ディズニー映画「Artemis Fowl」が新型コロナの影響で映画館をスルーしてDisney+へ直行

新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックでほとんどの映画館が閉まっている中、ディズニーは今後の上映予定作品の封切りを遅らせようとしている。そんな中、まったく映画館で上映される予定のない映画も1つある。5月封切り予定だった「Artemis Fowl(アルテミスと妖精の身代金)」は、ストリーミングサービスへ直行する。

ディズニーは米国時間4月3日、この映画のデビューはDisney+でのみ、封切日は追ってお知らせする、と発表した。

ハリウッドのメジャーな映画会社のすべてが、映画館の閉鎖対策で苦戦している。NBCUniversalは「The Hunt」と「The Invisible Man」「Emma」をストリーミングサービスのレンタルで公開し、一応形だけだが映画館でも封切った。「Trolls World Tour(トロールズミュージック☆パワー)」は、公式の劇場封切り日である4月10日にデジタルで公開される(日本では2020年10月に公開)。

その他の映画会社も同じだ。報道によれば、 Paramount(パラマウント)はKumail Nanjiani(クメイル・ナンジアニ)とIssa Rae(イッサ・レイ)のコメディー「The Lovebirds」を、劇場ではなくNetflixで封切る契約をすでに結んだという。ただし、公式には発表されていない。

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一方ディズニーは、既に「アナと雪の女王2」をDisney+で配信し、さらにピクサーの「Onward(2分の1の魔法)」は劇場公開から数週間後にデジタル化され、米国時間4月3日にDisney+で公開されている。

Kenneth Branagh(ケネス・ブラナー)監督の「アルテミスと妖精の身代金」は、原題「Artemis Fowl」と同名の若い犯罪者の物語で、Eoin Colfer(オーエン・コルファー)のファンタジー小説シリーズが原作だ。当初の封切予定日は2019年8月9日だったが、遅れて2020年5月29日になっていた。

だから、また遅れても不思議ではない。ディズニーには他の映画もある。「Mulan(ムーラン)」や「Black Widow(ブラック・ウィドウ)」そして「Jungle Cruise(ジャングル・クルーズ)」ですら、もっと高い確率で映画館での上映はなくなるだろう。

Disney+のマーケティング担当社長Ricky Strauss(リッキー・ストラウス)氏は「ケネス・ブラナー監督と豪華キャストが観客を、多くの人に愛された本のわくわくするようなファンタジーの世界へ連れていく。読者は何年も前から、映画化を待っていた。家族向けのすばらしいエンターテインメントが、Disney+の夏のラインナップをさらに完璧にするだろう」と語っている。このとおり、ストラウス氏はDisney+の話しかしていない。

画像クレジット: The Walt Disney Company

新型コロナウイルス 関連アップデート

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(翻訳:iwatani、a.k.a. hiwa

Disney+が米国でのQ1ダウンロード数でNetflixを上回る

Netflixはまだグローバルのダウンロード数を独占しているかもしれない。しかしDisney+は、11月にサービス提供を開始した米国で大成功を収めている。

Disney+の成功はすでに明白だ。他のレポートではDisney+が2019年米国で最もダウンロードされたアプリで、検索トレンドでも最上位にきていると報告された。そしてモバイル分析会社Apptopiaと顧客管理プラットフォームBrazeの新たなレポートでは、Disneyのストリーミングサービスは2020年も引き続き好調としているとしている。

レポートではDisney+のサービスが米国で始まる前と始まった後を調べており、2020年1〜3月に最も人気だったストリーミングアプリのチャートも示している。

チャートによると、世界で最もダウンロードされたストリーミングアプリはNetflixで、5910万回だった。そして3940万回でYouTubeが続いた。Disney+(現在は欧州とインドでも提供されている)のダウンロード数は1750万回で7位だった。

しかし米国でのDisney+のダウンロード数は1410万回で、これに対しNetflixは1190万回(すでに米国マーケットでは飽和状態になっているのかもしれない)、Huluは810万回だった(主にDisneyが経営を支配している)。

ただ、NetflixとDisneyだけの争いではなく、このどちらも最も使用されたアプリではなかったことは記しておくに値するだろう。米国、そしてグローバルで最も使用時間が多かったのはYouTube Kidsだった。

画像クレジット: ApptopiaとBraze

もちろん新型コロナウイルス感染症(COVID-19)がさらに人々をストリーミングに誘導している。レポートでは、3月のストリーミングセッションは30.7%増加したと指摘されている。

