競技プログラミング(競プロ)コンテストサイト「AtCoder」の世界登録ユーザー数が30万人を突破

競技プログラミング(競プロ)コンテストサイト「AtCoder」の世界登録ユーザー数が30万人を突破

AtCoderは7月28日、競技プログラミング(競プロ)コンテストサイト「AtCoder」において、全世界での登録者数が30万人を突破したと発表した。

AtCoderは、31万4070人(うち日本人16万7537人)が参加登録し、毎週開催の定期コンテストに約1万1000人が挑戦するという、日本最大級の競プロサイト。2020年3月以降、コロナ禍により全世界で外出自粛が進んだことが影響し、インド、中国、バングラデシュなど海外の競技プログラマーが急激に増加したという。

また日本国内では、小学校でのプログラミング教育必修化や、コロナ禍で加速した企業のDXなど、プログラミングに関する社会的な関心の高まりに加え、競プロを学ぶ手段が増えたことも影響し、登録者数が例年を上回るペースで増加した。

2012年6月設立のAtCoderは、日本語で競プロを開催する、プログラミングコンテスト運営企業。同コンテスト以外にも、高度IT人材採用・育成事業として、コンテスト参加者の成績を8段階にランク付けした「AtCoderランク」を利用する転職・求職支援サービス「AtCoderJobs」や、IT人材のプログラミングスキルを可視化できる検定「アルゴリズム実技検定・PAST」といったサービスを展開している。

AtCoderが無償提供するオンライン学習コンテンツとして、C++言語を学べる「C++入門 AtCoder Programming Guide for beginners(APG4b)」、またAtCoderユーザー「E869120氏」が企画・製作した競技プロ学習コンテンツ「典型競プロ90問」を公開している。

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職場でのハラスメントと孤立感、不屈の精神について4人の女性エンジニアに聞く

女性エンジニアはしばしば、職場やキャリアに関して男性エンジニアは経験しない障害に直面する。なぜなら、エンジニア人口の中で女性は今でも少数派であるためだ。数え方にもよるが、全エンジニア職のうち、女性が占める割合はわずか13~25%である。この偏りが力関係の不均衡につながり、女性にとって有害な職場を作り出している。

この点で非常に有名かつ悪質な事例は、Susan Fowler(スーザン・ファウラー)氏がUber(ウーバー)で経験したものだ。ファウラー氏は2017年2月に投稿したブログ記事の中で、入社初日に上司が社内チャットでセックスに誘ってきたことを暴露した。その後、ファウラー氏はUberでの体験を詳述した回想録「Whistleblower」(邦題仮訳:「内部告発者」)を出版した。

ファウラー氏の辛い経験は、女性エンジニアが職場で対処しなければならないハラスメントにスポットライトを当てることになった。男性優位になりやすい職種であるエンジニアとして女性が直面するハラスメントは、ファウラー氏の身に起きたような露骨なものから、日常的に起きるマイクロアグレッション(明らかな差別に見えなくとも、先入観や偏見を基に相手を傷つける行為)までさまざまだ。

本稿の執筆に際して、以下の4人の女性が自分の直面した試練について語ってくれた。

  • Tammy Butow(タミー・バットウ)氏、主任ソフトウェアリライアビリティエンジニア(SRE)としてGremlin(グレムリン)に勤務
  • Rona Chong(ロナ・チョン)氏、ソフトウェアエンジニアとしてGrove Collaborative(グローブ・コラボラティブ)に勤務
  • Ana Medina(アナ・メディナ)氏、シニアカオスエンジニアとしてグレムリンに勤務
  • Yury Roa(ユーリー・ロア)氏、SREテクニカルプログラムマネージャーとしてコロンビアのボゴタにあるADL Digital Labs(ADLデジタル・ラブズ)に勤務

ファウラー氏もSREとしてUberでメディナ氏(後にUberに1000万ドル[約11億円]の支払いを求めた差別訴訟の原告団に参加した)と同じチームで働いていたことは注目に値する。女性エンジニアの世界がどんなに狭いかを例証していると思う。上記の4人が受けたハラスメントの程度はそれぞれ異なるが、彼女たちは皆、日常的に試練に直面しており、中には精神的にかなり消耗したものもあると語ってくれた。しかし、彼女たちはまた、目の前に立ちはだかるどんな障害でも乗り越えてみせる、という強い決意を示していた。

職場での孤立感

彼女たちがどの職場でも直面した最大の問題は、少数派であるがゆえの孤立感だった。そのような孤立感は、時には自信喪失や居場所のなさという克服し難い感覚につながる場合があるという。メディナ氏は、男性エンジニアたちが意図的あるいは無意識に取った態度によって、職場で迷惑がられていると感じたことが何度もあったそうだ。

メディナ氏は次のように説明する。「私にとって本当につらかったのはマイクロアグレッションが日常茶飯事だったことです。そのせいで労働意欲が低下したり、出勤したくないと思ったり、ベストを尽くしたいという気持ちが薄れたりしました。その結果、自分の自尊心が傷ついただけでなく、エンジニアとしての自分の成長でさえも自分で認められなくなってしまいました」。

ロア氏は、孤立感はインポスター症候群につながる場合があると述べる。だからこそ、エンジニア職にもっと女性を起用し、職場に女性のメンターやロールモデル、仲間を作ることが重要なのだ。

ロア氏は次のように説明する。「チームの中で女性がたった1人という状況にある私たちの前に立ちはだかる障害の1つがインポスター症候群です。職場に女性が1人あるいは数人しかいない場合、これは本当に大変な試練となります。そのような時、私たちは自信を取り戻す必要がありますが、そのためには女性のロールモデルやリーダーの存在が非常に重要なのです」。

チョン氏も、自分と同じ思いをしつつも乗り越える道を見つけた人がいることを知ることは重要だという意見に同意する。

チョン氏は次のように語る。「他の人が自分の職場での仕事や試練、それを乗り越えた方法について真実を話してくれたのを聞いて、私もテック業界で働き続けようという励みを得られました。テック業界を離れるべきか悩んだ時期もありましたが、個人的に話せる人や先例になってくれる人が近くにいて、先ほど話したようなサポートを得られたことが本当に助けになりました」。

バットウ氏は、エンジニアになったばかりの頃、自分がコードを書いたモバイルアプリが賞を獲得した際にとある記事の取材を受けた時のことを語ってくれた。出版されたその記事を見て、バットウ氏は愕然とした。見出しが「Not just another pretty face……(このエンジニアは顔が美しいだけではない……)」となっていたからだ。

「『え、それが見出しなの?』と思いました。記事が出たら母に見せようと楽しみにしていたのですが、見せるのをやめました。私はあのアプリのコードを書くのに膨大な時間を費やしました。どう考えても私の顔は関係ありません。こういう小さなこと、一般的には大したことではないと言われるようなことの多くが、実は小さなマイクロアグレッションなのです」。

不屈の精神で乗り越える

これらすべてのことを経験してもなお、彼女たちはみんな、自信喪失を乗り越えてエンジニアとして成功するための専門的な技術スキルが自分たちにあることを示したいという強い願いを抱いている。

バットウ氏は10代の頃から前述のような誤解と戦ってきたが、そのせいで自分の進みたい道をあきらめることはなかった。「そのような誤解については気にしないようにしました。実はスケートボードをやっていたせいで、周囲の誤った見方に直面することがよくあったんです。同じことですよね。スケートボードに乗りたくて公園に行くと『トリックの1つでもできるのか?』って言われるので、私は『見てて』って答えて、実際にトリックをやってみせていました。同じようなことが世界中のさまざまな場所で頻繁に起きていて、ただひたすらにそれを乗り越えていかなければならない。私もそうです。やりたいことは決してあきらめません」。

チョン氏は、落胆の気持ちに負けたりはしないが、そんな時は、そういうことを話せる他の女性の存在が大きな力になると語る。

チョン氏は次のように回想する。「忍耐したい、あきらめたくないと強く願うと同時に、もう投げ出したいと思ったことも実際はありました。でも、他の人の経験を知る機会を得たり、自分と同じ経験をしている人が他にもいることを知ったり、そのような人たちが自分に合う環境を見つけて試練を乗り越えていくのを見たりしたこと、そして彼女たちに『あなたなら大丈夫』と言ってもらえたことによって、踏みとどまることができました。そうでなければ、テック業界で働くことをやめていたかもしれません」。

女性同士で助け合う

チョン氏のような経験は珍しくないが、チームの多様性が高まれば、少数派のグループ出身のチームメンバーが増えて、お互いに助け合える。バットウ氏がある時点でチョン氏を採用してくれたことが、チョン氏にとっては大きなきっかけになったという。

