インドのオンライン学習大手Byjuが約530億円を調達、アプリ登録者6400万人超、有料購読者420万人超

インドのオンライン学習プラットフォームを運営するByju’s(ビジュス)は、企業評価額108億ドル(約1兆1400億円)とする資金調達ラウンドで5億ドル(約530億円)を調達した。情報筋がTechCrunchに語った。

このラウンドは、米国カリフォルニア州メンロパークに本社を置くベンチャーキャピタル(プライベートエクイティ)企業であるSilver Lakeが主導し、既存投資家であるTiger Global、General Atlantic、Owl Venturesも参加した。インドで2番目に価値のあるスタートアップであるByju’sは、ラウンドの規模や評価額は明らかにしなかった。

同社の共同創業者兼CEOであるByju Raveendran(ビジュ・ラヴェンドラン)氏は声明で「我々は、Silver Lakeのような強力なパートナーをByju’sファミリーに迎えることに興奮しています」と述べている。ちなみに、ラヴェンドラン氏は来週TechCrunchが開催するDisrupt 2020に出演する予定だ。

「私たちは、この危機の中でポジティブな関連性を持つ分野にいられることを幸運に思っています。オンライン学習を前面に押し出し、親や教師、生徒がその価値を体験し、理解するのに役立っています。私たちの教室は100年ぶりに変化しつつあり、学習の未来を再定義する機会にとても興奮しています」とラヴェンドラン氏は付け加えた。

Byju’sは、学部・大学院レベルのコースを目指す学生を対象としているが、近年では、すべての学校に通う学生にサービスを提供するためのカタログも拡充している。Byju’sアプリ上の講師は、ピザやケーキなどの現実世界の物を使って、複雑なテーマに取り組んでいる。

Byjuのウェブサイト画像句レット:Byju’s)

Byju’sの評価額が上昇しているのは、教育系スタートアップがその使用量が大幅に増加していることを報告しているからだ。Facebook(フェイスブック)が支援する教育技術スタートアップのUnacademyは、先週新たに1億5000万ドル(約160億円)の資金調達を実施(未訳記事)したことで、この数カ月の間にで評価額が3倍近くになった。Byju’sは6月にMary Meeker’s Bondから資金調達した際に105億ドル(約1兆1100億円)の評価を受けていたが、昨年7月には約57億5000万ドル(約6085億円)の評価だった。

今年初めにインドで新型コロナウイルスの流行が広がり始めると、インド政府は全国的な封鎖を施行し、全国の学校も閉鎖された。これにより、多くの親が子供のためにデジタル学習サービスの選択肢を模索するようになったのだ。

インドで4億人以上のユーザーを集めているものの、インド国内ではほとんど稼げていないFacebookの状況からよくわかるように、多くのインド人はオンラインサービスにお金を払わない傾向がある。しかし、教育については例外だ。インドの家族は、より良い未来への道を切り開くために、子供の教育に多額の費用をかけ続けている。

ロックダウン以来、Byju’sはプラットフォーム上で2000万人の新しい生徒を獲得した。現在、アプリには6400万人以上の学生が登録しており、年間420万人の有料購読者がいる。もちろん収益も倍増したという。

Silver Lakeの共同最高経営責任者(Co-CEO)であるGreg Mondre(グレッグ・モンドル)氏は「我々はこの投資をリードし、インドと世界中の子供たちが真の可能性を発揮できるように支援するというミッションの中で、教育技術のパイオニアであるビジュ氏と彼の優れたチームとパートナーになれることをうれしく思います」と述べている。Silver Lakeは今年初め、インドのJio Platformsにも約13億5000万ドル(約1430億円)を投資(未訳記事)している。

「Byju’sが新たなパートナーシップを構築し、革新的な教育サービスを提供する包括的なエコシステムを継続的に育成することで、魅力的な成長軌道を構築し、加速させていく中で、我々は彼らと協力していくことを楽しみにしています」。

なお、いくつかの統合も行われている。Byju’sは、子供にコーディングを教えるWhiteHat Jr.を18カ月前に3億ドル(約320億円)で買収(未訳記事)した。ラヴェンドラン氏はTechCrunchとのインタビューで、Byju’sは買収資金の一部を調達していると語った。

画像クレジット:MANJUNATH KIRAN / AFP / Getty Images

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(翻訳:TechCrunch Japan)

