XPRIZEが新型コロナの高速テストのコンテストを賞金約5.3億円で実施

XPRIZEは重要な分野における技術革新を促進するために賞金を提供するという実証済みのモデルを、新型コロナウイルス(COVID-19)テストの課題に転換しようとしている。この非営利団体は、Rapid COVID Testingとして賞金500万ドル(約5億3000万円)のコンテストを創設した。これは科学者、研究者、業界のリーダーによって結成されたOpenCovidScreenと呼ばれる組織と提携し、この課題に関するオープンな科学的コラボレーションを推進する。

このコンペティションでは、テスト能力を大規模に拡張し、安全な再開戦略への道を開くために、既存のものを補完できる低コストで高速な結果試験ソリューションの開発が参加者に求められる。自宅でのテスト、ポイントオブケアで実施されるテスト、分散型ラボテスト、そして最終的には高スループットなラボ・ソリューションなど、多くのカテゴリーの潜在的なソリューションを募集する。

最終的な賞金の審査では革新性、パフォーマンス、検索結果の高速な提供(最大許容ターンアラウンドタイムは12時間))、拡張性、使いやすさ、費用対効果(1回のテストあたり15ドルが上限)に重点が置かれている。XPRIZE団体はまた、サプライチェーンの多様化と持続可能性の確保のために、提案するソリューションでさまざまな技術を試すことを奨励している。

コンペティションに参加するためには、2020年8月31日までにチームが参加する必要がある。コンペは2021年1月末までに大賞受賞者を発表する予定で、5チームにそれぞれ100万ドル(約1億1000万円)を授与する計画だ。

コンペ終了後、参加者は「COVID Apollo Project」が設立した5000万ドル(約53億円)の基金を利用して、実際の生産・流通に向けたソリューションの開発、展開、スケールアップを図ることができる。

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(翻訳:塚本直樹 Twitter

民間宇宙探査のパイオニアAnousheh Ansariは国際宇宙ステーションの商用化を歓迎

XPRIZEのCEOでProdeaの創設者であるAnousheh Ansari(アニューシャ・アンサリ)氏は、イランで過ごしていた子供時代に宇宙飛行士になることを夢見ていた。しかし、ご想像のとおり、周りの人間はほとんどがその野心を理解してくれなかった。ところが2006年、彼女はロシア宇宙センターで私財を投じて訓練を受けてソユーズ宇宙船に乗り、個人資金で国際宇宙ステーション(ISS)を訪れた世界最初の民間女性となったのだ(しかもそれは、イランの民間人、そしてイスラム教徒の女性としても初だった)。

その当時NASAは、アンサリ氏が料金を支払ってISSに搭乗するというアイデアには興味がなく、むしろ明らかに嫌がっていた。それから13年が経った今週の初め、NASAは、ISSを「ビジネスに開放する」と公式に発表し、一晩の宿泊料を1人あたりおよそ3万5000ドル(約380万円)と提示した(これはあくまで宿泊料金。旅費は自分で考えないといけない)。今週、トロントで開かれているCreative Destruction Lab(創造的破壊研究所)イベントで、私はアンサリ氏に会い、今回の画期的な決定が宇宙ビジネスにどのような利益をもたらすのか、またこの分野での彼女の展望、さらに宇宙に特化したスタートアップ全般に与えられるチャンスについて話を聞いた。

「ほんと7年前の6日間、もっと長かったかも知れないけど、そのとき使っていたノートパソコンを持ってくればよかったわ。そこにはISSの賃貸化。それは現実になる!って書いてあったの。私には予知能力があったのね」とアンサリ氏は冗談を飛ばした。「でも、それは理に適っていると思います」。

宇宙ステーションを訪れ利用することで得られる商業的、個人的な利益に対するNASAの認識を考えるに状況が変化した理由はいくつもある。とりわけ大きな理由は、当初のミッションで設定されていた期間を超えて老朽化が進み、現実に機能上の寿命を迎えようとしていることだ。

