをしている。ロボティクスの進歩のためには、良かれ悪しかれ、軍による投資の役割が大きい。

GEのロボティクス担当Shiraj Sen（シラジュ・セン）氏がプレスリリースで「私たちのプロジェクトと米国陸軍とのパートナーシップにより、自律システムの重要な進歩を実現しました。このプロジェクトで実現した進歩は、未来の完全自動運転車の実用化を加速するだけでなく、エネルギーや航空やヘルスケアなど、人びとが毎日依存しているその他の産業の自律化をさらに促進するでしょう」と述べている。

Sarcos

といった矢先、今度はSarcosが米国時間8月5日、T-Mobileと提携して後者の5Gの遠隔操作を同社のGuardian XTロボットに行わせると発表した。5Gの低レイテンシーの接続の利点が話題になるときはもちろんロボティクスも引っ張り出されるが、むしろそれは率直に言って、プレスイベントのステージの方がふさわしい話題だ。違いますか、Verizonさん。なぜならロボットは、確実に人びとを楽しませるテーマだからだ。実在するシステムに使われるのも、良い見世物だ。

そのリリースは次のように述べている。

T-MobileとSarcosのコラボレーションは5Gの統合に始まり、T-Mobileの広帯域で低レイテンシーな5Gネットワークが駆動するリモート視聴システムの開発へ向かいます。これにより労働者や管理者、外部の専門家などがリモートのどこにいても、人間のオペレーターが現場で行っている仕事を確認することができる。開発の第2期において、T-Mobileの5Gワイヤレスネットワークの統合により、Guardian XTのテレオペレーションが5Gで可能になり、通信事業者の柔軟性が増して、遠距離からのタスクの実行が可能になります。

カテゴリー：ロボティクス

タグ：ドローン、倉庫、Third Wave Automation、inVia Robotics、資金調達、General Electric、5G、遠隔操作、Sarcos、T-Mobile

画像クレジット：Corvus Robotics

［原文へ］

（文：Brian Heater、翻訳：Hiroshi Iwatani）

モバイル機器に搭載可能な新型コロナウイルス検出センサー開発でGE技術研究開発部門がNIHの助成金を獲得

GE Research

世界最大の米総合電機メーカーGeneral Electric（GE）の技術研究開発部門GE Researchが、スマートフォンなどモバイルデバイスのディスプレイやテーブルなど、あらゆる表面上の新型コロナウイルスを検出できる小型センサーの開発で、米国立衛生研究所（NIH）の助成金を獲得したと発表しました。今後2年間のプロジェクトで、検出精度の向上などを行うとしています。

通常、ウイルスの検出には電子レンジサイズの分析器が必要となりますが、GE Researchが開発したのは、それと同じ検出機能を備えつつ指先よりも小さい小型のセンサー。この小型化は、もともと新型コロナウイルスを目的にしたものではなく、過去10年間の研究の成果とのこと。センサーの小型化により、スマートフォンの画面や指紋センサー、あるいはキーボードなどに組み込める可能性があるとしています。

実験室と違い、これらのデバイスが使われる環境では、様々な種類のウイルスや菌、微粒子などが存在しており、その検出精度が気になるところ。これについてGE Researchの主任科学者であるRadislav Potyrailo氏は、開発中のセンシング技術は、他の要素からの分離性能に優れ、信頼性が非常に高いとしています。

Potyrailo氏は「私たちのセンサーは一種のブラッドハウンド（嗅覚の鋭い猟犬）のようなものだ」とも述べています。「特定のものを検出するよう訓練されており、他のものに邪魔されることなく、うまく検出できるのです」

助成金を受け、今後2年間でセンサーを改良し、新型コロナウイルスに関連するような懸念される数個のナノ粒子を、一般的な環境の中で確実に検出できることを実証する予定だとしています。

2年後では、新型コロナ対策としてはやや遅い気もしますが、技術的にはインフルエンザやノロなど、他のウイルスにも活用できるなら実用性は高そうです。数年後には、ウイルス検出はスマートフォンで行う時代が来るのかもしれません。

（Source：GE。Engadget日本版より転載）

カテゴリー：ヘルステック

タグ：医療（用語）、新型コロナウイルス（用語）、センサー（用語）、General Electric / ゼネラルエレクトリック（企業）、GE Research、米国立衛生研究所 / NIH（組織）

GEの医用画像機器にハードコードされたパスワードにより患者のデータが流出するリスクを研究者が指摘

General Electric（GE、ゼネラル・エレクトリック）が製造した医用画像機器の多くはハードコードされたデフォルトのパスワードでセキュリティが保護されていてパスワードを簡単には変更できないが、そのパスワードを悪用して重要な個人情報である患者の画像にアクセスされる恐れがあることを、セキュリティ関連企業のCyberMDXが発見した。

研究チームによれば、スタッフにマルウェア付きのメールを開かせるなどの手段によって攻撃者が同一のネットワークに入ってしまえば、それだけで脆弱性のある機器を悪用できる恐れがあるという。そこから攻撃者はハードコードされたデフォルトのパスワードを使って、機器に保管されている患者データをすべて取得したり機器が正常に動作しない状態にしたりすることができる。

CyberMDXは、X線装置、CTやMRIの装置、エコーとマンモグラフィ機器などに影響が及ぶ恐れがあるとしている（CyberMDXリリース）。

GEはハードコードのパスワードを使ってリモートで機器のメンテナンスをしている。しかしCyberMDXの研究責任者であるElad Luz（エラッド・ルス）氏は、機器に脆弱性があることを知らない利用者がいたという。ルス氏は、パスワードを変更することはできるがそのためにはGEのエンジニアに現場に来てもらう必要があるため、パスワードが「ハードコードされている」と表現した。

この脆弱性は米国国土安全保障省のCISA（サイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁）でも勧告されている。影響を受ける機器の利用者はGEに連絡してパスワードを変更してもらう必要がある。

GE Healthcare広報のHannah Huntly（ハナ・ハントリー）氏は発表の中で次のように述べている。「この潜在的な脆弱性が医療現場で悪用された事例は報告されていません。我々は完全なリスク評価を実施し、患者様の安全に関する懸念はないとの結論に達しました。我々は機器の安全性、品質、セキュリティの維持に最優先で取り組んでいます」。

今回の発見は、ヘルスケア関連のサイバーセキュリティスタートアップでニューヨークに拠点を置くCyberMDXの最新の成果だ。同社は2019年にもGE製装置の脆弱性を報告していた。この問題でGEは最初に装置の使用を中止した後に患者の負傷につながる可能性があったと認めた。

CyberMDXは自社のサイバーインテリジェンスプラットフォームを利用して主に医用機器のセキュリティ保護と医療機関のネットワークセキュリティの強化を手がける一方、セキュリティ関連調査も実施している。同社は新型コロナウイルス（COVID-19）感染拡大から約1カ月後の2020年4月に2000万ドル（約20億9000万円）を調達した（未訳記事）。

関連記事：病院の麻酔器と人工呼吸器に遠隔操作可能な脆弱性

カテゴリー：セキュリティ

タグ：医療、General Electric

画像クレジット：Siegfried Modola / Getty Images

［原文へ］

（翻訳：Kaori Koyama）