コンテンツショック時代を生き抜く最高の方法

コンテンツショックコンテンツショックへの反論等の記事を紹介してきました。内容については人によって意見あると思いますが、コンテンツマーケティングが単純にコンテンツを作れば良い時代では既になくなっているのもまた事実。コンテンツショックに陥らないためにあなたができることとは? — SEO Japan

be more human

ここ数年、幸運にも、世界でも指折りのマーケティングおよびビジネスのエキスパート達と話をする機会を得てきた。多くのことを学んだが、毎日必ず心の中に浮かび上がるのは、ロバート・チャルディーニ博士の一言だ。

2012年にもこの発言を取り上げたことがあるが、時を重ねるごとに、チャルディーニ博士のアドバイスはより深みを増しているような気がしてならない。

チャルディーニ博士は、権力および影響力に関しては、世界で最も著名な研究者であり、作家でもある。著書の一つ、影響力の正体: 説得のカラクリを心理学があばくはベストセラー作品である。

自分の本を書くためにリサーチを行っている時、Return On Influence私はチャルディーニ博士に、大量の情報が存在する世界で、リーダーはどのように注目を集めているのか、と尋ねたことがあった。

「より人間らしく行動することだ」が、博士の答えであった。

このデジタルな世界に没頭すればするほど、チャルディーニ博士の指摘の正しさを確信することが出来るようになった。

最終的に、消費者は、知っている人、信頼している人から製品を購入する。最高の被リンクや巧みに最適化されたコンテンツではない。この競争の激しい世界を勝ち抜くのは、人間らしいコンテンツ、そして、人間らしい会社だと私は思っている。

人間らしくつながりを持つことで、信頼関係が築かれる。信頼関係から忠誠が生まれる。そして、忠誠は他の何よりも強い影響力を持っている。

Johnson & Johnsonからアメリカ空軍に至るまで、様々な組織と仕事をする中で、私は「より人間らしく行動すること」を心の中で何度も繰り返すようになっていった。

  • 本気で仕事に取り組む際は、人間らしさこそが最も大事にするポイントなのではないだろうか?
  • 「人間らしさ」は大企業全体に拡大することは出来るのか?そのためには、どうすればよいのか?
  • 人間らしさとプライバシーの尊重の境界線はどこか?この境界線は変化しているのか?
  • 「人間らしさ」は戦略なのか?戦略にするべきなのか?

このアイデアは、様々な疑問を生む。私は自分自身にとって、そして、デジタルマーケティング業界にとって、「人間らしさ」が何を意味するのか理解しようと試みている。

最も人間らしい企業が勝つのだろうか?最も人間らしいブログが勝つのだろうか?最も人間らしい人物が勝つのだろうか?私はそう思う。人間らしさこそが、コンテンツショック時代を生き抜くための最高のアプリなのではないだろうか。

皆さんの意見を聞かせてもらいたい。

イラストは、Flickrのクリエイティブコモンズの作品、および、Thomasの作品を利用した。


この記事は、{grow}に掲載された「The best marketing insight I’ve received in the past 5 years」を翻訳した内容です。

意外な内容に肩透かしを食った印象を持った人も多いかもしれませんが(私自身も正直そうでした)、改めて読み直してみると、確かにそうだと思わせる記事でした。「人間らしさ」、これまた定義が難しい言葉ですが、大量のコンテンツが溢れる今日、究極の差別化につながるキーワードでもある気がします。 — SEO Japan

SEOとコンテンツの関係 – SEOはバイラル化をもたらすのか?

コンテンツマーケティングがSEOの中心になりつつある昨今ですが、コンテンツマーケティングといえば検索以上にソーシャル経由のアクセスも期待できるのが魅力です。また時にコンテンツがバイラル化し、短期間で驚異的なアクセスを記録することもありますが、きっかけは大抵ソーシャルメディア経由だったりします。一般的にソーシャルはコンテンツの短期的集客及びバイラル拡散、SEOは検索エンジン経由で中長期的な安定したアクセスを狙うのが王道と思いますが、今回はSEOとバイラルの関係性を改めて考えた記事を。 — SEO Japan

what makes content go viral

「SEOとコンテンツにはどんな関係があるのだろうか?」– 私は以前からこの問いの答えを出そうと試みてきた。コンテンツはSEOにとって非常に重要だが、コンテンツの配信においてSEOは重要なのだろうか?

SEOのベストプラクティスに関する「規則」が存在することは理解している。しかし、経験上、全てのコンテンツにこの規則が当てはまるとは限らない。事実、全く理にかなっていないように思えることもある。このように、SEOとコンテンツの関係を解明することに苦労していたが、ついにこの疑問に対する答えを出すことが出来た。

今回の投稿では、「バイラル」、SEO、そして、コンテンツのタイプの関係を導き出していきたいと思う。まずは、あるケーススタディに注目してもらいたい。

SEOはコンテンツをバイラル化させることは出来るのか?

上の表で矢印をつけた箇所に注目してもらいたい。この矢印は、過去12ヶ月間、私のウェブサイトに大量のトラフィックをもたらした3本の記事を指している。当該の記事を紹介していく。

1月 — コンテンツショック! もしくは、コンテンツマーケティングの終焉(日本語)

6月 — ソーシャルメディア業界を彩る70名の成長株

11月 — こんなスピーチ二度と聞けません

この3本の記事は、会社が徐々にブランドを構築するために用いる「コンテンツのパターン」の定義では、「ヒーローコンテンツ」に当たる。このパターンは、3つのタイプのコンテンツで構成されている。

  • ハイジーンコンテンツ 一般のオーディエンスのニーズを満たし、大方、検索エンジンのトラフィックをターゲットにする。
  • ハブコンテンツ 詳細なストーリーを伝え、読者とブランドとの架け橋となる。
  • ヒーローコンテンツ バイラルな配信を通して、ブランドアウェアネスを生み出す。

この3つのタイプのコンテンツの中で、ヒーローコンテンツは最も難易度が高い。バイラル化を狙って計画を立てることは不可能だ。しかし、上の3本の記事は、ウェブに常に押し寄せる流れに勝つ上で必要な「エピック」(傑作)コンテンツに共通する品質を兼ね備えている。

1. SEOとは関係ない

皮肉にも、この3本の記事は、2014年に投稿した記事の中で、とりわけSEOを軽視した部類に入る。「コンテンツショック」と言う用語は、私が考案した造語であり、検索トラフィックをもたらすとは考えにくい。

実に興味深い現象だと言える。私達はSEOに注意して、ブログにトラフィックをもたらすべきだと言われているが、成功した3本の記事においては、SEOに特に役割は与えられていなかった。その理由を説明する。

この3本の記事を作成した時、私は敢えてSEOを度外視し、オーディエンスが好むであろう良質なコンテンツを作ることに専念した。要するに、「人気の高い検索用語でコンテンツを埋め尽くしたところで、オリジナリティ – チャレンジ精神の欠片も見られない作品に仕上がる」。

当然のことだが、SEOの用語を巡って競争すると、キーワードの優位性を巡って他のサイトを打ち負かさなければならなくなる。バイラル化を狙ってコンテンツを作ると、新たなキーワード – オリジナリティを礎にした優位性が生まれる。

従って、SEO戦略は、「バイラル」泣かせなのかもしれない。

2. 大変だった

優れた記事を作るには、通常、2-3時間を要する。バイラル化した3本のコンテンツに費やした取り組みを挙げていく。

コンテンツショック — 2013年の7月、モントリオールで初めてこのコンセプトを紹介した。その後、アイデアをまとめ、2014年1月に投稿するまで、毎週、コンセプトを練り上げていった。つまり、6ヶ月間以上を費やしたことになる。

70名の成長株 — このコンテンツの完成には6週間以上を要したが、実際に作成に費やした時間はあまりにも多く、カウントしていない。恐らく、この3年間で最も時間をかけて作成した投稿だと言える。

こんなスピーチ二度と聞けません — この記事は、12分間のスピーチとして産声を上げ、それぞれのワードに納得することが出来るまで何度も声に出して練習した。つまり、この台本は、数週間の作業の成果とも言える。

ただし、時間をかけて作った作品が必ず成功するとは限らない。ブログの記事に多大な時間をかけても、駄作が生まれることもある。しかし、この3本には、オリジナリティとコンテンツの奥深さが反映されている。濃いコンテンツであるため、他の記事よりも作成に時間がかかり、この濃さ故、私は見返りを得られたのだ。

3. コンテンツが長い

私のブログの記事の多くは、1000ワード以下だ。読者の時間、そして、要点を考慮し、短ければ短いほど良い、と言う立場を以前から取ってきた。しかし、最近、この考え方は間違えているのではないかと思うようになった。この3本の記事は、人気が高いだけでなく、今まで投稿した記事の中で特に長い記事に数えられる。

リサーチによって、詳細なコンテンツが、よりシェアされる事実が裏づけされている。BuzzSumoが1億本のウェブベースの記事を分析したところ、基本的に長文形式のコンテンツは短文形式のコンテンツよりもソーシャルメディアで多くシェアされることが判明した。事実、長ければ長いほど、シェアされる回数は多く、3000 – 10000ワードの記事が最もシェアされるようだ。New York Timesが行ったリサーチでも同じことが確認されている。Eメールされた回数の記事のほぼ全てが、3000ワードを超える記事であった。

SEOとコンテンツに対する新たな考え方

この体験、および、現在のSEOについて考えていた時、SEOに重点を置くかどうかは、コンテンツの目標に左右されるのではないかと思うようになった。 以前は、このアイデアをなかなか受け入れられずに苦労していた。SEOは必要であり、一部のコンテンツに勢いを与える上で役に立つことは理解しているが、先程説明したケースでは、SEOは大して影響を与えているとは思えない。

そのため、SEOはコンテンツに勢いを与えるための万能薬ではなく、作成するコンテンツのタイプと関係があるのではないかと考えるようになった。以下のグラフは私の考え方を代弁している。

seo and content

「大半のコンテンツにとっては、発見してもらうプロセスでSEOは欠かせない役割を担っている」と、このセオリーは示唆する。一方、SEOのベストプラクティスに執着すると(タイトル、リンク、コピーに人気の高いキーワードを埋め込む)、広範な接触範囲に達するコンテンツの力を削いでしまう可能性がある。

皮肉にも、SEOを全く考慮せずに作成した記事「コンテンツショック」は、業界の多くの有名なブログから多数の被リンクを引き寄せることに成功した。SEOを無視したにもかかわらず、今まで一番のSEOにおける成功を収めたのだ。

確かなコンセプトかと問われれば、自信はない。そこで、読者の皆さんに手伝ってもらいたい。だからこそ、コメント欄を用意しているのだ。このコンセプトに関する意見を是非聞かせてもらいたい。


この記事は、{grow}に掲載された「SEO and Content: Can SEO drive “viral?” 」を翻訳した内容です。

考え方は色々あると思いますが、途中に出てきたコンテンツの分類ピラミッドは一つのアプローチとして有効と思います。バイラル化した記事の評価が上がり意外なキーワードで検索経由のアクセスが増えることもありますし、一概にはいえませんが、このような意図ある配信戦略を持って考え方で記事発信していくことが、中長期的なコンテンツマーケティングの成功につながるのではないでしょうか。

ちなみに私もSEO Japanで、基本SEOやコンテンツマーケティングを中心にしつつ、たまに知名度アップやサイトのSEO評価向上を目指しバイラル拡散を狙ったネタ記事を出していたことがありました。以前はたまに大ヒットしていたのですが、最近はそうでもないので控えていますが、、、最近の一番ヒットは、上にも書かれているコンテンツショックの記事でした。 — SEO Japan

あなたの記事をGoogleニュースに取り上げてもらうために。タイトルタグとH1タグの記述は同一のものにしよう。

昨年の10月にユニバーサル検索に表示されるGoogleニュースのソースが、登録されているメディア系サイト以外のあらゆるコンテンツも候補になるという変更がありました。既に日本での導入も確認されており、多くのWebサイトオーナーが関心を持っているのではないでしょうか。トラフィック獲得のためにぜひとも取り上げられたいと考えますが、はっきりとした基準は公表されていません。そのような状況の中、米国で行われたハングアウトでGoogleからのアドバイスが提供されています。果たしてその内容とは?– SEO Japan

*記事内のリンク先は全て英語となっています。

昨日、GoogleニュースのStacie Chan氏とGoogle Webmaster Trends AnalystのJohn Mueller氏による、Google News Publisher hangoutがGoogle+上で開かれたが、非常に有益な情報が盛り込まれていた。

Googleニュースのパブリッシャーの多くが知らないであろう質問が尋ねられたのだ。私は以前聞いたことがあるような気がするが、個人的に試したことはない。内容は、タイトルタグとH1タグには常に一貫性を持たせ、同様の内容にするということだ。タイトルタグとH1タグの内容が同一ではない場合、Google ニュースが困惑してしまうことがあり、あなたの記事を理解することを難しくさせてしまうということだ。

Web検索におけるSEOの場合は、タイトルタグとH1タグの記述を多少変えることは良いことだとされている。ランキング候補に僅かなバリエーションをもたせることができるからだ。しかし、GoogleニュースにおけるSEOの場合は、その限りではないようだ。

該当の質問はJane Sanderson氏によって以下のように尋ねられている。

“(Googleニュースにおいて)タイトルとH1のコンテンツを異なるものにすることは良いことなのだろうか?Googleニュースのルールでは否定しているようだが、SEO担当者の中には肯定している人もいる。これは、GoogleのWeb検索とGoogleニュースのアルゴリズムが異なっているため起こる差異なのか?”

この質問に対し、Stacie氏は以下のように返答している。

“一貫性は非常に重要だ。また、Googleは該当の記事のヘッドラインから引用することを常に行っている。そのため、該当のページ内の異なる場所に異なるヘッドラインを示している箇所がある場合、ボットにとっては非常に困惑した状況になってしまう。

また、このような状況は、パブリッシャーがよく「Googleはヘッドラインを誤って引用している」と発言する原因となっている。こうした不満に対してGoogleは、「その理由は、あなたが該当のページ内の異なる部分で異なるものごとを書いているからだ」と説明している。

そのため、常に一貫性は保持して欲しい。一貫性を持たせることはGoogleがヘッドラインとスニペットを正しくインデックスすることに役に立つのだ。”

下記に該当のhangoutの動画を記載する。

この話題についてのGoogle+でのフォーラムはこちら


この記事は、Search Engine Roundtableに掲載された「Google News Title Tags & H1 Tags Should Be Consistent For Ranking」を翻訳した内容です。

言うまでもないことですが、記事内で言及されている箇所に修正を加えれば必ずGoogleニュースに取り上げてもらえるということではありません。また、アドバイスというよりも、Googleからのお願い、とも取れる内容ではありました。メディア系サイト以外にもブログ等で情報発信をしているサイトは多いと思いますので、そのようなサイトオーナーの方々の参考になれば幸いです。– SEO Japan [G+]

リダイレクトによりペナルティは引き継がれるが、ネガティブSEOのために使用することはできない。

Googleのガイドラインに違反した手法を用い、検索順位を意図的に操作しようとした場合はGoogleからペナルティを受ける可能性があります。ペナルティを受けた場合、そのサイトから新しいサイトへリダイレクトをしたとしても、新しいサイトにもしっかりとペナルティを受け継がれてしまいます。こうした状況を逆手に取り、競合サイトの順位を下げることは可能なのでしょうか?いわゆる、”ネガティブSEO”と呼ばれる手法ですが、Googleによる対処方法をJohn Mueller氏が説明しています。– SEO Japan

*記事内のリンク先は全て英語となっています。

ペナルティのリダイレクトについての話題は少なくとも3回報じているが、同様の話題が先週の金曜日に行われたGoogle+ハングアウトでも取り上げられた。当初、この話題に関しては取り上げる予定はなかったが、WebmasterWorldで話題となっていたようなので、ハングアウトで実際に議論された内容を記載したいと思う。

前述のハングアウトにおいて、Robb氏が彼の置かれている状況について質問をしている。(彼は以前にもGoogleが返答できない質問をしていた。)GoogleのJohn Mueller氏は、彼のサイトには非常に多くの問題があるため、新しいサイトを作ることを繰り返し薦めている。Robb氏は、すでに顧客に認知されている既存のサイトから新しいサイトへリダイレクトするべきかと尋ねているが、John氏はリダイレクトをするべきではないと答えている。

その後、Robb氏はさらに質問を続けた。彼は(もちろん実際は良い人間なのだが)自身が善良な人間でない場合、ペナルティを受け、修復が不可能なサイトから競合サイトへリダイレクトを行うケースもあるのでは?と尋ねた。その場合、競合サイトの順位は下がってしまうのだろうか?

John氏はその質問に対し、即座に否定している。

それを受けたRobb氏の次の質問は、”では、なぜ自分のサイトの場合は、ペナルティが引き継がれてしまうのか?”というものだった。

John氏はこの質問に対し少々漠然とした答えを返していたが、簡単に説明すると、Googleはサイトの移管の場合と、既存サイトへのリダイレクトの場合の二つのケースを判断することができるということだ。個人的には、ここが重要なポイントだと考えている。

下記に動画から起こしたJohn氏の発言を記載する。

“我々は過去にこうした状況を多く目にしてきた。ペナルティやそれに類する状況において、自身のサイトから競合サイトへリダイレクトを行うというケースだ。我々のアルゴリズムはこうした状況をピックアップすることが可能だ。そのため、問題のあるサイトから既存のサイトへリダイレクトを行うことは、こうしたサイトを一つのサイトにまとめることで、より大きなサイトを構築しようとしている試みではないと理解することができる。

しかし、意図的ではなく、こうした状況が起こってしまう場合もある。例えば、あるドメインが、ペナルティが解除されていない状態で失効される場合がある。そして、ドメイン登録業者がそのサイトを一般的なランディングページヘリダイレクトを設定する。こうしたケースは、ページランクやその他のシグナルを別のサイトに受け渡そうとしている試みではないことが明らかである。単純に、ユーザーを別ドメインへと遷移することが目的だ。こうした場合、Googleはそれらのサイト間でのあらゆるシグナルの受け渡しを行わないようになっている。

我々は、新しいドメインへサイトを移管する場合と、既存のドメインへリダイレクトを行う場合を明確に判断するようにしている。そのため、サイトを移管する場合では、Googleが長い間収集した全てのシグナルを新しいドメインへ引き継ぐことは十分に起こりうる。

もしも、違ったドメインへのリダイレクトを行い、それがサイトの移管を目的としていない場合は、上記とは異なる状況にあると判断できるのだ。”

Robb氏は自身の状況についてJohn氏に質問をしたが、全ての問題を解決することは非常に困難であるため、全く新しいサイトを構築し、リダイレクトを行わないことをJohn氏は薦めている。

ペナルティのリダイレクトにおいて二つの状況あり、それぞれが異なっていることを理解できただろうか?少々複雑な状況ではあると思うが、少しばかりははっきりとしたのではないかと思う。

この件に関してのGoogle+のフォーラムはこちら


この記事は、Search Engine Roundtableに掲載された「Google: You Can’t Redirect A Penalty To An Existing Site But Maybe To A Site Move」を翻訳した内容です。

これまでにも度々話題に挙がっていましたが、ペナルティを悪用する手法もGoogleはきちんと判断できているようです。Googleの取り締まりの精度が上がるに連れネガティブSEOが容易になる、という懸念は多くのサイトオーナーが感じているところだと思いますが、悪質な手法を容認するほど、Googleは寛容ではないですね。それでも、多くの例外は存在してしまうと思いますので、怪しいバックリンクの否認やフォーラム等を利用してGoogleへ直接報告するなど、自衛のための手段を再確認してもよいかもしれません。– SEO Japan [G+]

11年目に突入したFacebook、さらばRadio Shack – 米国発Web業界ニュース2月上旬号

今月前半の米国ウェブ関連ニュースをまとめた記事を、盛り沢山な話題でお届けします。 — SEO Japan


Now THIS is what we call jumping the shark!

