Gmailチームが作ったInboxは、GoogleがGmailユーザーに贈る次世代eメールクライアントで、とくに、入信メッセージを便利に扱えるためのさまざまな機能がある。それらの中で、前から最良と言われている機能のひとつがSmart Replyだ。これは、Googleの機械学習のインテリジェンスがユーザーのメールを見て、とても短い三つの返信を提案する。
これまで、この機能が使えたのはInboxのモバイルアプリだけだったが、しかし今日からは（米国時間3/15）、Webでも使える、Googleによると、モバイルアプリでは返信の10%がSmart Replyを使っている。
ぼくの経験では、Smart Replyが提案する返信は、使える場合が多い。というか、使える返信がたいてい一つか二つはあるから、なかなかお利口なアプリである。
ぼくはメールの返事が長い方だが、Smart Replyが提案する返事はセンテンスが3つか4つぐらいだ。でも、町を歩いていたり、空港であせって駆け足していて、しかもメールに早めにとりあえず返事しなければならないときには、とても便利だ。
Googleが今日（米国時間2/29）、Gmailの企業ユーザーのための新しいセキュリティ機能をいくつか発表した。昨年同社はGoogle Apps Unlimitedのユーザーのために、機密データがメールに入り込まないようにするためのData Loss Prevention(DLP)機能をローンチした。そして今日同社は、このサービスの初めての大型アップデートを、サンフランシスコで行われているRSA Conferenceでローンチした。
DLP機能により企業は、メールに乗ってその企業のファイヤーウォールを出入りしてもよい機密情報の種類を指定できる。
DLP for Gmailの今日発表されたもっとも重要な機能は、添付ファイルをOCRでスキャンして機密情報や不適切な言葉を見つける機能だ。前者はたとえばクレジットカードの番号、運転免許証の番号、社会保障番号など、後者は悪口や秘密プロジェクトのコードネームなどだ。
DLPはこれまでも添付ファイルをスキャンできたが、画像ファイルの中の社会保障番号などは検出できなかった。これからはDLPは、アドミンの指定に基づいて、それらの語や番号などのある画像ファイルも排除できる。
また今回のアップデートで、DLPが検出できる情報や、とくに個人を同定できる情報の種類も各国ごとに増え、とくに合衆国ではHIPPAデータも広くカバーすることになった〔参考資料〕。
さらに今日のアップデートでは、ルール違反の数に基づいてアドミンが容易に、メールの扱い方を変えることができるようになった。たとえば、クレジットカード番号が一つだけあるメールは当人に書き直しを命じるが、ルール違反が50件以上もあるメールは問答無用で拒絶する、といった扱い方のバラエティだ。
またこのサービスが提供している各種検出機能のゆるさや厳しさをアドミンが指定できる。これによりたとえば、違反の“偽陽性”を防げる。
GoogleがAndroid上のGmailの、二つの小さいけど便利なアップデートを発表した。
まず、Web上のGmailには前からあったリッチテキスト形式が、初めてモバイルにも導入された。この書式のオプションはかなり単純明快で、太字と斜体と下線と色と強調（ハイライト）を指定できる。メッセージング中のテキストのリンクはできないが、でも日常的には太字が使えれば十分だろう。
インスタントRSVPも、WebバージョンのGmailから今回持ち込まれた。これまでのようにGoogle CalendarやMicrosoft Exchangeを別途立ち上げてスケジュールをチェックしなくても、招待メールの日付をタップするだけで、自分のスケジュールがポップアップする。つまりスケジュールチェックをGmailの中でできてしまうのだ。
なお、MicrosoftのOutlookのモバイルバージョンには、かなり前から同様の機能がある。
iOSのGmailにこれらの機能がいつやってくるのか、Googleはその予定を発表していないが、最初Inboxに登場しても意外ではないだろう。InboxはGoogleの次世代メールクライアントだから、リッチテキストなどがまずInboxでローンチしない方が、むしろ意外だ。
今日（米国時間2/1）の決算電話会見で、GoogleはGmailの月間アクティブユーザー数が10億人に達したと発表した。昨年5月のI/Oデベロッパー会議で発表した数字は9億人で、2012年には4.25億人だった。
これでGmailは、Googleの他の6大人気プロジェクト、検索、Chrome、Android、マップ、YouTube、およびGoogle Playと並んで、10億人以上のアクティブユーザーを持つことになった。
最後にGmailの数値を発表したとき、GoogleはGmailユーザーの75%がモバイル端末から利用していることも公表した。この数字は今日は更新されなかったが、大きくは変化していない可能性が高い。