チョン氏は次のように語る。「他の女性を同じ職場に採用することによってネットワーク効果が生まれます。そして、その効果を拡大していくことができると思います。そうすることによって、変化を作り出したり、自分たちの望む変化を感じたりでき、より居心地の良い職場環境を作ることができます」。

メディナ氏は、テック業界で働くラテンアメリカ系や黒人の人材を増やすことを目指している。特に女子学生や若い女性たちにテック業界への興味を持ってもらうために、同氏はTechnolachicas(テクノラチカス)という団体を設立し、Televisa Foundation(テレヴィサ財団)と提携して一連のコマーシャル動画を制作した。合計6本の動画のうち、3本は英語、3本はスペイン語で制作された。女子学生たちにSTEM(科学・技術・工学・数学)分野でのキャリアの道を進む方法を紹介することが目的だ。

「どの動画も、18歳未満の女子だけではなく、その子に影響を与えうる大人および親、つまり18歳未満の若者たちの成長にとって絶対に欠かせない大人たちを対象に制作されています。若者たちがSTEM分野に興味を持ち、それをキャリアとして選択するよう励ますためにそのような大人たちができることについて紹介しています」。

バットウ氏によると、重要なのは人々のやる気を引き出すことだという。同氏はこう語る。「私たちは、自分たちの経験について話すことによって、他の女性たちにインスピレーションを与えることができればと思っています。そのようなロールモデルの存在はとてつもなく重要です。共感できるロールモデルが近くにいることが実は最も重要であるということは、多くの研究で証明されています」。

彼女たちは最終的に目指していること、それは、エンジニアとして自分のベストを尽くすことに集中できる職場環境を整えるためのサポートを、本稿で紹介したような苦労をしなくても得られるようにすることだ。

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カテゴリー:パブリック / ダイバーシティ
タグ:エンジニアハラスメントインタビュー女性

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(文:Ron Miller、翻訳:Dragonfly)

セガがゲーム業界における三角関数や虚数の重要性を伝授する約150ページの社内勉強用数学資料を一般公開

セガがゲーム業界における三角関数や虚数の重要性を伝授する社内勉強用資料を一般公開

セガは6月15日、公式ツイッターアカウントで「サインコサインタンジェント、虚数i……いつ使うんだと思ったあなた。じつは数学は、ゲーム業界を根から支える重要な役割を担っているんです」とツイート。セガ社内勉強会用の数学資料「基礎線形代数講座」約150ページを無料公開したと発表した。

この勉強会は、「高校数学の超駆け足での復習」から始めて「大学初年度で学ぶ線形代数の基礎」を学び直し、「応用としての3次元回転の表現の基礎の理解」をすることを目的としている。

線形代数は3DCGの基礎であり、ゲーム開発には欠かせない。しかし、SEGA TECH BLOGによれば、「ゲーム開発においても分業化・専業化の流れは著しく、ゲームアプリケーション(みなさんに遊んで頂いているゲームそのもの)を開発する際、いわゆるゲームエンジンや各種ライブラリを用いるのが当たり前になっています」という。つまり、今やエンジンやライブラリーを使えば高等数学の知識がなくてもゲームは作れてしまうということ。ところが、数学の知識がないと、エンジンやライブラリーをカスタマイズして使いたいときに行き詰まってしまう。当然、エンジンやライブラリーを開発する人や、もっと高度なプログラムを組みたいと考える人には、どうしても必要となる。

この資料の構成は次のとおり。

第1講 イントロダクション
第2講 初等関数
第3講 ベクトル
第4講 行列 I:連立一次方程式
第5講 行列 II:線形変換
第6講 行列 III:固有値・対角化
第7講 回転の表現 I
第8講 回転の表現 II

この資料の「まえがきに代えて」の最後には、こんなメッセージが添えられている。
「学生の方へ、このような異端の書(笑)で学ぼうという奇特な方がもし居たら、言うまでもないことですが、本書を読んだあと講義で指定されている教科書を改めて読み直してみましょう。きっと今まで以上に理解が深まるのではないかと思います。未来を担う皆さんにとって、本書が少しでもお役に立てれば幸甚です」

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カテゴリー:EdTech
タグ:エンジニア(用語)ゲーム(用語)数学(用語)3D / 3Dモデル(用語)セガ(企業)プログラミング(用語)日本(国・地域)

安定した大手を離れづらいシニアエンジニアとどうしても来て欲しいスタートアップをマッチングするCommit

エンジニアを採用したいアーリーステージのスタートアップと、新しい仕事を探しているエンジニアをマッチングするのにユニークなアプローチを取っている、カナダ・バンクーバー拠点のスタートアップCommit(コミット)は現地時間6月9日、600万ドル(約6億6000万円)のシード資金を調達したと発表した。同ラウンドはAccompliceがリードし、Kensington Capital Partners、Inovia、Garage Capitalが参加した。

リモートファーストのスタートアップとの協業に注力しているCommitは2019年の創業だ。Hootsuiteで初期従業員として出会った共同創業者でCEOのGreg Gunn (グレッグ・ガン)氏と、同じく共同創業者でCTOのBeier Cai(バイエル・カイ)氏は、どのようにCommitを機能させたいか詳細を詰めながら人の助けを借りずに会社を興した。

「(Inovia Capitalで)私はEIR(客員起業家)で、世界を変えるようなアイデアを持ってやって来るすばらしい創業者たちを目にしました。彼らは資金を調達しましたが、最大の問題は会社に加わってくれるエンジニアを獲得することでした」とガン氏は説明した。

共同創業者でCTOのバイエル・カイ氏、共同創業者でCEOのグレッグ・ガン氏、戦略・オペレーション担当副社長のティファニー・ジュング氏(画像クレジット:Commit)

ガン氏の経験では、創業者たちは通常、会社に加わるフルスタックのテックリーダーを探す。しかしそうしたシニアエンジニアは往々にしてすでに大企業でかなり快適な任務についており、アーリーステージのスタートアップ、あるいはアーリーステージを脱していてもスタートアップに賭けるというのは彼らにとって最も現実的な選択ではない。

何十人というエンジニアと話して、共同創業者の2人は多くのエンジニアが現在働いている会社内で築いたサポートネットワークを失いたくないと感じていることに気づいた。仲間のエンジニアから受けるサポートだけでなく、公的・私的なメンターシップや大企業が提供する自己啓発の機会を通じて受ける組織的なサポートなどもそこには含まれる。加えて「アーリーステージスタートアップでの採用は大変です」とガン氏は指摘した。ホワイトボードのスキルを試すだけで、エンジニアとしての実際の能力についてはほとんど語られないような技術面接を、もう何度も受けたいとは思っていない。

そうしてチームはこうしたバリアを除く方法を探すことに決めた。VCファームのように、Commitは協業するスタートアップやスタートアップの創業者を細かく調査する。そのためCommitにやってくるエンジニアたちは、こうしたスタートアップが少なくとも資金調達を予定し、エンジニアに軌道を描かせて潜在的に早期のリーダーの役割に育てる用意がある真剣な会社であることを知っている。

一方、エンジニアがCommitと提携している企業に次々とインタビューを受けなくてもいいよう、Commitはエンジニアにテクニカルに関するインタビューを行ってエンジニアを精査する。ガン氏が指摘したように、これまでのところCommitが協業したエンジニアはパイロットプロジェクトを開始する前に平均1.6人の審査を通った創業者に会った。

大手テック企業を辞める財政的なリスクを和らげるために、Commitは仕事が見つかるまで協業するエンジニアに実際に給料を払う。現在は、未来の雇用主とパイロットプロジェクトを開始するエンジニアの90%がフルタイムでの雇用に落ち着いている。

画像クレジット:Commit

創業者とエンジニアのマッチングに加え、同社はコミュニティのメンバーに仲間からのサポートやキャリアについてのアドバイス、コーチング、他の転職サービスなどを受けられるよう、エンジニアのリモートファーストコミュニティへのアクセスも提供している。

バックエンドでCommitは創業者とエンジニアをマッチングするために多くのデータを使っているが、チームがかなり選り好みし、提携する人々のプロフィールが偏っている一方で、Commitは多様性のある創業者やエンジニアのプールを構築することに注力している、とガン氏は述べた。「当社が戦っているものは、こうした機会が偏在していたという事実です」とも話した。「シリコンバレーですら、そうした機会にアクセスを持つためには社会的・経済的地位を持つ階級出身でなければなりません。当社では、全ビジネスモデルは住みたいところで利用でき、希望するあらゆる機会へのアクセスを手にします」。2021年後半、Commitは雇用ダイバーシティに特化したプロジェクトを立ち上げる計画だ。