「宇宙ステーションは【中略】、現在すでに寿命を延長した状態です」とアンサリ氏は言う。「なので、次世代への投資のために、(当初予定してたミッションに上乗せして)うまく利用して利益を生むことができるようになったのです」

最初に計画されていたミッションが事実上終了したとしても、まだしばらくの間は、民間企業がその施設を使うことで多大な恩恵を引き出せる。

「宇宙ステーションでの研究や実験には非常に大きな関心があるため、コストは劇的に下がると思います」と彼女は、NASAのガイドラインに提示された民間宇宙飛行士の費用に関して言い添えた。「とはいえ、それでもそこへ行くまでのコストはかかります。つまり、誰もが支払える額にはならないということです。しかし、一晩3万5000ドルの家賃を支払えば実験が行えるのです。それは驚きです」。

「多くの企業が、製薬、医療、健康などの本当にたくさんの企業が、それを利用して実験を行うと私は考えています」とアンサリ氏。「それに私はわくわくしています。実現してよかった」

5月15日、米国カリフォルニア州プラヤ・ビスタにて。写真に向かって左から、XPRIZEのCEOを務めるAnousheh Ansari(アニューシャ・アンサリ)氏、XPRIZEの創設者で執行委員長を務めるPeter Diamandis(ピーター・ディアマンディス)氏、Global Learningでエグゼクティブディレクターを務めるEmily Church(エミリー・チャーチ)氏。XPRIZEは、Global Learning XPRIZE財団大賞授与式のためにGoogleのプラヤ・ビスタ・オフィスを訪れた。(写真:Jesse Grant/Getty Images for Global Learning XPRIZE)

アンサリ氏にとって、宇宙の商用利用分野の成長は、XPRIZEの原点だ。彼女は昨年の10月から、この財団のCEOを務めている。アンサリ氏とその義理の弟であるAmir Ansari(アミー・アンサリ)氏が多額の寄付を行ったことでその名が冠された賞金1000万ドル(約11億円)のコンテストAnsari Xprizeは2004年に勝者が決まり、それが今日のSpaceXの事業の道筋を付けた。

「最初のコンテストは、2週間以内に2回宇宙に行くというもので、賞金は1000万ドルでした。繰り返しの打ち上げが可能であることを証明したかったのです。SFの話ではなく、商業的に可能だということを。しかも、妥当なコストで行えるということをです」とアンサリ氏は振り返る。「必須要件がありました。たしか、燃料の容積を除く95%が再利用可能であることです。2台のロケットを作って、ひとつを飛ばして、次にあっちを飛ばすとったやり方では主旨に合いません。それが本当にビジネスに利用できることを確かめられるよう、条件を整えたのです」。

そこで大切な要素は、民間企業でも手が届く投資レベルで商業的に実現可能な関心事になり得ることを、初めて実証することだった。もうひとつの大切な要素として、関係当局の認可のもとで、参加者が実際に打ち上げが行える環境を作ることがあった。

「私たちは規制当局と米連邦航空局(FAA)との協力のもとで、民間人の打ち上げがどうしたら可能になるかを探りました。FAAには、対処方法がわからなかったからです」とアンサリ氏。「彼らは、宇宙に何かを打ち上げたいという民間企業と関わったことがなかったのです。そこで私たちの働きかけと、NASAや規制当局と行ってきた実績から、彼らは門戸を開き、そのための部門を立ち上げました。今それは、FAA Office of Commercial Space Tranportation(民間宇宙輸送局)と呼ばれています」。

2017年から打ち上げられているSpaceXのCRS-11。SpaceXが民間ロケットを打ち上げられるようになったのも、XPRIZEが商用打ち上げ事業のガイドラインを確立したお陰だ

今日までの働きで、数多くの分野を開拓し、スタートアップのための道を切り開いてきたアンサリ氏だが、Creative Distruction Labの初日に行った基調講演で、参加していた起業家たちに対して、このチャンスに満ちた新しい分野についていくつかの要求を突きつけた。彼女は、「雲の上に存在するクラウドシステム」には多大な可能性があり、データ・ウェアハウス施設を宇宙で運用すれば、電力と熱管理の面で今すぐ恩恵が得られると指摘した。