タイピングゲーム感覚でプログラミングを“写経”して学べる「SHAKYO.io」のベータ版公開

ソースコードを模写して入力する「写経」は、プログラミング初級者が基本的な文法や言語ごとの特徴を学ぶ際の勉強法として長年親しまれてきたものの1つだ。

従来は紙の技術書などを開き、そこに記載されているソースコードを見ながら自身のPC上で同じように打ち込んでいくやり方が定番だったが、本日ベータ版がローンチされた「SHAKYO.io」を使えばタイピングゲーム感覚でブラウザ上にて簡単に写経を体験できる。

SHAKYO.ioではC、Java、Python、Rubyなど複数のプログラミング言語ごとに合計で100種類以上の基本的なアルゴリズム(レッスン教材)が収録されているので、ユーザーは気になるレッスンを選択し、画面上に表示されるソースコードをなぞるように入力していく。基本的にはその繰り返しで、とてもシンプルなサービスだ。

実際に試してみるとタイピングゲームにかなり近く、間違ったキーを選ぶと画面上に赤色でアラートが表示される。入力開始と同時にストップウォッチが作動し、毎回ソースコードを入力し終えるまでにどのくらいの時間を要したのかがわかるようになっている。

利用料金は月額980円。一部レッスンは無料で体験可能だ。有料版では全てのレッスンが受講できるほか、自身でソースコードをアップロードすることもできる。

同サービスを手がけるのは昨年11月に紹介した“卒業まで学費無料で通えるプログラミングスクール”を日本で展開するLABOT。代表取締役の鶴田浩之氏はSHAKYO.ioを立ち上げた背景について、初学者がエンジニアとしてステップアップする上で、勉強ではなくトレーニングとしてプログラミングスキルを磨けるツールが必要だと考えたと話す。

「今はProgateやドットインストールを始め個人でも安価にプログラミングの学習が進められる優良なサービスが増え、教科書的な学習ができる環境が充実してきている。一方で勉強はできても繰り返し練習やトレーニングをする習慣が身につかず、その結果としてつまずいてしまう人が多いのではないかという仮説を持っている」

「自分自身も中学生時代に見よう見まねでソースコードを打ちながら、フィジカルでプログラミングを覚えた。SHAKYO.ioでは反復練習をキーワードとして気軽に写経に取り組める仕組みを作ったので、一日十数分ずつだけでもトレーニングを継続してもらうことによって、プログラミングに対するメンタルブロックや複雑なシンタックス(文法)へのアレルギーをなくすきっかけになれば嬉しい」(鶴田氏)

メインのターゲットはプログラミングの初学者になるが、そのほかにも言語の学び直しや、新しい言語を習得したいユーザーが言語ごとの文法の違いを把握しながらトレーニングする際にも使えるという。

基本的にはプログラミング学習サービスやスクールなどと組み合わせながら「プログラミング学習の副教材」として活用してもらうことを考えているそう。毎日の筋トレのような形で、短い時間でも反復して取り組んでもらえることを目指し、今後はクイズやランキング機能などゲーミフィケーションを取り入れた仕組みの導入も検討していく。

並行してコンテンツ周りの拡充も進める方針。現在は運営側で数百のコンテンツを準備しているが(ライセンスなどに気をつけながら教材として使っていいものを集めているとのこと)、各ユーザーが自身でアップロードしたソースコードを他ユーザーにも公開できる仕組みも取り入れる。

「プログラミングは1つの明確な答えがあるわけではないので、中長期的にコンテンツが増えてくれば『どの言語の、どういう実装を、どの教材を使って学ぶか』という楽しみ方もできるようになる。コンテンツ面では写経用のコンテンツを提供してもらえる協賛企業も増やしたい。現場で実際に使われているようなソースコードの一部を学習コンテンツとして使えれば、初学者にとっては今後仕事につなげていく上でも、達成感を得る上でも大きな効果があると考えている」(鶴田氏)

LABOTとしては今後個人ユーザーだけでなく、教育機関での副教材や企業内の研修ツールとしての利用も促進していきたい考えだ。

特に直近では新型コロナウイルスの影響でオンライン学習体制を余儀なくされている教育機関や、リモートワークへの移行によって新人の研修・トレーニングをリモートにせざるを得ない企業も多い。そういった教育機関や企業に対しては、SHAKYO.ioの有料機能にアクセスできるライセンスを無償で提供する取り組みも行っていくという。