Commitのスタートアップパートナーには現在Patch、Plastiq、Dapper Labs、Relay、Certn、Procurify、Scope Security、Praisidio、Planworth、Georgian Partners、Lo3 Energyがいる。Commitはこじんまりと事業を開始し、これまでのところ協業しているエンジニアは100人足らずだが、今後12カ月でエンジニア1万人超のコミュニティに拡大したいと考えている。プログラムに参加したいエンジニアはウエイトリストに登録できる。

カテゴリー:HRテック
タグ:Commitエンジニア資金調達カナダ

画像クレジット:tupungato / Getty Images

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(文:Frederic Lardinois、翻訳:Nariko Mizoguchi

競プロ「AtCoder」が東京海上日動火災保険主催のプログラミングコンテストを発表、6月12日開催

競プロ「AtCoder」が東京海上日動火災保険主催のプログラミングコンテストを発表、6月12日開催

日本最大級の競技プログラミング(競プロ)コンテストサイト「AtCoder」を運営するAtCoderは6月4日、東京海上日動火災保険主催の個人戦コンテスト「東京海上日動プログラミングコンテスト2021」(AtCoder Regular Contest 122)の開催を発表した。コンテスト時間は6月12日21時~23時(120分間)。

総合順位1位の者には10万円分のAmazon ギフトカードなど、順位ごとの賞品が用意されている。また学生の場合は、大学生・大学院生・短大生・専門学校生・高専生・高校生・中学生を対象としており、別途順位および賞金を用意している(未成年の参加者は、賞品の受け取りについて保護者の同意が必要)。

同コンテストは、6月12日21時~23時(120分間)の開催時間中に出題されるプログラミング問題に対するソースコードを提出し、獲得した得点を競うというもの。誤答を提出するたびにペナルティが加算される(同コンテストの場合は5分間)。また、参加者のレベルを表すレーティング更新対象は0~2799となっている(レートが2799以下の参加者は、コンテスト結果によってレートが変動)。

東京海上日動は、創業以来140年間、データを基とした数理モデルで事故や災害などのリスクを見える化し、社会に求められる新しい保険商品・サービスを提供し続けてきたという。なかでも、東京海上グループのIT戦略を支える中核会社「東京海上日動システムズ」では、新たなビジネスモデルの構築や既存ビジネスのトランスフォーメーションを推進するなど、最先端のデジタル技術を含め、ITを駆使した付加価値の高いシステムを開発しているそうだ。

ただ、昨今の技術革新や社会構造が高度にデジタル化していく中で、これまで以上のスピード感で変化していくことが求められていると指摘。最先端のデジタル技術、IoT機器や人の行動から生まれた複雑なデータを有効に活用することで、より安心・安全な社会を実現するには、従来以上に高度なアルゴリズム構築力やプログラミング力を持った人材がキーになると考えているという。

そこで同社は、コンテスト参加者が先端技術や複雑化したデータを駆使して、安心・安全な社会の実現に向けた新たなビジネスを生み出している、あるいは誰かの挑戦を後押ししているといった未来を思い描くため、コンテストを主催するにいたったと明かしている。

なお活用できる技術・歓迎する言語としては、フロントエンドの場合はVue.js、React、HTML、CSS、またサーバーサイドの場合はNode.js、Java、C#、Kotlin、Objective-C、Python、R言語、Ruby、SQLを挙げている。

AtCoderは、競技プログラミングコンテストサイト「AtCoder」を運営。20万名超(うち日本人は11万名以上)が参加登録し、毎週開催される定期コンテストには約1万名以上が挑戦するという。

また、高度IT人材採用・育成事業として、コンテスト参加者の成績を8段階にランク付けした「AtCoderランク」を利用する転職・求職支援サービス「AtCoderJobs」や、IT人材のプログラミングスキルを可視化できる検定「アルゴリズム実技検定・PAST」といったサービスを展開している。

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8種のツールを小型本サイズに収めたLiquid Instrumentsの「Moku:Go」はエンジニアや学生の必需品になる

エンジニアになるためには、電圧計やスペクトラムアナライザーなどのツールを理解することが大切だ。しかし、1つで十分なのに2つ、いや8つも使う必要はない。Moku:Goは、一般的に使用される複数のツールを1つのコンパクトなパッケージにまとめ、作業台や教室のスペースを節約すると同時に、ソフトウェアで設定可能な最新のインターフェイスを提供してくれる。米国時間5月19日、その開発元であるLiquid Instrumentsは、このガジェットを世界中の学生やエンジニアたちに広めるために1370万ドル(約15億円)を調達した。

画像クレジット:Liquid Instruments

Moku:Goのコンセプトは、同社の前製品であるMoku:Labとほぼ同じだ。標準的な入力ポートを使用するこのFPGA製のツールセットは、さらに大型の計器やアナログデバイスと同じように、電気信号の分類や分析を行う。しかしデジタルであるため、これまでのアナログ製品のように大きなではない。

Moku:GoはLabよりもさらに小型で、同じ仕事を半分の重さでできるだけでなく、教育用や、技術者の狭い作業スペースで使うことを考慮した新機能も搭載されている。作業台がデスクだったり、ファイルキャビネットだったりするスペースでは、1台に8つのツールが収まっていると、とても便利だ。

8つのツールは以下のとおりとなる。

  • 波形ジェネレーター
  • 任意波形ジェネレーター
  • 周波数応答アナライザ-
  • ロジックアナライザー / パターンジェネレーター
  • オシロスコープ / 電圧計
  • PID制御器
  • スペクトラムアナライザー
  • データロガー

これらを8つと数えるか、もっと多くあるいは少なく数えるか、そのあたりは難しいが、ハードカバーの書籍1冊の大きさに収める量としては間違いなく多いだ。

これらのアクセスと構成は、大量のノブやダイヤルではなく、ソフトウェアとそのインターフェイスを用いる。どちらの方式にも良し悪しはあるが、デジタルの時代に生まれた若者に教えるのであれば、マウスでポイント&クリックするクリーンなインタフェイスがきっとベターだ。しかもUIはなかなか魅力的で、このページにあるツールをクリックすればそのサンプルを見ることができる。例えば、以下は波形ジェネレーターのサンプルとなる。

画像クレジット:Liquid Instruments

このパステル画のような淡いカラーがいい感じだ。

Moku:Goは現在、MacとWindowsで使えるが、モバイルアプリはまだない。PythonとMATLABとLabVIEWを統合している。データはWi-Fiで送信される。

Moku:Labと比べるとやや違いがある。USBはminiではなくUSB-Cのポートだ。磁石式の電源ポート、16チャネルのデジタルI/O、最大4チャネルまでのオプション電源、そしてもちろん、サイズと重量は半分だ。一方、犠牲にしたのはSDカードスロットと出力の帯域となる。また、もっと大きな測定範囲や高い精度をお望みなら、他にもいろいろなものが必要だ。

画像クレジット:Liquid Instruments

でも大型の本格的な多目的計器装置なら3500ドル(約38万2000円)はするところを、こちらは教科書並の500ドル(約5万5000円)だから、大きな節約になる。もちろん、個別に計器を買った場合よりもずっと安い。

Liquid Instrumentsのマーケティング担当副社長であるDoug Phillips(ダグ・フィリップス)氏は、次のように語っている。「Moku:Goはあくまでも大学での教育が対象です。教授は教室や個人を相手にこのデバイスを利用できます。学生や電気工作のホビイストたちは、自分の時間にこれで実験できます。発表が3月だったため、購入者で最も多かったのは、大学の指示で買う学生たちでした」。

秋の授業からこのデバイスを使うと予約している先生たちが約100名おり、同社は他にも世界中の大学と提携している。「4年間のすべてのカリキュラムに対応しているポータブルで柔軟性に富んだシステムには、相当な需要があって当然です」とフィリップス氏はいう。

生産は6月に始まるが、テスター向けの見本機はある。性能と価格が今回の投資家を惹きつけたのだろう。その1370万ドルは既存の投資家であるAnzu PartnersとANU Connect Ventures、そして新たな投資家のF1 Solutionsと、Moelis AustraliaのGrowth Capital Fundからのものだ。投資は転換社債で、フィリップス氏によると、2022年にはシリーズBの正規の投資になる予定だ。それは同社が最初に意図した額よりも大きく、社債という形も普通ではないが、でもハードウェア企業は2020年一貫して苦しかったから、変則的な部分があっても当然かもしれない。