今週のウェブマーケニュースでは、・連邦通信委員会が正しい判断を下す ・悪戯に走ったGawker ・Shack関連のニュース ・ブランドとの交流を望むミレニアム世代 ・11歳になったFacebook ・Facebook、ブランドの宣伝を断る ・多忙を極めるTwitter ・ポッドキャストの作り方 ・マーケティング & PRにおけるデータの重要性 ・難易度を増すオンラインの身元調査 ・スーパーボウル広告の効果に黄色信号 ・スーパーボウルで意外なスターが誕生等の話題を伝える。

それでは、デジタルマーケティング業界に影響を与える重要なリンクをまとめて紹介していく。

毎週、経営者の方々が、最新の変化、レポートする価値のあるアイテム、そして、仕事で役に立つ可能性があるコンテンツを把握することが出来るように、テクノロジー、ソーシャルメディア、モバイル、デジタルコミュニケーション、そして、マーケティング業界の現在のイベントとトレンドに関するリンクを集めて、ニュースレターを提供している。ニュースレターを購読することも可能だ。

また、Flipboardを利用しているなら、This Week in Digital Magazineを購読すると、同じリンクを手に入れることが出来る。

インダストリー

  • 連邦通信委員会はネット中立性の裁定において消費者を優遇する方針を示した。さらに、オープンなインターネットを保護するため、今まで以上に強力な提案を行った。この法的強制力を持つ、有望な規則は、有料の優先順位の決定、合法のコンテンツおよびサービスのブロック、そして、抑制を禁止する(Wired)
  • スーパーボウル関連のキャンペーンの一環として、Coca-Colaは#MakeItHappyを立ち上げた。このキャンペーンは、ウェブ上で頻繁に見られるマイナス思考、荒らし、そして、イジメから距離を置くことを目指している。自動ソーシャルメディアプログラムが用いられ、ネガティブなワードを可愛らしいアート作品に変える試みが行われた。しかし、Gawkerで度を越えた悪戯に遭い、閉鎖に追いこまれた。無検査の自動ボットプログラムを使えば、当然このような問題を抱えることになる(Adweek)
  • 今週舞い込んできた両極端なShack関連のニュース:
  • 3000名の19-33歳のスマートフォンユーザーを対象とした調査では、ミレニアム世代が、モバイルフレンドリーなウェブサイトやアプリの提供等、ブランドにニーズを満たして欲しいと最も望んでいること点が判明した。続いて、何らかの「人」による交流を維持すること(44%)を求める声も多かった(Marketing Charts)
  • プラットフォーム

    • Facebook
  • Twitter
    • Twitterの第4四半期のデータが公表された。ユーザーの増加ペースが減速した(TwitterはiOS 8のバグが原因だと主張している)ものの、収益化、および、メディアへの露出に関しては、規模の大きなライバル、Facebookに勝っている(SHIFT Communications)
    • Twitterは子供向けのVineアプリをリリースした。「そもそもVineって、大人を対象にしてたの?」と思ったのではないだろうか(Venture Beat)
    • Twitterは、新たに登録したユーザーのためのインスタントタイムラインを基に、設定や参加を求めずに、メリットを提供する試みを行っている(NY Times Bits ブログ)
    • また、より大勢のユーザーに接触するため、TwitterはGoogleと提携を結び、ツイートが投稿された直後にGoogleの検索結果に反映させるようだ。Twitterはどこよりも早く最新のニュースを提供する傾向があるため、とりわけ速報において、この提携は重要な意味を持ちそうだ(Bloomberg)
    • プロモツイートの広告ユニットがTwitter以外でも販売されるようになった。この取り組みにより、Twitterはコンテンツ(少なくともブランドのコンテンツ)を別の領域にも広げようとしている(re/code)
  • Instagram
  • コラボレーティブエコノミー

  • 規制機関および議員との交渉に乗り出し、Uberはアプローチを軟化させつつある(WSJ)
  • シェアエコノミーと言っても、シェアが全てではない – むしろアクセスと利便性の方が重要だ(Harvard Business Review)
  • オーディオ

    • Serial等の成功を受け、確実にDIYオーディオが増えていく。ベテランのポッドキャスター、ジェイ・ベーアからポッドキャストの作り方を学んでおこう(Convince and Convert)

    指標/計測/ビッグデータ

    法律/セキュリティ/人事

    その他の重要な記事、動画 & オーディオ

    • そんなことよりも、はんだごてを今後どこで買えばいいのだろうか?
  • 試合の前に多くの広告合戦が行われたが、スーパーボウル広告の魔法は永遠に失われてしまったのだろうか?(Quartz)
  • シリコンバレーのアイコンであり、スタンフォードのスーパースターであり、初期のGoogleの従業員であり、Yahoo!の現CEOを務めるマリッサ・メイヤーから教訓を得よう(Business Insider)
  • スーパーボウルのハーフタイムショーで話題をさらったレフトシャークは、インターネットで大きな注目を浴びている(The Chive)



  • この記事は、Scott Montyに掲載された「This Week in Digital February 6th 2015」を翻訳した内容です。

    Radio Shack、私も米国留学時代にお世話になりましたが、時代には逆らえずですか、、、さらに店舗の一部をAmazonが購入するというのが何とも物悲しいですね。Radio Shackはともかく、従業員の次の仕事が心配になる私でした。

    しかしこのケイティ・ペリーのセット、日本の昔の歌謡曲風ですね。カワイイが米国でも人気とは聞きましたが、その一環なのでしょうか?! — SEO Japan

    2015年のウェブマーケティング業界で注目すべき10のトレンド

    先日はドメイン失効でSEO Japanが1日落ちるという失態をやらかしてしまい失礼しました。実はドメイン失効とGoogleのランキング変動の影響を体を張って実験してみたわけ、、はないです m(__)m さて、気を取り直して今回は今年のウェブマーケティングに関するトレンドを色々占ってみた記事を。この手のトレンド予測記事、大体無難すぎる内容で面白くないのですが、筆者がカリスマウェブマーケッターのニール・パテルとなれば、ちょっと気になります。コンテンツマーケティングが日米大ブームですが、その先に続くものは何? — SEO Japan

    2015

    2015年はマーケッターにとって刺激的な1年になりそうだ。ここ数年の間に私が得た情報、および、10年の経験を参考にする限り、今年、多くの変化がマーケティング業界に起きる気がする。

    ビジネスを宣伝するアプローチを計画する前に、まずは以下の10点の推測に目を通してもらいたい。この推測に従っていれば、競合者よりも一歩先に進むことが出来るはずだ。

    2015年のマーケティングを予想 10のシナリオ:

    推測 #1: ゲスト投稿のリンクの効果が減少する

    SEOを生業としているなら、ゲスト投稿を活用してリンクを構築してきたはずだ。なぜなら、非常に効果が高いためだ。

    検索エンジンは、ゲスト投稿に対する警告を行っているが、今でも十分に効果があるため、この警告を無視しているサイトは多い。しかし、Googleのような大企業の場合、アルゴリズムを調整するのに時間がかかることを忘れるべきではない。

    今後の12ヶ月の間に、Googleはアルゴリズムをアップデートし、ゲスト投稿によるリンクの大半をカウントしなくなると私は予測している。アンカーテキストに大量のキーワードを詰め込んでいるなら、ペナルティーの対象になる。この行為を避けていたとしても、ゲスト投稿のリンクは、ランク付けにおいてプラスに働かなくなる。

    推測 #2: SEOは難しくなる

    数年前、パンダとペンギンのアップデートがSEO業界を震撼させた時のことを覚えているだろうか?Googleはこの手のアップデートをさらに行うと私は推測している。アルゴリズムのアップデートの名称に関しては…推測を控えさせていただく。

    アップデートをGoogleが実施するにつれ、検索結果のリスティングを操作する行為はさらに難しくなる。つまり、良質な製品、または、サービスを作ることに力を入れなければならない。また、サイト上のコンテンツを改善する取り組みを継続して行う必要もある。

    と言うことは、SEOを止めるべきなのだろうか?当然、止めるべきではない。反対に、SEOに尚更力を入れるべきである。なぜなら、多くの競合者がSEOからPPCにシフトチェンジするためだ。

    推測 #3: 従来型のリンク構築はさらに人気が高まる

    大量のサイトにリンクをせがむ行為から、リンク切れのリンク構築に至るまで、従来型のリンク構築の手法が、今後、より多く利用されるようになる。

    数年来、この手の手法は結果を出してきた。今後もこの傾向は続きそうだ。なぜなら、リンクの獲得は絶対に必要であり、この取り組みを誤魔化すことは困難だからだ。

    2014年、複数の大企業が、このタイプの従来型のリンク構築に専念するチームを結成していた。2015年には、多くの企業が同じことを実施するようになると私は見ている。

    推測 #4: ソーシャルメディアはブログの要となる

    なぜ一部のブログが他のブログよりも人気が高いのか分かるだろうか?当然、コンテンツの質も多少影響しているが、実はソーシャルメディアのアカウントが重要な鍵を握っている。

    例えば、私のブログは、1ヶ月に2万5000名以上のビジターを獲得している。これは、コンテンツが他のブログよりも良いことが理由ではなく、ソーシャルメディアのフォロワーが多いことが理由だ。

    これだけの規模のフォロワーがいれば、同じ分野でブログを新たに作れば、ほぼ確実に人気が出る。

    企業はソーシャルメディアのメリットにより注目するようになり、ソーシャルメディアのアカウントをパワーアップさせるために、多額の資金を毎月投じるようになる。

    推測 #5: マーケティングの予算でクリエイティブなアプローチが重視される

    PPC、SEO、ソーシャルメディアマーケティングを含む従来の広告チャンネルの利用は、今後も増えていく。そのため、企業は新たな手段を試すようになる。

    例えば、ゲイリー・ヴェイナチャックは、本の最新作に関する広告をニューヨーク市中に展開し、電話番号まで掲載していた。

    gary vaynerchuk

    このキャンペーンの効果は抜群であり、電話がひっきりなしにかかるだけでなく、本の販売に貢献していた。

    このような創造力を活かしたマーケティングキャンペーンの一部は、投資に見合う利益をもたらす。テストが肝要だ。2015年、この手のキャンペーンを展開する企業は増えていく。

    推測 #6: 新聞の活用が進む

    新聞は終焉へと向かって突き進んでいる。新聞を読むアクティビティを今でも好む人もいるが、最近はニュースをウェブで読む人が大多数を占める。

    しかし、新聞社は、爆発的な人気を誇るウェブサイトを持つ。The New York Times等の全国的な新聞から地域の新聞に至るまで、新聞社は収入を増やす手段を探している。

    現在、新聞社は、企業と提携を結び、価値を高める取り組みを行ている。例えば、Union Tribuneは、サンディエゴのクーポンサイト、Discover SDを買収した。

    ただし、このサイトを買収する前、Union TribuneはニュースサイトでDiscover SDのクーポンを掲載していた。このキャンペーンにより、Discver SDは収入を伸ばし、Union Tribuneは新たな収益化のモデルを作り出すことに成功し、両社ともに得をしていたのであった。

    今後の12ヶ月間で、地域の新聞社と手を組む企業が増えていくはずだ。なぜなら、新聞は既に大規模なオーディエンスを抱え、収入を増やす新たな手段を求めているためだ。

    推測 #7: ソフトウェアを作って、需要を生み出す

    無料のツールは、マーケティングの手法として人気が高まりつつある。HubSpotのGraderツールから、MozのOpen Site Explorerに至るまで、トラフィックを増やすために無料のツールを作成する会社は多い。

    Quick Sprout(私が運営する会社)でも同じ試みを行ったが、効果はてきめんであった。

    今後、この手法を私は何度も利用するつもりだ。また、私だけでなく、このトレンドに乗る企業は増え続けている。

    ほぼ全ての業界で利用することが可能だ。例えば、住宅ローン関連のビジネスを展開しているなら、ローン計算プログラムを作ることが可能だ。可能性は無限大である

    無料のツールを作る手法の最大のメリットは、コスト効率が非常に良い点である。私がテストしたマーケティングのメソッドの中では、最も投資に見合う利益が高かった。

    推測 #8: コンバージョン最適化の需要が増える

    サービスの面におけるコンバージョンの最適化だけではなく、このスキルを持つ人材を企業が採用するにようになると私は考えている。

    独特のスキルではあるが、今後の数年でこのスキルを学ぶ人は増えていくはずだ。なぜなら、コンバージョンをアップさせるためなら、企業は多額の資金を投じることも辞さないからだ。

    企業は、コンバージョンの最適化を、広告費用の増加に歯止めをかける手段として利用するようになる。ご存知のように、広告のコストは今後も高くなる。唯一の解決策は、コンバージョン率を上げることだ。

    推測 #9: 宣伝目的のツールが無料で提供される

    Google Analyticsは無料で利用することが可能だ。Optimizelyは無料プランをリリースした。また、Hellobar等のツールですら、無料で使うことが出来る。

    無料で提供される宣伝用製品は、今後の12ヶ月間で増えていく。小規模および中規模のビジネスには料金を支払う余裕がないためだ。

    利用に制限はかけるものの、企業は無料で製品を喜んで提供するようになる。なぜなら、最終的に顧客はもっと利用するようになることが分かっているからだ。そして、その時は、料金を請求することになる。

    宣伝用のツールのプロバイダーは、現在、短期の利益ではなく、生涯価値の指標を基に決定を行っている。この方針は、多くの小規模・中規模のビジネスにプラスに働くはずだ。

    推測 #10: 個人のブランドを構築する動きが活性化する

    個人が自分のブランドの構築に力を入れるケースは非常に稀だ。しかし、この取り組みは、会社に有望なROIを導き出すことが証明されている。

    私の名前を例にとって考えていこう。Google Trendによると、ニール・パテルブランドは、私が経営するビジネスの一部よりも実は大きいことが分かる。そして、私はこのブランドを活用して、契約を勝ち取ることが出来るのだ。

    ビジネスと自分自身の双方を宣伝することだって出来るはずだ。私は随分前からこの取り組みを行っており、素晴らしい効果をあげてきた。 

    最終的に会社の収益増加につながるため、個人のブランディングを行う人は増えていくだろう。また、会社のブランドをアピールする上で貢献してくれるため、企業は、強力なブランドを持つ人材を採用したいはずだ。

    ガイ・カワサキとAppleが良い例だ。双方がお互いからメリットを享受していた。

    結論

    2015年は刺激的な1年になる。検索エンジンによって、SEOがさらに難しくなり、また、ビジネスの世界はより透明度が増し、その結果、新たな機会が姿を現す。

    変化を恐れるべきではない。むしろ、適応する努力をするべきだ。競合者よりも先に適応することが出来れば、勝利を収めることが出来る。

    2015年、皆さんはマーケティングにおいてどのような推測を立てているのだろうか?


    この記事は、Quick Sproutに掲載された「10 Marketing Predictions You Should Prepare for in 2015」を翻訳した内容です。

    前半はSEO関連中心にベタというか、既にそうなっているのでは?という内容が続きましたが、後半にかけて面白くなっていきました、、、と書きたい所でしたが、ニール・パテルにしては意外と普通な内容だった気もします。一般論としてはキレイにまとまっていると思いますけどね。とりあえず地道にコンテンツマーケティングに取り組みつつ結果ソーシャルやSEOの効果を上げていくことが大事かな、と思います。 — SEO Japan

    ヤフー、デバイスの利用動向をまとめたインフォグラフィックを公開

    Yahoo! JAPANは、マルチスクリーンの環境下におけるスマートフォン・タブレット・パソコンの利用動向の実態を探る意識調査の結果を、インフォグラフィックの画像と動画にまとめ、公開しました。– SEO Japan

    41%が毎日デバイスを2台以上利用している
    ヤフー、デバイスの利用動向をまとめたインフォグラフィックを公開

    93%がスマートフォンをほぼ毎日利用している
    ヤフー、デバイスの利用動向をまとめたインフォグラフィックを公開

    その他の調査結果
    ・スマートフォンでの動画視聴率は若年層ほど高く、10代では男女共に70%を超える。
    ・タブレットでの電子書籍閲覧は、男性が50代・女性が40~50代で利用率が多い。
    ・パソコンでのネットショッピングは、男女ともに50代の利用率が一番多い。

    動画でも解説されています。

    インフォグラフィックの全体表示、詳細はマルチスクリーン時代 デバイスのいまをご覧ください。

    インターネットの利用はより簡易的に、そして用途によって複数のデバイスを使う時代となりました。Yahoo! JAPANは「今後もさまざまな角度から調査を行い、インターネットユーザー・広告主の双方に価値の高い情報を提供していきます。」とコメントしています。– SEO Japan

    2月初旬のGoogleによる検索結果の”調整”はEコマースサイトが対象か?

    2015年2月4日(アメリカ時間)から大規模な順位変動が見られ、Googleの新たなアップデートが起きたのでは?という情報が飛び交いました。Googleは今回の変動について、「”アップデート”ではない。しかし、”調整”は常に行っている」、という発言をしており、パンダアップデートとペンギンアップデートとの関連性も否定しています。しかしながら、検索順位の大規模な変動があったことは事実であり、Search Metricsの分析によると、その対象の大部分がEコマース関連のサイトであったようです。現在、検索順位は再び落ち着きを取り戻しているようですが、Googleの新しいテストであった可能性は十分に考えれます。– SEO Japan

    *記事内のリンク先は全て英語となっています。

    多くのSEO関係者やWebサイトのオーナーが先週末にGoogleが検索アルゴリズムに変更を加えたと考えていることは間違いないだろう。Googleはアップデートを行ったことについての明言は避けているが、パンダアップデートやペンギンアップデートとは関係がないということは伝えている。

    しかし、このまま無視できるほど、変動の規模が小さかったわけではない。今回の変動はいったい何だったのか。未だに気になっているのだ。

    先週末から今日にかけて、今回のアップデートはEコマース関連のサイトが影響を受けていると、多くの人が発言していた。変動は現在も続いているため、Googleは何らかのテストを行っていると想定できるが、Search Metricsの私の友人が、彼らが保持するデータを公開してくれている。

    Marcus Tober氏の記事によると、今回のアップデートの影響の大部分はブランドのEコマースに集中しているようだ。その中でも、ブランドキーワードのミススペル(打ち間違え)が大きく影響している、ということだ。Marcus氏の言葉を借りると、「Eコマースと大規模なCPCのあるキーワードに大部分が集中している」、ということになる。

    該当の記事中に彼は大きく変動したキーワードを具体的に挙げている。”adiddas”、”ebbay”、”zapos”のような、ブランド名を打ち間違えたキーワードだ。しかし、打ち間違えのない、実際のブランド名(”nike”)なども影響を受けている。彼の言葉を以下に引用したい。

    「Googleがブランド名の検索結果の整理を試みていることは明らかだと思われる。その結果、打ち間違えのキーワードの検索結果も大きく影響を受けているのだろう。今回の変更はまだ完了していないため、引き続き注視したいと思う。」

    さらに、下記の内容も付け加えている。

    「ブランドは今回の変動による恩恵を受けている一方、ファッション業界のサイトなどは、ランキングの大幅な下落を受けている。Googleはブランド名の検索を最適化しようとしているようだ。そして、打ち間違えのキーワードの検索結果が大幅に変更されている、という興味深い副作用が起きており、結果として、”正確な”検索結果に調整されている。」

    Marcus氏はモバイルの検索結果についても言及しているが、何かを示すほど根拠のある情報ではないようだ。

    週末にかけて、検索結果は大分落ち着いているようだが、今日また何か起こることを予期できる人はいるだろうか?


