タグ: TechCrunch Tokyo 2019

11月14日、15日に開催されるスタートアップとテクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo 2019」。その中の目玉企画は、なんといってもスタートアップバトルだ。設立3年未満、正式ローンチが1年未満のプロダクト/サービスを持つスタートアップ企業が競うピッチコンテストだ。今年は過去最多となる約130社の応募があり、最終的に20社がファイナリストに決定した。

TechCrunch Tokyoのスタートアップバトルの特徴は、その年のさまざまなピッチコンテストを戦ってきた猛者たちと、TechCrunch Tokyo 2019を目指してピッチに磨きをかけてきた初登場の起業家が激突するところ。書類審査を通過した20社は、11月14日に開催されるファーストラウンドに4ブロックに分かれて臨むことになる。ここでは11月14日の11時20分から始まるグループBに出場する5社を紹介する。グループBの2番手となるRevCommは、今年5月に開催された独立系ベンチャーキャピタルのB Dash Venturesが主催した「B Dash Camp」のPITCH ARENAで優勝したスタートアップだ。

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SPACE WALKER

「2027年にスペースプレーンで人間を宇宙に飛ばす」という大きな目標をかかげるスタートアップ。SPACE WALKERの創業者は、九州工科大学教授で同社CTOの米本浩一氏、宇宙ステーション「きぼう」の運用会社のJAMSS（有人宇宙システム）で代表取締役を務めた同社取締役会長の留目一英氏などの宇宙領域の専門家のほか、ミロク情報サービスや監査法人トーマツ、まほろ綜合会計事務所を経て同社CEOとなった眞鍋顕秀氏、投資会社のファンドクリエーションでJ-REIT運用M&Aおよび組織再編、アジア、東南アジア企業投資事業に従事していた取締役COO/CFOの保田 晃宏氏などが名を連ねる。また、元ミクシイ執行役員の辻正隆氏が同社社外取締役に就任している。

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RevComm

電話営業や顧客対応を可視化する音声解析AI搭載型クラウドIP電話サービス「MiiTel」（ミーテル）を提供。電話営業や電話での顧客対応の内容をAIがリアルタイムで解析することで、成約率を上げつつ、解約率と教育コストの低下を目指す。顧客管理システムとの連携も可能で、顧客名をクリックするだけで簡単に発信できるほか、着信時に顧客情報を自動表示するいった機能もある。電話での会話内容は顧客情報に紐付けてクラウド上に自動録音されるため、すぐにアクセスできる。一部を抜粋して共有することも可能だ。

関連記事：B Dash Camp 2019 SpringのPitch Arena優勝はAI搭載型クラウドIP電話サービスのRevcomm

ラックベア

不動産に関わる仕事・作業を、アプリで受発注できる「タテカン」のサービスを提供。依頼者は不動産の所在地・作業内容を投稿するだけで働き手を募集できる。依頼・受け取り金額は固定制なので報酬によって仕事を選ぶことも可能。不動産関連の業務は、法定管理から清掃、草刈り、空き物件の内覧、不動産サイトに物件を掲載する際の写真の撮影など多岐にわたる。賃貸物件では、通常はオーナーがこれらの業務を管理会社に委託し、管理会社が業務ごとに専門業者に仕事を依頼するという流れとなり、中間マージンが発生していた。

Handii

法人カードをオンライン上ですぐに発行できるプリペイド式のウォレットサービス「paild」を開発。従来の法人カードとは異なり、カードの発行や細かい権限設定がすべてオンラインの管理画面から操作できるのが特徴。追加発行や発行したカードの停止、個別の利用上限額の設定などをスピーディーかつ余計な手間をかけることなく実行できる。カードは約5300万以上のVisa加盟店で使うことができ、バーチャルカードだけでなくプラスチックカードの発行も可能。使い方自体はクレジットカードの場合と変わらない。プリペイドタイプのため与信審査やそれに伴う利用限度額の制約もない。