また、Disney+の成功は新たなストリーミングサービスが受け入れられる余地がまだあることを意味している、とレポートは指摘している(だが単にディズニーのエンターテインメント界独占を反映しているだけかもしれない。QuibiやNBCUniversalのPeacock、WarnerMediaのHBO Maxが今後数カ月以内にサービスを開始するが、同じように成功するかはわからない)。

加えてレポートは、デイリーアクティブユーザー(DAU)に基づく各サービスの使用量を増やすための戦略にも言及している。最も人気のブランドはプッシュ通知の使用が21%、アプリ内メッセージの送信も300%多かった。そして「ファンダム(大規模なコミュニティ)をつくったコンテンツが王様」と結んでいる。

Adult Swimの漫画シリーズ「RickとMorty」が、短期・長期の月間アクティブユーザー数を最も効率的に生み出しているコンテンツだ。「RickとMorty」の最新シーズン期間中、Adult SwimのアプリのDAUは504%増加した。Amazon Prime Videoの「The Marvelous Mrs. Maisel」、HBOの「Game of Thrones」、そしてスポーツイベントも効果的な方法でDAUを増やした。

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(翻訳:Mizoguchi

ディズニーがインド首相批判のジョン・オリバーによる新エピソードを封印

3億人以上のユーザーを抱えるインド最大のオンデマンドビデオストリーミングサービスでありディズニー傘下であるHotstarは、米国の放送局HBOによるNarendra Modi(ナレンドラ・モディ)首相に批判的な『Last Week Tonight with John Oliver』の最新エピソードの配信を停止した。世界最大のエンターテインメント市場の1つであるインドでのこの判断は、Disney+が2020年3月にローンチされる前に多くの顧客を失望させた。

Donald Trump(ドナルド・トランプ)大統領のインド訪問数時間前に放映されたこの番組で、番組でホストを務めるJohn Oliver(ジョン・オリバー)氏は、インド政府の疑わしい政策とモディ大統領の市民権政策に関する「物議を醸す人物像」への最近の抗議について語った。19分間のニュース要約と論評は、信頼できる報道機関から情報を得たものだ。

このエピソードはインドではHBOのYouTube公式チャンネルで視聴でき、400万回以上視聴されている。HotstarはインドのHBO、ShowtimeおよびABCの独占共同パートナーだ。

TechCrunchはHotstarを運営するStar Indiaと、Foxとの契約の一環としてインドの主要放送ネットワークを買収したDisneyの広報担当者に何度かコメントを求めたが、回答は得られなかった。

 

インドで情報、放送、映画、報道を規制する情報放送省の報道官は、政府は検閲についての議論には関与していないと述べた。

インドの多くの顧客は2月24日の月曜日に、HotstarがNetflixやAmazon Prime Videoのように、一部のコンテンツを自主検閲するのではないかと推測した。通常、オリバー氏の新しいエピソードをは火曜日の午前6時から配信される。

そして2月25日の火曜日、ディズニー傘下のプラットフォームにはスポンサーをからかうようなスケッチも含め、多くのセンシティブな題材を検閲する手段があり、政府を批判するようなリスクは冒さないことが明らかになった。

2019年にAmazonは、CBSの番組『Madam Secretary』第1話のインドにおける配信を停止した。Netflixはサウジアラビアで、サウジアラビアの皇太子を批判したHasan Minhaj(ハサン・ミンハジ)氏の『Patriot Act』のエピソードを取り下げた

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(翻訳:塚本直樹 Twitter

ディズニーのストリーミングサービス「Disney+」が投資家集会でお披露目

ディズニー(Disney)は米国時間4月11日、株主たちの集会で消費者に直接コンテンツを届けるストリーミング製品を披露した。同社のストリーミング製品にはすでに、最近20世紀フォックス社を買収したことによって権利を得たHuluとESPN+、そしてインドのストリーミングサービスHotstarが含まれるが、同社役員たちはもっぱら来たるべきDisney+の立ち上げを派手に持ち上げた。

まず彼らが確認したのは、HuluやESPN+と違ってDisney+は完全に広告がなく、ユーザーの会費が唯一の売上になることだ。ディズニーの子会社であるWalt Disney Direct-to-Consumer and InternationalのKevin Mayer会長によると、同社はまたHuluとESPN+とDisney+のフルセットを割引料金で提供する“かもしれない”、という。

Mayer氏らディズニーの役員たちは、彼らがDisney+サービスの“実働プロトタイプ”と呼ぶものを披露した。それはほどんど、そのほかのストリーミングサービスと変わりないが、彼らが強調したのは、すべてのコンテンツがダウンロードでき、オフラインで見られることだ。