    この記事は、Search Engine Roundtableに掲載された「Google’s E-Commerce Update: Was Last Week’s Search Tweak E-Commerce Focused?」を翻訳した内容です。

    記事中にも参照されている、Search Metricsの記事にも詳細な情報が書かれています。そちらの記事によると、”addidas”のような打ち間違えのキーワードの場合、以前は価格比較サイトやショップのサイトが上位表示されていましたが、今回の”調整”により、”adidas”の公式サイトが1位に表示されていたようです。(現在の検索結果は今回の変動以前のものに再び変わっています。)

    Googleは打ち間違えのキーワードの場合も検索者の”意図”を組み込み、通常の打ち間違えではない検索と同様の結果を提供しようとしていたと思われます。今回の変動が一時的なテストなのか、そもそもテスト内容の予測は正しいのか、結論を出すには時期尚早だと思われますが、引き続き注視したいところです。– SEO Japan [G+]

    Googleの新アルゴリズム「ピジョン」の全て

    ローカル検索に関するアルゴリズムとして登場したGoogleの「ピジョン」(鳩)アルゴリズム。日本ではまだ適用されていないようですし、国土も広くローカル検索が進化している米国と違い、重要性がまだ薄いかと思い、これまでSEO Japanで取り上げてきませんでしたが、サーチエンジンランドでまとめ記事が出ていたのでここに紹介したいと思います。今後重要性が増していくことは間違いないローカル検索、いずれこのアルゴリズムも適用されていくと思います。そうなる前に、まずはこの記事でGoogleの新アルゴリズム、そしてGoogleのローカル検索に対する考え方を理解しておきたい。 — SEO Japan

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    ローカル検索は重要だ。今までも、そして、今後も重要な存在であり続ける。移動が多い人であっても、ローカル検索の結果を軽視するべきではない。 

    Googleの最新のローカルアルゴリズムは、具体性および正確性を一段とレベルアップさせている。今回の投稿では、このアルゴリズムのアップデートに関して、知っておくべきことを全て伝える。

    1. 2014年7月24日に導入されたピジョン

    昨年の7月24日、Googleは新たなローカル検索アルゴリズムを導入した。バリー・シュワルツはその日の夜にSearch Engine Landでこのニュースを伝え、その後、「ピジョン」と命名した。

    Mozはアルゴリズムの変化に関するレポートで、このアップデートを次のように描写していた。

    Googleは、このアップデートで、一部のローカルの結果を大幅に変え、さらに、検索エンジンが場所の手掛かりに対処 & 解釈する仕組みに修正を加えたことで、ローカルSEOを大いに揺るがした。そのGoogleは、ローカルアルゴリズムとコアのアルゴリズムの結びつきをより密接なものにした、と主張している。

    8月1日、ピジョンはアップデートされたようだが、Googleは認めていない。

    2. Google マップの検索 & ウェブ検索の双方の結果に影響が出る

    Googleの検索とGoogle マップの検索は、時折異なる検索結果を表示することがある。ピジョンが導入された後、この傾向に変化が見られるようになった。ピジョンはウェブ検索とマップの検索の結果に一貫性をもたせる。

    3. ローカルの結果は従来のウェブランキングシグナルに密接に関連する

    ピジョンアルゴリズムにより訂正されたローカルの結果は、Volume Nineがレポートの中で説明しているように、「Google ウェブ検索のページのランク付けに似ている」。

    Search Engine Landは「ピジョンはローカルの結果を通常のウェブランキングシグナルにより密接に結びつける」と指摘している。

    新しいローカル検索アルゴリズムは、サイトのウェブ検索のランキング能力と密接に絡み、スペルミスの是正、類義語、および、ナレッジグラフ等の機能に加え、多数のランキングシグナルを活用する。

    4. ピジョンはYelpを指定した結果の精度を改善する

    ローカルレビューサイトのYelpは、検索結果で同社のサイトが明らかに軽視されているとして、2014年の中ごろGoogleに抗議した。Yelpは、検索エンジンのユーザーがクエリの中で具体的に「Yelp」を求めているにも関わらず、GoogleのレビューがYelpのレビューよりも上位に掲載されるととして、Googleを批判していた。

    ピジョンはこの問題を解決し、現在、Yelpを指定するクエリは、Googleのレビューよりも上位に表示されるようになっている。

    5. ピジョンはその他のローカルディレクトリに対する検索結果の認識も改善する

    引き上げてもらったローカルレビューサイトはYelpだけではない。Urbanspoon、OpenTable、TripAdvisor、Zagat、Kayak等のサイトもまたピジョンのリリース後、検索結果で目立つようになった

    「サンフランシスコ レストラン」のような一般的なクエリでも、つまり、レビューやレビューサイトを指定しなくても、このタイプの結果が返される可能性がある。基本的に、ピジョンはディレクトリとディレクトリのリスティングを重視していると言える。

    6. ピジョンはGoogleがリリースしたアップッデートの中で規模が最も大きい

    Mozcastのデータには、アップデートが行われた後、大きな変動が記録されている。以下のグラフには、ローカル(通常のリスティング)、カルーセル、そして、ワンボックスにおける変化が記されている。image00

    7. 距離 & ロケーションのランキングパラメータが改善された

    Search Engine Landは、「Googleがピジョンの導入により距離とロケーションのランキングパラメータが改善されたと述べた」と指摘している。距離 & ロケーションのランキングパラメータが何なのかは良く分からないが、具体性が高まったことにより、どうやら「インフォーマルスペース」(周りとの境界が曖昧な空間)と呼ばれる密度の高い地域に影響が及ぶと見られている。

    昨年アンドリュー・ショットランドは、「インフォーマルスペース」および「地域アルゴリズム」を記事の中で取り上げていた。

    ローカル検索のデータの世界では、地域は「インフォーマルスペース」と呼ばれることがある。つまり、標準的な境界線が存在しないと言うことだ。従って、地域の範囲の定義は、人によって異なる。その結果、Google等のサービスは、地域を適切に反映させることに苦労する。

    ピジョンがリリースされる以前、このような密度の濃いスペースに対するローカルの検索結果は解析が困難であった。現在、ピジョンが具体性をレベルアップさせたことにより、精度が増している。それでは、この精度の改善により、どんな影響が現れるのだろうか?私は次のように推測している。

    ピジョンは、地域を検索するための従来のクエリ、および、同じ地域を検索するための口語調のクエリに対して、より精度の高い結果を返す。

    地域は、話しかける相手によって、複数の異なる名称で呼ばれる可能性がある。例えば、地図を必要とする不慣れな人が、場所 Aを訪問し、地図に書かれているように「アップタウン」と呼ぶ。しかし、地元の住民は、「アップタウン?聞いたことがないな。ここはトラックビルだよ」と言う。1つの場所に2つの名前が存在する。どちらの呼び方が正しいのだろうか?今回のアルゴリズムのアップデートにより、どちらも正しくなった。

    ピジョンは検索された地域の少し外側のエリアの結果も提供する。

    都市でカフェを探していると仮定する。地図が定義する別の地域の「境界」に近づいてきた。

    ラテが飲みたいだけであり、境界線の策定など知ったことではない。そのため、「ソーホー カフェ」で検索をかけ、ソーホーの公式の範囲から外れたリトルイタリーの結果が表示される。ソーホーの場所によっては、リトルイタリーは目と鼻の先だ。

    この例は、ピジョンが土台を置く明確に限定されていない具体性、および、ロケーションベースの直観を物語っている。ショットランドは、「無限のアルゴリズムの知識を持つGoogleは、地域のような小さな検索の領域を見ると、より安定した一連の結果を提供するため、ユーザーに指摘された領域の外側の結果も見せたくなる」と表現していた。

    ピジョンは地域に特化したキーワードを使い、地域に言及するビジネスを優先する。

    具体性が強化されたため、地域のビジネス(会社、店舗)は、ソーシャルメディアのプロフィール、言及、そして、Google+のプロフィールを、市や地区の名前だけでなく、市や地区の領域内の具体的な場所を反映させることを意識して最適化に励むことで、より上位にランク付けしてもらえるようになるだろう。従って、ハイパーローカルの重要度がより高くなったと言える。

    8. 結果の組み合わせが行われ、多くのローカルの検索結果が変化した

    ピジョンの導入後、一部のサイトはランキングを上げていたが、その一方で、ランキングを下げるサイトもあった。Search Engine Landの読者のコメントを幾つか紹介する。

    • ショーン M — 複数のクライアントのためにレポートを実施したが、検索クエリの結果において全てのクライアントがランキングを上げていた — 大きな変化も見られた。
    • リンダ B — SEOのリサーチを行うために私がチェックしているローカルの結果の全てで、大きな変動があった。
    • ジム K — 歯科医院を営むクライアントの結果をチェックしたところ、ローカルのリスティングが姿を消していた。
    • ロバート — Google+のリスティングが大打撃を受けた。以前は1位だったが、表示されなくなってしまった。地域で複数の店舗を展開しているが、私達の代わりに検索結果に表示されるようになったのは、店舗を持たないビジネスのウェブサイトだ。何と言うことだ…。
    • ニコ — 現実の世界のことを全く理解していない最低のアルゴリズムだと思う。残念だ。
    • ジェームズ — メインの検索フレーズに対する地図のセクションが消えた。ただし、州の略称、または、州の名前をそのまま入力すると再び地図が掲載されるようになる。
    • ジェイソン — 地域のレストランに対するSEOを軽く実施してみた。三週間前にレストランが完全に検索結果から姿を消していた。しかし、本日、州、市のレストランの検索結果で、1ページ目の3位に突然復帰した。出入りが激しい分野ではあるが…
    • ブライアン — クライアントのサイトの結果が大きく変化した。これほど大きな変化を見るのは久しぶりだ。

    勝つ者もあれば、負ける者もある。アルゴリズムの変更はこのような結果を導く。

    9. 一部の特定のタイプのビジネスはランキングを下げた

    Search Engine Landに寄せられた大量のコメント、および、ダレン・ショウによる地道な作業の結果を参考にする限り、一部のビジネスのタイプは、ピジョンによるダメージを受けていると言える。ショウがランキングを落としたと特定した分野/テーマを挙げていく。

    • mold removal(カビ 除去)
    • dui lawyer(飲酒/麻薬専門 弁護士)
    • dui attorney(飲酒/麻薬専門 弁護士)
    • real estate/realtors(不動産/不動産仲介)
    • emergency plumber(緊急 配管)
    • commercial * (塗装、工事、改築等) — 基本的にcommercialの後に続くクエリは全て

    10. ローカルのセクションが減る

    ピジョンがもたらした変化の中で特に目立つのが、ローカルのセクションの減少だ。Whitesparkを運営するダレン・ショウは23%減少したと報告し、Mozcastでは60%の減少を記録していた。この大幅な減少に対してマイク・ブルーメンソールは有益な意見を提供し、また、7パックにおける減少も指摘している。

    11. スパムが検索結果に表示された

    アルゴリズムの変更が行われた直後、検索結果の上位にスパムが表示されていると言う苦情が寄せられていた。また、ピジョンがリリースされた後、Expediaはホテル扱いされていた。

    当然だが、今回のアルゴリズムのアップデートはスパムを狙っていたものではない。そのため、一部のスパムが紛れ込む可能性はある。ピジョンに関する見解を多数提供していたバリー・シュワルツは、「あらゆるアルゴリズムの導入に共通することだが、バグ、予想外の結果、そして、関連性の低い結果を完全に避けることは不可能だ」と指摘している。

    また、ローンチ後、継続的に改善が行われている。この点もあらゆるアルゴリズムの導入に共通することだ。事実、ピジョンが展開されてから、スパムレポートは徐々に消えていった(Expediaの問題も解決された)。ピジョンは、品質の高い結果のみを表に出すことで、安定化に成功したようだ。

    12. ピジョンは世界各国に展開されているわけではない

    2014年7月4日にローンチされたピジョンは、アメリカに限定されていた。昨年の12月、イギリス、カナダ、オーストラリアに展開されていった。この記事を書いている時点で、その他の地域にはリリースされていない。

    結論

    この件に関しては、本のタイトルで「グローバルなバーチャルな世界において、場所は今まで以上に重要になった」と断言したジョン A. クエルチとキャサリーン E. ジョクスの考えを私は支持する。

    サンフランシスコに行き、テルアビブの同僚と会話を交わし、ロンドンのクライアントのウェブサイトを調整し、パースとニューヨークの業者とテレビ会議を行うような生活をしている者であっても、ローカル検索の重要性を理解する必要がある。

    ピジョン(どんな呼び方をしても構わない)は、ローカル検索を推進する。これは良い傾向だ。皆さんのビジネスは、今回のローカル検索の改良により、どのような影響を受けただろうか?

    この記事の中で述べられている意見はゲストライターの意見であり、必ずしもサーチ・エンジン・ランドを代表しているわけではない。


    この記事は、Search Engine Landに掲載された「Everything You Need To Know About Google’s Local Algorithm, Pigeon」を翻訳した内容です。

    アルゴリズム自体はまだまだ調整途中にあるようにも思えますが、スマホの普及やGoogle Now等もあり、ローカル検索のアルゴリズム改善は今後、ある程度一息ついたスパム対策以上にGoogleにとっての大きな課題なのかもしれません。記事にもあった、人によって距離感の概念が違う「インフォーマルスペース」の問題をどう解決していくかは興味深いですね。クリック・閲覧履歴もベースにできるでしょうが、スマホの場合は最終的には過去の滞在場所・移動履歴等も考慮されるようになると、驚く程に適格すぎる結果が出てきそうで怖いような嬉しいような。またそこにセレンディピティ的要素も考えないといけない所が検索の難しさ。もしかすると、いつも同じラーメン屋やコンビニばかり行く人にはセレンディピティは必要ないと考えるのかもしれませんが。。。Googleの進化、想像するだけでワクワクしますね。SEO屋としては死にそうですけど。 — SEO Japan

    コンテンツショックに対する6つの反論への反論

    先日紹介したコンテンツショックに関する記事が想像以上に日本でも話題となりました。米国でも大きな論議を呼んだこの記事、その後様々な反論・意見が飛び交った後に筆者が改めて書き下ろした続編的な記事を今回は紹介します。 — SEO Japan


    content shock dylan

    今回の投稿では、以前投稿したコンテンツショック(日本語)に関する記事に対する主な反応を幾つか取り上げていく。この記事を読んでいない方のために、主な主張をおさらいしていく。

    無料のコンテンツが爆発的に増えるものの、コンテンツを消化する能力には限界がある。その結果、ある時点で、適応を求める、そして、現行の戦略からのシフトチェンジを求める「経済的」なプレッシャーがシステムに生じる。すると、余裕がなくなり、参入 & 競争のコストが高まっていく。そして、最終的に現在のコンテンツマーケティングは、一部のビジネスにとって、経済的に有望な選択肢とは言えなくなる可能性がある。

    個人的には単純な理論だと思う — 難解なコンセプトは一つもない。コンテンツの飽和、および、飽和に対する消費者の抵抗がもたらす仕組みを指摘したのは、私が初めてではないはずだ。

    dentsu 1例えば、5年前、世界でも指折りの広告代理店に挙げられる電通はThe Dentsu Way を出版していたが、この本で著者は、大量のコンテンツに晒された消費者は、降り注ぐコンテンツを避けるために「殻」を作ると指摘するリサーチを紹介している。

    コンテンツが増えると、消費者が持つ狭いフィルターを潜り抜けるのが、より難しくなる。形式にかかわらず、コンテンツはマーケティング戦略の一翼を担っている。一部の専門家の指摘とは異なり、コンテンツマーケティングは終焉したわけでもなければ、終焉に向かっているわけでもない。

    しかし、分別ある経営者として、「理想」ではなく、「現実」に対応しなければならない。従って、私は問題を提起し、合理的に何をする必要があるかを検証している。コンテンツショックを取り上げた記事は、350本のコメント、数十本の電話とEメール、そして、少なくとも500点の関連するブログの記事、動画、ポッドキャストを生み出した。大半は肯定的な反応であり、正反対の意見を持つ人でさえ、私が提案した経済のシナリオに関しては否定していなかった。

    この議論に参加した方に、この場を借りて、時間を割き、真剣に考えてくれたことに感謝の意を伝えたい。

    反論に反論

    出来れば、コメントを投稿してくれた人全員、および、ブログで取り上げてくれた人全員に対応したいところだが、仕事と家族と過ごす時間も大切にしたいため、一つの場所でまとめて、主な反論のテーマを取り上げることにした。皆さんの素晴らしいインプット、そして、コメントに対して私に出来る精一杯のお礼だ。反論には以下の6つの主なテーマが見られた。

    1. 優れたコンテンツは必ずスポットライトを浴びる。
    2. 優れたコンテンツをさらに作る取り組みはコストがかからないため、経済に関する前提は存在しない。
    3. 適切にマーケットを特定しているなら、コンテンツショックの影響は受けない。
    4. どれだけ多くのコンテンツがマーケットに存在したとしても、ニーズ、または、疑問がある限り、消費者は有益なコンテンツを見つけ、消化する。
    5. コンテンツマーケティングの世界においては、万人が平等であり「潤沢な資金」を持っているかどうかは関係ない。
    6. コンテンツショックの消費サイドの問題はテクノロジーによって解決される。

    それでは、主な反対意見の見解を詳しく検証していく。

    1) 優れたコンテンツは必ずスポットライトを浴びる

    反対派は、「優れたコンテンツは必ずスポットライトを浴びる」ため、私が説明した経済面でのプレッシャーは影響をもたらさないと主張している。マーケティングの第一線で頑張っているなら、優れたコンテンツが必ずしも成功をもたらすわけではないことに既に気づいているはずだ。コンテンツがスポットライトを浴びるかどうか、そして、検索を通して見つけてもらえるかどうかは、以下のアイテムが複雑に絡み合って起きる化学反応によって決まる。

    • SEO
    • オーサーのオーソリティ
    • サイトのオーソリティ
    • ソーシャルシグナル
    • 配信チャンネル(有料および無料)
    • プロモーション(有料及び無料)
    • ブランドの知名度
    • キーワードの競争のレベル
    • オーディエンスの規模
    • 個人の検索履歴
    • 場所の関連度

    — それと、コンテンツの品質。現在、「素晴らしいコンテンツ」は試合に参加するための入場料に過ぎない。世界の情報の壁を切り開き、見つけてもらうためには、様々な領域で戦略を実行しなければならない。

    ある読者が見事にまとめてくれていた — 「良質なコンテンツは必ずスポットライトを浴びると主張する人達は、既に確固たる地位をマーケットで築いている連中だ。私を含むぎりぎりの生活をしているルーキーにとっては、どれだけ作業をこなしても、気づいてもらえるとは思えないのが現状だ。」

    予算や人材が不十分ではないため、または、その他の成功の要素に継続的に力を入れることが出来ないため、多くの良質なコンテンツが、永遠に誰にも見てもらえず、冷遇されている。そして、情報の密度が高くなることで発生する経済的なプレッシャーにより、この問題は一部の会社をますます苦しめることになる。

    2. 優れたコンテンツをさらに作る取り組みはコストがかからないため、経済に関する前提は存在しない。

    既にコンテンツの作成に取り掛かっているなら、コンテンツショックの経済に耐える良質なコンテンツに新たに投資する必要はないと主張する人達もいる。 仮に、顧客に無料でランチを提供しているとする。さらに、来る日も来る日も顧客に美味しいスープを提供するため、スープ職人も雇ったとしよう。顧客はこのサービスを大いに気に入っている。もっと欲しいと言う声も上がっている。絶好調だ。

    しかし、競合者が目を覚まし、無料で食べ物を提供すると顧客を魅了することが出来る点に気づき、シェフの集団を雇用し、豪勢なステーキ、サラダ、デザートを全て無料で顧客に振る舞うサービスを始めた。

    すると、突然、店に足を運ぶ顧客が劇的に減る。大半の顧客は、質素なビュッフェから、競合者の豪華な料理に鞍替えしたためだ。そこで、才能豊かなスープ職人を呼び出し、「何が起きているのか分かっているのか?もうスープは要らない。ステーキと豪華な料理が必要なんだ。明日から豪華な料理を作ってくれ!」と命令する。

    スープ職人は、シェフの集団に勝てるのだろうか?あるいは、別にシェフを雇わなければならないのだろうか?競合者の基準に達したとしても、競合者が再びハードルを上げ、今度はディナーを提供するようになったら、どうするつもりだろうか?