関連記事：発行も管理もすべてオンライン完結、法人カードで企業の決済課題を解決するHandiiが3億円を調達

AILL

人とのコミュニケーションをAIがナビゲートとするマッチングサービスを提供。出会いから相手の気持ちの変化、自分の行動による結果などをAIがリアルタイムで分析できるのが特徴だ。相手への好感度をAIが分析し、上がったのか下がったのかがすぐにわかるほか、相手をデートを誘うまでの会話をAIがアシストすることで効率よくコミュニケーションを図れる。「フラれて傷つくのが怖いので人に声をかけにくい」という不安をAIが払拭するわけだ。現在は、大企業の20〜0代の共働き志望の正社員（もちろん独身者）を対象に、企業の福利厚生サービスとして試験導入されている。

TechCrunch Tokyoでは現在、一般来場者向けの「一般チケット」（4万5000円）、設立3年未満（2016年10月以降に設立）のスタートアップ企業の経営者や従業員向けの「スタートアップチケット」（1万8000円）、学生向けチケット（1万8000円）、5名以上の一括申し込みで購入できる「団体チケット」（2万円/枚）、会場内のAホール前列の指定席と専用の控え室を利用できる「VIPチケット」（10万円）を発売中だ。なお、学生チケットでの入場の際は学生証の提示が必要となる。

チケット購入はこちらから

11月14日、15日に開催されるスタートアップとテクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo 2019」。その中の目玉企画は、なんといってもスタートアップバトルだ。設立3年未満、正式ローンチが1年未満のプロダクト/サービスを持つスタートアップ企業が競うピッチコンテストだ。今年は過去最多となる約130社の応募があり、最終的に20社がファイナリストに決定した。

TechCrunch Tokyoのスタートアップバトルの特徴は、その年のさまざまなピッチコンテストを戦ってきた猛者たちと、TechCrunch Tokyo 2019を目指してピッチに磨きをかけてきた初登場の起業家が激突するところ。書類審査を通過した20社は、11月14日に開催されるファーストラウンドに4ブロックに分かれて臨むことになる。ここでは11月14日の10時30分から始まるブロックAに出場する5社を紹介する。

SE4

VRシミュレーターを使用し、通常では実現が難しい遠距離、もしくは通信遅延が発生するような環境での操作を可能にするロボット遠隔操作技術を開発。将来的には、AIとVRを組み合わせて地球外でのロボット主導産業の実現へ貢献することを目標とする。孫 泰蔵率いるMistletoe（ミスルトウ）から出資を受けている。

Mashroom

電源やネットワーク接続が不要な宅配ボックス「VOX」を開発。スマートフォンのアプリを使ってVOXを解錠して荷物を受け取れる。2018年9月からは九州電力の営業エリア内での実証実験を進めてきた。VOX自体は月額400円程度の利用料で自宅前に設置できるが、将来的には電力会社やキャリアなどのオプションサービスとして組み込んでいく計画だ。

estie

これまで複数の不動産仲介会社のサイトを行き来して収集する必要があった賃貸オフィス物件情報を一カ所に集約。オンライン上で知ることが困難な各物件の賃料についても、自社で適性賃料水準を算出する仕組みを作った。これによって賃料も含めて複数の物件を比較検討できるのが特徴だ。15年以上にわたるオフィス賃料データをベースに、機械学習を活用した独自のアルゴリズムによって、月額の共益費込みで一坪あたりの賃料水準を推定している。仲介業者や物件オーナーが自ら開示した募集価格ではなく、各物件の特性や景気変動も考慮した賃料が算出される。