彼女はまた、スタートアップに対して、自分たちが作るものの波及的な影響力を念頭に置くよう訴えた。具体例をあげれば宇宙デブリだ。より広義においては、急激な変化は自然に恐怖の反応を引き起こすことを忘れないで欲しいと話した。

「エンジニアは、おもちゃやテクノロジーで遊ぶのが、ただただ大好きなので、これは難しい問題です」と彼女は話した。「しかし、こうした考えを理解させるのは、ここに集った私たちの役目です」。

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(翻訳:金井哲夫)

自律海底マッピング技術コンペの勝者が4億円超を獲得

この星の上には広大な海がある。だが私たちはその底に何が横たわっているのかをよくは知らない。だがそうした状況もOcean Discovery Xprizeコンペティションの中で生み出された船や技法によって変わるかもしれない。この国際コンペティションでは複数のチームが、海底を素早く、正確に、そして自律的にマップするために競い合った。勝者は400万ドル(約4億3000万円)を手にした。

海のマップはもちろんそれ自体でも価値がある。しかし、それを作り出すために使われた技術は他のさまざまな用途に利用することができる。海面下数千メートルの片隅に、どんな生物学的あるいは医学的な発見の可能性が隠れているかは、誰にもわからないことだ。

このシェル主催のコンペティションは、2015年に始まった。究極の目標は、数百平方キロメートルの海底を、5メートルの解像度で1日以内にマッピングできるシステムを構築することだ。おっと、それから全ての機材は出荷用コンテナに収まる必要がある。参考までに言うなら、既存のシステムは、こうした要求を満たすことはできず、また非常にコストがかかる代物なのだ。

しかし、課題の難しさが参加者たちの士気をくじくことはなかった(この種のコンペティションではよく見られることだ)。それは単に彼らを奮い立たせただけだったのだ。2015年以降、参加チームたちは自らのシステムに取り組み、そのテストのために世界中を駆け巡ってきた。

もともと参加チームのテストはプエルトリコで行われることになっていたが、2017年の壊滅的なハリケーンシーズンの後で、全体の運用はギリシャ沿岸へと移された。最終的なファイナリストが選ばれると、彼らはカラマタ沖の海に自作の船を投入して、マッピングを行うように指示を受けた。

チームGEBCOの水上船

「これは非常に困難で大胆な挑戦でした」と、プログラムを率いたジョティカ・ビルマニ(Jyotika Virmani)氏は語った。「テストは24時間で行われましたので、参加チームは皆起きていなければなりませんでしたし、その直後48時間でデータを処理して私たちに提出しなければならなかったのです。従来の企業なら、生データを入手して処理するのにおよそ2週間以上は必要なはずです。私たちはそれを、よりリアルタイムに処理するように要求しました」。

これは実験室の水槽やプールでのテストではない。実施されたのは海で、海は危険な場所なのだ。だが驚くべきことに、事故は一切起きなかった。

「破壊されたものも、爆発したものもありませんでした」と彼女は言う。「もちろん、天候の問題には出くわしました。そして私たちは一部の部品を失いましたが、それは数日後にギリシャの漁師によって発見されました。まあこれはまた別のお話です」。

コンペティション開始時には、ビルマニ氏は、参加者たちから要求されたタスクのうち、自律的な部分はただ実現不可能だろうというフィードバックを受け取っていた。だがこの2、3年のうちにそれが可能なことは証明され、優勝したチームは要求に応えることができただけでなく、それを超えることさえ可能だったのだ。

「優勝チームは24時間以内に、最低5メートルの解像度で250平方km以上のマッピングを行いました。しかしそのうちの140平方kmは5mより優れた解像度だったのです」とビルマニ氏は語る。「それはすべて無人で行われました。無人の水上船が潜水艇を取り出して海中に投入し、海上で回収して、無人のまま港に戻るのです。彼らはそれをとても上手くコントロールしていました 。必要に応じて24時間の間、その経路やプログラミングを変えることができたのです」(「無人」は必ずしも完全にノータッチであることを意味していわけではない。参加チームは船のソフトウェアや航路を修正あるいは調整するために、一定の量までの介入は許されていた)。