    この例は、競争の激しい環境で「素晴らしい」サービスを提供するには、コストがかかることを証明している。コンテンツ版の軍拡競争が激化すれば、無料ではなくなるか、あるいは、あらゆるビジネスにとって継続が難しくなる。

    ただし、スープ職人がキャリアを断念しなければならない、と言うわけではない。スープに対する新しいマーケットを見つけることも、スープを提供するための新しい手段を探すことも、包装を変えて、新たな場所で食べてもらうことも出来る。しかし、どんな戦略を採用するにせよ、現状維持は不可能であり、やがて、顧客を失う日はやって来る。マーケットでコンテンツの飽和に直面する可能性があるなら、状況を一変させるための方法を考えておく必要がある。

    3. 適切にマーケットを特定しているなら、コンテンツショックの影響は受けない

    コンテンツショックは、マクロなトレンドであり、全ての企業と業界に平等に当てはまるわけではない。マーケットがコンテンツの飽和に達する時、あるいは、達するかどうかは、多数の要因で決まる。だからこそ、コンテンツショックは「一部のビジネス」にインパクトを与える、と慎重に言葉を選んで説明している。

    例えば、参入のコストが高いため、マーケットを独占しているなら、もしくは、知的財産の保護に成功しているなら、あるいは、その他の強力なアドバンテージを持っているなら、コンテンツショックの影響を受けることはないため、心配する必要はない。そもそも、コンテンツマーケティング自体、懸念を持つ必要がない。また、競合者が居眠りし、コンテンツの戦略を軽視しているケースも恵まれていると言える。このケースに該当しているなら、今のうちにチャンスを活かすべきだ。ちなみに、居眠りしている会社は非常に多い。

    従って、真のニッチを独占する状況は、ビジネスにとって理想的であり、コンテンツショックへの妥当な防衛手段だと言える。

    4. どれだけ多くのコンテンツがマーケットに存在したとしても、ニーズ、または、疑問がある限り、消費者は有益なコンテンツを見つけ、消化する

    この主張は、コンテンツマーケティング戦争の勝者のみに当てはまる。その理由を説明していく。マーカス・シェリダンが投稿した良質な記事に返信する際、シェリダンの有名なスイミングプールのサクセスストーリーを、競争の激しい分野におけるコンテンツマーケティングの限界に例えて私は説明した。

    バージニア州北部のプールの設置のマーケットにおいて、シェリダンの競合者は既にコンテンツショックに完全に直面している。ブログの記事を介して、マーカス・シェリダンと同じぐらい有益な情報を提供し、全ての顧客の疑問に答えたいと思っていても、もう手遅れだ。マーケットには、既にシェリダンが投稿した多数の素晴らしいコンテンツが存在するためだ。競合者のコンテンツマーケティング戦略は、長続きしない — そのため、別の取り組みを探す必要がある。

    それでも、新しい形式、新しいプラットフォーム等に進出する場合、コンテンツはある程度の効果を発揮する可能性がある。しかし、疑問に答え、オーディエンスの役に立つ取り組みは、競合者に対する参入の障壁にはならないため、事実上、戦略とは呼べない。

    理論上、同じリソースを持っているなら、コピーすることは可能だ。ただし、競合者が見つけてもらう取り組みが経済的に不可能になるほど、(マーカス・シェリダンのように)質の高いコンテンツでマーケットを埋め尽くすことが出来るなら、コピーは不可能である。皮肉にも、コンテンツマーケティング戦略を通して得られる唯一のアドバンテージは、コンテンツの飽和を発生させるまでアウトプットを増やし、競合者に対してコンテンツショックを発生させることが出来る点だ。

    マーカス・シェリダンのような成功したコンテンツマーケッターにとって、コンテンツショックは問題ではなく、解決策である。

    5. コンテンツマーケティングの世界においては、万人が平等であり「潤沢な資金」を持っているかどうかは関係ない

    競争の激しい分野では、潤沢な軍資金と人材を抱える会社が、最終的に小規模な競合者を飲み込む、と私は主張した。一方、反対派は、優れたコンテンツは大手の企業に限られるわけではなく、事実、コンテンツマーケティングは小規模なビジネスに有利に働くと考えている。

    当然だが、例外はある。また、「ジャイアントキリング」も存在する。しかし、コンテンツマーケティングの仕組みは単純だ — 顧客および顧客候補に見つけてもらう良質なコンテンツを多数作る。マーケットを満たすことが出来るなら、尚更良い。

    資金を多く持っている会社は、通常、より質の高いコンテンツをより多く作ることが出来るだけでなく、有償で宣伝し、配信することが出来る立場にある。潤沢な資金を持つ者が常に勝つとは限らない。しかし、全ての条件が同じなら、小規模なビジネスを潰す。それは歴史が物語っている。

    規模にかかわらず、あらゆる会社がデジタルの世界において、理想的なニッチを切り開くことが出来る — これはソーシャルウェブの長所だと私は思っている。しかし、一般論としては、条件が同じなら、リソースを最も多く持つ会社がマーケットを最終的に制するはずだ。

    単純なことだ。勝つ上で有利な状況を作り出したいなら、資金の量は、競合者よりも多い方が良いか、あるいは、少ない方が良いか、少し考えれば分かるはずだ。

    小さな会社が、大きな会社の裏をかく方法に関して、実は私は多くのアイデアを持っている。予算とは関係はない。例えば、小さな会社なら、コンテンツの量とリードの生成に力を入れるのではなく、感情を意識した交流に焦点を絞る方針を主に採用するべきだ。この戦略では、小さな会社は大きな会社よりも有利な立場にある…この点に関しては、別の機会で取り上げたいと思う。

    6. コンテンツショックの消費サイドの問題はテクノロジーによって解決される

    情報過多は今に始まったことではない点を根拠として、反論していた人達もいた。問題がないだけでなく、新しいテクノロジーにより、コンテンツをうまく絞り込み、さらに多くのコンテンツを消化することが可能になると指摘する声もあった。次の表を見てもらいたい。

    Content consumption trends

    2つの重要な傾向があることに気づいただろうか?

    1) テクノロジーの革新が起きるごとに、コンテンツの消化量が等しく増えている — ラジオ、テレビ、インターネット。

    2) 限りある時間がコンテンツで埋め尽くされている。事実、アメリカでは、8時間を睡眠時間として、24時間のうち、18時間が既に埋められている。

    テクノロジー、特に装着可能テクノロジーと拡張現実が、今後も消化量を増やしていく点に関しては私も異論はない。しかし、既に平均で(アメリカの)消費者はコンテンツを10時間消化している。現実的な限界は12時間だろうか、それとも、15時間をコンテンツの消化に割り当てられるだろうか?

    答えは私には分からない。元々の記事で、日常生活において消化するコンテンツの量は増え続けているため、誤って安心感を持つようになったと私は指摘した。つまり、コンテンツが増え続けても問題にはならなかった。なぜなら、需要もまた増え続けていたためだ。

    ただし、コンテンツの消化量は永遠に増え続けていくと頑固に主張する人達の根拠が、私には理解出来ない。確かに、コンテンツの「フィルター」が改善されれば、より有益で、より関連するコンテンツに集中することは可能になる。

    しかし、フィルターが改善されても、時間が増えるわけではなく、そもそも、赤字スレスレのコンテンツプロデューサーを否定する決断が早まるだけだ。そのため、「フィルターの主張」は、現状維持が一部のビジネスにとって不可能である点、そして、絞り込むフィルターが登場しても、今まで通りコンテンツを作り続けるためにコストが増える点を説明していることになる。

    結論

    ここまで辿り着き、オリジナルの記事に目を通してくれたのは、数少ない精鋭に限られる。

    最後に、12月、Facebookの幹部の一人、リチャード・シムが、多くのブランドのFacebookのリーチ(コンテンツの視聴数)が年を追うごとに減っている理由を説明した際の発言を以て、今回の記事を締めさせてもらう — 「一般のユーザーがニュースフィードにアクセスすると、平均で1500点のストーリーをFacebookは表示させることが出来ます。その結果、ニュースフィードのストーリーを巡る競争は激しさを増しているのです。ページには配信における変更が加えられ、自然のリーチの減少が結果として現れるようになるでしょう」

    まさにコンテンツショックだ。

    この環境で勝つためには何をすればいいのだろうか?これこそが、プロのマーケッターが前に進む上で答えを出す必要のある問いだ。必ずしも憂鬱になる必要も、悲観する必要もない。供給と需要のサイクルは、ずっと昔から、自然、人間、そして、経済のシステムを支配してきた。それが現実だ。真正面から変化に向き合い、適応し、取り入れ、そして、進化する会社のみが生き残る。次にどんな展開が待っているのか私は楽しみにしているが、皆さんはどのように考えているだろうか?

    情報公開 この記事で言及した日本の企業、電通は2013年、私のクライアントであった。 この会社に関する書籍へのリンクは、アフィリエイトリンクである。また、ブロガーのマーカス・シェリダンは、個人的に付き合いのある友人だ。グラフ内のデータは、様々な場所から集めているが、主にGlobal Web IndexCaratロス・ドーソンを情報源として活用した。冒頭のイラストは、Fan SIgn Generatorの作品である。


    この記事は、{grow}に掲載された「Six Arguments Against Content Shock」を翻訳した内容です。

    いきなり電通が登場したのには驚きましたが、内容はどれも納得いくものばかりでした。かつてのSEOやソーシャルメディアと同じで、黎明期、まだ取り組んでいる人が少ない時期は、導入も容易ですし、効果を上げることも比較的容易な場合が多いですが、皆が取り組むようになれば、成功の難易度もかかる費用も増していくことは自然の話です。コンテンツマーケティングの場合、日本で昨年急にブームになったといっても、そもそもブログやソーシャルメディア、SEOでさえも、コンテンツマーケティングの一環でもありますし、元々同じようなことに取り組んでいた企業やサイトは数多くありますし、そんな簡単な話ではないのもまた現実なのかな、と思います。もちろん本格的なコンテンツマーケティング時代はこれからと思いますし、真剣に取り組むことで、効果を発揮していけるケースも多く出てくると思いますが。今年、日本でコンテンツマーケティングはどれ位、花開くでしょうか? — SEO Japan

    2015年版 ブログ査定パーフェクトチェックリスト

    先日、究極のマーケティング・チェックリストを紹介しましたが、今回はよりブログに特化した内容の記事を。コンテンツマーケティング全盛時代、その基本となるべきブログの戦略や戦術を考える上で、参考になる点満載の内容です。 — SEO Japan

    Definitive 2015 Blog Assessment Checklist
    新たな1年が始まった。自分のブログを見て、パフォーマンスを改善するために何か出来ることはないのか考えるには、うってつけの時期だ。

    昨年、ブログが期待以上の成果を挙げたにせよ、目標の達成に失敗したにせよ、気持ちを切り替え、ブログを成功に導こう。

    ブログを精査し、変更を加えたいなら、今以上に良いタイミングは他にない。

    2015年版 ブログ査定パーフェクトチェックリスト

    出直すことが出来るように、この2015年版 ブログ査定パーフェクトチェックリストを活用してもらいたい。このチェックリストは、アイデアを紙(またはコンピュータ)に書き出しやすいように質問形式を採用している。

    Definitive 2015 Blog Checklist


    1. ブログの指標を見直す。

    通常、私は指標や分析はマーケティングのチェックリストでは後回しにする。しかし、ブログの場合、2014年終了時のブログの状態を理解するため、最初に分析データに着手する価値はある。

    ブログの分析データを精査し、ビジネスにどのように貢献しているのか特定することが重要だ。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. 現在、どの指標を計測しているのか?
    2. 2014年にとりわけ多くのトラフィックをもたらしたのはどの投稿か? 共通点はあるか?良い成果をもたらした要因は、コンテンツのトピックであったか?それとも、タイトルだったか?
    3. とりわけ多くのEメールの登録者をもたらしたのはどの投稿か? 当該の記事の特徴は何か? これから投稿する記事をどのように改善することが出来るか?
    4. とりわけ多くの被リンクを獲得したのはどの投稿か?この記事の特徴は何か?
    5. 特定のタイプのコンテンツは別のタイプのコンテンツよりもパフォーマンスが良いか? ゲスト投稿、ポッドキャスト等。
    6. とりわけ多くのトラフィックをもたらし、読者を長く滞在させるコラムニストはいるか? どのようなトピックが取り上げられているか?他のコラムニストとの違いは何か?
    7. タイトルは記事のトラフィックに大きな影響を与えているか? Upworthyが実施した調査によると、タイトルの影響力は絶大だ。
    8. トラフィックの最大のソースはどこか? トラフィックの大半が少数の特定のプラットフォームやサイトから寄せられているため、ブログは危険な状況か?トラフィックを多様化するために何をすればいいのか?
    9. ブログはリード & セールス生成のプロセスに貢献しているか? 注記: コールトゥアクションを盛り込み、ニュースレターを送信するEメールアドレスを集めよう。また、ブランディング、そして、売上げに影響を与えるため、ブログの位置づけを軽視するべきではない。
    10. 2014年、ブログの運営に幾ら費やしたか? 最低でも、投稿1本当たりに必要な平均時間を割出し、投稿の総数で掛け、続いて、テクノロジーサポート、および、その他の有料の製品の価格を加えていこう。
    11. ブログを宣伝するために幾ら費やしたか?

    2. ブログの競合状況を調べる。

    毎分新たにブログが生まれている。そのため、同分野の他のブログの動向を監視することが求められる。

    客観的に自分のブログと競合者のブログを比較する必要がある。広い範囲を見てもらいたい。フォーマットにかかわらず、顧客候補の注目を巡って争うあらゆる形式の情報が含まれる。

    他社がブログをブログと呼んでいなくても、信念を貫くべきだ。また、業界内の最大のライバル以外にも注意しておこう。

    複数の分野にまたがる主なライバルに注目し、ライバルは行っているものの、自分は行っていない取り組みがあるか確認すると良いだろう。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. 同分野の他のブログはどんなトピックを網羅しているか?
    2. その他の多くのブログが提供する情報と同じ情報を配信しなくても済むように、拡大の余地のあるトピックを取り上げているか?
    3. 競合するブログはプロのライターを雇っているか?
    4. 競合するブログは定期的にコラムを提供しているか?
    5. 競合するブログはどれぐらいの期間に渡って投稿を行っているか?
    6. 競合するブログとその他大勢との違いは何か?自分のブログとの違いは何か?
    7. 競合するブログはどのぐらいの頻度で新たなにコンテンツを投稿しているか?
    8. 競合するブログのタイトルをどう評価するか?
    9. 競合するブログが利用する画像をどう評価するか?
    10. 競合するブログのブランディングをどう評価するか?

    3. ブログのコンテンツを評価する。

    コアのブログのコンテンツを精査しよう。特に「自分のブログの投稿は他のブログの投稿よりも秀でているか?」について考えてもらいたい。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. 2-4つの同じトピックを継続的に取り上げているか?
    2. 各カテゴリーをある程度深く追求しているか? ブログからメリットを得られると読者は感じているか?
    3. トピックはビジネスと顧客候補の双方にとって妥当か?
    4. ブログで新たにどの領域を取り上げる必要があるか? ソーシャルメディアとGoogle トレンドから有益なアドバイスを得られる。
    5. 顧客候補の購入に関連する疑問に答えているか? コンタクトを取る前に、読者が既に購入プロセスの半分以上を過ぎている点を忘れないでもらいたい。
    6. 定期的にブログで特集を提供しているか? 提供しているなら、パフォーマンスを評価しよう。例えば、ジニ・ディートリッヒはソーシャルメディア、および、コンテンツマーケティング業界のキーパーソンにインタビューを行うSpin Sucks Inquisitionを実施していた。また、Twitterのフォロワーにインタビューを行うコーナーもあった。
    7. 定期的に他のサイトのコンテンツをキュレートしているか? その場合、オーディエンスに受け入れられているか?
    8. ブログではどのようなトーンを採用しているか? 本物の人間が話をしているようなトーンが用いられているか?
    9. 文章に個人的な意見を少し盛り込んでいるか? 個人的な意見ばかりを詰め込むべきではないが、時折個人の意見を織り交ぜると、信頼感、そして、読者が共感を覚える個性を記事にもたらすことが可能だ。

    4. 記事以外のブログのコンテンツを精査する。

    コンテンツのフォーカスをブログの別の領域に広げよう。一貫したトーンが用いられており、良い印象をビジターに与えていることを裏づけておきたいところだ。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. Aboutページ」はブロガーおよび会社を適切に描写しているか? 記事と同じトーンを採用しているか?人気の高い記事へのリンクが含まれているか?
    2. 「リソース」にどのようなコンテンツがリストアップされているか? Eメール登録ページへのリンクが掲載されているか?
    3. ナビゲーションに「初めて訪れた方へ」セクションを用意しているか? (私もこのセクションの作成に取り掛かる必要がある)。新たにブログにやって来たビジターを案内する上で有効だ。何を読んでもらいたいのか考えよう。
    4. 「連絡先」情報は最新の状況を反映しているか? 必要に応じて、住所(と地図)、電話番号、Eメールアドレスを盛り込んでおこう。
    5. (妥当な場合)製品にアクセスするポイントを用意しているか?
    6. Eメールニュースターの登録は目立つか? 自信がないなら、母親に尋ねよう。コンピュータに詳しい可能性が低いためだ。母親が見つけることが出来ないなら、変更を加える必要がある。
    7. ブログで広告を受け入れているか? 受け入れている場合、フッターのリンクやその他の明白な手段を用意し、広告主を魅了しているか?
    8. アフィリエイトプログラムは明確に記されているか? 連邦取引委員会が求める適切な法律文を掲載しているか?
    9. その他の法律関連の細則は最新の状態が保たれているか? 忘れずにブログの下の著作権の日付を変えておこう。
    10. ブログで証言広告を提供しているか? 最新の状態は保たれているか?

    5. ブログのルック & フィール。

    このセクションではデザインの要素に注目する。デザインの要素は会社、もしくは、個人のブランドと合致していなければならない(ブランディングの経験が浅いなら、この記事で確認しておこう)。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. ブログのデザインに流行を反映させることは可能か? 手を掛けたくないなら、季節や祭日を反映させるだけでも良い。Googleはドゥードルを加え、ブランドのロゴを見せつつ、この取り組みを巧みに行っている。
    2. 削除することが可能なグラフィックの要素はあるか? 時間の経過とともに、ブログはガラクタの集まりになってしまう傾向がある。
    3. 期限の切れたオファーや広告は存在するか? ページを整理することを念頭に置いてもらいたい。どれがコンテンツなのか分からない状況は避けたい。
    4. ブログの色はブランドと一致しているか? 色を使って、ブログに清潔感をもたらすことは可能か?
    5. ブログに加えることが可能な最近撮影した写真を持っているか? 特にライターの写真、および、「About」ページに掲載する写真。
    6. 同じフォントを継続して利用しているか? 異なる要素の利用を減らすことは可能か?
    7. ボタンは目立つか? 視覚的なデザインのスタイルと一致しているか?

    6. ブログのコンテンツを最適化する。

    ブログの各コンテンツの効果を出来るだけ高くすることを目標に掲げてもらいたい。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. タイトルは読者をコンテンツに引き込んでいるか? 本文に進む読者は全体の20%しかいない点を肝に銘じておこう。
    2. 画像を少なくとも1枚記事に掲載しているか? 画像は検索およびソーシャルメディアを考慮して最適化されているか?
    3. オーディオ、動画、プレゼン、インフォグラフィック、PDF等の記事以外のコンテンツのフォーマットを加えているか? ブログを活用して、ポッドキャストや動画シリーズをサポートすると良いだろう。
    4. 情報を切り分けて、読みやすくなるように心掛けているか?
    5. 読者が目を通せるように、要点を提供しているか?
    6. モバイルデバイスを考慮した最適化を行っているか?
    7. コンテンツにSEOを実施しているか? 少なくとも、助っ人としてプラグインを利用するべきだ。
    8. 過去の記事やウェブサイトの別の領域にリンクを張っているか?

    7. ブログを大勢の人に読んでもらえる準備が整っているかどうか確かめる。

    記事を書き、投稿ボタンを押す以外にもブログには様々なタスクが存在する。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. 記事をどのぐらいの頻度で投稿しているか? Hubspotのリサーチによると、毎日投稿した場合の成果と週に2-3本投稿した場合の成果はほとんど変わらないようだ。
    2. 理想的なタイミングで投稿を行っているか? 自信がないなら、別の日に投稿してみよう。 コンテンツの焦点によって結果が多少変わる可能性があることを理解しておく必要がある。
    3. コンテンツを編集しているか? 文法と誤字脱字を確認する必要がある。自信がないなら、アン・ハンドリーの「Everybody Writes」に目を通しておこう。
    4. ブログに対する特別なテクニカルサポートを必要としているか? 必要としている場合、助けを求めることが出来る人がいるか?(因みに、私の場合、ウェブマスターのラリー・アーロンソンが該当する)
    5. 必要に応じて、他のライターやフォトグラファーの名前を掲載し、リンクを張っているか? 大学で論文を書くようなものだ。

    8. ブログのコンテンツの配信を最大限まで高める。

    ブログの読者がどれだけ大勢いても、コンテンツの配信をサポートし、出来るだけ大勢のオーディエンスに届いていることを確認する必要がある(アドバイスが必要なら、この37点のコンテンツ配信の選択肢を確認しておこう)。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. Eメールアドレス帳にアドレスが掲載されている人に毎回投稿をEメールで知らせているか? コンテンツ全体、または、一部を提供することが可能だ。イアン・クリアリはそれだけで満足せず、読者を魅了するためにオリジナルのEメール用コピーを作り、さらに、過去の関連する記事をキュレートしている。
    2. フィード(RSS)を読者に提供しているか? フィードは最新のツールとはかけ離れているが、フィードのユーザーは多くのコンテンツを読んでくれる傾向がある。
    3. ブログの記事を各種のソーシャルメディアでシェアしているか? 少なくとも、Facebook、Twitter、LinkedIn、Google+を利用するべきだ。
    4. Pinterestでブログの記事を掲載するピンボードを作ったか? BuzzFeedにはプラスに働いたようだ。
    5. 最新のブログの記事をウェブサイトで宣伝しているか?
    6. 必要に応じて、製品ページからブログの記事にリンクを張っているか?
    7. カスタマーサービスのEメール内からブログの記事にリンクを張っているか?
    8. 従業員にブログの記事をEメールで知らせているか?
    9. 従業員全員の仕事用のEメールの署名欄に最新の記事に向かうリンクを掲載しているか?
    10. とりわけソーシャルメディアでブログの記事を広告で補強しているか?