関連記事：オフィス探しを簡単にする物件検索エンジン「estie」のβ版がローンチ、AIで適正賃料を推定

yup

フリーランス向けの報酬即日払いサービス「yup先払い」を開発・提供。yup先払いは、取引先に送った入金前の請求書情報を登録すると報酬を即日受け取り可能なファクタリングサービス。審査時間は最短60分で完了し、請求書を発行して報酬を受け取るフリーランスであれば、すべての業種で利用可能だ。8月5日から事前登録を開始しており、すでに100件超の申し込みがあったとのこと。料金は、初期費用や月額費用は無料で、サービス利用料は申請金額の10%となる。β版では実装していないが、将来的には利用実績に応じて手数料を7%、5%と下がるような料金体系も計画している。

関連記事：請求書登録でフリーランスが報酬を即日受け取れる「yup先払い」β版、利用料は請求額の10%

スペースエンジン

商品をオフラインで展開したいブランド（サプライヤー）と、その商品を扱いたい店舗を委託販売形式でマッチングするサービス。店舗側がサービス内にあらかじめ登録した店舗情報を基に、サプライヤー側のユーザーが自分たちの商品を売って欲しい店舗を探し、販売を申請。店舗がそのリクエストを受け付けた場合にマッチングが成立する。サプライヤーは申請時に「売りたい商品」「個数」「期間」を設定しているため、マッチング後は該当する商品を店舗に送れば、それが店頭に並ぶ。商品が実際に売れた場合は35%が店舗の収益、15%がSpaceEngineの利用料となり、残りの50%がブランドの元に入る仕組みだ。

関連記事：商品をECのように簡単に店舗で売れる「SpaceEngine」公開、ブランドとリアル店舗をマッチング

TechCrunch Tokyoでは現在、一般来場者向けの「一般チケット」（4万5000円）、設立3年未満（2016年10月以降に設立）のスタートアップ企業の経営者や従業員向けの「スタートアップチケット」（1万8000円）、学生向けチケット（1万8000円）、5名以上の一括申し込みで購入できる「団体チケット」（2万円/枚）、会場内のAホール前列の指定席と専用の控え室を利用できる「VIPチケット」（10万円）を発売中だ。なお、学生チケットでの入場の際は学生証の提示が必要となる。

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TechCrunch Japanは、11月15日、16日に国内最大級のスタートアップイベント「TechCrunch Tokyo 2019」を東京・渋谷ヒカリエで開催する。ここでは10月28日現在で決定しているセッション内容とタイムスケジュールの一部、スタートアップバトルの審査員をお知らせしたい。

新たに、米国ニューヨークを拠点とし、主にシード期のスタートアップへの投資を手がけるBetaworks Ventures、配車サービス大手のUberなどの登壇が決定した。なお、目玉企画であるスタートアップバトルの出場企業については、11月1日からブロックごとに順次発表する予定だ。

TechCrunch Japanは、11月15日、16日に国内最大級のスタートアップイベント「TechCrunch Tokyo 2019」を東京・渋谷ヒカリエで開催する。今回、新たな登壇者が確定したのでお知らせしたい。米国や日本などで配車サービスを展開しているUberのAPAC（アジアパシフィック）地域で、Public Policy & Government Relations（公共政策と政府・行政対策）部門で責任者を務めるÉmilie Potvin（エミリー・ポトビン）氏の登壇が確定した。同氏は、北アジアを中心に、政府、政策提言者、第三者機関などと協業して、最新テクノロジーを活用したモビリティ分野におけるイノベーションおよびエコシステム構築の推進を担う。

Uber APAC Public Policy & Government Relationsのディレクターを務めるÉmilie Potvin氏

ポトビン氏は、Uber入社以前はカナダ商工会議所にてパブリックアフェアーズ（公共戦略コミュニケーション）およびステークホルダーリレーションズ（株主などとの窓口担当）のバイスプレジデントを務め、B20（G20やG7に関連したビジネス会合）の案内役を担った経歴を持つ。

