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ピュー研究所の新たな調査によると、米国のティーンエイジャーの大半がオンライン上でいじめの対象となったことがある。ここで言ういじめとは6つのタイプを指している。誹謗中傷を受ける、デマの対象となる、頼んでもいない露出画像が送られてくる、自分も写っている露出写真を同意なしにシェアされる、物理的脅しを受ける、親以外の誰かにストーカーのようにいまどこにいるのか、何をしているのかを絶えず聞かれる、だ。

これらの中で、誹謗中傷とデマがティーンが受けるいじめの2トップで、42％のティーンが誹謗中傷を、32％がデマを経験したと答えている。

テキストやデジタルメッセージの普及でそうした種の相互作用が行われるようになり、親、ティーン共にその危険性を認識し、心配しているとピュー研究所は分析している。

特に親はティーンの露出写真のやりとりを懸念していて、57％が心配のタネだと答えている。そして心配していると答えた人の4分の1が“かなり”懸念しているとしている。女の子の親ではそうした姿勢はより鮮明だ（64％が懸念する）。

一方で、ティーンのほとんどー90％ーがオンラインハラスメントは問題だと認識していて、63％が“大きな”問題だと考えている。

この調査ではまた、ティーンの男女どちらも同じくらいオンラインハラスメントを受けていることも明らかになった。女子の60％、男子の59％がオンラインいじめを受けたことがあると答えている。これは、なかなか驚きのデータだ。しかしながら、ここで明確にしておきたいのは、この結果はティーンがオンラインいじめを受けたことがあるかどうかについてのものであり、いじめの頻度や程度についてではない。

驚きではないが、2タイプ以上のオンラインいじめを受けたことのある女子は男子より多い。女子の15％が少なくとも4タイプ以上のオンラインいじめを受けたことがあり、男子の場合は6％だった。

また女子は露出写真を送りつけられやすい傾向にあり、29％が経験ありと答えた。この点、男子は20％だった。

しかも女子の場合は年齢が上がるにつれ、こうした露出写真の送りつけが多くなっている。15〜17歳の女子の35％が露出写真を送りつけられた経験があり、男子の場合は5人に1人の割合となっている。

ティーンがオンラインいじめを受けるかどうかについて、人種や民族、両親の学力などは関係していないようだ、とピュー研究所はレポートに記している。しかし、家庭が裕福かどうかはいくらか関係しているようだー年間世帯収入が3万ドル以下の家庭のティーンの24％がオンライン上で脅しを受けたことがあると答えている。年間世帯収入7万5000ドル以上の家庭の子どもでは12％だ。（ピュー研究所の調査はこの点を調べることを意図したわけではない）

そうした要因はさておき、オンラインいじめを受ける受けないは、どれくらいの時間をネットに費やしているかと直接かかわっている。

ネット時間が長いほど、いじめを受けやすい。

ティーンの45％が「かなりネットにつながっている」としていて、結果としてそうした子どもたちはオンラインハラスメントを受けやすい。かなりネットにつながっている子どもの67％がオンラインいじめを受けたことがあり、インターネットを使うのは1日に数回以下という子どもでは53％だ。かなりインターネットにつながっているティーンの半分が差別的な名前で呼ばれたことがあり、インターネットをあまり使わない子どもでは3分の1（36％）だった。

AppleやGoogle、そしてFacebookを含む主要なテック企業はデバイス中毒と利用時間という問題についてソフトウェアアップデートやペアレンタルコントロールで対処し始めた。

AppleはiOS 12でスクリーンタイムコントロールを導入した。この機能ではユーザーはどれだけ頻繁に端末を使用しているか、いつどんなタイプのコンテンツをブロックするか、どのアプリを使うことができるのか、といったことについて、時間をはかり、モニターし、そして制限することができる。このソフトウェアでは、端末の使用が良い方向にいくよう誘導できるが、親はスクリーンタイムコントロールを使って子どもの端末に制限をかけることもできる。（新たなレポートによると、もちろんテックに詳しい子どもはこれを回避する方法をすでに見つけている）。