    9. ブログのコンテンツのクリエーターを評価する。

    ブログの作成プロセスを精査する必要がある。自分一人で全てのタスクを行っているとしても、このセクションに目を通して、新しいアイデアを得られるかどうか確認してもらいたい。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. ブログの取り組みを指揮するプロのエディターがいるか?
    2. 数名の熱心なライターを抱えているか? 仕事の一部になっているか?
    3. ブログの記事にブログの運営に携わっていない従業員を関わらせることは可能か? EメールのBCC、動画、写真を活用することが出来る点を思い出そう。
    4. 幹部の従業員はブログに関与しているか? 関与している場合、人間らしいトーンが用いられているか?(念の為に言っておくが、これはジョークではない)
    5. 顧客はコンテンツの作成に関与しているか? 関与しているなら、顧客に手を貸しているか?
    6. 有料でライターやインフルエンサーに寄稿してもらっているか?
    7. ゲスト投稿を認めているか? プロセスの管理に役立つ一連のガイドラインを定めているか?
    8. 他のサイトのコンテンツをキュレートしているか? コンテンツのキュレーションを誰かが担当しているか?
    9. まとめ記事を作成しているか? posts? 作っているなら、手順は定められているか?

    10. ブログでのエンゲージメントを促す。

    ブログをソーシャルメディアアクティビティの中心として活用しよう。ブログもオウンドメディアに該当する。

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリスト:

    1. コメントを促しているか? 記事の最後に質問を投げ掛けるだけで良い(ちなみにCopybloggerはコメントをGoogle+に移動している)。
    2. コメント用のプラグインを利用しているか? どれだけ注意していても、コメントスパムが投稿される可能性はある。私はDisqusを利用している。
    3. 自分、または、記事の著者はコメントに返信しているか? この取り組みはさらなる会話をもたらす。
    4. 記事で取り上げたことを本人に伝えているか? 脚光を浴びれば誰だって喜ぶ。
    5. ソーシャルシェアアイコンを用意しているか? ソーシャルシェアを増やす方法を学習しておこう)

    2015年版 実用的なブログ査定チェックリストを作成したのは、て新年を迎え、ブロガーとし新たなスタートを切ってもらいたかったからだ。(ブログをレベルアップさせたいなら、31通りのテクニックと例を紹介したこの記事を読んでおくことを薦める)。

    ただし、1度に全てを変えようとするのではなく、1つの領域を修正し、次の領域に進むアプローチを心掛けてもらいたい。適切な場合、テストを行って、変更や修正が理想的な結果をもたらしていることを裏づけると良い。


    この記事は、Heidi Cohenに掲載された「The Definitive 2015 Blog Assessment Checklist」を翻訳した内容です。

    圧倒的なボリュームではありますが、1つ1つ取り組んでいくことが大事&最終的な差別化につながると思います。地道に頑張りましょう。 — SEO Japan

    メディアより検索エンジンの信頼性が高い?!、スーパーボウル一色の米国、勢力拡大に熱心なSNS各社 – 米国発Web業界ニュース1月下旬号

    1月後半の米国発Web業界ニュースのまとめニュース。相変らず熱いスーパーボウル人気と、その他気になるニュースが盛り沢山。特にメディアの信頼性に関しては驚くべき結果が。。。 — SEO Japan

    The three zones where humans are vulnerable to brand overtures

    今週のウェブマーケニュースでは、・スーパーボウルのCM ・AOLが組織の再編成に着手 ・Facebookがダウン ・Facebookがリアルタイムのコンテンツと広告を強化し、Twitterが製品開発を強化 ・SnapchatとTumblrが新機能を導入 ・アメリカ人の生活に欠かせないポッドキャスト ・重要度を増すフリーランスのインフルエンサー ・マーケティング分析の考え方を支える新たな情報源 ・16点 ・オーセンティシティの重要性等の話題を伝える。

    それでは、デジタルマーケティング業界に影響を与える重要なリンクをまとめて紹介していく。

    毎週、経営者の方々が、最新の変化、レポートする価値のあるアイテム、そして、仕事で役に立つ可能性があるコンテンツを把握することが出来るように、テクノロジー、ソーシャルメディア、モバイル、デジタルコミュニケーション、そして、マーケティング業界の現在のイベントとトレンドに関するリンクを集めて、ニュースレターを提供している。ニュースレターを購読することも可能だ。

    また、Flipboardを利用しているなら、This Week in Digital Magazineを購読すると、同じリンクを手に入れることが出来る。

    インダストリー

    • 多くのブランドが、ソーシャルメディアやオンラインコミュニティから目に見える成果を得られず、困惑している。このことから分かるように、「メッセージを広める」や「自分の代わりに話してもらう」のではなく、実際に「参加」しなければならない。相互の信頼関係がなくては成果は現れない(Business Insider)
    • プログラム型広告の手ごたえを感じたAOLはセールスチームの再編成に取り掛かっている(re/code)
    • マシンコンピューティングがクラウドコンピューティングに負けたことを受け、IBMも大規模なリストラを行うと見られている(IT World)
    • Amazonは企業向けのEメールサービスを立ち上げ、エンタープライズEメールの分野に進出している(The Next Web)
    • スーパーボウル XLIXが間近に迫っている。と言うことは、スーバーボウル用の広告も公開が近づいていることになる。このリストに放映予定のCMが全て掲載されている(Esquire)
    • スーパーボウルの広告に興味がある方のために、Dish TVはリバースオートHop機能を人気の高いHopper CM飛ばし機能に搭載する。ただし、この機能にはCMを見る代わりに、肝心の試合をスキップしてしまうと言う欠点がある(WSJ CMO Blog)
    • かつて「誰を一番信用するか?」と言う問い掛けに対する答えは、「メディア」が大半を占めていたが、現在、検索エンジンを信頼している人の方が多いようだ(Marketing Charts)
    Results from the 2015 Edelman Trust Barometer

    プラットフォーム

    • Facebook
    • FacebookとInstagramが今週明けにダウンした – DDoS攻撃の被害を受けたと一部の専門家は見ているが、Facebookはこの推測を否定している(TechCrunch)
    • FacebookはSuper Bowlハブページを開設した。この一大スポーツイベントに関連する全てのコンテンツはfacebook.com/superbowlに掲載される(The Verge)
    • さらに、Facebookはスーパーボウルの試合中にユーザーの話題を基にリアルタイムの広告ターゲティングを実施し、Twitterに正面から戦いを挑む(Reuters)
    • まず、YouTubeに狙いを定め、次にTwitterに挑戦した。そして、今度は、iPhoneのユーザーにロケーションベースのアドバイスを送る機能を導入し、YelpとFoursquareにターゲットを絞った(Venture Beat)
  • Twitter
  • Snapchatは各種の編集チームからコンテンツを見つける手段、Discoverを導入した。750,000ドル(約800万円)の広告料金も含まれると私は見ている(Snapchat 公式ブログ)
  • Pinterestは男性ユーザーを増やす必要がある – そして、そのために「女の子チック」なアイテムを取り除く覚悟があるようだ(Venture Beat)
  • Mediumは広告契約をインプレッションに応じて決めるのではなく、TTR(読まれた時間の合計)で決める(AdAge)
  • Mediumは競争に参加することが出来るのだろうか?Tumblrが長い文章を掲載することが可能な機能を導入する。ただし、gif好きのTumblrユーザーが長文形式のコンテンツを受け入れる準備が出来ているかどうかは不明だ(The Next Web)
  • コラボレーティブエコノミー

    • Uber エコノミー – この会社は正規雇用の機会を破壊し、パートタイムの生き地獄へと社会を導いているのだろうか?それとも、アメリカで最も独立した労働者に力を与えているのだろうか?(The Atlantic)
    • 今年は多くの「_____版Uber」が登場しそうだ。配送版UberのRoadieもその一つだ(TechCrunch)
    • ソーシャルメディアのインフルエンサーが注目を浴びていた時代があった。コラボレーティブ/メイカー運動により、より直接的なインパクトを与える影響力を持つフリーランサーの集団が生まれつつある(Web Strategy)

    オーディオ

    指標/計測/ビッグデータ

    コンテンツ

    その他の重要な記事、動画 & オーディオ

    • アンドリーセン・ホロウィッツは気になっている16点のトレンドを挙げている。全体的に質の高いカテゴリーで構成されているので、一つずつチェックしていくことを薦める(a16z)
    • ブログのパイオニア的存在、アンドリュー・サリバンがブログを辞める決断を下した。15年間に渡って1日も休むことなく記事を作成したが、自分の生活を取り戻したくなったようだ(The Dish)
    • オーセンティシティ(信憑性)に関するアイテムを2点紹介する — 「オーセンティシティパラドックス」は、経営者がオーセンティシティの力と限界を理解する重要性を説いている。オーセンティシティの管理: 優れたリーダーシップの矛盾は、自分の力と限界の理解、そして、適切なタイミングでの感情のコントロールを語っている(Harvard Business Review)
    • 商標分析家のスコト・ギャロウェイがイノベーションの四天王: Amazon、Facebook、Apple、Googleの盛衰、そして、今後のマーケットにおける意味を15分間の考えさせる動画の中で論じている。特に、3つのポイントに注意する必要があるようだ:
    • 生存本能(頭)
    • 愛する能力(心)
    • 繁殖の欲望(性欲)



    最後まで読んでくれた方のために、上の動画で取り上げられていた収益増加に役立ちそうな発言をピックアップしておいた。

    「胴より下に下がると、マージンは良くなっていく」


    この記事は、Scott Montyに掲載された「This Week in Digital January 30th 2015」を翻訳した内容です。

    元々日本と比べてメディアへの信頼度が低い米国ですが(というか、日本が高すぎる?)、検索エンジンの信頼性が上回るとは、、、メディアによって取捨選択され独自の視点で書かれた情報よりは、自分で自由に調べられる、という点が評価されているのかもですが、Googleのアルゴリズムである程度取捨選択されてもいるわけですし、上に出ている情報が必ずしも正しいということではありません。自分で検索したからといって、信頼しすぎないように気をつけたいところですが、意外とそんな人が多そうな怖さも感じる結果でした。 — SEO Japan

    SnapChatの広告は最低800万円、Amazonが映画製作進出 – 米国発Web業界ニュース1月号

    今年最初の米国最新ウェブ業界ニュースをお届けします。最初のふさわしくSNSからネイティブ広告、共有経済まで豊富な話題が満載。 — SEO Japan


    Global internet, mobile digital and social usage 2015 by country
    今週のウェブマーケニュースでは、・世界のソーシャル & デジタル事情 ・ソーシャルプラットフォームの利用頻度 ・ティーン世代によるソーシャルメディア論 ・Amazonが映画製作に進出 ・Snapchatが堂々と多額の広告掲載費を要求 ・ツイートを見逃す問題をTwitterが解決 ・ウーバーノミクスの危険性 ・オーディオの重要性 ・ビッグデータに対処する方法 ・デジタル化を進めるNew York Timesの現状等の話題を伝える。

    それでは、デジタルマーケティング業界に影響を与える重要なリンクをまとめて紹介していく。

    毎週、経営者の方々が、最新の変化、レポートする価値のあるアイテム、そして、仕事で役に立つ可能性があるコンテンツを把握することが出来るように、テクノロジー、ソーシャルメディア、モバイル、デジタルコミュニケーション、そして、マーケティング業界の現在のイベントとトレンドに関するリンクを集めて、ニュースレターを提供している。ニュースレターを購読することも可能だ。

    また、Flipboardを利用しているなら、This Week in Digital Magazineを購読すると、同じリンクを手に入れることが出来る。

    インダストリー

    • ティーン世代のソーシャルメディアに関する見解を取り上げた二部構成の記事は実に面白い(一部だけでも十分に面白い)。ソーシャルメディアが20歳以下のユーザーにどのように見られているかが、描かれている。10台のユーザー達は、Facebookは終わったも同然と考え、Instagramに心酔し、Twitterには大人と同じ様に当惑し、Snapchatに期待し、本名を公開したくないならTumblrを選び、ブログにはMediumを使い、Google+をゴーストタウン扱いし、YouTube、Vine、そして、Redditで多くのコンテンツを消化している(Medium)
  • 最新のレポートによると、ミレミアム世代に接触したいなら、Snapchatに狙いを定めると良いようだ。このレポートには、Snapchatのユーザーおよび未知の世代のデータが詳しく掲載されている(eMarketer)
    • Netflixはオリジナルの番組を作る決断をしたが、 Amazonはその上をいき、年間で12本の劇場映画を作るようだ(Business Insider)
    • 以前よりも複数のソーシャルメディアを利用する人が増えたことは、特に驚くようなことではない。どのソーシャルメディアの人気が高いのか、どのぐらいの頻度で利用されているのか、複数のソーシャルメディアプラットフォームをどのように利用しているのかを調べるリサーチが新たに行われた(Pew Internet)
    • 世界のデジタル業界およびソーシャルメディア業界に関する最新の総合的な情報がリリースされた。地域、国、デバイス、Eコマース、ソーシャル、デジタル、利用時間、ウェブトラフィック別でデータが提供されている(We Are Social)

    プラットフォーム

    • Facebook
  • Twitter
    • 取り残される心配はもう不要だ。Twitterが「見逃し阻止」機能、Recapの展開を始めている。これでスマートフォンを手放していた数秒のうちに投稿されたツイートも見逃さずに済む(Twitter)
  • FlipboardはPromoted Itemsを引っ提げネイティブ広告ビジネスに乗り出した(re/code)
  • Pinterestは問題を抱えている。ユーザーの71%は女性であり(インターネットユーザーのうち女性が占める比率は42%)、男性ユーザーを増やす必要がある(WSJ)
    • Forrester Research曰く、広告収益の増加を目指す前に、– とりわ広告ターゲティングにおいて — Pinterestには解決するべき課題があるようだ(Target Marketing Mag)
  • Google+にとって良くないデータが出てきた — Googleが抱える22億名のユーザーのうち、Google+を頻繁に利用しているユーザーはたった9%しかいない(Business Insider)
  • 世界はモバイル化へと進んでいるため、矛盾するかもしれないが、WhatsAppをウェブブラウザでも利用することが出来るようになった(WhatsApp)
  • それぞれのチャンネルに特徴がある。マルチチャンネルを基調としたソーシャルメディア戦略を検討したことはあるだろうか?(SHIFT Communications)

    コラボレーティブエコノミー

    • Uber
  • メッセージアプリのLineが日本で配車サービスに乗り出す。この業界を揺るがす台風の目になりそうだ(Venture Beat)
  • Airbnbは写真の画質を向上させるため、スキャンテクノロジーを利用する(Mashable)
  • アプリの製作費を必要としている人のためのアプリは存在しない。しかし、アプリのクラウドファンドを実現するためのアドバイスなら存在する(Crowdfunding Hacks)
  • ジェレマイア・オヤンはコラボレーティブエコノミーのスプレッドシートを継続してアップデートしている。最新版には、資金調達、業界のスタッツ、そして、ブランドの展開が盛り込まれている(Web Strategy)

    オーディオ

    計測基準/測定/ビッグデータ

    法律/人事

    コンテンツ

    重要な記事、動画 & オーディオ


    この記事は、Scott Montyに掲載された「This Week in Digital January 23rd」を翻訳した内容です。

    1月も終わり、気力も知力も全開で進んでいかないと取り残されそうな2015年でした。 — SEO Japan

    コンテンツマーケティング調査レポート2015、ホワイトペーパー版を公開しました。

    先日公開した2015年版コンテンツマーケティング調査レポート、それなりに反響があり何よりでした。今回、ホワイトペーパー版を新たに作成しましたので、ここに紹介させていただきます。 — SEO Japan

    コンテンツマーケティング調査レポート2015年ホワイトペーパー版

    ホワイトペーパー版では、「コンテンツマーケティングの目的と対象」や「取り組んでいる手法や運用について」など、スライド版の調査レポートではお伝えしきれなかった企業規模別の結果を交えつつ、より詳しい情報を掲載しています。ホワイトペーパーはダウンロードして印刷することも可能となっています。オンライン/オフラインどちらでも利用できるコンテンツマーケティング調査資料として是非ご活用ください

    せっかく時間をかけて調査を行ったので、あの手この手で二次三次活用していきたいと思います 汗 これこそ、まさに、コンテンツマーケティングですよね?! — SEO Japan [G+]

    出口戦略を考える前に

    2015年の日本、スタートアップブームは今年も続くでしょうか?スタートアップ起業家の中にはVCと話す機会がある方も多いでしょうが、その際、問われる質問の一つがいわゆる「出口戦略」。それをきちんと考慮していないと、起業家としてバカにされかねない要素でもありますが、そもそも果たしてそんな風潮は正しいのか?という問いをハブスポット創立者でもある成功した起業家自身が語ります。 — SEO Japan

    早い段階の会議で、VCに、出口戦略を問われたら、一番近い出口に向かって、歩く、いや、ダッシュしよう。

    投資家には、投資から撤退するアプローチよりも、マーケットに参入するアプローチに関心を持ってもらいたいはずだ。

    幸いにも、スタートアップの世界では、以前ほど出口「戦略」に関する議論は聞かれなくなった。かつては、出口戦略を語らずに、事業計画を完成させることは出来なかった。その場合も、結局、毎回同じ2つのオプションからの選択を迫られたのであった。1. 買ってくれる可能性のある会社のリストを作る 2. 株式を公開する。exit icon

    現在、大半のテクロノジー関連の起業家は、出口戦略に関する詳細な議論どころか、事業計画書すら作成しない(誰も読まないため、良い判断だと言えるだろう)。

    以下に、出口戦略が矛盾していると私が思う理由を挙げていく。

    事業を行う目的は、顧客に対して何らかの価値を築くことにある — その結果、関係者に対するメリットがもたらされるのだ。起業に挑戦する際は、「駄目だったら、どうやって逃げればいいのか?」ではなく、「どうすれば成功させることが出来るのか?」を問うべきである。

    飛行機、映画館、そして、酒場に入る時は、出口を確認することを薦めるが、マーケットに参入する際は必要ない。

    価値を築き上げるにはどうすればいいのか?、顧客候補に接触するにはどうすればいいのか?、– そして、競合者と一線を画すにはどうすればいいのか?に対する答えを得るための戦略の構築にエネルギーを使ってもらいたい。実際に撤退する必要性に迫られたら、出口を探せばよい。

    因みに、個人的には、スタートアップの撤退には悪い印象を持っていない。実際に、撤退は日常茶飯事であり、スタートアップの世界におけるライフサイクルの一環である。私は双方の立場を経験したことがある(スタートアップの売却、スタートアップの買収)が、起業家が、不自然な形で、撤退計画を練らされ — 誤って、「戦略」と呼ばれるケースの方がよっぽど問題だと思う。


    この記事は、OnStartupsに掲載された「Exit Strategy Is An Oxymoron」を翻訳した内容です。

    中途半端なVCに限って、「それで出口戦略は?」と偉そうに聞いてくる気もしますけど、自分の事業を成功させる自信があれば堂々と「そんなこと考えていません」と言い切ってやりましょう。 — SEO Japan [G+]

    スマホECのコンバージョン率改善講座:効果的なスマホデザイン実例

    少し前にスマホECのコンバージョン率改善、特によくあるユーザビリティ上の問題と解決策についての記事を紹介しました。第二弾として最新のスマホデザイントレンドを紹介する記事もあったのですが、何故か配信し忘れていたので汗、改めてここに紹介させていただきます。 — SEO Japan

    How to Make Mobile eCommerce Convert: What’s Effective In Mobile Design Right Now

    この投稿は、モバイルのコンバージョンに関する2部構成の記事のパート 2に該当する。パート 1では、モバイルコマースサイトでよく見られるユーザビリティの問題、そして、修正する方法を説明した。

    パート 2では、モバイルコマースの最前線 — ユーザーテストで判明した、eコマースを根本から変える可能性を秘めたトレンドを紹介する。

    サイト、そして、マーケットは、それぞれ異なる特徴を持つ。特定して、徐々に絞り込んでいく必要のある小さなユーザビリティの問題は、無限に存在すると言っても過言ではない。

    このプロセスは、デスクトップでは数年を要した。モバイルでも同じように時間がかかると考えられる。我慢し、積極的にテストを実施して、ユーザーが動けなくなる場所、そして、その理由を正確に理解しなければならない。