それ以前はカナダ政府でさまざまな大臣の参謀を務めたほか、航空機などを製造する大手重工業のBombardier（ボンバルディア）や民間航空や防衛、セキュリティ、ヘルスケア市場向けのトレーニングといった事業を展開するCAEで要職に就いていた。キャリアスタート時には、外交官としてアフリカ機関に属していた人物だ。

TechCrunch Tokyoでは、Uberが考える都市交通の未来について日本国内での戦略やサービスについて詳しく話を聞く。そのほか、同社で自動運転技術を開発しているATG（アドバンスト・テクノロジー・グループ）や空飛ぶタクシー、米国での取り組みなどについても質問してみたい。

Uberのポトビン氏の登壇は初日11月14日の18時からのセッションになる予定だ。

TechCrunch Japanは、11月15日、16日に国内最大級のスタートアップイベント「TechCrunch Tokyo 2019」を東京・渋谷ヒカリエで開催する。開催まで3週間を切り、セッション内容とタイムスケジュールの一部、スタートアップバトルの審査員が確定したのでお知らせしたい。なお、スタートアップバトルの出場企業については、11月1日からブロックごとに順次発表する予定だ。

11月14日（木）と15日（金）に東京・渋谷ヒカリエで開催する日本最大級のスタートアップ・テクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo 2019」。昨年は、TechCrunchが所属するVerizon Mediaのメディアプラットフォームを利用し、「Yahoo! 雅虎香港」を通じて香港、「Yahoo! Singapore」を通じてシンガポール、「Yahoo! India」を通じてインドのアジア3カ国で英語音声での同時生中継を実施。また台湾では後日、ダイジェスト版を「Yahoo台湾」を通じて放映した。

今年は東京以外の大都市でのパブリックビューイングが決定した。ライブストリーミングパートナーとしてTechCrunch Tokyo 2019に参加するのは、兵庫県神戸市、宮城県仙台市、北海道札幌市の3都市だ。各都市とも11月14日と15日の2日間のセッションを現地の特設会場で視聴できるほか、パブリックビューイングに合わせたイベントも開催予定だ。仕事などでTechCrunch Tokyo 2019への直接の参加が難しい場合は、ぜひこれら3都市のパブリックビューイングを視聴してほしい。現在決まっている会場は以下のとおり。各都市のイベントへの参加方法や詳細は随時追記する。

• 神戸市：ON PAPER
• 仙台市：TAGE community
• 札幌市：ICC（インタークロス・クリエイティブ・センター）・クロスガーデン

TechCrunch Tokyo 2019ではすでに、トヨタ自動車の子会社で自動運転を研究しているTRI-AD（Toyota Research Institute – Advanced Development）のジェームス・カフナーCEO、世界各地の住所を3単語で表すジオコーディング技術を開発したwhat3wordsのクリス・シェルドリックCEO、たこ焼きロボなどの調理ロボットを開発するコネクテッドロボティクスの沢登哲也CEO、オープンソースの自動運転ソフトウェア「Autoware」を開発・研究しているティアフォーの加藤真平CTO、電動キックボードシェア大手Limeのデビッド・リヒターCBOの登壇が決まっている。このあとも登壇者情報を続々とアップしていく予定だ。

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・目指すは「世界で最も安全な自動運転車」、トヨタの自動運転開発子会社TRI-ADのCEOがTechCrunch Tokyoに登壇決定
・正確な位置情報を3単語で表現する「住所革命」のwhat3words、TechCrunch Tokyoに登壇決定
・たこ焼きロボ開発のコネクテッドロボティクス沢登CEOがTC Tokyo 2019に登壇決定
・TC Tokyo 2019にティアフォー加藤CTOの登壇決定、自動運転OS「Autoware」の開発者は何を語る？
・電動キックボードLimeのCBO、David Richter氏がTechCrunch Tokyoに登壇決定

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日本最大級のスタートアップとテクノロジーの祭典である「TechCrunch Tokyo」。通算9回目となる今年は、11月14日（木）と15日（金）に東京・渋谷ヒカリエで開催する。