AIのパイオニア、Andrew NgのLanding.aiは製造業の改革を目指す――最初のパートナーはFoxconn

人工知能のパイオニア、Andrew NgはGoogle BrainプロジェクトやBaiduのAIグループのリーダーを務めたことなどでよく知られている。Ngはオンライン学習のCourseraの共同ファウンダーであり、そこで教えている機械学習のコースも有名だ。今年初めにBaiduを離れた後、Ngが何をしているのか(もちろんCourseraで多くのコースを教える以外にということだが)はっきりしなかった。

しかし今日(米国時間12/14)、NgはLanding.aiという新しいスタートアップを立ち上げたことを発表した。この会社は人工知能テクノロジーの成果を製造業に導入するのが目的だ。Landing.aiの最初の戦略的パートナーはFoxconnで、Ngによれば、さる7月から共同研究を続けてきたという。

Landing.aiの狙いはAIテクノロジーを従来のIT産業の外に広めることだ。AIと機械学習はすでに数多くの大手インターネット企業のビジネスのやりかたを根本的に変えているのに、IT以外の産業では遅れを取っているとNgは主張する。声明でNgはこう書いている。

 AIを活用したIT産業を作るだけでは十分ではない。AIを活用した社会を作らねばならない。われわれの生活が物理的に必要とする要素、食べ物、ヘルスケア、交通、住居などはAIのおかげて改良され、アクセスも容易になった。人は単調な機械的な仕事の繰り返しから解放された。今や社会のすべての面でAIによる便益が体験されるべきだ。これはIT産業だけではなくすべての産業を巻き込む必要がある。

ではLanding.aiは具体的にどういうものなのか? Ngによれば、同社は各種の「AIによる企業の変容プログラム」を作っているという。これにはAIテクノロジーそのものの導入から従業員の訓練まで多様な要素が含まれる。

Landing.aiの最初のターゲットは製造業だが、Ngはこの分野だけでなく、社会を構成するあらゆる側面にAIを導入するプラットフォームとなることを計画している。

Foxconnに関して、Ngは「(Landing.aiは)AIテクノロジーの開発だけでなく、人材育成、また両社の基本的な特色をさらに強化するためのシステムづくりについても(Foxcon)と協力関係にある」と述べた。

全体としていささか漠然としている。また私にはLanding.aiはなにか新しいテクノロジーを開発する会社というよりある種のコンサルティング会社のように思える。Landing.aiが独自の新しい人工知能テクノロジー、ないしプラットフォームを開発するというより、少なくとも今日の声明から推測されるところでは、既存の人工知能テクノロジーをFoxconnのような巨大企業に効果的に導入することに目的があるようだ。

画像:: Luis Castaneda Inc./Getty Images

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(翻訳:滑川海彦@Facebook Google+

無料オンライン学習スタートアップのCodecademyが、有料のProコースの提供を開始

Codecademyは、コード作成の基礎をユーザーに教えることを目的とした無料のオンラインレッスンで、数年にわたり学習者たちの大きなコミュニティを構築してきた。だが、いまや多くの利用者たちが、より集中的なコースに喜んでお金を払ってくれることに賭けようとしている。

Codecademyの創業者でCEOのZach Simsが、2011年にこの会社を設立したときに考えていたのは、プログラミングに興味を持っている多くの人びとが、始めるために必要な教育コンテンツにアクセスできるようにしたいということだった。

Codecademyがその当時採用したアプローチは、ほとんどの人たちがコードを書く方法を学んでいたやり方とは異なるものだった。大学の講義や、初期のほとんどのオンラインチュートリアルとは異なり、Codecademyのコースは実践を通した学習を中心に構築されていた。これは、ユーザーのブラウザの中にターミナルを開いて、エンジニアが実際に開発環境の中で行なうやり方と同じ方法で、操作ができるようするというものだった。

以来、Codecademyの学習者のユーザーベースは4500万人以上に拡大した。その多くは、基礎を教えるようにデザインされた、数十のコースや数百時間の無料コンテンツに引き寄せられてきた人びとだ。

もちろん、永遠に無料で残ることができるものはない。そこでCodecademyは本日(米国時間8月3日)有料のProバージョンをプロダクトに加えた。そこではより集中的なコースを提供し、以前よりも充実したメンタリングを提供する。