    PCの登場により、会計および文書の処理を見直さなければならなくなったように、モバイルデバイスの台頭により、買い物の仕組みを考え直さなければいけなくなったのだ。

    Custoraによると、モバイルコマースの決済の額は、2010年の時点では、22億ドルであったものの、2013年には428億ドルに激増しており、2014年の年末には、500億ドルに達すると見られている。見て見ぬふりをすることは、もはや許されないレベルに達している。

    Custora-mobile-report-revenue-600x219

    弊社、User Testingは、多数のモバイルコマースのユーザーテストを実施し、効果的なモバイルUXにおける3つの目立つトレンドを発見した:

    1. 検索と閲覧を歓迎する

    Welcome Shopping & Browsing

    ビジターは、通常、次の2つの理由のいずれかの理由でモバイルコマースサイトにアクセスする:

    1. 製品を見ながら、楽しく買い物をしたい
    2. 購入を検討している特定の製品を直接確認したい

    明らかに、この2つの動機は矛盾している。「見る」は、のんびりと楽しむ行為であり、一方の「買う」は、特定の製品の情報に手っ取り早くアクセスすることを望む。

    上の画像は、洋服を販売するサイトのモバイル版であり、「買う」と「見る」の双方に対応している。

    ホームページには、目立つ検索ボックス(単純に「検索する」ではなく、問いかけている)が掲載され、さらに、店舗を探すツール、ホームボタン & ログインアイコンが用意されている。

    Tillys top navigation

    下の方には、無料配送を強調するメッセージに加え、イメージの半分を表示し、閲覧するユーザーに対して、下方向にスワイプすると、ストアの売り場に向かうイメージが表示されることを示唆している。

    半分だけ表示された画像は、「奇妙」に見えるかもしれないが、ページの下にスワイプする上で効果が高いことを、多くのモバイルサイトのディベロッパーは把握している。

    tillys scrolling navigation

    モバイルのデザインにおいて、最初の画面に表示する機能とボタン、そして、サブメニューや二次的なスクリーンに隠す機能とボタンの決定は、非常に難しい。

    例えば、eBayのモバイルサイトは、モバイルのビジターにとって、サイト検索が最も重要な機能の一つに数えられる点を理解しており、検索バーをページ上部の目立つ位置に配置している(さらに、ネイティブアプリのインストールを促すコールトゥアクションを掲載している。後ほど、アトリビューションを理解する上で、これは欠かせないアイテムとなる)。

    eBay mobile

    理想を言えば、モバイルのショッピングサイトやアプリの上部に配置する機能は、ユーザーの意図に合わせたいところだ。ユーザーが、「見る」気分なら、多くの製品の画像を掲載し、ストアの売り場の移動を楽にする構造が求められる。ユーザーが「買う」気になっている際は、絞り込み、そして、購入を促す情報を表示するべきである。

    しかし、どうすればユーザーの気分を把握することが出来るのだろうか?心を読むことは出来ないため、完璧な答えは存在しない。それでも、ユーザーの意図を推測することは可能である。例えば、過去に閲覧したことがあるユーザーは、今後も閲覧する可能性が高い。

    下の例では、「click the arrow for more like this」(矢印をクリックすると似ている製品が表示されます)は、「買う」モードにユーザーが入っていることを示唆する目安になり得る。Welcome Shopping & Browsing

    具体的な製品をすぐに検索するユーザーは、「買う」気があり、適切に対応する必要があると言える。

    履歴がない場合、ランディングページや最初のスクリーンをどちらの気分にも対応させるようにデザインし、選択を介して意図を表明してもらうことが出来る。Toys R’Usは、この取り組みを賢く & さりげなく実施している。

    mobile-toysrus

    image source

    ニーズが変わる、もしくは、検討違いであった時のことを考えて、モードを楽に抜け出す手段をユーザーに用意しておこう。昨日「買う」気になっていたとしても、今日は「見る」気分になっている可能性もあるためだ。

    2. デバイス間の買い物の仕組みを理解する

    app-web

    これは、最近のモバイルコマースの調査において、とりわけ注目を集めている領域である。購入のプロセスが単一のデバイスに限られないことが明らかになってきたのだ — つまり、スマートフォン、タブレット、そして、コンピュータをまたいで購入が行われる。

    モバイルコンピューティングの分野を開拓した企業は、各種のデバイスが占めるユーザーの「スペース」を重視していた。スマートフォンはポケットやハンドバッグに入れられ、短時間のセッションに用いられる。コンピュータは、ユーザーが腰を落ち着けている際、比較的長く、集中して用いられる。

    タブレットの居場所に関しては意見が割れているが、家のソファーのサイドテーブルの上に置かれ、テレビと注目を巡って争っていると言う意見が主流だ。

    Tablet and smartphone access by location  - Source - Forrester Research (1)

    購入プロセスは、3つのデバイスにまたがって行われる可能性がある。

    例えば、靴に言及するメッセージが友達からスマートフォンに送られてくる。日中、ユーザーはこのメッセージをノートブックでチェックする。そして、夜になって、ワインを飲みながら、タブレットを介して、靴を注文する。

    ショッピングの最適化を行うBloomreachは、プロム(卒業ダンスパーティー)のドレスの買い物には、2つのデバイス、そして、2名のユーザーが関与することを発見している。候補のドレスを娘がスマートフォンで探し、母親がコンピュータを使って、価格をチェックし、購入を行う。

    以下の動画を見れば、この買い物の仕組みを飲み込めるはずだ

    このタイプの購入プロセスを理解することに苦労している企業は多い。従来の分析では、コンピュータでドレスの購入が行われたと言う結論が出されるが、実際には、スマートフォンとコンピュータが関係している。

    従って、複数のデバイスを利用する人物を計測することが可能な高度な分析が必要であり、また、双方のデバイスの買い物が、容易に連携するようにデザインするべきである。

    編集者注: この分析を行う上で、KISSmetricsMixPanelHeap Analyticsは有効だ。

    複数のデバイスにまたがる買い物の行動をテストするため、ユーザーテストを設定することも可能だ。

    ネイティブアプリを用意すると、この流れを回避することが出来る。ネイティブアプリでは、(分野によって)毎回ユーザーにログインさせる、あるいは、購入を行う前にログインを求める。

    この例では、Amazon Localからバーモントの週末旅行に関するeメールが送信されている。購入を完了するため、表示された画面を以下に掲載する。

    ステップ 1 — 最初のEメール

     

    offer email

     

    ステップ 2: 提案を見る場所

    アプリがインストールされると、Amazon Localは、たとえ厳密には「ログイン」していなくても、インストールされたデバイスのユーザー & 場所等を常に把握することが可能になる。アプリがインストールされていると、Amazonは、Eメールが開かれた時間、クリックされたリンク、アクセスされたページ等を理解する。

    この流れの最後に行われる「ログイン」の指示は、実際にログインを促すよりも、支払いを安全に行うために提供される。

    viewing option screen

     

    ステップ 3: モバイルの製品ページ

    ご覧のように、写真、レビュー、「See Options & Buy」が、このページの主な要素になっている。

    mobile product page

     

    ページをスクロールしていくと、追加の設備、その他のパッケージのオプション、そして、目的地への地図等、テキストによる詳細が表示される。しかし、7枚の写真、3.5の星による評価 & 価格が掲載されていれば、ほとんどのユーザーは、クリックして次のページに向かい、もう少し絞り込みを行うはずだ。

    また、しっかりと整備されたナビゲーションにも注目してもらいたい。画面左上にあるAmazon Localの隣の左向きのV字型マークを除き、全てのアイテムが明白である。

    また、製品ページのナビゲーション内の唯一のメニューが、右側のシェアのオプションである点にも注意してほしい。ここでは、ユーザーが、テキスト、ソーシャルネットワーク等を介して、シェアを行う度に、個別のシェアIDが最後に生成される。

    最後に、シェアされたリンク経由のサインアップに関するデータが提供され、大方、電話帳のデータ & 他のログインしたユーザーの配送のデータに対する分析が行われ、(トミーが妻にこのツアーに関するページをシェアしたように)同じ家庭の2名のユーザーが、お互いに特売セールを共有しているかどうかの確認が行われる可能性がある。

    ステップ 4: 購入オプションのページ

    offer screen

    このページは、このままでも十分に分かりやすいが、このタイプのページからは、ユーザーの収入のレベル、買い物の好み、そして、このケースでは、旅行の割くことが出来る期間等の情報も得られる。

    すると、今後、モバイルUXのオプションをカスタイズし、総合的なパーソナライズされたマーケティングの取り組みを改善することが可能になる。

    ステップ 5: ログイン

    login screen

    先程も触れたように、実際にログインを求めるよりも、どちらかと言うとセキュリティ対策に近い。

    当然、マルチデバイスの買い物をデザインする方法は他にも数多くあり、その中には、この方法よりも簡単に実装できるものもある。

    書籍「Designing Multi-Device Experiences」の中で、Googleのデザイナー、マイケル・レビンは、自分自身とのシェアの仕組みを例を挙げて説明している。

    料理サイトのAllRecipesは、コンピュータで表示されると、レシピを探す意図を考慮して、最適化される。スマートフォンでは、レシピが選択されると、選んだレシピ(左下)から生成された買い物リストを作るために用いられる。その後、キッチンで、タブレットを使って、料理の手順を表示する(右下)。

    Multi-site experiences

    この類のマルチデバイスのUXは、モバイルとデスクトップのプラットフォームの良いところを失わずに、その能力をフルに活かしている。モバイルのUXを考え直すなら、この点を考慮すると良いだろう。

    3. スマートフォンはスマートフォンらしく

    大半の買い物サイトのモバイルコンバージョンを改善することは可能だが、モバイルのスクリーンに合わせてウェブの買い物を調整するよりも、モバイル固有の力を活用する新たな枠組みの買い物を作る方が、モバイルコマースを大幅に改善することが出来る。

    スマートフォンの即時性、そして、個人に特化した特徴を活かしたフラッシュセールもその一つである。例えば、インターネット販売サイトに関するこの記事の中で、Rue La LaのCTOは、売り上げの半分をモバイルデバイスが占めていると報告している。フラッシュセールサイトのGiltは、2012年、平日の売り上げの25%、そして、週末の売り上げの30%は、モバイルで発生していると報告していた。

    Gilt Mobile App

    また、モバイルデバイスと実際の店舗の間の情報交換において、大きなチャンスをもたらす。

    長い間、店内で用いられる場合、スマートフォンは敵対視されていた。店内で製品を見るものの、インターネットで注文されてしまうためだ。これは店舗にとってはリスクだが、弊社が行ったテストでは、買い物を助けるツールとして、スマートフォンを利用するアプローチを試す小売業者が増えつつあることが、明らかになっている。例:

    • 店員を探し回ることなく、製品の詳細を調べられるようにする(その一つとしてQRコードが用いられている)。
    • 会計に時間がかかる場合、製品をオンラインで注文し、配送してもらえるようにする。

    モバイルショッピングにおいて、ここ最近、とりわけ注目集めている実験がある。それは、Amazonの最新のFire Phoneに搭載されているFirefly機能だ。Fireflyは、製品の写真や名前を認識し、すぐに注文することが可能なアプリである。ソフトウェア会社の中には、このタイプのアプリを過去に試した会社もあるが、スマートフォンに組み込んだのはAmazonが初めてであり、しかも、専用のハードウェアのボタンまで用意している。

    User Testigが実施したFire Phoneのテストでは、Fireflyに幾つか問題があることが判明した。 ロゴが明白に見えない場合、製品を認識することが出来ず、また、スキャンした製品ではなく、似ている製品に導いてしまうこともある。それにも関わらず、スマートフォンの機能の中で、最も人気が高い機能に選ばれたのはFireflyであった。

    Amazon Firefly

    ミントの箱を認識するAmazonのFirefly。スクリーンの一番下に製品のリストが表示されている。タップすると、製品のレビューを読むことが可能であり、また、Amazon.comを介して注文することも出来る。

    Firefly、そして、この系統の製品は、買い物のプロセスにおいて、かつてない強烈なインパクトを与える可能性がある。モバイルショッピングの未来は、ショッピングアプリの改善ではなく、ショッピングがデバイスの機能として設けられたスマートフォンそのものなのかもしれない(要するに、デバイスが店にアクセスするために用いられるのではなく、デバイス自体が店になる)。

    これは地球上の全てのオンラインコマースサイトにとって、破壊的な変化をもたらすポテンシャルを秘めている。小売業者は、このタイプの最新のテクノロジーを注視し、どのような影響を与えるのか調査するべきである。また、AmazonのFireflyアプリの導入も検討する価値がある。このアプリは、独自の拡張機能を加えることが可能なAPIを持っている。

    実在する店舗においては、恐れるよりも「展示」することが肝要だ。2013年にコロンビア大学が発表した調査では、モバイルデバイスによるサポートを受けた買い物客のうち、ひっきりなしに最安価格を探している客は、6.1%のみであった。

    five types of mobile shoppers

    モバイルの補佐を受けている消費者の大半が、今でも、最高の買い物の体験を求め、店舗内での買い物を好んでいる点は、意外な事実として受け止められるかもしれない。

    いずれにせよ、Amazonやその他の企業が、モバイルデバイスでの買い物に革命を与える方法を編みだし、慌てて追いかけなければならなくなる前に、今すぐにこの実験を行うべきである。

    結論: モバイルコンバージョンの行動計画

    モバイルコンバージョンの問題は、すぐに解決することが出来るわけではない。簡単に修正することが可能な単一の問題ではなく、多くの小さな課題が存在する。モバイルサイトのデザインは、デスクトップよりも難易度が高い。なぜなら、スクリーンが小さく、モバイルのベストプラクティスが、いまだに見つかっていないためだ。

    モバイルに不慣れであるため、多くの企業は、アウトソースする、もしくは、適応可能なデザイン等の単一の解決策に力を入れる傾向が見られる。

    このアプローチは危険である。モバイルは、Eコマースのトラフィック全体から見ると、まだ未熟だが、急速に増加を続けている。FacebookやYelp等、一部の会社は、モバイルがビジネスの大部分を占めていると報告している。モバイルを準国民として扱うEコマースを提供する会社は、モバイル化が加速する中、自らを危険な状況に追い込んでしまう。

    以下に、モバイルサイトを最高の状態にする方法を紹介する:

    1. 用語を標準化する

    standard language

    ストアで利用する用語を、顧客が利用する用語と一致させる必要がある。これは、製品を特定するために用いるタグとメニューに、そして、ストア内のナビゲーションに用いるボタンの名称にも該当する。自信がない際は、一流の大きなEコマースサイトで利用されている用語を用いると良いだろう。大半の消費者は、この用語を見慣れているためだ。

    2. メニューの利用を制限する

    mobile menus

    モバイルサイトでは、(それぞれのリストが1つのスクリーンを埋め尽くす)2段階のメニューを超えるメニューを作るべきではない。2段階以上のメニューを作る必要があるなら、2つ目の後にランディングページを設け、ビジターを正しい場所に導く必要がある。デパートのエレベータのようなメニューを意識すると良いだろう。

    3. 全てタップ可能にする

    Untappable items

    モバイルの枠組みでは、戻る、進むではなく、タップ & 編集が主流である。請求先住所や配送先の住所等を、インターフェースから直接編集することが出来る環境を作ってもらいたい。

    4.デスクトップ版のサイトへのアクセスを与える、ただし奇襲は避けること

    target view desktop

     

    モバイル版サイトでは掲載されていない重要な情報を考慮して、デスクトップ版のサイトの閲覧を望むユーザーは多い。だからと言って、デスクトップ版を無理やり押し付けるのではなく、サイトのフルバージョンを表示するリンクを与えるべきである。

    5. 2つのタイプのモバイルビジターに合わせる

    express mobile

    「買う」ビジター & 「見る」ビジターに対して、異なるルートを提供し、UXを調整しよう。上の画像では、「Sale」ボタンをタップするビジターは、様々な売り場を閲覧するビジターよりも、早く購入すると考えられる。

    モバイルは、即時性、そして、パーソナライゼーションを土台としており、モバイルの顧客の閲覧パターンを分析し、「見る」から「買う」に切り替わるタイミングを見出し & 質的なフィードバックループを使って、顧客がモバイルデバイスでの買い物をスムーズに行うために何が必要なのか学ぶと良いだろう。

    6. モバイルの長所を利用する

    off-season

    モバイルデバイスでの買い物は、「触れる」を実感することが出来る。モバイルデバイスをコンピューターに苦労して変えようと試みるのではなく、モバイルの長所を考慮して最適化しよう。楽しく利用することが可能であり、サイトで「遊ぶ」とご褒美を貰える感覚をユーザーに与えてもらいたい。まだ実施したことがないなら、フラッシュセールの実行を薦める。

    7. 買い物を複数のデバイスに統合する

    google-universal-analytics

    デバイスのタイプをまたがってユーザーを追跡し、発見や買い物のセッションをシェアしやすい環境を作って、後に別のデバイスで再開してもらおう。

    まずは、ユニバーサルアナリティクスを試すと良いだろう。しかし、KISSmetricsHeap Analytics等のツールを使うと、さらに明確に全体像をとらえることが出来るようになる。

    8. モバイルを考え直す

    これは最も難しい。しかし、最も重要でもある。モバイルが買い物のプロセスを変える仕組みを学ぶ必要がある。また、Firefly等の実験を調査し、実際の店舗を運営しているなら、モバイルが店舗内の買い物を補う方法を試してもらいたい。

    スマートフォンのユーザーが、どのようにコンバートするかではなく、ストア全体がどのようにコンバートするのかを考えるべきだ。

    9. 思い込みに頼らず、何でもテストする

    デスクトップにおいて、Eコマースサイトが成功を収めているなら、オンラインショッピングにおける「するべきこと/さけるべきこと」をある程度推測することが出来る。その一部は、モバイルにおいても的を射ているかもしれないが、中には完全に誤っていることもある。

    残念ながら、事前に正誤を判断することは出来ない。 モバイルでは、分析およびユーザーテストと仮説を組み合わせて、テストする必要がある。分析データは、ユーザーがどんな行動を取っているのか、そして、ユーザーテストは、なぜその行動を取っているのかを教えてくれる。

    特にモバイルアプリを作っている場合、テストは尚更重要である。ウェブの世界では、原案のウェブサイトをリリースし、改善を繰り返すアプローチが許される。一方、モバイルアプリでは、一度、または、二度試してうまくいかない場合、ユーザーは利用を止める。オンラインのレビューは、初日からユーザーを満足させることの出来ないアプリに容赦なく罰を与える。

    従って、とりあえず立ち上げて、修正を繰り返すのではなく、App Storeに提出する前に、開発のプロセス全体を通して、早く、何度もテストを行うべきである。


    この記事は、ConversionXLに掲載されたHow to Make Mobile eCommerce Convert: What’s Effective In Mobile Design Right Now」を翻訳した内容です。

    実例ベースの解説とアドバイスが満載、モバイルサイト運営やデザインに関わっている人はじっくり読みたい記事でした。 — SEO Japan

    コンテンツショック! もしくは、コンテンツマーケティングの終焉

    私が最近愛読しているブログの1つにコンテンツマーケティングをはじめとして様々なマーケティング系の記事を投稿している{grow}があります。今回、翻訳記事配信の許可をいただけましたので、今後定期的に投稿していきたいと思います。1本目は、コンテンツマーケティングの終焉をいきなり示唆する?!「コンテンツショック」問題に関する記事を。実は米国で昨年前半に投稿され、大きな話題を呼んだ内容なのですが、コンテンツマーケティングの本格的ブームがこれからという日本で今がまさに旬な内容につき、改めてここに紹介させていただきます。 — SEO Japan

    content shock

    これからコンテンツマーケティング(現在、最も大きな注目を集めているマーケティングのトレンド)が、多くの企業にとって長期的な戦略には向いていない理由を説明していく。

    経済に関する良質な議論に共通することだが、私の考えは、供給と需要と言う非常にシンプルな概念に基づいている。供給が需要を上回ると、価格は下落する。しかし、コンテンツマーケティングの世界では価格が下がることはない。なぜなら、コンテンツの「価格」は既に0円だからだ。そう、私達はコンテンツを無料で提供しているのだ。つまり、コンテンツを見てもらうために、実際にはコンテンツを作る側がお金を払っていることになる。また、コンテンツの供給が爆発的に増加するにつれ、限界までコンテンツの量を増やすために、顧客にさらに多くの額を支払わなければならない。

    お金を払ってコンテンツを見てもらう…無茶苦茶なことを言っている、と思うかもしれないが、既にその無茶苦茶なことを私達は実施している。これから詳しく説明していく。

    お金を払ってコンテンツを読んでもらっている

    1997年、初めて仕事用のラップトップコンピュータを手に入れた。このコンピュータ、Gridはまるでレンガのようなデザインであった。家にこのコンピュータを持ち帰り、電話回線に接続すると、あの忘れ難きAOLならではのキーキー & シューシューと言う音が鳴り、私はインターネットに初めてアクセスした。