昨年のTechCrunch Tokyo 2018には2300人超が来場し、招待者を除く有料入場者数は過去最高を記録。初日の朝9時から始まる最初のセッションからメインホールは立ち見が出るほとの大盛況だった。もちろん最も盛り上がったのは「スタートアップバトル」。法人設立3年未満、ローンチ1年未満のプロダクトやサービスを持つ新進気鋭のスタートアップがステージ上で熱いピッチを繰り広げる、TechCrunch Tokyoの目玉イベントだ。

例年100〜150社から応募が寄せられている、このスタートアップバトルの募集期限が迫ってきた。締め切りは本日9月30日23時59分までだ。仮登録を済ませているスタートアップには本登録への案内を出しているが、もちろん仮登録なしで直接本登録にエントリーすることもできる。以下の応募条件に適合するスタートアップはぜひこの機会の逃さないでほしい。法人設立3年未満であれば、ローンチが2018年10月以降なら最初のプロダクト、サービスでなくてもOKだ。

応募条件（詳しくはバトル応募ページに記載）

• 未ローンチまたは2018年10月以降にローンチしたデモが可能なプロダクトを持つスタートアップ企業であること。
• 法人設立3年未満（2016年10月以降に設立）で上場企業の子会社でないこと。

昨年は、45年1100世代の交配を重ねたイエバエの幼虫を利用して、約1週間で畜糞を肥料に、幼虫をタンパク質の飼料にする技術を擁するムスカが最優秀賞に輝いた。ムスカはその後、丸紅や伊藤忠、新生銀行と出資を伴う戦略的パートナーシップを締結するなど、目覚ましい活躍を見せている。

もちろん、ムスカだけでなくファイナリストに選ばれたほかの企業も活躍している。モバイル養豚経営支援システム「Porker」を開発・販売しているEco-Porkは、4月に伊藤忠飼料と協業。置き配バッグの「OKIPPA」のサービスを提供するYperは、6月に日本郵政と組んでOKIPPAを10万世帯に無料配布するキャンペーンを実施した。タクシー会社の予約システムをクラウド化する電脳交通は、2月にJR西日本や地域のタクシー会社と組んで観光地などでのラストワンマイルの問題解決を進めている。

さらに昨年のスタートアップ系イベントでさまざまな賞を獲得した画期的ドローン開発のエアロネクストは中国の産業ドローンメーカー大手と組むなど、日本だけでなく中国市場への進出も視野に入れ、グローバルに活動している。

関連記事：TC Tokyo 2018スタートアップバトルのファイナリスト20社を一挙紹介

投資家や大企業の新規事業担当者も多く参加するTechCrunch Tokyoでは、スタートアップバトルをきっかけに出資が決まったり、優秀な人材の採用につながることも少なくない。みなさんの応募を心待ちにしている。

関連記事：TechCrunch Tokyo スタートアップバトルへの道

スタートアップバトルの応募はこちらから

スタートアップバトルの募集だけでなく、現在TechCrunch Tokyo 2019のチケットも販売中だ。学生向けの「学割チケット」（1万8000円）、5人以上の団体向けの「団体チケット」（2万円×5枚）「前売りチケット」（3万2000円）、専用の観覧エリアや専用の打ち合わせスペースを利用できる「VIPチケット」（10万円）、設立3年未満のスタートアップ企業の関係者向けの「スタートアップチケット」（1万8000円）、同じく設立3年未満のスタートアップ企業向けのブース出展の権利と入場チケット2枚ぶんがセットになった「スタートアップデモブース券」（3万5000円）の計6種類。今年は会場の許容量の関係もあり、いずれも規定数量に達した際は販売終了となる。なお、学割チケットで入場するには当日受付にて学生証の提示が必要になるので注意してほしい。

チケット購入はこちらから

日本最大級のスタートアップ・テクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo」。通算9回目となる今年は、11月14日（木）と15日（金）に東京・渋谷ヒカリエで開催する。