Simsによれば、有料のプロダクトを開始するための原動力の一部は、数年前に資金調達を目指していた際に、同社が直面したVCからの逆風に起因していることを認めている。「2015年までは、私たちは利用者に完全に無料で、可能な限り大きく成長することに対して集中していました」とSims氏は電話で答えた。

その時の経験で、Codecademyは、ユーザーが支払いに興味を持つようなものを考え出す必要があると判断した。それ以来、同社は密かにカリキュラムを構築し、最も魅力的なレッスンと有料プロダクトのための最善の価格帯を見出すために、ユーザーとテストを重ねてきた。

その結果生まれたのがCodecademy Proだ、これは異なるニーズを持つ生徒のグループに対応するために3つのレベル(Tier)に分かれている。

最低価格のPro Tierは月額19.99ドルで、ユーザーが進捗状況を追跡し、プロフェッショナル・アドバイザーからのライブサポートを受けることができるようにデザインされた個人学習計画を提供する。また無料のCodecademyユーザーには提供されない、実力確認クイズやプロジェクトなどのコンテンツも提供される。

Codecademy Pro Intensiveは、より構造化された8-10週間のプログラムを提供する。ここには実際の開発プロジェクトが含まれ、プロフェッショナルな開発者と同じツールを使用して開発することを求められる、各コースの費用は199ドルで、最初からウェブサイトを構築したり、フロントエンドアプリケーションを作成したりするなどの、自分のキャリアを進歩させるための特定のスキルを習得したいユーザーを対象としている。

またさらに500ドルで、ユーザーはPro Intensiveのものと同じ特典と素材をすべて含むCodecademy Pro Mentorにサインアップができ、毎週メンターと30分間のライブビデオセッションを行なうことができる。

新しい有料サービスは今公開が始まったところだが、既に広範にテストされて来ている。このテストには、純粋に内部の電子メールによって募集された、2万人を超えるCodecademyユーザーが参加していた。これまでに、限定ベータ版では、600万ドルの収益が得られているが、これがすべてのユーザーに公開されことで、大きく増加するものと会社側は予測している。

このことは、これまでにCodecademyに4300万ドルを投じた投資家たちにとって良い知らせだ。これには昨夏にNapsterの主導で行われた30万ドルの調達ラウンドも含まれている。このラウンドには従来からの投資家たちであるUnion Square Ventures、Flybridge Capital Partners、Index Ventures、そしてリチャード・ブランソン氏も含まれていた。

プロプロダクトの開始により、ほどなくCodecademyは、より多くの収益を得て、今後さらに価値のあるものになるだろう。

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(翻訳:Sako)

ゲーム感覚で楽しめるオンライン学習アプリのSmartUpが550万ドルを調達

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2015年、私たちは新しいオンライン学習サービスに興味をそそられた。それはモバイル中心のサービスで、ユーザーを学習という「遊びに誘い込む」ものだった。それこそがSmartUp.ioのアイデアだ。SmartUpは、ポイント制のゲームで学習のインセンティブを引き出すモバイルアプリだ。彼らの初期のプロダクトは、控えめに言っても、優雅さを欠き、コンテンツが「軽い」と言わざるを得ないものだった。しかし、それでも彼らは前進するのを止めなかった。

同社は現地時間14日、Notion CapitalとHong Leong Group(東南アジア最大の金融グループ)がリードする調達ラウンドで合計550万ドルを調達したと発表した。本調達ラウンドにはその他にも、Michael Birch氏(Bebo創業者)、Luke Johnson氏、Barry Smith氏(Skyscanner)、Alex Asseily氏(Jawbone)、Ed Wray氏(betfair)、Simon Patterson氏(Silverlake)などの個人投資家が参加している。

共同創業者のFrank Meehan氏は、私にこう話してくれた:「私たちに声をかけてくれた企業は、私たちのマイクロ学習フォーマットに興味を持ってくれました ― しかし同時に、そこに自分たち独自のコンテンツを組み込むことはできないかという要望もありました。そこで、新しいP2Pマイクロ学習プラットフォームを開発することにしたのです。そこでは、参加者の誰もがみずからコミュニティを創設することができるだけでなく、インタラクティブなコンテンツのチャンネルをつくることが可能です。テキスト形式、クイズ形式、動画形式、投票形式など、その種類はさまざまです。私たちがつくった無料かつオープンなコンテンツコミュニティもある一方で、ユーザーである企業も、みずからプライベートなコミュニティをつくることができます」。