GoogleもまたAndroidの新バージョンでタイムマネジメントコントロールを導入し、ファミリーリンクソフトウェアを使って親がスクリーンタイムをコントロールできるようにしている。

それからGoogleとFacebookは、YouTubeやFacebook 、Instagramといった中毒性のあるアプリにスクリーンタイムリマインダーやセッティングを導入した。

今回の調査ではまた、ティーンはデジタル生活への親のかかわりを尊重していることがうかがえる。

ティーンの59％がオンラインハラスメントへの親の対応を評価している。しかし、79％は政治家が法制化して子どもを守っていないと感じていて、66％がソーシャルメディアサイトはいじめ根絶に大して取り組んでいないと考えている。また58％は、教師はいじめにきちんと対応していないとも言っている。

多くのトップメディアサイトは、その大部分が若い人によってつくられていて、関わった人の大多数が男性だった。オンラインいじめに関連して言うと、サイトは単純なつくりだった。プロテクションーミューティング、フィルター、ブロック、レポートーは積極的にではなく、応じる形で次第に導入された。

たとえば、ティーンが最も使うアプリの一つであるInstagramはコメントフィルターやブロックリスト、コメントブロックを2016年に導入したばかりで、アカウントミュートを加えたのは4カ月前。このアプリがリリースされたのは2010年だ。

ピュー研究所の調査では、スクリーンタイムマネジメントやコントロールシステムを使って、親は子どもの端末問題に役割を果たすだろうという結果が浮かび上がっている。それは、ティーンが頻繁にいじめを受けたり攻撃されたりするのを抑止するだけでなく、ネット中毒という形ではなくウェブとどのように付き合っていけばいいのかをティーンが大人になるにつれて訓練するのを手伝ってくれるというものだ。

結局のところ、オンラインいじめ経験の増加に終わっているデバイス中毒はティーンの問題だけではない。

今回の調査は、2018年3月7日から4月10日にかけて米国に住むティーンエイジャー743人、親1058人を対象に行われた。ここでのティーンエイジャーは13〜17歳で、“ティーンエイジャーの親”というのは、その対象年齢の子どもの親か保護者を指す。調査結果はこちらにある。

イメージクレジット: Predrag Vuckovic

[原文へ]

（翻訳：Mizoguchi）

Twitterが蔓延するいじめや虐待と格闘し続けているのを横目に、Instagramはユーザーの安全を守るという仕事の階段を一段上った。Facebookが所有するこの写真共有ネットワークは、今週新しい報告ツールのロールアウトを開始した、友人の自傷行為投稿に匿名でフラグを立てる機能だ。これにより、Instagramから対象のユーザーへの問い合わせメッセージが促され、サポートの提供が行われる。そこではヘルプラインへのアクセスを含む、アプリの中からアクセス可能な手段が示される。

システム自体の利用は極めて簡単だが、多数の10代や若い成人の利用が続く、ソーシャルネットワーク上の真剣な必要性にアプローチするものだ。

友人が自傷行為や自殺に言及し苦しむ投稿を見たとき、そのことを相手との話題として持ち出すことに躊躇いを感じることもあるだろう。あるいは、掛けるべき言葉が見つからないかもしれない。また、あまり良く知っているわけではない（あるいは全く知らない）人のアカウントをフォローしている場合もあるだろう、そこでは自分が何か言う立場ではないと感じるような場合だ。

このときInstagramが代わりに別のオプションを提供してくれる。匿名でその投稿にフラグを付けることで、友人は以下のようなサポートメッセージを受け取る、「あなたの投稿の1つをみて、あなたが苦しんでいるのではないかと考えた人がいます。もしサポートが必要ならば、私たちがお手伝いしたいと思います」。

そして受信者は、クリックしてサポートオプションのリストを見ることができる。たとえば以下のようなアドバイスだ：友人の1人にメッセージをおくったり電話をしてみる、より一般的なヒントまたはサポートへのアクセスを試みる、あるいはヘルプラインへ連絡するなど ‐ これはユーザーのいる場所によって変化するが、世界中の40の組織がシステムのヘルプライン側にパートナーとして控えている。