昨年のTechCrunch Tokyo 2018には2300人超が来場し、招待者を除く有料入場者数は過去最高を記録。初日の朝9時から始まる最初のセッションからメインホールは立ち見が出るほとの大盛況だった。もちろん最も盛り上がったのは「スタートアップバトル」。法人設立3年未満、ローンチ1年未満のプロダクトやサービスを持つ新進気鋭のスタートアップがステージ上で熱いピッチを繰り広げる、TechCrunch Tokyoの目玉イベントだ。

例年100〜150社から応募が寄せられている、このスタートアップバトルの募集期限が明日9月30日月曜日に迫ってきた。正確には9月30日23時59分で受付を終了する。仮登録を済ませているスタートアップには本登録への案内を出しているが、もちろん仮登録なしで直接本登録にエントリーすることもできる。以下の応募条件に適合するスタートアップはぜひこの機会の逃さないでほしい。法人設立3年未満であれば、ローンチが2018年10月以降なら最初のプロダクト・サービスでなくてもOKだ。

応募条件（詳しくはバトル応募ページに記載）

• 未ローンチまたは2018年10月以降にローンチしたデモが可能なプロダクトを持つスタートアップ企業であること。
• 法人設立3年未満（2016年10月以降に設立）で上場企業の子会社でないこと。

昨年は、45年1100世代の交配を重ねたイエバエの幼虫を利用して、約1週間で畜糞を肥料に、幼虫をタンパク質の飼料にする技術を擁するムスカが最優秀賞に輝いた。ムスカはその後、丸紅や伊藤忠、新生銀行と出資を伴う戦略的パートナーシップを締結するなど、目覚ましい活躍を見せている。

もちろん、ムスカだけでなくファイナリストに選ばれたほかの企業も活躍している。モバイル養豚経営支援システム「Porker」を開発・販売しているEco-Porkは4月に、伊藤忠飼料と協業。置き配バッグの「OKIPPA」のサービスを提供するYperは6月に、日本郵政と組んでOKIPPAを10万世帯に無料配布するキャンペーンを実施した。タクシー会社の予約システムをクラウド化する電脳交通は2月に、JR西日本や地域のタクシー会社と組んで観光地などでのラストワンマイルの問題解決を進めている。

さらに昨年のスタートアップ系イベントでさまざまな賞を獲得した画期的ドローン開発のエアロネクストは中国の産業ドローンメーカーと組むなど、日本だけでなく中国市場への進出も視野に入れ、グローバルに活動している。

関連記事：TC Tokyo 2018スタートアップバトルのファイナリスト20社を一挙紹介

投資家や大企業の新規事業担当者も多く参加するTechCrunch Tokyoでは、スタートアップバトルをきっかけに出資が決まったり、優秀な人材の採用につながることも少なくない。みなさんの応募を心待ちにしている。

関連記事：TechCrunch Tokyo スタートアップバトルへの道

スタートアップバトルの応募はこちらから

スタートアップバトルの募集だけでなく、現在TechCrunch Tokyo 2019のチケットも販売中だ。学生向けの「学割チケット」（1万8000円）、5人以上の団体向けの「団体チケット」（2万円×5枚）「前売りチケット」（3万2000円）、専用の観覧エリアや専用の打ち合わせスペースを利用できる「VIPチケット」（10万円）、設立3年未満のスタートアップ企業の関係者向けの「スタートアップチケット」（1万8000円）、同じく設立3年未満のスタートアップ企業向けのブース出展の権利と入場チケット2枚ぶんがセットになった「スタートアップデモブース券」（3万5000円）の計6種類。今年は会場の許容量の関係もあり、いずれも規定数量に達した際は販売終了となる。なお、学割チケットで入場するには当日受付にて学生証の提示が必要になるので注意してほしい。