間違いなくシリーズBの成否はMoku:Goの成功にかかっている。しかし、この将来性を感じさせるプロダクトは、これから2年後には、何千もの教室で当たり前の存在になってしまうかもしれない。

カテゴリー:ハードウェア
タグ:Liquid Instrumentsエンジニア資金調達

画像クレジット:Liquid Instruments

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(文:Devin Coldewey、翻訳:Hiroshi Iwatani)

サイバーセキュリティ事業のFlatt Securityがセキュアコーディング向けeラーニング「KENRO」正式公開

サイバーセキュリティ事業のFlatt Securityがセキュアコーディング向けeラーニング「KENRO」正式公開

サイバーセキュリティ事業を展開するFlatt Securityは4月13日、ウェブエンジニアのセキュアコーディング習得を支援するSaaS型eラーニングサービス「KENRO」(ケンロー)を正式リリースした。正式リリースにあわせて、β版時のサービス名「Flatt Security Learning Platform」からKENROに変更した。

また、一部制限されたコンテンツを除いて、自由に試用できるトライアルを現在無料で提供している。まずはサービスに実際に触れて利用を検討してみたい、コンテンツを精査したいという場合は問い合わせるよう呼びかけている。β版期間に試用しサービスを評価したサイバーエージェントは、2021年度新卒研修において約80名規模で導入したそうだ。

KENROは、「資料に目を通して三択問題のテストを受けるだけ」といった一般的なeラーニングとは異なり、攻撃者が用いる手法を体験する「ハッキング演習」や、開発者の立場で脆弱なソースコードを修正する「堅牢化演習」を通じて、より実践的なトレーニングを一元的に受講できるという。

また正式リリースでは、「堅牢化演習」における修正対象のソースコードとして、Python、Java、Goで書かれたソースコードがダウンロード可能となっている。4月中にRubyも追加予定という。

また、学習コンテンツ中に含まれるサンプルコードに関しても、複数の言語に表示を切り替えられる。

サイバーセキュリティ事業のFlatt Securityがセキュアコーディング向けeラーニング「KENRO」正式公開

正式リリースでは、管理画面も大幅に拡充。学習の進行状況を直感的に把握できるダッシュボード機能や、未受講の受講者に通知する機能など、大規模なグループでの学習も便利に利用しやすくなったとしている。

サイバーセキュリティ事業のFlatt Securityがセキュアコーディング向けeラーニング「KENRO」正式公開

このほか、ボリュームのある学習コンテンツの中から、求める内容に素早くアクセスできるよう目次を追加するなど、受講者体験を向上するためのUI改善を実施。全体的なカラーテーマについても、白基調を採用している。

サイバーセキュリティ事業のFlatt Securityがセキュアコーディング向けeラーニング「KENRO」正式公開

2017年5月設立のFlatt Securityは、サイバーセキュリティ領域を手がける東京大学発のスタートアップ。各種パブリッククラウドやmBaaS、ウェブアプリ・スマホアプリ・ネットワーク・IoTを対象として、顧客情報の流出やデータ改ざんにつながる脆弱性がないかセキュリティエンジニアが診断する「セキュリティ診断サービス」も提供している。

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カテゴリー:セキュリティ
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女性起業家の輩出目指す、世界最大の女子中高生向けアプリコンテストTechnovation Girlsが日本公式ピッチイベント

女性起業家の輩出目指す、世界最大の女子中高生向けアプリコンテストTechnovation Girlsが日本公式ピッチイベント

IT分野のジェンダーギャップの解消を目指すWaffle(ワッフル)は3月24日、世界最大の女子中高生向け社会課題解決型アプリコンテスト「Technovation Girls」(テクノベーション・ガールズ)の日本公式ピッチイベントのオンライン開催(Zoom)を発表した。開催日時は4月25日18時~20時。イベント内容は、日本出場チームによる成果物発表、授賞式、フォトセッションなどで、「Technovation Girls 2021 日本公式ピッチイベント観覧申し込みフォーム」で観覧希望者を広く募集している。

Technovation Girls日本公式ピッチイベント概要

Technovation Girlsは、米国の非営利団体「Technovation」が主催する、次世代の女性IT起業家の育成を目的としたコンテスト。2010年の開始から現在までに世界100か国以上5万人以上の女性が参加しているという。

同コンテストは、10〜18歳の女性を参加対象としており、1〜5人から編成されるチームが約3カ月間をかけて身近な課題を解決するアプリとビジネスプランの制作を行う。プログラミングなどの技術的なスキルだけでなく、社会課題の解決のためのアイディアや、ピッチ(プレゼンテーション)スキル、起業家精神などをチーム形式で競うという。また同イベントの公用語は英語で、公式の情報提供から提出物への記載に至るまで、すべて英語で実施される。

日本国内では、WaffleがTechnovation Girlsの日本公式アンバサダーとして、スポンサー企業とともに日本出場チームのサポートを行っている。各出場チームには、WaffleおよびTechnovation Girlsに賛同する2名の社会人メンターがつき、同コンテストで求められるデザイン思考やプログラミングスキルなどの習得を中心に、総合的なサポートを実施しているという。なお今回日本では、75名23チームが参加しているという。

Waffleは、IT分野のジェンダーギャップの解消を目指す非営利法人。国内の女子中高生向けにオンラインIT(コーディング)コース「Waffle Camp」(ワッフル・キャンプ)の提供、日本国内での「Technovaton Girls」(テクノベーション・ガールズ)のサポート、企業との協働による各種イベントを開催している。

Technovation Girls概要

  • 主催Technovation、Waffle(日本公式アンバサダー)
  • 日程:2020年11月〜2021年8月(予定)

実施内容

  • 2020年11月:参加登録開始
  • 12月:説明会登録および参加登録締締め切り
  • 2021年1月:チーム編成、デザイン思考ワークショップの実施
  • 2月:チームごとの社会課題と解決策の決定、プログラミング学習の実施
  • 3月:ビジネスプランの作成、アプリ開発、ピッチビデオの作成
  • 4月19日:米国本部への応募作品 提出締め切り
  • 4月25日:日本公式ピッチイベント(オンライン) 開催
  • 5月25日:ファーストラウンド審査結果発表(全体の5%)
  • 6月16日:セカンドラウンド審査結果 発表(8チーム)
  • 8月:ワールドサミット(オンライン)の開催

応募資格(日本国内)

  • 世界を変えるために成長する意欲がある
  • 2021年8月1日時点で中学2年生以上、18歳以下
  • 2021年1月から4月の3カ月間に合計30時間ほど、オンライン環境での活動時間を確保できる
  • 日本語が話せること(現時点での英語力は不問)
  • 女性アイデンティティをもつ、またはトランスジェンダー、ノンバイナリー、gender noncomformingの者

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カテゴリー:パブリック / ダイバーシティ
タグ:アントレプレナーシップ / 起業家精神(用語)インクルージョン(用語)エンジニア(用語)学生(用語)教育 / EdTech / エドテック(用語)ダイバーシティTechnovation Girls(用語)プログラミング(用語)Waffle(組織)日本(国・地域)

エンジニア採用時のコーディング試験サービス「HireRoo」が3600万円を調達、β版提供も開始

エンジニア採用時のコーディング試験サービス「HireRoo」が3600万円を調達、β版提供も開始

エンジニア採用時のコーディング試験サービス「HireRoo」(ハイヤールー)を提供するハイヤールーは3月25日、第三者割当増資による総額3600万円の資金調達を発表した。引受先は、プライマルキャピタル3号投資事業有限責任組合と富島寛氏(メルカリ共同創業者)。また、HireRooのβ版提供を開始した。

HireRooは、リモート採用下での候補者の技術評価に必要なツールをすべて兼ね備え、課題の自動採点やスクリーニングなどにより、優秀なエンジニア採用を促進するサービス。

調達した資金は、開発体制の強化とCS組織の立ち上げに活用する。今後はコーディング試験サービスであるハイヤールーを基軸に、優秀なエンジニアが集まるプラットフォームの形成や、エンジニア採用の課題に対するソリューションを展開する。

ハイヤールーによると、エンジニアの技術力の定量化は非常に難しく、採用プロセスにおいて大きな課題となっているという。また、技術力の評価だけでなく、指向性やコミュニケーション能力の評価や他の候補者との比較もエンジニア組織づくりには欠かせないとしている。

これら課題に応えるべく、HireRooではGAFAの実践しているエンジニア採用プロセスを低コストで導入できるようにしており、候補者の定量評価・比較・スクリーニングが行えるという。またリモート特化のUI・UXで高いCX(Candidate Experience。応募者体験)を実現しているとした。