彼らの新しいアプリはここからダウンロードできる。その中から「Browse Communities」という項目を選べば、彼らが顧客として獲得した企業をいくつか見ることができるだろう。「Launch」を選べば、スタートアップ向けのオープンコミュニティの中身を見て、このアプリがどのようなものか体験することができる。

企業はこのアプリを利用して、社内教育プログラム、プロダクト教育プログラム、新入社員教育プログラム、セールス資料、コンプライアンス教育プログラムなどを作成することができる。また、SmartUpを社外用の「アカデミー」として利用する企業もある。SmartUpの顧客企業は、そのアカデミーを利用してプロダクトの詳細を顧客に教えているのだ。つまり、これまでのブログやPDFというプロダクト教育のフォーマットから、顧客からフィードバックを受け取ることも可能な、SmartUpが呼ぶところの「マイクロ学習フォーマット」に移行することができる。

Lesson.lyGrovoEdCastなどの企業が注目を集め、オンライン学習分野がもう一度ホットな分野になるなかで今回の資金調達が実現した。Lesson.lyは、SmartUpと同じように「マイクロ学習」技術を採用するトレーニングシステムを開発する企業だ。また、Grovoも同様のマイクロ学習システムを開発しており、独自コンテンツを製作できる機能に特化している。

「Dropbox Paperも将来的に競合サービスとなりうるでしょう。もし彼らのサービスに教育プラットフォームが加わることになれば、それは確実です。私は彼らがそうするのではないかと予測しています」とMeehan氏は語る。

オンライン学習がいま注目を浴びているのには、企業がフェイストゥフェイスのトレーニングからデジタルなプラットフォームに急速に移行しつつあるという背景がある。巨大なPowerPointファイルによって行う社員教育ではなく、彼らはマイクロ学習を望んでいるのだ。教育を受ける者にとってマイクロ学習は本質的に分かりやすいものであり、気軽なコンテンツに慣れた若い社員にはこの方が受け入れられやすい。

SmartUpへの出資者「Founders Forum」による起業に関する教育プログラムのような、ハイクオリティなコンテンツが同社のサービスに存在するという事実も、おそらく彼らを後押しすることになるだろう。他のプラットフォームはこの分野に目を向けていないことが多いからだ。

[原文]

(翻訳: 木村 拓哉 /Website /Facebook /Twitter

オンライン学習のUdacityで自動運転車のエンジニアになろう

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自分で学習する自動運転車の製作者であるGeohotが今年のDisruptイベントに来ると発表したばかりなので、ちょうどいいタイミングだ。Udacityは新しく発表したナノ学位で読者も1年で自動運転車のエンジニアになれるようになった(情報提供:Recode)。

Udacityはオンラインの教育スタートアップで、元GoogleのSebastian Thrunが設立した。彼は、自分の事業を立ち上げる前、Googleで自動運転車のプログラムのキックオフに携わった人物でもある。Thrunの専門性があれば、Udacityのプログラムは盤石な教育要素が詰まっていることが保証できるだろう。Udacityのナノ学位(濃縮された、独学卒業証書)は、いくつかのプログラムで提携しているGoogleといった企業から概ね良い評価を受けている。

この自動運転車プログラムは、通常数ヶ月かかる平均的なナノ学位よりは学習の期間が長い。自動運転車のエンジニアになるには、自分で初歩的な「Hello World!」のiOSやAndroidアプリを作るより時間がかかるのは当然だろう。

Thrunは上記の動画でこのプログラムの紹介を行っている。現在、多くの企業が人材を探しているとし、今後確実に様々な企業が自動運転テクノロジーに関心を寄せるようになるという。例えば、つい昨日発表されたばかりのElon Muskの「マスタープラン第2章」では、最終的にTeslaの連隊が自律走行をし、どこにでも移動でき、乗車料金で車の所有者が行った投資が回収できるシステムの構想を例にあげた。

需要が伸びる確率は高いが、私たちが本当に気になっているのは、このプログラムの最初の卒業生がどんな自動運転車を制作することができるようになるかだ。Udacityの生徒には、この課題が待ち受けている。

[原文へ]

(翻訳:Nozomi Okuma /Website