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日本最大級のスタートアップ・テクノロジーの祭典「TechCrunch Tokyo」。通算9回目となる今年は、11月14日（木）と15日（金）に東京・渋谷ヒカリエで開催する。

昨年のTechCrunch Tokyo 2018には2300人超が来場し、招待者を除く有料入場者数は過去最高を記録。初日の朝9時から始まる最初のセッションからメインホールは立ち見が出るほとの大盛況だった。もちろん最も盛り上がったのは「スタートアップバトル」。法人設立3年未満、ローンチ1年未満のプロダクトやサービスを持つ新進気鋭のスタートアップがステージ上で熱いピッチを繰り広げる、TechCrunch Tokyoの目玉イベントだ。

例年100〜150社から応募が寄せられている、このスタートアップバトルの募集期限が残り3日に迫ってきた。本登録の締め切りは9月30日23時59分。仮登録を済ませているスタートアップには本登録への案内を出しているが、もちろん仮登録なしで直接本登録にエントリーすることもできる。以下の応募条件に適合するスタートアップはぜひこの機会の逃さないでほしい。法人設立3年未満であれば、ローンチが2018年10月以降なら最初のプロダクト・サービスでなくてもOKだ。

応募条件（詳しくはバトル応募ページに記載）

• 未ローンチまたは2018年10月以降にローンチしたデモが可能なプロダクトを持つスタートアップ企業であること。
• 法人設立3年未満（2016年10月以降に設立）で上場企業の子会社でないこと。

昨年は、45年1100世代の交配を重ねたイエバエの幼虫を利用して、約1週間で畜糞を肥料に、幼虫をタンパク質の飼料にする技術を擁するムスカが最優秀賞に輝いた。ムスカはその後、丸紅や伊藤忠、新生銀行と出資を伴う戦略的パートナーシップを締結するなど、目覚ましい活躍を見せている。

もちろん、ムスカだけでなくファイナリストに選ばれたほかの企業も活躍している。モバイル養豚経営支援システム「Porker」を開発・販売しているEco-Porkは4月に、伊藤忠飼料と協業。置き配バッグの「OKIPPA」のサービスを提供するYperは6月に、日本郵政と組んでOKIPPAを10万世帯に無料配布するキャンペーンを実施した。タクシー会社の予約システムをクラウド化する電脳交通は2月に、JR西日本や地域のタクシー会社と組んで観光地などでのラストワンマイルの問題解決を進めている。

さらに昨年のスタートアップ系イベントでさまざまな賞を獲得した画期的ドローン開発のエアロネクストは中国の産業ドローンメーカーと組むなど、日本だけでなく中国市場への進出も視野に入れ、グローバルに活動している。

関連記事：TC Tokyo 2018スタートアップバトルのファイナリスト20社を一挙紹介

投資家や大企業の新規事業担当者も多く参加するTechCrunch Tokyoでは、スタートアップバトルをきっかけに出資が決まったり、優秀な人材の採用につながることも少なくない。みなさんの応募を心待ちにしている。

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スタートアップバトルの応募はこちらから

スタートアップバトルの募集だけでなく、現在TechCrunch Tokyo 2019のチケットも販売中だ。学生向けの「学割チケット」（1万8000円）、5人以上の団体向けの「団体チケット」（2万円×5枚）「前売りチケット」（3万2000円）、専用の観覧エリアや専用の打ち合わせスペースを利用できる「VIPチケット」（10万円）、設立3年未満のスタートアップ企業の関係者向けの「スタートアップチケット」（1万8000円）、同じく設立3年未満のスタートアップ企業向けのブース出展の権利と入場チケット2枚ぶんがセットになった「スタートアップデモブース券」（3万5000円）の計6種類。今年は会場の許容量の関係もあり、いずれも規定数量に達した際は販売終了となる。なお、学割チケットで入場するには当日受付にて学生証の提示が必要になるので注意してほしい。

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