    僅かなコンテンツを調査していると、NASAの写真付きのファイルを発見した。リンクをクリックすると、5分がかりで写真がスクリーンにダウンロードされていった。

    この発見に興奮した私は「早く!こっちに来て!電話線を通して写真が送られてきたんだ!」と妻と子供を大声で呼んだ。

    当時 — あらゆる — コンテンツにアクセスすることが出来る力は、感動ものであった、。コンテンツに飢え、この新しい電子の経路を通して得られるもの全てに私達は驚いていた。

    ここで、2009年まで時計の針を進める。私が本格的なコンテンツクリエイターになった年だ。当時、ウェブにはコンテンツを置くスペースが割と空いていた。Red Bullはメディア会社ではなく、飲み物の会社であり、Chipotleはメキシコ料理のレストランであり、クレイアニメのスタジオではなかった。また、ブロガーの人数は現在と比べて1/3程度で、ポッドキャスト、動画、Pinterest、Facebook、そして、Instagramのクリエイターに関しては、さらに少なかった。

    2009年、ブログの読者に読んでもらうコンテンツを作るため、5時間を私は費やしていた。競合するコンテンツが少ないだけでなく、目を通してもらえるコンテンツが劇的に増えていったため(ウェブ、ソーシャルメディア、そして、モバイルデバイスへと読者が詰めかけ、コンテンツを読む時間が増えていったことが要因)、実に幸せな時代であった。

    仮定の話として、私が仕事に費やす1時間には100ドルの価値があるとする。つまり、5時間コンテンツの作成に費やしていた2009年、私は毎週500ドルを読者に「支払っていた」。この取り組みから得られる新しい仕事の価値は、この投資を大幅に上回っており、経済的に見て妥当な取り組みであった。

    崩壊したコンテンツモデル

    さらに時計の針を、今度は2014年まで進める。まず、コンテンツマーケティングの仕組みに影響を与える2つの要素を確認していく — 提供されているコンテンツの量 & 消化されるコンテンツ(供給と需要)。

    ご存知のように、無料のコンテンツは爆発的なペースで激増している。調査によって差はあるものの、提供されているウェブベースのコンテンツ(供給)は9-24ヶ月間で倍増していると言われている。想像を絶する量のコンテンツがウェブには存在することになる。

    しかし、コンテンツを消化する力(需要)には限界がある。時間は限られており、たとえ食事中、仕事中、運転中にコンテンツを消化しても、論理的、そして、絶対的な限度があり、現在、その限度に近づきつつある。

    限度のあるコンテンツの消化と増え続けるコンテンツの量が交わる時、私がコンテンツショックと呼ぶ現象が発生する。コンテンツの供給が飛躍的に増加し、コンテンツの需要が横ばいの状態だと、個人、会社、そして、ブランドは同じ量のコンテンツを見てもらうために、消化する側にさらに多くの金額を「支払わなければならなくなる」。

    そして、まさにこの現象が今起きているのだ。

    Content Shock definition

    次々に作り出される素晴らしいコンテンツに私達は晒されている。単純に私のことを考えてもらい、ブログにアクセスしてもらうため、私は以前よりも遥かに良質なコンテンツを作成しなければならない — 当然、そのためには大幅に長い時間をかける必要がある。2013年と同じ人数の読者を維持するために、2014年には著しく高いレートで「読む代」を支払うことが求められている。

    content shock

    このグラフを見る限り、消化が、生産されるコンテンツの量とほぼ同じ場合、マーケティングの効果は十分にあると言える。

    コンテンツを消化する力は、テクノロジーの革新と共に順調に伸びている。ラジオ、テレビ、そして、インターネットの登場により、会話と趣味を犠牲にしながら、コンテンツの消化量は右肩上がりに増えていった。最近では、モバイルデバイスの台頭により、デスクはもちろんのこと家に縛られることはなくなり、1日にコンテンツを消化する時間は2時間も増えたのであった。Nielsenによると、アメリカ人は平均で1日に10時間のコンテンツを消化しているようだ。

    押し寄せるコンテンツショックの波

    しかし、この消化の増加ペースを維持することは不可能である。消化することが出来るコンテンツの量には、肉体的な、避けることの出来ない限界が存在する。マーケッターは、この消化のトレンドは際限なく続くと錯覚していた。しかし、不可能であったことは明白だった。コンテンツショックは近づいており、危険なゾーンへと私達は足を踏み入れつつある。

    コンテンツのクリエイター、マーケッター、そして、会社は、程度に多少の差はあれど、崖っぷちに立たされており、その影響は計り知れないほど大きい。

    1) 資金を多く持つ者が勝つ

    まず、新たなメディアのチャンネルが生まれると、最初は荒削りで「ローカル」のコンテンツが投稿される。しかし、最終的に成功を収めるのは資金力のあるコンテンツクリエイターである。 例えば、テレビが作られて間もない頃、地方の番組が多数放映されていた(今のブロガーのような存在だと言えるかもしれない)。料理番組、クイズ番組、そして、バラエティ番組はローカルタレントを起用していた。現在、テレビでは「ローカル」なコンテンツは事実上ゼロに等しい。企業が乗っ取ったためだ。

    5年前にYouTubeで人気の高かった動画は、「ローカルで作られた」ホームビデオであった。現在、大半の人気の高い動画は、巧妙に作られた映画やミュージックビデオばかりだ。

    時間の経過とともに、注目を得るために払う額が増えると、低予算のコンテンツクリエイターは、消費者から忘れ去られるようになる。

    「良質なコンテンツが頂点に昇りつめる」時代は終わった。現在、広告、宣伝、そして、配信戦略がコンテンツ自体の重要性を上回っている。

    2) 参入の障壁が極端に高い

    小さな分野のマーケットでさえ、多くの資金を持つ者が勝つトレンドが生じている。コンテンツでマーケットを圧倒することが可能な企業は、競合者が参入する際のハードルを上げ、主要な検索結果から競合者を排除することが可能になる。つまり、成功したマーケッターは競合者に対してコンテンツショックを作り出すと言える。

    このように、コンテンツショックの2つ目の影響は、多くの会社にとって、マーケットに参入する際のハードルが非常に高くなってしまうことだ。2009年の段階では、ブログを始め、ある程度の人数の読者を獲得するのは割と簡単だった。同分野のコンテンツクリエイターが少なかったためだ。供給は低く、需要は高かった。コンテンツショックの時代に、小さな事業はどのようにオーディエンスを増やしていけば良いのだろうか?このタスクは日に日に難しくなっていると言わざるを得ない。

    3) 費用対効果がひっくり返る

    コンテンツショックによって生まれたお金の流れにより、やがて、大勢のコンテンツマーケッターは優先順位と戦略を調整しなければならくなる。

    再び、2009年に500ドル/週を読者に支払っていたと仮定する。その場合、現在は、2009年よりも質の高いコンテンツを多く作って、注目を集めなければならないプレッシャーに晒されているため、1500ドル/週を支払っている可能性がある。コンテンツショックの波に飲まれ、来年は3000ドル/週に上がっている可能性がある。いずれ、「支出」は「収入」を上回る額に達し、そうなるとコンテンツの作成は私自身、そして、多くの会社にとって賢いビジネスの判断とは言えなくなる。

    数週間前、Facebookがビジネス向けのブログでコンテンツショックの仕組みに少し触れていた。この記事は、ユーザーのニュースフィードで見てもらうためコンテンツの量が激増したことにより、コンテンツを自然にファンに届けにくくなる、と率直に指摘していた。現在、多くの企業の自然なリーチは10%を下回り、一年前と比べて半減している。

    コンテンツショックは理論ではない。コンテンツショックは目の前で起きている。Facebookのリーチが大幅に落ちたことが、何よりの証拠だ。

    コンテンツショックの時代が幕を開けた。コンテンツマーケティング版の地球温暖化は目前に迫っている。

    「世界をコンテンツで埋め尽くす」タイプのマーケティングは、多くの会社にとって長期的に有望な戦略とは言えなくなる日が必ずやって来る。

    何を頼れば良いのか?

    コンテンツマーケティングは健在だ。「ショック」が発生する経緯、そして、タイミングは会社、業界、そして、当該の分野におけるコンテンツの飽和状態、その他の多くの要素に左右される。数年後にコンテンツショックに見舞われる場合もあれば、この瞬間にもコンテンツショックに晒されているビジネスもある。

    消化する立場にとっては、歓迎すべきトレンドだと言えるだろう。限りある消費者の注目を得るために企業が競うことで、選択肢は増え、より質の高いコンテンツが作られるためだ。コンテンツショックの影響は、消費者の「情報過多」によって生じるのではない。 限りある注目を巡って、大量のコンテンツを通して争うビジネスの結末だ。両者には大きな違いがある。

    マーケティングの歴史をひも解くと、どの時代にも、テクノロジーによる革新が生み出した新たな未開の地、そして、誰よりも早く活動を始める先見の明のある人物が必ず登場している。コンテンツショックが避けられない現代において、私達が開拓する必要のある新たな分野のイノベーションとは何だろうか?

    私は幾つかアイデアを持っており、今後、このブログで紹介していく予定だ。最後に皆さんの考えを聞かせてもらいたい。私が考えたシナリオは的を射ているだろうか?実際にコンテンツショックは発生しているだろうか?何よりも、どんな対策を取るつもりなのだろうか?


    この記事は、{grow}に掲載された「Content Shock: Why content marketing is not a sustainable strategy 」を翻訳した内容です。

    あえて論議を呼ぶトーンで書いている面もあると思いますし、実際、元記事はその後、多くの議論を米国で巻き起こしましたしフォローアップ記事も紹介していく予定です。ただ、冷静に読むと当たり前のことを言っているだけの内容にも思えますけどね。コンテンツコストがコンテンツマーケティングのブームによるネット上のコンテンツ量増加とに伴ってコンテンツの制作コストはともかく反響を得るためのマーケティングコストは増大しているのは間違いない事実です。皆が競ってコンテンツを投入し出せばそこでより目立つために、コンテンツの質向上やプロモーション費用によりコストがかかるのは当たり前の話ですよね。ブームが行き着く所まで行けば、その時点で費用対効果や適正投資コストのバランスが落ち着いてくるとは思いますし、コンテンツマーケティングの重要性が変わるわけではないと思いますが、これまでのような、コンテンツマーケティングが救世主的な存在ではなくなるのかもしれません。ある意味、検索広告しかりSEOしかり、ソーシャルメディアマーケティングしかり、新たに登場し、かつ競合が少ない導入期は驚くべき費用対効果を実現できるマーケティング手法と同じ道を辿っているだけとは思いますが。

    日本ではまだまだ多くの分野でコンテンツマーケティングが相当に効果を引き出せる手法になり得る時期とは思いますが、それも時間の問題であることを認識した上で、長期的な視点に立って、仮に競合が出てきたとしても勝ち残っていけるようなコンテンツマーケティングに取り組んでいきたいですね。 — SEO Japan

    2015年版 究極のマーケティングチェックリスト

    究極のマーケティングチェックリストとは、これまた大きく出たタイトルですが、内容を読むに、ある意味納得してしまう内容だったのでここに紹介します。CMOなどマーケティング責任者、規模によってはCOOなど会社経営に責任を持っている人が携わるべき項目も多いですが、ある意味マーケティングに関わる業務やマーケッターが意識すべき要素のほぼ全てが網羅されているといっていい内容の気もします。スタートアップやベンチャー企業であれば、最初から最後まで目を通しそれぞれの項目について考えることで、自社のマーケティングレベルを数段レベルアップさせる機会も得られると思います。100以上あり長いですが、一読の価値は十分にあり。 — SEO Japan

    The Ultimate 2015 Marketing Checklist
    新年を迎えるにあたって、大勢の人々が新年の誓いを立てる。この誓いは、実は非常に厄介な存在だ。個人の誓いだけでなく、ビジネスにも同じことが言える。

    達成困難な大胆な誓いを立ててしまうのだ。まるで、おとぎの国から妖精がやって来て、頭に軽く乗ってもらうだけで、夢が魔法のように実現すると信じる子供のように。

    残念ながら、新年の誓いは、有効期限が短く、牛乳が腐るよりも早く忘れ去られてしまう。

    ただし、私の言うことを鵜呑みにするのはよくない。自分自身で、お気に入りのジムを観察してみよう。新年が始まると、登録者が殺到し、1月の半ばまでは、レッスンや施設にメンバーが押し寄せる。しかし、その後、利用者は激減していくのではないだろうか。

    2015年の目標を達成するには、目に見える改善をもたらす、小さな、対処可能な変更を行い、長続きする成果を上げる必要がある(The Power of Habit & Flow を参考にすると良い)。

    2015年のマーケティングを軌道に乗せるため、2014年のビジネスの最終的な位置を把握し、会社の取り決めに応じて勝手に決められた予算ではなく、最新のパフォーマンスを基盤にするべきだ。

    2014年の収益とROIの目標を達成したからと言って、会社の状態が健全であり、2015年以降の成長を支えていくことが出来るとは限らない。

    実例:

    海外展開している大きな銀行の仕事を請け負っていた頃、ある地域はセールスおよび業績において素晴らしい1年を送り、関係者を歓喜させ、ボーナスが支給された。

    しかし、セールスを詳しく調べてみると、単一の一回限りの取引が好成績の要因であることが判明した。反復的な収入に依存している企業にとって、これは大きなリスクである。

    この取引がない状態では、この部門のセールスは昨年を下回る状態であった。さらに悪いことに、顧客が減少し、顧客一人当たりの収益も減り、さらに、新たな顧客の獲得数も減ってしまった。その結果、この地域が同等のセールスをキープするのは難しくなった。

    教訓:

    • 2014年の目標を達成したかどうかにかかわらず、様々な基準で2014年度のパフォーマンスを精査する。

    ビル・ゲイツの名言「1年で出来ることを過大評価し、10年で出来ることを過小評価する人が多い」を肝に銘じておこう。

    要するに:

    • 現在のビジネスの成果に対処し、長期的な成長の基盤を構築する。 バイラル化を狙うべきではない。新しいオプションを試しつつ、マーケティングを軌道に乗せよう。

    母が言っていたように、目標を達成するためには、一歩一歩前に進まなければならない。

    2015年版 究極のマーケティングチェックリスト

    2015年のマーケティングを軌道に乗せるため、成功を裏付ける「2015年版 究極のマーケティングチェックリスト」を用意した。


    Ultimate 2015 Marketing Checklist to Guarantee Success-1


    1. 過去の成果を分析する。

    ビジネスの詳細に踏み込む前に、まずは収益に関する成果を確認しよう。数字が絡むため、大勢のマーケッターがこのステップを飛ばしたがるものの、この情報がなければ目隠しをした状態で車を運転するようなものだ。

    1. 会社の2014年の業績を評価する。とりわけ、収益、経費、収入を2013年のスタッツと比較しよう。収益と割合において、どんな違いが生じていたか?
    2. 収益、経費、収入に対する予算と業績を比較する。収益と割合において、どんな違いが生じていたか?
    3. 2014年の最大の成功を選ぶ。原因を特定しよう。
    4. 2014年最大の失敗を取り上げる。原因を特定しよう。
    5. 一度きりのイベントを除いた状態で成果を精査する。 コアのビジネスはどの成長しているか?

    2. 2015年以降の会社のビジョンを特定する。

    マーケティングのその他の領域に着手する前に、時間を割いて、長期的なビジョンが今でも目標と一致していることを裏付けよう。

    1. 会社の総合的なビジョンを決める。とりわけ重要な目標を特定するべきだ。会社の過去の取り組みとどのように一致しているか?この3つのビジネスの目標があれば他には何も要らない
    2. 3年計画を見直す。 2014年のパフォーマンスを基に修正する必要があるかもしれない。

    3. ターゲットのマーケットを理解する。

    顧客候補、顧客、そして、インフルエンサーは、ビジネスの正常な状態を保つ上で、および、今後の成長にとって重要だ。昨年、オーディエンスがどのように変化したのか分析して、新たなマーケティングのペルソナソーシャルメディアのペルソナを策定すると良いだろう。

    1. 2014年の年末の時点での顧客ベースを評価する。顧客の人数を測定しよう。増えているか?それとも、減っているか?解約率は高いか?
    2. 製品ごとに顧客を精査する。 顧客が購入している製品に変化が生じたかどうか確認しよう。顧客一人当たりのセールスは増えているか?それとも、減っているか?
    3. 客層ごとに顧客を分析する。 上位および下位の顧客において大きな変化は生じていたか?
    4. 顧客が製品を購入した時期をチェックする。 新しい顧客はさらに製品を購入する可能性が高い点を覚えておこう。
    5. オーディエンスのニーズを見極める。 製品に関連して、ニーズはどのように変化したか?変更を加える必要はあるか?
    6. 最良の顧客を確認する。 その他の顧客との違いを特定しよう。最良の顧客に対して、特別なプランを持っているか?
    7. 最もパフォーマンスの低い顧客を調べる。 2014年に何か変化が起きたのか?会社は損をしているのか?対象から外す計画を立てているか?
    8. マーケティング、セールス、カスタマーサービスの連携を確立する。 カスタマーサービス部門が製品の供給経路の現状を把握することが出来るようにしよう。
    9. 部門間のコミュニケーションを改善する。 カスタマーサービスとセールスをマーケティングのプロセスに盛り込んでもらいたい。分かり切ったことを一からやり直すことがないようにするためにも、この取り組みは重要だ。

    4. 競合の状況を確認する。

    競合者との戦いを避けることは出来ない。自分のビジネス以外の要因は、特に注意していない場合、結果を大きく左右する。

    1. マクロな視点で2015年の経済および政治の状況を確認する。 推測される2015年の展開は、ビジネスにどのような影響を与えるのか考えてもらいたい。ビジネスにインパクトを与える変化を予測しているか?
    2. 直接の、主要な競合者の動向を分析する。
    3. マーケットの主要なプレイヤーの動向を観察する。 つまり、Walmart、Amazon、Apple、そして、Googleの動きに注意する必要がある。ビジネスにプラス、もしくは、マイナスの影響をもたらす変更が行われるのか?
    4. 2015年以降の展開について社内のスペシャリストと話し合いの場を持つ。 (幹部レベルの人物だとは限らない)。
    5. 同業者を精査する。 2015年に向けて変更を加えているか?同じことをするべきか?
    6. 供給業者を評価する。 マーケットでどのように位置づけられているか?自分の会社の業績に影響を与える可能性のある変更は行われているか?
    7. 販売業者とマーケットでの位置づけを見直す。 ネットワーク内で、ビジネスに影響を与える可能性がある変更は行われたか?

    5. 製品ラインを評価する。

    製品ラインをチェックし、まだ提供する価値があるかどうか、および、どんな関連する製品が必要なのか確認しよう。

    1. 製品、または、主要な製品ラインのパフォーマンスを確認する。 2015年に向け、新しい製品をリリースする予定があるか?あるいは、変更を予定しているか?販売を停止する製品はあるのか?
    2. 最新の台頭するテクノロジーを検討する。 2015年に向けて製品に技術的な変更を加える必要があるか考えてもらいたい。
    3. マーケットとテクノロジーの変化を基に製品のギャップを特定する。 そのギャップをどのように埋めることが出来るのか考えよう。

    6. セールスのプロセスを管理する(B2Cの会社も)。

    現在のマーケティングの環境下では、ターゲットのオーディエンスが自分の会社の製品を購入する経緯を理解しなければならない。 提供する製品の種類にかかわらず、顧客はオンラインリサーチから購入のプロセスに着手すると仮定しよう。

    注記: B2Bを重視しているように見えるかもしれないが、全てのビジネスに以下の項目をチェックしてもらいたい。

    1. 購入後のアクティビティも含めたカスタマージャーニーを策定する。 全ての顧客が同じルートを辿ると思い込むのは危険だ。セールスの経路を特定しておこう(特にB2Bのマーケティングにおいて重要度が高い)。
    2. セールスのプロセスを分析して、セールスのコンバージョンの効果を特定する。 セールスのプロセスには、顧客候補を失っているポイントがあるか?
    3. セールスのコンバージョンの平均的な長さを特定する。 長期化しているか?戦略上のポイントで特別なマーケティングの取り組みを追加する必要があるかもしれない。
    4. リード生成の状態を確認する。 十分な量のリードを手に入れているか?リードの質も併せて確認しておくと良いだろう。
    5. リピーターを得ているかどうか分析する。 解決するべき課題を抱えている可能性がある。その他に満たすニーズが存在するのか?
    6. 主要なコンバージョンのページを評価する。 整備されているか?プロセスをスピードアップすることは可能か?契約の締結を急いでいるか?

