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App Store内検索で、いつの間にかスペルミス補正機能が実装されていた

AppleのApp Storeで使われている検索エンジンが進化して、タイポなどがあっても正しい（意図する）検索結果を戻してくれるようになったそうだ。また、名前は覚えていてもどこにスペースが入るのかを忘れてしまったような場合でも、だいたいにおいて目的のアプリケーションを探しだしてくれるようになったようだ。たとえば最近人気の「QuizUp」だと、以前は「Quiz Up」ではヒットしなかったが、これでも検索できるようになっている。

情報元によると、この検索エンジン機能の変更は、しばらく前に行われたものであるとのことだ。

アプリケーションにちょっと変わった名前を付けてしまった場合でも、今回の変更によりきっとダウンロードが増えていくことだろう。これまでは検索で絶対に出てくることのなかったものも、いろいろな検索結果の中に表示されるようになった。

「アプリケーションのパブリッシャーにとっては非常に良いニュースです。Appleにとっても、いろいろなアプリケーションを提示できるというのは良いことであるはずです」と、モバイルアプリケーションを開発しているFiksuのChef Strategy OfficerであるCraig Palliは言っている。

今回の変更はGoogle Playとの比較の意味でも、重要なものであるといえる。Google Playの方はずっと前からスペルチェック的機能を備えていたのだ。App StoreのSEOファームであるSearchManが、2つのアプリケーションストアで、たとえば「Calendar」を「Calender」と綴ってしまった場合の検索結果について調査を行っていた。この調査によると、Google Playの方が、100倍も多い検索結果を表示していたとのことだ。Appleの方は、キーワードでわざわざミススペルを登録してあるアプリケーションしか検索できなかった。

SearchManはいろいろなスペルミスを使って調査を行っている（こちらの資料の8ページ目がわかりやすい）。少なくともこれまでのところは、Google Playの方がはるかに上手にタイポなどのスペルミスにも対応していたようなのだ。

SearchManのCEOであるNiren Hiroは、同様の調査を2013年11月24日にも行った。すると必ずしもミススペルに寛容になったわけではないと思えるケースもありながら、しかし多くのケースで、より多くのアプリケーションが検索できるようになっているようなのだ（下の表を参照）。

過去においては、たとえば「news」を「newz」と綴ってしまうと、検索結果で9つのアプリケーションしか表示されなかった。また「camara」の場合は862件の検索結果しか表示されなかった。こうした部分では、最近行われた変更により、検索結果表示数は大いに改善したということができる。どうやらAppleは、スペルミスの検索結果をだいたい2200件ほど見つけ出して結果を戻すという処理を行うことにしたようだ。そのせいで「shoping」や「pocker」などのスペルミスについては、これまでよりも少ない検索結果しか戻さなくなってもいる。スペルミスを予定してキーワードに登録しているものを拾ってくるのではなく、まず検索語を補正してから2200件程度を上限にヒットする結果を引っ張ってきているようだ。

今回の変更により、確かにこれまでは見つけられなかったアプリケーションを見つけられるように、あるいはこれまでよりも素早く目的のアプリケーションに辿り着けるようになったことだろう。実はこうしたスペルミスによる検索というのは、全体からみるとごく少数のものであったため、これまで対応を見送られてきたということであったようだ。

App Storeのオプティマイズサービスを行っているStraplyのファウンダーであるGeorge Lawrenceは、iOSアプリケーションストアに入力された「Angry Birds」をミススペルした検索文字列についての調査を行っている。

Lawrenceによると正しいスペルで検索されたのが98.48%とほとんで、いずれのスペルミスも1%にも見たない頻度なのだとのこと。「Angery birds」が0.46%で、「angri birds」が0.37%、そして「angry blrds」が0.32%などとなっている。統計に数値として出てくるスペルミスは5つのみであったようだ。

「スペルミスないしタイプミスというのは、必ず発生するものです。しかしその量は非常に少なく、これに対応していくのは、なかなか難しい問題であるようです」と述べる。「ミススペルによる検索量は四捨五入すれば0%と丸められてしまうようなものなのです」。

但し、こうしたスペルミスが非常に少ないものであるとはいえ、ロングテール戦略的視点に立てば、こうしたものに対応することはアプリケーションストアのみならず、あらゆる検索エンジンにとって重要なものであるといえる。Googleは、その出自からもアプリケーションストアにおいて、こうしたロングテール戦略を充実させてきていた。2014年が間近に迫った今になって、Appleもようやくこうした方向の強化を始めたわけだ。

いずれにせよ、今回の改造はほとんどのiOS開発者にとって好ましいものと受け入れられるものとなるだろう。スペルミスを期待して妙な名前のドメインを用意していたサイバースクワッターにとっては悲しむべきアップデートだと言えるかもしれない。

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（翻訳：Maeda, H）


有料アプリは終わった, わずかな例外を除いては

モバイルの有料アプリはもう終わったのか？　最近では一般的にそう考えられており、アプリストアには“十分に良質な”無料アプリがあふれている。またメジャーなパブリッシャーたちも無料のアプリでチャートを賑わし、それらがアプリ内購入などで何百万ドルも稼ぐことによって、その後のユーザ獲得努力に惜しみなくお金を注ぎ込んでいる。このところ新顔のパブリッシャーたちにとって、Apple App Storeの上位進出が相当な難関になっているのも、そんなサイクルが定着しているせいだ。