またすでに複数社にてβ版の試験導入を実施しており、エンジニア採用に不可欠なサービスとなるべく機能開発・改善に取り組んでいるという。

候補者の技術力を定量化

企業は、用意されている問題を候補者に出題でき、候補者の提出コードについては自動採点のもとパフォーマンスを算出する。定性評価と組み合わせ候補者の技術力をより詳細に評価できるという。IDEと実行環境をすべて用意したオンライン完結型となっており、実施後は技術レポートとして使用可能。GAFAも実践している技術試験を既存選考フローに追加できるという。

エンジニア採用時のコーディング試験サービス「HireRoo」が3600万円を調達、β版提供も開始

採用コストを下げるスクリーニング

HireRooでは、複数の候補者に同じ問題を出題することによって、自動でレポートを作成し候補者の技術力をランキング化する。これにより従来エンジニアが行っていた、書類選考や時間がかかっていた技術チェックなどが不要となり、クリエイティブワーカーがよりクリエイティブな仕事に専念できる。

エンジニア採用時のコーディング試験サービス「HireRoo」が3600万円を調達、β版提供も開始

リモート採用特化UI/UXによる高いCX

HireRooは、リモート採用特化型のUI/UXを提供しており、面接官・候補者の両者にとって高いUXを実現する。ドロップインで始まる技術選考や、共同編集が可能なIDE、サーバーを用意する手間いらずのクラウド実行環境など、様々な機能によりCX向上に注力しているという。

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カテゴリー:HRテック
タグ:エンジニア(用語)資金調達(用語)ハイヤールー(企業)プログラミング(用語)日本(国・地域)

エンジニアリングチームのスケジュール管理をサポートするAcumenが約7.5億円調達

エンジニアリングのチームは、スケジュールどおりに開発を進めていくと厳しい課題に直面することがあり、そのスケジュールの遅れは組織全体に影響を与える。この問題に取り組むために、エンジニアリングオペレーションを専門とするイスラエルのスタートアップ、Acumen(アキュメン)は米国時間2月24日、700万ドル(約7億5000万円)のシード資金を調達したと発表した。

このラウンドには、Hetz(ヘッツ)、10D、Crescendo(クレッシェンド)、Jibe(ジャイブ)が参加しており、同スタートアップが継続して製品の発展と市場投入を行うための資金を提供する。約1年前からベータ版の顧客と協力を続けてきた同社はこの日、ステルスモードからの脱却を発表した。

Acumenの共同創業者でCEOを務めるNevo Alva(ニーボー・アルバ)氏は、経験豊富なスタートアップ創業者だ。同氏はこれまで、エンジニアリングチームが成長するに連れて、データやチームのパフォーマンスに関する洞察力が不足し、苦戦するのを何度も見てきた。そのような企業に欠けている可視性を提供するため、同氏とその共同創業者はAcumenを起ち上げた。

「エンジニアリングチームの規模が大きくなると、チーム内で何が起こっているのかが見えなくなるため、課題に直面することになります。急にタスクの優先順位付けが難しくなるのです。人々はスケジュールに影響を与える相互依存関係を毎日のように経験しています」と、アルバ氏は説明する。

同氏によれば、これは生産性と速度の低下を引き起こし、そして最終的には会社全体に影響を与える納期に間に合わなくなることで現れるという。Acumenがやることは、まずさまざまな計画やコミュニケーションのツールからデータを収集し、それから機械学習を使用してスケジュールに影響を与える可能性のある潜在的な問題を特定。そしてその情報をカスタマイズ可能なダッシュボードに表示する。

関連記事:ソフトウェア開発チームのパフォーマンスを計るツール「Continuous Insights」

このツールは、さまざまなプロジェクトを期限内に完了させる責任を負ったエンジニアリングチームのリーダーを対象としており、彼らがボトルネックの可能性を認識するための助けとなることを目的とする。このソフトウェアの機械学習アルゴリズムは、どのような状況が問題を引き起こすのかを時間をかけて学習し、大きな問題にならないようにするための提案を示してくれる。

2019年7月にAcumenを設立した後、創業者たちは最初の10カ月で、十数社のパートナーとともに製品の最初のバージョンを構築し、SOC-2などさまざまな標準化団体の審査に合格できるかどうかを確認した。2020年からクローズドプライベートベータの段階に入っており、2月の最終週に正式発表された。

Acumenは現在20人の従業員を抱えており、2021年中に10人の増員を計画している。2020年のほとんどをリモートで仕事した後、もはや新規雇用に場所はまったく重要ではないと、アルバ氏はいう。「どこに住んでいる人を雇用するかということは、明らかに重要ではなくなっています。リモートで仕事をする上で、タイムゾーンはまだ考慮すべきだと思いますが」と、同氏は語っている。実際、同社の20人の従業員はイスラエル、米国、東ヨーロッパに住んでいるという。

アルバ氏は、従業員が孤立して仕事をしていると感じることがあると理解しているため、Acumenでは毎日ビデオ会議を行っており、その最初には仕事以外のことについておしゃべりするという。それが連帯感を維持するための方法になるからだ。Acumenはこれから、本格的に市場参入に向けて力を入れていく。Harness(ハーネス)やPinpoint(ピンポイント)のような競合製品があることをアルバ氏は認識しているが、データと機械学習の活用が差別化に役立つと考えている。

カテゴリー:ソフトウェア
タグ:Acumen資金調達エンジニアイスラエル

画像クレジット:Jetta Productions Inc / Getty Images

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(文:Ron Miller、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

競技プログラミングコンテスト「AtCoder」アルゴリズム実技検定初の公式テキストが登場

競技プログラミングコンテスト「AtCoder」アルゴリズム実技検定初の公式テキストが登場

競技プログラミング(競技プロ)コンテストを運営するAtCoderは2月25日、同社が定期開催している「アルゴリズム実技検定」初の公式テキスト「アルゴリズム実技検定公式テキスト[エントリー〜中級編]」が、マイナビ出版より発売されると発表した。発売日は2月27日で、価格が税込3828円。著者は岩下真也氏と中村謙弘氏。AtCoder代表取締役社長の高橋直大氏が監修を行っている。

  • 書名:アルゴリズム実技検定 公式テキスト[エントリー~中級編]
  • 監修者:高橋直大氏
  • 著者:岩下真也氏、中村謙弘氏
  • 価格:税込3828円
  • 判型:B5変形判384ページ
  • ISBN:978-4-8399-7277-6

AtCoderのアルゴリズム実技検定(Practical Algorithm Skill Test, PAST)は、「アルゴリズムをデザインし、コーディングする能力」(一からプログラムを作成する能力)を問う、実践を想定した日本初の検定。「知識型ではない」「受験者が得意なプログラミング言語を選べる」「アルゴリズム設計力・実装力を図る」という3点の特徴により、従来定量的な把握が難しかったプログラミング能力を評価することが可能となったという。

アルゴリズム実技検定公式テキスト[エントリー〜中級編]は、アルゴリズム実技検定初の公式テキストにあたり、同検定で設けられている5ランクのうち「エントリー」「初級」「中級」の出題範囲を網羅的に解説している。プログラミングの基礎知識から、各種アルゴリズムの解説、数学的な問題解決方法まで、アルゴリズム実技検定に限らずソフトウェアエンジニアに要求される知識を盛り込んだとしている。

書籍内容

  • 1章:アルゴリズム実技検定の挑戦にあたって
  • 2章:問題の解き方
  • 3章:アルゴリズムとコーディング
  • 4章:Pythonを使ったプログラミング[エントリー編](標準入出力、if、for、簡単な数学的問題)
  • 5章:基礎的なアルゴリズム[初級編](二次元配列、各種探索、再帰、数学的な問題)
  • 6章:応用的なアルゴリズム[中級編](各種探索、各種順列、動的計画法、メモ化再帰、計算量改善テクニック、累積和、グラフアルゴリズム)
  • 7章:さらなる得点を狙うために

第6回アルゴリズム実技試験を4月10日に実施

またAtCoderは、4月10日に第6回アルゴリズム実技試験を実施する。リアルタイム受験の場合は4月10日13:00〜18:00(5時間)で試験を終える必要がある。通常受験の場合は、4月10日18:00〜4月24日12:59の間に試験を開始可能。ただしこちらも、受験開始時刻から5時間以内という条件がある。

問題数は15問で、点数は100点満点。点数配分は、1問目=9点、2~3問目=8点、4~6問目=7点、7~15問目=6点。また点数に応じて獲得できるランクは、エントリー(25~39点)、初級(40~59点)、中級(60~79点)、上級(80~89点)、エキスパート(90~100点)の5段階。