Googleは最近、InboxでGmai上に新たなメール体験を提供したが、未だに実験サービスの色彩が残っており、多くの新規ユーザーをGmailに引き込むにはいたっていないようだ。しかしInboxは、近代的メールクライアントのあるべき姿を実験するGoogleのプラットフォームであり、さらにGoogleはこれを使って、機械学習機能の一端をユーザーに提供している。
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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）
Google Appsの“何でもあり”バージョン（10ドル/月/人）Google Apps Unlimitedに今日（米国時間12/9）から、新しいプライバシーツールData Loss Prevention（データ喪失保護）機能が加わる。それは、社員がうっかり機密情報を外部にメールすることを防ぐ機能だ。
Unlimitedを使っている企業は、この機能を有効にして、さまざまなルールを指定できる。たとえば、社会保障番号やクレジットカードの番号のあるメールは送らずに隔離する、など。番号だけでなく、特定のキーワードなども“禁句”として指定できる。極秘裏に進行しているプロジェクトが、外部に漏れることを、防げるだろう。既製のルール集合は今後もっと多くする、とGoogleは言っている。
今のところGoogleの既製のルールがカバーしているのは、合衆国とカナダとフランスの社会保障番号、運転免許証の番号、イギリスの国民健康保険番号、すべてのクレジットカード番号、銀行の店番号、銀行口座のSWIFTコードなどだ。
なお、チェックはメールの本文と添付ファイルの両方に対して行われる。
ルールは発信だけでなく入信メッセージに対しても適用できる。また、ルールの適用を特定の部課や社員たちに限定することもできる。社内のみと指定されたLAN上のメールも、それが外部に送られようとしたときには送出を拒絶される。
今日（米国時間9/22）Gmailに小さいけれども便利な機能が追加された。特定のメールアドレスをクリック2回でブロックできる。つまり、たくさんメールを送ってきて面倒だと感じた相手を、簡単に受信箱から追い出せる（後で反省の色が見えたら解除できる）。
Gmailにはメッセージをフィルターして送信元をブロックする機能が元からあるが、ワンクリックとはいかなかった。今回それがツークリックになった。
ウェブアプリでは、ブロック機能は返信ボタンのドロップダウンメニューの中に隠れているが、そこは普通それを探しに行く場所ではない（少なくとも私はそうで、Gmailツールバーの「その他」にあるものだと思っていた）。
この新機能はウェブ版Gmailですでに公開されており、来週にはAndroidにも展開されるはずだ。
AndroidのGmailでは、Googleの unsubscribe機能もサポートされており、メーリングリストからワンクリックで抜けることができる。
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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）
【抄訳】
２月に“ロシアのGoogle” Yandexが、不正競争でGoogleを訴えた。その訴訟は、Androidデバイスのほとんど全機に、デフォルトの検索エンジンとしてGoogleがプレインストールされていることが不正競争にあたり、Yandexに不当な不利を与えている、と主張した。
Yandexはロシアで60%のシェアを握っているが、Androidはロシアで売られているスマートフォンの86%を占める。つまりモバイルが、この係争の戦場だ。
そして今日（米国時間9/14）、Googleに不正競争の判決が下り、Yandexの株価が急上昇した。
ロシアのFederal Antimonopoly Service（連邦独占禁止局, FAS)の副長官Alexey Dotsenkoからの今日の発表によると、Googleに対しその“支配的な地位の濫用”の停止を命ずる命令が今後10日以内に公布される。
FAS Russiaはとくに、モバイルデバイスのメーカーとの合意事項を調製して、ほかのデベロッパのアプリケーションやサービスのインストールを制限している合意事項を排除するよう命ずる。
Googleは本誌宛の声明文で、最終命令が出るまでは何も言うべきことはない、と明言している:
弊社はまだ裁定を受け取っていない。受け取ったらそれを検討したうえで、弊社の次のステップを決定する。
以下は、裁定に対するYandexからの公式声明だ。同社は、同社の支配的な地位が将来的に不安定であることを、承知しているようだ:
【後略】