    7. 2015年のマーケティングプランを策定する。

    2015年の総合的な目標を達成するため、ここで各種のマーケティングの要素をまとめていく。

    1. ビジネスの目標に関連する主要なマーケティングの目標を設定する。 その際は、計測することが可能な状態にする必要がある。
    2. あらゆる顧客との接点をマーケティングプランに組み込み、ターゲットのオーディエンス、リード、顧客候補、そして、顧客に接触する。
    3. 総合的で最新のコンテンツ作成戦略を策定する。
    4. モバイルマーケティング戦略を立案する。 まずはモバイルを意識してコンテンツを作成する必要がある。
    5. マーケティングを各種のデバイスとプラットフォームに統合する。
    6. 実店舗(運営している場合)を活用して、宣伝する方法を特定する。
    7. コミュニケーションプランにPR戦略を盛り込む。
    8. オフラインのメディアが必要かどうか検討する。 必要な場合、十分に反応をもたらしているかどうか判断してもらいたい。
    9. 顧客リストを精査する。 住所、Eメールアドレス、そして、(適切な場合)携帯電話の番号等、顧客の連絡先情報(許可を得る必要はある)を集める方法を検討しよう。
    10. ウェブサイトを確認して、最新の状態が保たれていることを裏付ける。 変更を加え、トラフィックを最適な状態にして、セールスを出来る限り増やそう。
    11. 2015年 プロモーションカレンダーを定める。 少なくとも1ヶ月に1つはプロモーションを盛り込むべきだ。
    12. プロモーションカレンダーにイベントや祝日に関連する特別な製品を盛り込む。 プロモーション、および、コンテンツの作成においてオーディエンスを引き寄せる効果がある。
    13. 2015年に向けて、特別なメリットのプロモーションを計画する。 当然だが、値引きのみに依存するべきではない。
    14. 一連の顧客発信のコミュニケーションを策定する。 顧客候補側から接触が始まった一連のコミュニケーションを取り上げる。
    15. 上位の顧客に対するターゲットを絞った一連のプロモーションを策定する。 どのような交流が望まれているのか特定しよう。
    16. 同業界の主要なカンファレンスへの参加をプランに盛り込む。 人と会い、最新の情報を仕入れることが目標だ。
    17. マーケティングプランの様々な要素をテストする計画を組み込む。プロセスを改善するためだ。

    8. セールスのプロセスを支援する2015年のコンテンツマーケティング戦略を決める。

    コンテンツマーケティング戦略を明確に定め、文書化している企業は、この取り組みを疎かにしている企業よりも業績が良いことが調査によって明らかになっている。

    1. コンテンツマーケティング戦略を総合的なマーケティングプランに合わせる。 会社全体のマーケティングおよび社内のコミュニケーションを盛り込み、効果を最大まで高め、コンテンツ作成のコストを減らすべきだ。
    2. 既存のコンテンツを評価する。 コンテンツが最新の状態であり、適切なメタデータが用いられている点を裏付けるためだ。
    3. 2015年の編集カレンダーを作る。. マーケティング戦略およびソーシャルメディア戦略に必要なコンテンツを全て盛り込もう。
    4. 購入プロセス全体でオーディエンスが求める5つのベーシックな形式のコンテンツを提供する。
    5. 既存のコンテンツのキュレーションを行うスケジュールを立てる。 関連するコンテンツを継続的に宣伝する必要がある。
    6. 社内で少なくとも1名のソートリーダー(影響力を持つエキスパート)を育てる。 作品に対する知名度を高めよう。
    7. Eメールおよびニュースレター経由のコミュニケーションを計画する。 再利用の計画を立てることが出来るように、全てのコンテンツを一度に作成しておくべきだ。
    8. ゲスト投稿、および、記事の紹介を編集カレンダーに盛り込む。 別のサイトのオーディエンスを活用しよう。ただし、自社サイトへのリンクは1つに限定する必要がある。
    9. コンテンツマーケティングプランに、組織を横断するコミュニケーションを取り込む。 人事部門等のコンテンツも含まれる。こうすると同じタスクを繰り返さなくて済むようになる。
    10. 投資家向けのコンテンツを盛り込む。 これは収益に直結するコンテンツであり、1度切りのプロジェクトに限定するべきではない。
    11. 同じ類のコンテンツを全て一度に作成する計画を立てる。 コストの軽減につながるためだ。
    12. (ソーシャルメディアを含む)各メディアプラットフォームに対して異なるコンテンツの利用を検討する。 コンテンツの再利用に関するアドバイスをこの記事で確認しておこう。

    9. ソーシャルメディアの存在を拡大および強化して、トラフィックとセールスを増やす。

    昨年、ソーシャルメディアは、コンテンツの発見において検索を凌駕した。このトレンドが今年も続くと仮定すると、コンテンツをそれぞれのプラットフォームの環境に合うように調整するべきだ。

    1. ソーシャルメディアの状況を観察する。 ソーシャルメディアプラットフォームで自分の会社がどのように見られているのか、また、それぞれのプラットフォームで人気のあるトピックを理解することは重要だ。
    2. 従業員による行動の規則を定めたソーシャルメディアガイドラインを作成する。 すると従業員の接触範囲を活かして、会社の接触範囲を拡大することが出来る。
    3. 利用するメジャーなソーシャルメディア別に特注のチャンネル戦略を策定する。. 少なくとも、Facebook、YouTube、LinkedIn、Pinterest、Google+、Instagramに対する狙いを絞った戦略を立案しておくべきだ。
    4. ブログを加える。ブログを維持する。 ブログはソーシャルメディア戦略および検索戦略をサポートする。多くの企業やブロガーは少し時間が経過すると興味を失う(ついでに、とっておきのブログの基礎を確認しておこう)。
    5. LinkedIn パブリッシングでコンテンツを配信する。 この比較的新しいプラットフォームを利用して、接触範囲を拡大しよう。
    6. SlideShareの力を活用する。 とりわけB2Bのマーケッターにとってこのサイトは重要だ。
    7. 定期的な動画配信をマーケティングミックスに加える。様々なプラットフォームで動画を配信し、接触範囲を出来るだけ広める。
    8. ポッドキャストの利用を試す。 ポッドキャストはオーディオベースのコンテンツであり、別のメディアを利用しているユーザーに接触することが可能だ。インタビューの実施を検討しよう。
    9. 必要に応じて補足のマーケティングコンテンツを作成する。 顧客候補がウェブサイトを訪問したものの、何もしないで去ることがないようにする。
    10. 会社の危機管理プランを見直す。 必要に応じて更新しておこう。

    10. ブランド強化を継続して行う。

    ブランディングには、場所を問わず、製品、コンテンツ、そして、コミュニケーションをオーディエンスおよび世間に認識してもらう効果がある。規模に関係なく、常にブランドを重視し、目に見える形で表現しなければならない。

    1. ブランドを評価する。 2015年において価値を高めるため、修正を加える必要はあるか?
    2. ブランドを総合的なアプローチに適応させる。 ソーシャルメディアや各種のデバイスで認識することが可能か?
    3. 日常生活でブランドがどの程度目立っているか診断する。 オーディエンスが製品を目にした際に自社の製品だと分かってもらえるように心掛ける。

    11. マーケティングを検索(& ソーシャルメディア)を考慮して最適化する。

    もたらすトラフィックの量に関しては、検索はソーシャルに抜かれてしまったものの、検索エンジンの利用者への接触が持つポテンシャルを侮るべきではない。

    Maximize social sharing - Shareaholic chart


    1. コンテンツの書式を整え、読みやすくする 読者がじっくりと読んでくれると思い込むのは危険だ。
    2. 会社のSEO戦略を精査する。 ソーシャルメディア戦略とコンテンツマーケティング戦略と結びついているか?モバイル検索は含まれているか?
    3. テキスト形式以外のコンテンツを最適化する。 テキストのみにSEOを限定するべきではない。オーディエンスが何を探しているのか正確に把握することは出来ない。Googleによると、毎日、実施される検索のうち、新しい検索が約15%を占めるようだ。
    4. ソーシャルメディアシェアアイコンを盛り込む。 コンテンツの拡散を読者に助けてもらおう。紙メディアにも盛り込んでもらいたい。
    5. 様々なコンテンツのパーツをユーザーがシェアしやすい環境を作る。 画像や動画も含まれる。
    6. 自社コンテンツ用の特別なピンボードを作成する。 BuzzFeedの戦略を参考にすると良い。
    7. 良質なタイトルを作る。 伝説のコピーライター、デイヴィッド・オグルヴィが言っているように、「タイトル以降のコンテンツを読む人は20%に過ぎない。」

    12. 補足の広告を加える。

    多くの小規模な会社は広告の利用を回避しようとするものの、広告が必要な事業もある。

    1. 広告の支出をオーディエンスのメディアの利用度に合わせる。 マーケティングにおける目標達成に貢献していること、そして、価格-パフォーマンスの観点で妥当であることを確認してから、広告に資金を投じよう。
    2. オウンドメディアの力を利用する。 コンテンツとプロモーションを自社のウェブサイト、Eメールリスト、ソーシャルメディアを使って横断的な宣伝活動を行う(従業員の署名ファイルの効果は過小評価されている)。
    3. ソーシャルメディア広告を加えて、コンテンツを補う。 時間を割いて、読者と顧客を増やすポテンシャルを評価しよう。可能であれば、ソーシャルメディアのユーザーデータを利用して、広告のターゲティングの精度を上げると良い。

    13. 従業員に権限を与え、事業の目標達成に貢献してもらう。

    従業員によるマーケティングの策定、および、配信の効果を軽視している企業は多い。

    Connect via Hootsuite New York-1


    1. 既存のスタッフの人数を評価する。 2015年の目標を達成する上で十分な人数の従業員を確保しているか?特定の専門家が欠けているか?サポートスタッフをアウトソースすることは可能か?このようなスキルを持つ人材を採用する必要はあるか?
    2. 2015年に重要な幹部、または、人材が流出する可能性があるかどうか特定する。 (可能ならば)人材を維持する計画を立てる。
    3. 会社の目標達成に貢献する上で必要なツールを従業員に与える。 コンテンツ作成とソーシャルメディアにおけるトレーニングを提供しよう。
    4. 従業員の目標と会社の目標を一致させる。 基本的なタスクに限られるわけではない。
    5. 重複するタスク、とりわけマーケティング関連のアクティビティに関して、合理化を行う。

    14. テクノロジーが最新の状態であることを裏付ける。

    会社はテクノロジーを基盤にしている。従って、最新の状態を保つ必要がある。さもなければ、最新のテクノロジーを用いる競合者に先を越されてしまう。

    1. ハードウェア、回線容量等のテクノロジーを評価する。 2015年の目標を達成する上で十分な状態か?十分ではないなら、どのように更新するつもりなのか?
    2. 会社のソフトウェアを調べる。ソフトウェアの状況を把握し、最新の状態が保てているか確認しよう。
    3. 情報が安全かどうか判断する。 社内の文書と顧客のデータが該当する。セキュリティポリシーと手順を定めているか?
    4. テクニカルサポートが十分かどうか評価する。 十分ではない場合、サポートスタッフを増やす予定があるか?あるいは、代案を探すか?
    5. テクノロジーを利用する人材のテクニカルなスキルを把握する。 つまり、システムを利用する、または、携わる従業員の中で、テクノロジーに疎い従業員に、必要に応じてトレーニングを提供する。
    6. コンピュータとデバイスを定期的にバックアップする。 このタスクは見過ごされることが多い。

    15. マーケティングの成果を計測する。

    好き嫌いにかかわらず、マーケティングは成果を最も重要視している。そのため、成功の基準が重要な鍵を握る。数字が苦手な人でも、大半のデータは小学校で習う算数で対応可能だ。

    1. 2015年の成功の基準を定める。 2014年の基準から変化しているか?2014年の成果を使って、2015年の進捗状況を比較するのか?セールスに向かう中間の段階を盛り込んでいるか?
    2. 状況と一致するコールトゥアクションを組み込み、出来るだけ良い結果を出す。 次の段階に進んでもらえるように読者に要請する必要がある。
    3. 顧客候補に与える選択肢を制限する。 選択肢の数が多ければ多いほど、決定を先延ばしされる可能性が高くなる。簡単に判断できるように工夫してもらいたい。
    4. 会社のキャッシュフローを評価する。 収入と支出の額を把握しているか?
    5. ブランドおよび会社のイメージを調べる。 これはソフト面の計測に当たり、感情分析が含まれる。顧客の視点、および、一般の消費者の視点で考えることが重要だ。

    2015年に向けて、成功を目指す計画を立てる際は、ビジネスの全ての領域を精査してもらいたい。適時、既存の戦略に新しい、より効果の高い戦略を盛り込んでいこう。

    2015年版 究極のマーケティングチェックリストを使って、2014年に見過ごした可能性がある課題と機会を明らかにしよう。このようなミスは大きな企業でも、小さな会社でも起きる。戦略的に考えなければ、長期的な成功は得られない。

    まずは、予算だけでなく、マーケティングの成果を昨年の同時期の成果と比べると良いだろう(データを持っている場合)。また、マーケティングの要素を一つずつテストし、成果を最大限まで高める努力が必要だ。

    このリストに加えるべきマーケティングのアイテムは他にあるだろうか?提案がある方は、その理由と併せてコメント欄で発表してもらえると嬉しい。


    この記事は、Heidi Cohenに掲載された「The Ultimate 2015 Marketing Checklist To Guarantee Success」を翻訳した内容です。

    冒頭で言いたいことは言ってしまいましたが、ここまで包括的なリスト、意外とありそうでないと思いますから、一覧にして印刷し、壁にでも張って時に眺め直してみても良いかもしれません。もちろん、読むだけでなく、実行あるのみです。 — SEO Japan

    日本のニュースアグリゲーションアプリ「SmartNews」がアメリカを制す

    日本で非常に熱いニュースアプリの分野ですが、その中でも先頭を走るSmartNewsが米国進出し好調なのをご存じの方も多いと思います。そんなSmartNewsに関する記事がまさかのサーチエンジンランドに出ていましたのでここに思わず紹介。– SEO Japan

    online-mobile-news-ss-800

    どこからともなく姿を現したSmartNewsは、あっと言う間に、アメリカのニュースアグリゲーションアプリのマーケットを席巻した。それもそのはず、数多あるニュースアグリゲーションアプリの中でも、このアプリの利便性は群を抜いている(Google Newsよりも遥かに優れている)。

    今週始め、SmartNewsは、TIME、USA Today、MSNBC、NBC News、AP、CNET、Quartz、LA Times、Atlantic、Reutersを含む多数の既存のコンテンツのソースにローカルニュースのチャンネルを加えた。ローカルニュースは、手始めにサンフランシスコ、ニューヨーク市、ロサンゼルス、シカゴ、ワシントン D.C、アトランタ、シアトル、ボストンで提供される。

    2012年に設立され、基礎的な検索/ウェブクロールテクノロジー & 機械学習を土台に構築されたSmartNewsは、昨年の10月にアメリカに進出した。それ以来、あまり話題にはならなかったが、急速なペースでユーザーベースを増やしていった。

    Smart News

    ここ数年の間、無数のニュースアグリゲーションサイトが生まれては消えていった。その多くは方針を転換したか、買収された後に姿を消している。その典型的な例が、Taptu、Pulse、そして、Ziteの3つだ。

    Flipboardは生き残りに成功したが、バラ色の未来が待っているとは言い難い。Yahoo! News Digestは便利だが、完成度は低い。そして、Facebook Paperは現時点では使えない。

    個人的な意見だが、現存するニュースアグリゲーションツールの中には、SmartNewsに対抗できるアプリは見当たらない気がする。実を言うと、このアプリがリリースされた際、ニュースアグリゲーションアプリがまた一つ増えただけだと私は考え、サイトで取り上げようとは思わなかった。

    しかし、10月以来毎日のようにこのアプリを使うようになり(NY Timesの次に利用頻度が高い)、UI、ユーザビリティ、そして、カスタマイゼーションのレベルの高さを実感するようになった。SmartNewsは現在約40名のスタッフを抱え、そのうちの多くは日本人のエンジニアであり、エディター、「キュレーター」、デザイナーはほんの一握りしかいない。

    昨年のアメリカでのリリースの直後、同社はリッチ・ジャロスロフスキーをコンテンツ担当のヴァイスプレジデントとして採用した。ジャロスロフスキーはオンライン版ウォールストリートジャーナルの初代の編集長であり、Online News Associationの創設者でもある。また、Bloombergでも編集部門を統括した実績を持つ。

    SmartNewsは現在まで3600万ドルの資金を調達している。目下、日本とアメリカでサービスを提供し、ヨーロッパのマーケットに参入する準備を進めている。コンテンツパートナーの大半と明確な契約を結んでいる点においては、Google Newsとは一線を画していると言える。その意味では、アンチGoogle Newsとも呼べるかもしれない。

    日本では、SmartNewsは広告を掲載している。パートナーが完全に広告を管理するか、それ以外の場合は収益をシェアする仕組みが取られているようだ。今のところアメリカでは広告を掲載していないものの、今後掲載される予定だ。

    新聞社の収益と発行部数は減少しているものの、Pew Research Centerのデータを参考にする限り、消費者はニュースを求めているようだ。ただし、デジタル形式での提供を望む消費者が増えつつある。事実、PR会社のEdelmanが実施した世界的な調査によって、信頼に関して、デジタルメディアが従来のニュースのソースを追い抜いていることが明らかになっている。


    この記事は、Search Engine Landに掲載された「News Aggregator SmartNews Shows Rapid Growth, Adds Local Channels」を翻訳した内容です。

    ニュースアプリのアイデア時代はFlipBoard、Zite、Pulse等、元々は米国が先行していたと思うのですが、FlipBoardは雑誌?的メディア路線を進みつつも、ZiteやPulseはそれぞれ買収されたせいか成長・変革スピードが少し落ちていたように感じます。その他にも多数の新興ニュースアプリ&リーダーがあったのですが、SmartNewsがあれだけ後発で短期間に急成長を遂げたのは日本人として誇らしい限りですね。元々技術的優位性が売りだったSmartNews(の前サービス?)と思いますが、優れたUIと使いやすさ(そこに技術力を生かしてもいるのだと思いますが)で米国市場のトップに躍り出るとは日本の技術・デザインがユーティリティアプリの分野でも世界に十分通じることが証明されたといっていいのでしょうか?!トップレベルの現地人材雇用と結果としての一流コンテンツパートナーの提携も素晴らしいですね。メディア分野で日本初のサービスが米国・そして世界を制する日が果たして来るのか、、、今後の成長が楽しみです。 — SEO Japan

    経験者に学ぶ 住宅購入のタイミング(インフォグラフィック)

    家を買う。人生において大きな決断が必要な買い物で、なかなか踏ん切りがつかない人も多いはず。そんなときは先輩の声に耳を傾けてみては?
    購入のきっかけや、重視したこと、妥協したことなどの調査結果まとめたインフォグラフィックをご紹介します。いま迷っている人には参考になるかも?– SEO Japan

    購入時のローン金利タイプは時代とともに変化
    購入時の住宅ローンタイプ(インフォグラフィック)
    購入時の金利タイプを見ると、1990年代以降、固定金利を選択する人が減り、2010年代になると変動金利を選択する人が3割以上と最も多くなりました。2番目に多いのは固定金利(期間選択)、3番目は現金一括購入のようです。
    一戸建てを購入した人のきっかけで最も多かったのは「子育て環境を考慮」。マンションを購入した人は「家賃がもったいない」でした。

    日当たりを重視、最寄り駅までの距離は妥協

    一戸建てを購入した人が最も重視したのは「価格」。これは当たり前のようですが、マンションを購入した人は価格よりも「交通利便性」を重視したようです。数字を見ても、全体的にマンション購入者の方が拘りが強い傾向です。

    約4割が「長い目で見たら買うべき」とアドバイス

    50~60代の購入経験者に対して、これから購入を考えている人にアドバイスを求めたところ、「長い目で見たら買うべき」と答えた人は全体の約4割でした。

    調査結果の詳細は経験者に調査!家を買う時のポイントを比較したインフォグラフィックをご覧ください。

    いかがでしたでしょうか。一戸建てかマンションの購入を検討している人は、それぞれの家を選ぶ人の特徴を比較して、自分がどちらのタイプか考えるヒントになるかもしれません。– SEO Japan