5mの解像度というものが、ピンとこないとしたら、このような説明はどうだろう。それは建物や道に関してははっきりと示すことができるが、車や道路標識を識別するには粗すぎる程度の解像度だ。だが、地球の3分の2をマッピングしようとしている場合には、この解像度は十分すぎるほどだ。そして現在のようになにもない状態よりは、無限大に優れている(当然のことながら、シェルのような石油会社が新しい深海資源を探査するためには十分だ)。

優勝したのは、ベテランのハイドログラファー(海洋マッピングの専門家)たちで構成されたGEBCOチームだった。極めて優れた無人船「Sea-Kit」は、すでに他の目的のためにEnglish Channelを巡航した実績がある。加えて、チームはデータ処理面で多くの作業を行い、地図を素早く構成するのに役立つクラウドベースのソリューションを作成した(それは将来的には、市場性のあるサービスであることも証明するかもしれない)。彼らは、ファイナリストに選ばれたことによる現金に加えて、さらに400万ドルを獲得した。

準優勝は日本の黒潮だった。解像度は優れていいたものの、気象問題のため250平方km全域をマッピングすることはできなかった。彼らは100万ドルを手にした。

水中で、化学信号をその発生源に向かってたどるボーナスプライズには勝者はいなかった、しかし善戦した参加チームがいたため、審査員たちは100万ドルの賞金をTampa Deep Sea XplorersとOcean Questに分けて与えることを決定した。驚くべきことのこのチームの構成員はほとんど中学生だったのだ。後者は80万ドルを獲得したが、それは店で新しい道具を購入するための役に立つに違いない。

最後に、英国からやって来たTeam Taoに20万ドルのイノベーション賞が授与された。競合する他のチームのほとんどが、海底から一定の距離で「芝刈り機風」に移動する船を選択したのに対して、Taoの船は垂直に移動し、潜航と浮上の際に海底との距離を測定しては次のスポットに移動するものだった。ビルマニ氏は、この手法はこれは重要な海洋学試験のために、さまざまな機会を提供してくれるものだと説明した。

賞の授与を終えた組織には、まだ2、3の秘めた企画があるようだ。優勝したGEBCO(General Bathymetric Chart of the Oceans)は、日本財団のSeabed 2030プロジェクトと協業する予定だ。このプロジェクトは次の10年ですべての海底のマッピングを行い、そのデータを世界に無償で提供するというものだ。

そしてこのプログラムは、海底のマッピングというアイデアに触発された、ショートSF短編集も刊行する予定だ(当然だよね?)。

「私たちの現在の技術の多くは、過去のサイエンスフィクションからやってきたものです」とビルマニ氏は語る。「なので私たちは、著者の方々に私たちが高解像度の海底のマップを得たならば、海の中での次の技術はどんなものとなり、またどちらへ進むのでしょうか?と問いかけました」。南極を含む7つの大陸すべてから集まった19編の物語は、6月7日に出版予定だ。

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(翻訳:sako)

空気から水を採取する技術のコンテストWater Abundance XPRIZEの優勝チームが決定

XPRIZEのWater Abundanceコンペ、空中から水を採取する持続可能でスケーラブルな技術の懸賞は、5月に5社のファイナリストが決まった。その後一社が脱けて、奇しくも代わりに入った一社が優勝をさらった。

コンペの課題は、“1日に2000リットル以上の水を1リットルあたり2セント以下の費用で、再生可能エネルギーだけで大気から収集する”ことだった。それは、不可能と思えるほどの難題だ。

でも多くのチームがさまざまなやり方でこの難題に挑戦した。そして二位入賞のハワイのJMCC Wingは、効率のきわめて高い風力発電機と市販のコンデンサーを併用した。

優勝したSkysource/Skywater Allianceは、すでに海外で多くの実績がある(女優Miranda Kerrの家にも設置)。彼らは商用電力や代替電源を使わず、きわめて効率の良い断熱蒸留法を用いる。