問題を解くために利用できるプログラミング言語はC、C++、C#、Elixir、F#、Go、Java、JavaScript、Python、Ruby、Rust、Swift、TypeScriptなど。開発環境、エディター類は自由。コンテスト中の自作ライブラリーの使用、インターネットでの検索も認められている。詳細は「ルール」ページを参照してほしい。

  • 試験名称:第6回アルゴリズム実技検定(Practical Algorithm Skill Test。PAST)
  • 開催日時:リアルタイム受験の場合は4月10日13:00〜18:00。通常受験は4月10日18:00〜4月24日12:59(受験開始時刻から5時間)。
  • 受験方法:オンライン受験。AtCoderIDを使用し、自宅・職場など場所を選ばず受験可能
  • 試験結果:点数・ランクとして試験終了後に即時発表
  • 受験費用(一般):税込8800円/人
  • 受験費用(団体):30名以上は税込7040円/人。100名以上の場合は税込6160円/人
  • 主催・運営:AtCoder

AtCoderは、日本最大級の競技プログラミングコンテストサイト「AtCoder」を運営。20万名超(うち日本人は11万名以上)が参加登録し、毎週開催される定期コンテストには約1万名以上が挑戦するという。

その他にも、高度IT人材採用・育成事業として、コンテスト参加者の成績を8段階にランク付けした「AtCoderランク」を利用する転職・求職支援サービス「AtCoderJobs」や、IT人材のプログラミングスキルを可視化できる検定「アルゴリズム実技検定(PAST)」といったサービスを展開している。

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競技プログラミングの「AtCoder」がSOMPOホールディングスSOMPO Digital Lab主催コンテストを発表

競技プログラミングの「AtCoder」がSOMPOホールディングスSOMPO Digital Lab主催コンテストを発表

日本最大の競技プログラミング(競プロ)コンテストサイト「AtCoder」を運営するAtCoderは2月6日、SOMPOホールディングスのイノベーション部門SOMPO Digital Lab主催の「SOMPO HD プログラミングコンテスト2021(AtCoder Beginner Contest 192)」の開催を発表した。総合順位1位の者には10万円分のAmazon ギフトカードなど、順位ごとの賞品が用意されている。参加登録は後日開始する。

同コンテストは、開催時間中(100分間)に出題されるプログラミング問題に対するソースコードを提出し、獲得した得点を競うというもの。誤答を提出するたびにペナルティが加算される(同コンテストの場合は5分間)。順位は総合得点で決定される(同点の場合は提出時間の早い者が上の順位になる)。

SOMPO Digital Labは、AIやIoT技術などの先端技術に関する内製開発にもチャレンジしており、論理的思考力を持ち、手を動かしながら問題解決を行えるAtcoderユーザーに、世の中を一緒に良くしていく取り組みの仲間になって欲しいと考えてコンテストを開催するとしている。

SOMPO Digital Labは、損保ジャパンを中核とするSOMPOグループ全体のDXを推進。各グループ事業会社のR&Dを支援して顧客体験価値を向上させる商品・サービスの開発、新たなテクノロジーを活用した業務効率化、既存事業領域とは一線を画した新たなビジネスモデルの構築などに取り組んでいるという。

また、グループ内への技術展開の際には、必要に応じて社内エンジニアによるアプリケーションの内製開発や、データサイエンティストによるデータ解析も行っている。介護事業における品質・生産性向上や保険事業における既存業務効率化などの課題解決などでは、エンジニアとデータサイエンティストが協調してプロジェクトを推進しているそうだ。

AtCoderは、日本最大の競技プログラミングコンテストサイト「AtCoder」を運営。20万名超(うち日本人は11万名以上)が参加登録し、毎週開催される定期コンテストには約1万名以上が挑戦するという。

その他にも、高度IT人材採用・育成事業として、コンテスト参加者の成績を8段階にランク付けした「AtCoderランク」を利用する転職・求職支援サービス「AtCoderJobs」や、IT人材のプログラミングスキルを可視化できる検定「アルゴリズム実技検定・PAST」といったサービスを展開している。

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カテゴリー:EdTech
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paizaがジャフコなどVC7社と提携、投資先スタートアップ向け特別プランでIT人材不足解消を支援

paizaがジャフコなどVC7社と提携、投資先スタートアップ向け特別プランでIT人材不足解消を支援

ITエンジニア向け転職・就職・学習プラットフォーム「paiza」(パイザ)を運営するpaizaは1月8日、計7社のベンチャーキャピタル(VC)との提携とともに、各VC投資先のスタートアップ向け「VC投資先スタートアップ向け割引プラン」の提供開始を発表した。

提携VCの7社は、ジャフコグループ(JAFCO)、Coral Capital、インキュベイトファンド、東大IPC(東京大学協創プラットフォーム開発)、伊藤忠テクノロジーベンチャーズ(ITV)、Bonds Investment Group、東京大学エッジキャピタルパートナーズ(UTEC)。

登録者数38万人(2020年7月時点)のpaizaユーザーとマッチングを図ることで、スタートアップで慢性的な課題となっているITエンジニアを中心とするIT人材不足解消を支援する。

同社は、VC7社が投資するスタートアップ企業向けに、報酬料を最大50%引きしてIT人材の紹介を実施。paiza登録者は、大手VC投資先である優良スタートアップ企業の求人情報を入手でき、スタートアップ側はpaiza登録済みIT人材に自社の採用情報を届けることができる。

paiza登録者の特徴は、「プログラミングスキルチェック」によって6段階のpaizaランクを獲得している点にあるという。専門知識のある人事担当者がいない、もしくはあまり採用に時間をかけられないスタートアップにおいても、求職者のスキルを簡単かつ的確に見極めて採用可能としている。

またpaizaでは、転職・就職・学習プラットフォーム「paiza」から将来的に日本発のグローバルIT企業が生まれることを目指しており、今後も国内全体のIT人材不足解消に向けてサービスを強化していくとした。

paizaがジャフコなどVC7社と提携、投資先スタートアップ向け特別プランでIT人材不足解消を支援

スタートアップは、事業そのものの不確実性が高いことから、経験豊富なIT人材の就業先として選択されにくいのが実情という。DXの流れから各産業でIT人材のニーズは高まり続けており、スタートアップが優秀なIT人材を採用することは極めてハードルが高い状況にあるとしている。

paizaは、高い成長が予測される未上場のスタートアップを見極めて投資を行うVCの中でも、特にIT領域に強みのある7社と提携。「paiza」に登録する38万人のIT人材に対して、VC投資先スタートアップの求人情報を提供し、両者のマッチングを促進する。これによりスタートアップの成長のボトルネックにもなっているIT人材不足解消を支援する。

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コロナ禍の中問われるサイバーセキュリティ課題、エンジニア向け学習サービスに注目が集まる

コロナ禍の中問われるサイバーセキュリティ課題、エンジニア向け学習サービスに注目が集まる

コロナ禍のテレワーク拡大により、オフィス勤務を前提として構築されていた企業のセキュリティ対策が問い直されている。

内閣府が6月21日に発表した「新型コロナウイルス感染症の影響下における 生活意識・行動の変化に関する調査」によると、コロナ禍でテレワークを経験した人の割合は日本全国で34.6%。23区に絞ると、55.5%にのぼる。

テレワークが浸透したことにより生産性の向上などの恩恵を受けた企業もある一方で、セキュリティ課題も浮き彫りになっている。8月には国内企業38社が修正プログラムを適用しないままVPNを使用し続け、不正接続の被害に遭うという事件が報道された。

さらに企業のセキュリティ対策だけでなく、個人のリテラシーも問われている。一般社団法人JPCERTコーディネーションセンターマルウェア Emotet の感染拡大および新たな攻撃手法について)によると、7月以降、コンピュータウイルス「Emotet」への感染を狙う攻撃の件数が大幅に増加した。Emotetは取引先や友人を装うなど感染への工夫を凝らしており、JPCERTコーディネーションセンターは注意を呼びかけている。

この背景にはテレワークにより一元的なシステムの管理が難しくなったことが原因のひとつとして存在すると考えられ、コロナ禍ではより一層、企業・個人ともにセキュリティのリテラシーが求められる。

ところで、セキュリティリテラシーというと前述のようなコンピューターウイルスやフィッシングサイトへの対策を思い浮かべる方も多いかもしれない。しかし、昨今注目されているのがウェブエンジニアのような開発者に求められるセキュリティリテラシーだ。