このサービスはさらに、ディズニーの各種エンターテインメントブランドのポートフォリオを強調している。つまりそれは、ディズニー・アニメ、Pixar、スターウォーズ、マーベル(Marvel)、National Geographicなどいくつもの部門に分かれている。そしてそこには、既存の作品のライブラリが収められる。最初は完全ではないが、2年ぐらいかけて完備する。そのためには、Netflixなどのサードパーティとの契約更改も必要だ。

Disney+ rollout

Disney+初公開

例えば、このサービスには最初から同社のアニメーションスタジオのSignatureシリーズ13編全編が含まれるし、スターウォーズ3部作の最初の2つと「フォースの覚醒」、そして「キャプテン・マーベル」やそのほかのマーベル作品もある。

さらにディズニーは、このサービス限定のオリジナル番組も作る。この集会で紹介されたそれらのハイライト集は、ウェブキャストにはない。それにはマーベル作品の全編も含まれ、マーベルのKevin Feige社長によるとそれらはディズニー作品と密接に関連したものになる。そのほか、スターウォーズのテレビドラマ版The Mandalorianや、ローグ・ワン(Rogue One)のキャラクターであるCassian AndorとK-2SOに関する番組もある。

では一般消費者はいつから、これらのコンテンツを見られるようになるのか。同社によると、米国では11月12日から月額6ドル99セントの会費でスタートする。そしてDisney Streamingの社長Michael Paull氏によると、計画ではそのほかの北米地区とヨーロッパとアジア太平洋およびラテンアメリカは2021年内にということだ。そしてまたDisney+は、「ザ・シンプソンズ」の独占ストリーミングも行う。

画像クレジット: Disney

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(翻訳:iwatani、a.k.a. hiwa

ディズニー、Techstarsとの協力で独自のスタートアップアクセラレータープログラムを開始

ウォルト・ディズニーがインキュベーションビジネスに乗り出すこととなった。その名もThe Disney Acceleratorというのだそうだ。

まずは10社ほどを対象としたい考えで、コンシューマーメディアおよびエンターテインメント関連のプロダクトを扱うスタートアップを育てていきたいとのこと。選ばれたスタートアップは12万ドルの出資を受け、ディズニー社および各部門のリーダーたち(Pixar、Marvel、Lucasfilm、ESPN、およびWalt Disney Imagineeringなど)や、ディズニーのCEOであるBob Igerからの指導を受けることができることになる。

ディズニーの説明によると、このインキュベーションプログラムは「powerd by Techstars」であるようだ(他にもBarclaysMicrosoft、およびSprintなどがTechstarsと協力してインキュベーションプログラムを展開している)。ディズニーのコーポレートディベロップメント部門エグゼクティブ・バイスプレジデントであるKevin Mayerによると、Techstarsと密に連携しながらアクセラレーターとしての活動を展開していきたいとのこと。ディズニーとしては経営資源、知的財産などの各種リソースの活用も行っていく予定であるそうだ。

ディズニーのアクセラレーター活動のゴールは金銭的なものなのか、それとも企業戦略的なものなのかについてMayerにたずねてみた。「革新的アイデアを持つスタートアップの企業戦略策定に協力し、またメンターとしての活動を行いつつ、メディア関連およびエンターテインメント関連ビジネス全体の成長を促していくことが大きな目的です」とのこと。

「尚、ディズニーは1928年に音声と画像がきちんと同期したアニメを世界最初に送り出しました。また1932年には最初のフルカラーアニメを世に出しています。そして1937年には長編カラーアニメ映画を公開し、1955年にはテーマパークというものを、他に先駆けて開園しました。エンターテインメント関連テクノロジー開発の面でもトップを走り続け、マルチプレーンカメラ、オーディオアニマトロニクス、サークルビジョン360°、およびファンタサウンド方式などを世に送り出してきました。Disney Acceleratorはこうした伝統に続くものとして、メディアおよびエンターテインメントの世界の中で、さまざまなクリエイティブな発想を現実化し、イノベーションを生み出せるようにしたいと考えているのです」とも語ってくれた。

昨年末にはTwitterおよびSquareの共同ファウンダーであるJack Dorsey(Twitterのチェアマンであり、SquareのCEOである)を取締役に迎えるなど、ディズニーとテック業界との接近ぶりはあちこちで見ることができるようになっている。取締役メンバーには他にもFacebookのCOOであるSheryl Sandbergや、前Sybase CEOのJohn S. Chenなども名を連ねている。

アクセラレータープログラムは、本拠をロサンゼルスに構える。4月16日まで応募を受け付け、そして6月30日よりインキュベーション活動を開始したい考えだ。投資家向けのデモデーは9月に予定されている。

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(翻訳:Maeda, H