それは海水の脱塩化よりも効率がよく、雨などの水源を必要としない。Skywaterのボックスはさまざまなサイズがあり、冷蔵庫より大きなものもあるが、最大で一日300ガロン(1135リットル)の水を生産できる。これでコストが低くて再生エネルギーだけを使用するなら、2基でコンテストの要件を満たす。

これらの要件への適合ががすべてXPRIZEの検査チームに対して示された結果、最初に予選落ちになった同社が150万ドルの優勝賞金を授与された。

“接戦だったけど、うちのシステムから実際に水が出てくるところを見て感動した。世界中の人びとの命に関わっていることだから”、と同社のJay Hastyが授賞式ビデオで語っている。

しかし、これで水不足の問題が解決したわけではない。でもこのようなコンペは今後の開発を刺激し、人びとの関心も喚起するだろう。Skywaterのシステムが、それを必要とするところにどんどん設置されてほしいが、優勝しなかったチームも研究開発を今後も必ず継続するだろう。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

無から水を得る懸賞Water Abundance XPRIZEのファイナリスト5作品が決定

水は生命にとって欠かせないものであるにもかかわらず、戦争でインフラが破壊されたり、気候変動で川や帯水層が干上がってしまったところなどでは、飲用に適したきれいな水を得ることがとても難しい。技術革新推進のための懸賞NPO Xprizeの新しい応募課題Water Abundance XPRIZEがこのほど締め切りを迎え、大気から水を採取する技術5点が、決勝に残った。

課題の要件は、まるでSFなみに厳しい。それは、“再生可能エネルギーだけを使って大気から一日に2000リットル以上の水を取り出すこと、そのコストはリッターあたり2セント以下”だ。そんなこと、可能だろうか?

目の前に100万ドルの優勝賞金が人参のようにぶら下がっていると、誰もがその課題に挑戦したくなる。しかし決勝に残ったのは5社で、彼らは25万ドルの予選突破賞(milestone prize)を仲良く分け合う。それは決勝戦に向けての資金でもある。まだ詳しい技術情報は得られていないが、5つの作品をアルファベット順にご紹介しよう:

Hydro Harvest: オーストラリアのニューカッスル大学のチームは、“基本に帰れ”を実践した。コストを抑えるためには賢明な判断だろう。このチームは以前、ごみを燃料とする無公害の発電機を作ったことがある。

JMCC Wing: ハワイのチームのチームリーダーは長年、太陽光発電や風力発電に取り組んでいる。そこで今回の応募作品も、超高効率でスケーラブルな風力発電装置と商用の復水器(water condenser)を組み合わせている。発電機が大きいほど、エネルギーコストは安い。

Skydra: シカゴのチームの作品だが、“自然と工学系のシステムを併用したハイブリッドなソリューション”、という超短い情報しか、今のところ得られていない。

The Veragon & Thinair: これはアルファベットではUの下と上の両方に来るが、とりあえずここに置いた。このイギリスの共同チームは、復水(water condensation, (主に冷却により)空気中の水を回収)効率の高い素材を発明し、真水だけでなくミネラルウォーターへの応用も計画している。

Uravu: インドのハイデラバードのチームもやはり“基本に帰って”ソーラーを利用しているが、太陽電池は使わずに、装置の設計により、太陽光を直接利用する。得られる水は、たぶんかなり温かいのだろう。

最初の試験は1月に行われ、第二ラウンドは7月だ。そのときは、ビジネスプランも評価の対象になる。8月に賞金100万ドルを得る勝者が決まる。誰が勝ってもいいけど、全員の今後の健闘と地球上各地での活躍を期待したいね。

画像提供: https://www.rwlwater.comのライセンスによる。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa

XPRIZEと全日空が各種エキスパートのアバター(分身)を遠隔危険地へ送り込む技術で$10Mの懸賞を企画

イノベーション懸賞財団XPRIZEが今日(米国時間3/12)、日本の航空会社All Nippon Airways(全日本空輸, 全日空, ANA)と提携して、賞金総額1000万ドルの懸賞を行う、と発表した。