ウォーターフォールの開発体制においては開発完了後に第三者機関による脆弱性診断を行い、その結果に基づき脆弱性の修正を行うというサイクルが成立していた。もちろん、設計レベルでの脆弱性が存在した場合は多大な手戻りが発生してしまうので、成立とはいえないこともある。

しかし、この「事後に大規模な脆弱性診断を行う」という形式が、細分化されたリリースを繰り返すアジャイル開発の体制にはフィットしないことは明らかである。

すなわち、現代においては設計・コーディングの段階で脆弱性を生まないようにすることの重要性が増してきているといえる。開発工程のより上流でセキュリティを担保しようとする「シフトレフト」(Shift Left)のひとつの形だろう。これを実現するためにはもちろん自動検査ツールの導入といった選択肢もあるが、現場で動く開発者、つまり「人」も重要なファクターになってくる。

そこで今注目されているのが、開発者のセキュリティリテラシーの底上げを図る高度な教育サービス。時代背景にも合わせて特にeラーニングのサービスが脚光を浴びている。セキュリティの中の教育というニッチな領域になるが、今回は複数のサービスを取り上げてみる。

Udemy ― 初級から上級まで181のセキュリティコースを用意

Udemy ― 初級から上級まで181のセキュリティコースを用意

ベネッセコーポレーションが約56億円を出資して米ベンチャー企業が展開するオンライン動画学習サービス「Udemy」では、サイバーセキュリティコースを座学や演習などさまざまな形態で受講することができる。

2020年11月現在181ものコースが用意されており、レベルは社会人として必要なセキュリティリテラシーを学べる初級編からサイバー攻撃の手法を学べる上級編まで幅広くカバー。価格は無料のコースから2万円前後のものまで。ほぼすべてのコースに学習期間の制限がないだけでなく、30日間の返金保障がついている。

Flatt Security ― 東京大学発ウェブエンジニア向けSaaS型eラーニングサービス

Flatt Security ― 東京大学発ウェブエンジニア向けSaaS型eラーニングサービス

サイバーセキュリティ事業を展開するFlatt Securityは11月4日、ウェブエンジニアのセキュアコーディング習得を支援するSaaS型eラーニングサービス「Flatt Security Learning Platform」β版の提供を開始した。

資料に目を通して三択問題のテストを受ける、というような受動的なeラーニングとは異なり、攻撃者が用いる攻撃手法を体験したり実際に脆弱なコードを修正したりなど、演習形式を軸としてより実践的なトレーニングを一元的に受講できる。

同サービスは法人向けに展開しており、サイバーエージェントやXTechなどがβ版以前のトライアル版を利用している。価格は1名あたり数万円から。

SANS ― 大学の助教授やCISO(最高情報セキュリティ責任者)が講師に参画

SANS ― 大学の助教授やCISO(最高情報セキュリティ責任者)が講師に参画

情報セキュリティ分野に特化した教育専門機関SANSは、情報セキュリティの分野において必要な知識やスキルを有していることを証明する認定試験GIACとその学習カリキュラムを運営。GIACは米国政府・企業を中心に、個人のスキルレベルを客観的に計測する基準として高く評価されている。

特徴は優秀な講師陣。大学の助教授や企業のCISO(最高情報セキュリティ責任者)など最先端の技術・知識を有するセキュリティのプロフェッショナルがレクチャーしている。また、教材は年4回程の改訂を行っており、最新トピックが反映されている。金額は内容によって大きく異なるが、5~6日で受講するコースを80万円前後から受けられる。

Rangeforce ― 1600万ドルを調達した、トレーニングサービスを提供する米企業

Rangeforce ― 1600万ドルを調達した、トレーニングサービスを提供する米企業

アメリカのサイバーセキュリティスタートアップRangeforceでは、サイバーセキュリティのトレーニングサービスを提供。顧客企業のセキュリティスキルを向上させ、サイバー犯罪を減らすことを目的としている。同社は2020年7月に1600万ドル(約16億6000万円)を調達しており、注目を集めている。

同サービスでは最新の脅威やシステムの脆弱性についてどのように検知、改善するかをハンズオン形式で学ぶことが可能。さらに同社は、より実践的に攻撃・防御の演習が行えるクラウド上の演習環境も提供している。同環境を用いることで、チームの対応力やスキルレベルの分析が可能だ。2020年11月時点で日本語版は提供されていない。

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カテゴリー: セキュリティ
タグ: エンジニア(用語)データ漏洩(用語)ハッカー / ハッキング(用語)

データエンジニアの悪夢を解消するプラットフォームDatafoldがまもなくデビュー

簡単なことだと思われていた。データベースのスキーマに小さな問題が発生し、アプリが機能不全となり、遅延が重なり、ユーザーエクスペリエンスが低下する。そこへ常駐のデータエンジニアが現れて、スキーマを修正し、すべてが丸く収まる……。今までそうだったかもしれない。だが誰も気づかない間に、そのちょっとした修正が、企業幹部が使用するすべてのダッシュボードを完全に無能化してしまう。財務が落ちる。会社の運営がめちゃくちゃになる。そしてCEOは……。会社がネットにつながっているのかすらわからない。

データエンジニアにとって、これは単に気になる悪夢ではない。日々の現実なのだ。10年以上前から「データは新しい石油だ」との馬鹿げた掛け声に踊らされた私たちは、いまだに適切なシステムや管理術を持たないまま、データを断片的に扱い続けている。データレイク(湖)はデータの大海となり、データウェアハウスは……、なんと呼ばれるか知らないが、とにかく巨大なウェアハウスとなった(データウェア「ハウス」ならぬ「大邸宅」とでも言おうか)。データエンジニアは、繁雑な現実世界と厳格なコードの世界との架け橋としての役割を担っているが、それにはもっと「マシ」なツールが必要だ。

TechCrunchの非常勤データエンジニアである私は、個人的に、これまで同様の問題と何度も格闘してきた。それが私をDatafoldと引き合わせてくれた。Datafoldは、データの品質を管理するための、生まれたてのプラットフォームだ。

品質管理と継続的インテグレーションのためのツールを備え、コードが確実に期待どおりの動作をするようにしてくれるソフトウェアプラットフォームであるDatafoldは、すべてのデータソースを統合することで、ひとつのテーブルでスキーマが変更されても、別の場所の機能に悪影響が及ばないようにする。

創設者のGleb Mezhanskiy(グレブ・メザンスキー)氏は、この問題を身をもって体験していた。データサイエンティストおよびデータエンジニアとしてLyft(リフト)に務めていた間にその問題に詳しくなり、後に「データ専門家の生産性に特化した」プロダクトマネージャーに昇格した。Lyftが規模を拡大させるにつれて、Uber(ウーバー)など同じ市場の競合企業に対する競争力を維持するために、より優れたパイプラインとツールが必要になったからだ。

彼がLyftで学んだことが、今のDatafoldの中心的な取り組みに寄与している。メザンスキー氏は、このプラットフォームは、リンクされたすべてのデータソースと、その出口との間に存在していると説明している。そこには、問題解決のための2つの難題がある。ひとつは、「データは変化し、毎日新しいデータが入ってくる。その形も、業務上の理由であったり、データソースが壊れている可能性などの理由から、まったく違って見える」ということ。もうひとつは、「このデータを転送するために企業が使っている古いコードも、企業の新製品開発などのために機能のリファクタリングが加えられ、目まぐるしく変化する(大量のエラーが発生する恐れがある)」ことだ。

式で表すならば、「繁雑な現実+データエンジニアリングのカオス=データのエンドユーザーの不幸」となる。

Datafoldでは、データエンジニアがデータの抽出と変換の際に加えた変更と、意図しない変更とを比較することができる。たとえば、以前は整数を戻していた関数が、今は文字列を戻すようになった場合は、エンジニアがどこかでミスを犯した可能性がある。Datafoldなら、BIツールが使えなくなり、管理者たちから大量の苦情が送られてくるのを待たずして、問題発生の可能性を示し、何が起きているかを特定してくれる。

ここで重要なのは、たとえ数十億ものエントリーが含まれていたとしても、各データセットに起きた変化を集約し、データエンジニアが微妙な欠陥にも気づけるようにすることで得られる効率化だ。目標は、エラーの発生率が0.1パーセント程度であったとしても、その問題を特定し、要約をデータエンジニアに送り、対処できるようにすることだ。