同社はまた、新しいツールのために、National Eating Disorders Association（全国摂食障害協会）、Nancy Zucker博士（デューク大学の心理学ならびに神経科学の准教授）、そしてForefront（ワシントン大学のアカデミック研究者たちに率いられている）と協力している。そして他の組織、例えば米国のThe National Suicide Prevention Lifeline（全国自殺予防ライフライン）とSave.org、英国のSamaritans、豪州のbeyond blue and headspaceなども協力している。

Instagramのツールで興味深いのは、トリガーするのは匿名の報告だけではないということだ。Instagramアプリは、ユーザーがある種のハッシュタグを検索したとき、例えば検索禁止語である#thinspo（thinspiration : 摂食障害に関連している言葉）を検索した際にも、ユーザーをサポートメッセージへ導く。

虐待（そして自傷行為）への対処

この動きは、Instagramがそのネットワーク上での虐待行為を制限するために、最近行ったいくつかの変更の1つだ。9月には 誰でもコメント欄をカスタマイズ可能なブロックリストでフィルターすることができるようにしている ‐ すなわち、Instagramのコメント欄に露骨な言葉や、イジメのフレーズが並ぶことを禁止することができるようになったのだ。

このような手順は、コミュニティの雰囲気を確立するために重要なことだ。規制のない自由な発言は、匿名のイジメにつながっていく可能性がある – いまやTwitterの上ではそれが猛威をふるっていて、少なくともそれが買収企業を見つけるための妨げの一部になっている（伝えられるところによれば、その問題が原因でディズニーは買収をあきらめたようだ）。

自傷行為についての投稿はもちろん、いじめとは異なる問題だが、ユーザーの保護と安全という意味では大きな傘の下に収まるものである。

彼らが確立しようとしているのは安心して共有ができるコミュニティだが、同時にある種の共有が潜在的な問題として取り扱われる場所でもある ‐ 誰かが他の誰かに向けて有害なコメントをしたり、誰かが自分自身に対して有害なコメントをするような場合だ。

この種のものに対する規制や方針を持っていないことは、危険な結果に繋がる可能性がある。例えば、10代のQ＆Aネットワークは、かつてはイジメの巣窟として知られるようになり、連続する10代の自殺の要因の1つとみなされるようになった。

長年にわたり、主要なソーシャルメディア企業は、ユーザーを保護するためのより良い方法を提供するために、過去の悲劇から学んできた。支援機関の協力の下に、ユーザーが有害な用語を検索した際にPSA（Public Service Announcement：啓蒙広告の類）を流すメディアは多い ‐ Tumblr、Pinterest、そしてInstagramは皆そのような対処をしている 。そして今日では、ほとんどのメディアが自動化システムと人間のモデレーターそしてフラグツールの組み合わせを使って、ユーザーによるある種の用語やタグの検索（たとえば thinspoや自殺のような）から、ユーザーの投稿自身よってトリガーされる問題群までに対処している。

Instagramの新しいフラグツールは、親会社のFacebookによって既に開発されていたものに倣ってデザインされているが、それはこの小さな会社が、Facebookが既に構築している自傷行為に関連した問題にアプローチするためのインフラによって、どのように助けられたかの例になっている。

昨年、 Facebookは、ほとんど同じツールを米国ユーザーのために立ち上げている。2016年の前半には世界中のユーザーに対しても展開された。

新しいツールの立ち上げに伴い、National Body Confidence Day（全国的に身体に信頼を寄せる日）に、Instagramは、身体イメージと自己自信に焦点を当てたキャンペーンのためにSeventeenと提携した。これは、現在ハッシュタグ#PerfectlyMeを使って運用されている。Seventeenの11月号には、身体への信頼と#PerfectlyMeを応援するための16ページの記事が掲載される。

＊Instagramのこの報告機能は投稿の右上の「…」メニューから「報告する＞不適切である＞自傷行為」というメニューをたどればアクセスできる。

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（翻訳：Sako）