XPRIZEのファウンダーで財団の理事長であるPeter Diamandisによると、ANAが懸賞のテーマとして関心を持っているのは、“旅の再発明”というコンセプトだ。つまり、状況によっては、物理的に旅行をしなくても/できなくても旅を体験できるテクノロジーに、賞金が提供される。

すなわちそれは、わざわざ飛行機に乗らなくても、ゴーグルとイヤホンと触覚スーツを身につけた状態で地球上のどこかにいる人型ロボットに接続すれば、そのロボットの器官を介してそこの人びとや環境と対話できる、というシステムだ。

DiamandisがFukushimaを例に挙げながら言うのは、このような遠隔仮想体験技術はとくに災害時に役に立つ、ということだ。つまりそれは、救助や医療などのエキスパートがいても、遠すぎたり危険すぎたりして現地に行けないケースだ。“一刻を争うような場合は、エキスパートの感知能力や技能そのものを送信したい。その本物のエキスパートは地球上のどこにいてもよい、という状態になったら、すばらしい未来が訪れるだろう”。

そんなロボットと接続してそれらをコントロールできるためには、良質なインターネット接続が必要だ。しかしDiamondisによると、5Gのインフラストラクチャがグローバルに展開したら、それは問題ではなくなる。

応募の締め切りは今年の10月31日で、賞金800万ドルの優勝作品が決まるのは2021年10月だ。それまでに、賞金額100万ドルの中間賞が二度ある。募集は全世界からで、国籍等を問わない。また同財団が定めた懸賞のガイドラインに対しても、フィードバックを受け付ける。

ANAはこの懸賞のスポンサーだが、発明の知財の権利は受賞者に帰属する。全日空にとっての利益は、この新しい技術への“最前列席”を得ることだ。

“今回のように、企業自身が自ら進んでディスラプト(創造的破壊)を求めることは、非常に珍しい”、とDiamandisは述べる。“それは、もっとも進歩的で成熟した思考形式のひとつだ”。

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海底の地図作成を効率化する技術に700万ドルの賞金…地球の海は火星よりも未探査領域が広い

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“重要で画期的な技術”への投資育成を行う非営利団体Xprize財団の最新の懸賞課題700万ドルは、海洋の地図作成技術を前進させたチームに与えられる。ただしオーシャンディスカバリー担当シニアディレクターJyotika Virmaniによると、今回の懸賞は前回のように海の汚染解消を目的とするものではない。

今回の企画の目標は、汚染をはじめ、海洋の現状をそのまま捉えることにあり、Virmaniによると、海のありのままの姿を理解することが重要な目的の一つだ。彼女によると、とくに海底の探検は、ほかの分野の進歩にも寄与する。たとえばカリブ海の海綿は、HIVの治療薬などさまざまな医薬品の開発に利用されている

“今や地球上の海底の地図よりも火星の地図の方が充実している”、と彼女は言う。彼女曰く、よく言われるように、“海洋の95%は未踏査”なのだ。

Virmaniによると、海底の地図作成を阻んでいる大きな要因のひとつが、費用だ。したがって今回の懸賞には、海中海底探検の低費用化という課題も含まれる。たとえば岸壁から発進させる無人機なら、探検用の船舶を必要としないだろう。

この懸賞は、チームの登録受付期間が9か月、その後の初期的開発が12か月、さらに現用試験が18か月というものだ。優勝賞金の500万ドルと準優勝の100万ドルは、もっとも解像度の高い地図を作成したチームに行く。またデバイスの自律性自動性性能や探査深度などの要素の、達成基準もある。

第二ラウンドまで進めた全チームに、100万ドルが分与される。また国のお役所である海洋大気局(National Oceanic and Atmospheric Administration, NOAA)からは、特定の探査目的を達成したチームに100万ドルが授与される。

今回の懸賞の正式のタイトルは、Shell Ocean Discovery Xprize、Shell石油がスポンサーだ。石油企業は、パイプラインの安全な点検のために詳細で正しい海底地図を必要とする。ただしXprizesの懸賞では一般的に、スポンサーは審査に介入しない。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa)。