Datafoldは、率直に言って、処理前のデータのごとく混乱しきった市場に参入することになる。同社は、データスタックの重要な中間層に位置している。データを保管するデータレイクやデータウェアハウスの領域でも、Looker(ロッカー)やTableau(タブロー)など多数がひしめくエンドユーザーのためのB1ツールの領域でもない。Datafoldは、データエンジニアによるデータフローの管理とモニターを可能にし、一貫性と品質を確保できるようにするツールに仲間入りを果たすわけだ。

このスタートアップは、少なくとも20名以上のデータ管理部門を持つ企業をターゲットにしている。そこは、データの品質が重要となるに十分な規模で、十分なリソースを扱うデータ管理部門のスイートスポットだ。

現在、Datafoldのメンバーは3人。今月末のY Combinator(ワイコンビネーター)のデモデーで公式にデビューを果たす予定だ。彼らの究極の夢は、もう二度とデータエンジニアがデータ品質の問題で深夜に呼び出され徹夜作業を強いられる事態をなくすことだ。あなたがもしそんな経験をしている一人だったなら、この製品の価値が痛いほどおわかりだろう。

画像クレジット:Wenjie Dong / Getty Images

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(翻訳:金井哲夫)

ITエンジニア向け求職・学習サービス「paiza」が登録者数35万人突破

paiza パイザ

ITエンジニア向け総合求職・学習プラットフォーム「paiza」(パイザ)は7月20日、2020年7月に登録者数が35万人を突破したと発表した。

2013年のサービス開始以来、2019年1月に登録者数が20万人に到達。その後も月8000人を超えるペースで登録者数を伸ばし、今年7月に35万人を突破したという。求職サービスの利用企業数は、現在2164社に上る。

paizaの特徴は、登録者がいつでも受験可能な「スキルチェック」。アルゴリズムの理解度やコーディング能力などをプログラミング問題を使って判定し、ITエンジニアやITエンジニア志望者のスキルを6段階(paizaランク)で可視化している。またpaizaランクを利用し、求職者と企業をミスマッチなくつなげる「paiza転職」「paiza新卒」、第2新卒向け「EN:TRY」を提供している。

paiza パイザ

学習サービスとしては、ITエンジニアや志望者が自身のレベルを把握した上で、楽しみながらスキルアップを目指せる動画プログラミング学習サービス「paizaラーニング」を提供。企業向け「paizaラーニング for TEAM」、学校向け「paizaラーニング 学校フリーパス」も展開。

従来ITエンジニアの採用は、スキルが不明確なまま行われることが多く、求職者と企業の間でミスマッチが起きていたという。paizaはそうした課題解決を図るサービスとして、求職者・企業双方から支持を得ているという。またプログラミングスキルを可視化して、求職者と企業のマッチングを行う仕組みについては、特許番号:第5649148号「プログラミングスキル評価装置、プログラミングスキルの評価方法、求人情報選択装置及び求人情報の選択方法」として特許を取得している。

ユーザーの内訳を見ると、近年、特に「paizaランク」B以上(中・上位レベル)が増えているという。世代別では、20代前半のユーザーが半数を占める一方、30代以上も4割を超えており、現役エンジニアの登録が増加傾向にあるとした。

paiza パイザ

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エンジニアコミュニティ「Qiita」の会員数が50万人を突破、質問機能を正式公開

Qiita 会員数 50万人

エイチーム傘下のIncrementsは7月16日、エンジニア情報共有サイト「Qiita」(キータ)の会員数が50万人を突破したと発表した。また、ベータ版としてリリースしていた質問機能を、2020年7月16日に正式リリースすると明らかにした。

質問機能はベータ版として2020年7月3日に公開。ユーザーのフィードバックを基に改善を行い、今回の正式リリースで全ユーザーに機能を公開する。より多くのフィードバックを基に改善を続ける。

2011年9月16日にローンチしたQiitaは、知見を共有しスキルを高められる、プログラミングに特化した情報共有コミュニティ。Qiita上で発信や評価などの活動を行うほど、自分に合った記事が届き、ほかのエンジニアとのつながりを広げられるとしている。Qiitaは、ユーザーがエンジニアとしてアイデンティティを確立し、表現できる場所を目指すという。

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エンジニアなど技術系の給与はリモートワークの普及でどう変わるか

採用プラットフォームのHired(ハイヤード)は毎年、何十万件もの面接依頼やジョブオファーからのデータに基づいて技術系の給与を調査している。今年も過去と同様に、世界中のソフトウェアエンジニア、プロダクトマネージャー、DevOpsエンジニア、デザイナー、データサイエンティストの給与が同社によって調査された。

言うまでもなく今年は特殊な年である。パンデミックが起きたことでリモートワークへのシフトが加速していることもあり、Hiredは今年、新型コロナウイルスの前後で調査結果を2つのパーツに分割して調査を実施することにした。2019年に誰に幾らの給与が支払われたかに関するデータが公開されると共に、Facebookが同社の従業員に対して行うと述べているように、より多くの企業が地域ごとにローカライズされた給与を採用した場合、この数字が今後どう変化していくのかについても公開された。

初めに、新型コロナウイルスが世界に強烈な影響を与える前の数字を見ていただきたい。

Hiredによると、サンフランシスコからロンドンに至るまで、テクノロジーに携わるすべての人々の給与は2020年に向けて着実な増加傾向にあった。サンフランシスコの給与は昨年7%上昇し、平均的な技術系労働者の年収は15万5000ドル(約1650万円)となっていた。その後に僅差で続くニューヨークの平均的な技術系労働者の給与は14万3000ドル(約1520万円)となる(2018年から8%増加)。シアトルは3%増で14万2000ドル(約1510万円)、ロサンゼルスとオースティンの平均は13万7000ドル(約1460万円)となっている(ロサンゼルスは2018年から8%増、オースティンは10%増)。

米国ではプロジェクトマネージャーに最も高額の給与が支払われており、平均して15万4000ドル(約1640万円)となっている。一方でソフトウェアエンジニアの給与は平均14万6000ドル(約1560万円)、データサイエンティストの給与は13万9000ドル(約1480万円)、デザイナーの給与は13万4000ドル(約1430万円)となっている。

2020年にますます問われるようになった質問としては、こういった労働者がサンフランシスコのような物価が高い都市から、より物価の安い地域に移住した場合、前述の数字はどのように変化していくかである。Hiredはベイエリア特有のこの質問に答えることができたようだ。そして驚くことではないが、現地で稼いでいた賃金が移住後もそのまま変わらないと仮定すると、他の地域ではその金額は全く違う意味を持つことになると言う事実も発覚した。

例えばベイエリアでの年収15万5000ドル(約1430万円)は、物価の安さが幸いしオースティンでは22万4000ドル(約2400万円)、デンバーでは20万2000ドル(約2150万円)の年収に相当に値する。

しかし優秀な人材を求めている企業にとって計算は単純なものではない。Hiredが2300人の技術系労働者を対象に実施したアンケートによると、回答者のほぼ3分の1が、リモートワークが恒久的になった場合、給与の減額を受け入れることをいとわないと述べている(一方で半数以上は受け入れないと述べている)おり、リモートワークが恒久的になった場合、53%が「高確率で」または「ほぼ確実に」物価の安い地域に移住すると述べている。また半数が最低でもコロナ後も週に1度はオフィスに戻りたいと述べている。

悩ましい問題である。唯一明確になったことと言えば、月曜日から金曜日まで毎日出勤する日常には、ほとんど誰も戻りたいと思っていないということだ。具体的には、毎日仕事に行きたいと答えているのは全回答者のわずか7%である。

当然のことながら、技術系労働者が住む場所や給与に関して実際にどの程度柔軟でいられるかは、仕事の安定性やそれをどう認識するかによって大きく異なる。おそらく時代の動向もあり、Hiredのアンケートによると意見の一致はほとんど見られない。

調査した数千人の技術系労働者のうち、42%が今後6か月間の解雇を懸念していると述べ、39%が「現在の仕事を辞めたいと思っているが、仕事が見つかるか不安なため辞められずにいる」という発言に同意している。

どちらのケースにしても、解雇されることや他の仕事を見つけることに不安を感じていないという人の割合の方が多くなっている。

HiredのCEOであるMehul Patel(メフール・パテル)氏は今後、リモートワークの増加が給与などに関する全体的な期待値にどのように影響するかを綿密に追跡していくと我々に語ってくれた。

現時点では、ローカライズされた給与の計算方法に関するメトリックを公開することにより、このような混乱した時期において求職者や雇用側が少しでも安心できるようになればと同氏は言う。「それこそが、こういった研究を行いレポートを公開する大きな理由だからです」。

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Image Credits: PayPau / Getty Images

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(翻訳:Dragonfly)