今週末に掲載された一連のブログ記事やオンラインのディスカッションも、アプリの無料化という傾向を再び明らかにしている。これらの議論はすべて、事態を何とかしようとあがいている現役のデベロッパからのものだ。でも彼らが使っているデータは、かなり恣意的だ。アプリデベロッパのDavid Smithと彼の妻も、そのことを語っている。別のところでは、InstapaperのファウンダMarco Armentが、自分の新作アプリOvercastの適切なビジネスモデルを決めようとしたときの苦労について、書いている。

でもこれらの談話は、これまで何か月も連綿と報告されている客観的なデータが示していることを、個人的な体験として語っているにすぎない。そしてそのデータの方には、見過ごせない細かいニュアンスがいくつかある。とくにそれは、競争のゆるいニッチで利益を上げようと努力している有料アプリのデベロッパにとって、見逃せないだろう。たしかに、アプリは全体として無料化の傾向にあり、App Storeで多数を占めるのは無料アプリだが、しかしそれでも、少なくとも今のところは、有料アプリが成り立つ分野がいくつかある。

無料への移行

数か月前を振り返ると、分析企業Flurryの7月の報告書が、そのころにおけるアプリの無料化の様相を記述している。2010年から2012年にかけて、App Storeの無料アプリの比率は80%から84%に増えたが、しかし2013年の初めにはそれが90%に成長した（下図水色の部分）。そして有料アプリ10%の内の6%は、価格が99セント以下だった（下図こげ茶の部分）。

その報告書の中でFlurryは、人びとは（有料アプリを買って）広告を避けるよりも無料のコンテンツを求めることに熱心だ、と書いている。また、コンテンツが高品質であることよりも、無料であることが優先する、と。

Flurryの調査部長Mary Ellen Gordon, PhD.によると、無料への移行が決定的であることを示す最強の証拠は、デベロッパが行うA/Bテストの結果だ。彼らは数か月かけて、いろんな価格レベルでA/Bテストを行い、そして最終的に、無料という結論に達するのだ。アプリを無料にして、アプリ内購入で稼ぐ、という道を彼らは選ぶ。

彼女が本誌に語ったところによると、“デベロッパは、誰もがそうしているから、あるいは、そうすべきだから、アプリを無料にしているのではない。自分でいろんな価格設定をA/Bテストしてみて、無料しかないという結論に達しているのだ”、ということ（下図）。“このままいくと、来年の無料アプリの比率は91から93%ぐらいになり、今よりは大きいけど100%にはならない。有料化できる特殊なアプリが、必ずあるからだ”。

有料アプリで行けるのはどこ？

では、有料アプリが今でも通用するのはどこだろう？　言い換えると、有料アプリが今でも売れているカテゴリーは何か？　アプリ分析企業のDistimoに話を聞いてみた。同社はApp Storeのダウンロード数のランク表を集計し分析して、有料アプリが健在な分野を調べた。

そして同社の発見によると、以下のカテゴリーでは、ダウンロードされているアプリのトップテンの、少なくとも半数が有料アプリだ: 生産性（OA）、医療、ビジネス（仕事）、健康とフィットネス、ナビ、カタログ、ライフスタイル、写真とビデオ、旅行、天気予報。一部の有料アプリは、アプリ内購入を併用して売上を上げようとしている。

[ビジネス（仕事）10位まで]

[天気予報 10位まで]

これらのリストを見ておもしろいのは、有料アプリのほとんどが、いわゆる「実用ソフト」であることだ。これらのアプリは、特定の仕事をちゃんとやってくれる…旅の予約、健康対策、明日の天気を知る、仕事をする、写真を編集する…いずれも、ユーザが毎日のようにする仕事なので、お金を払っても機能や性能が優秀な方がよい。無料アプリを、不満を感じながら使い続けるよりは。

逆に不在が目立つのは、App Storeの常連ビッグカテゴリーであるゲームやソーシャルネットワーキングだ。上位の中では、Minecraftが唯一の有料ゲームアプリ、Grindr Xtraが唯一のソーシャルアプリだ。また、収益の大きい本やニューススタンドのカテゴリーも、無料アプリの世界だ。

しかし一般的にDistimoのデータは、多くのカテゴリーで無料アプリケーションが優勢というFlurryのデータを再確認している。そこではアプリ内購入が主な収益源であり、とりわけゲームでその傾向が著しい。さらに、すべてのカテゴリーのトップテンを全部集めたものの67%が、今ではアプリ内購入を利用している。

有料アプリはまだ生き残っている、とDistimoは言うが、有料アプリが売れるためにはいくつかの条件に依存する…ターゲットとするオーディエンスのタイプ、カテゴリー、競合の状態など。ほかのビジネスと同じだ。

でもDistimoの分析対象は各カテゴリーのトップテンだけだから、もっと下の方の状態は分からない。上位進出は往々にしてマーケティング努力の結果だったりするから、データとしても偏りがあるだろう。

しかし少なくともApp Storeのチャートの上位の分析は、ダウンロード数を見るためには有意義だ。この夏の別のデータによると、トップテンに入るためには有料アプリで4000、無料アプリで70000のダウンロードが必要だ。トップ50に入るためなら、有料アプリは950ダウンロードでよい。無料アプリは23000だ。これらの数字の一部は今月再確認され、よく知られているデベロッパReaddleの報告によれば、3500から3800ダウンロードぐらいでApp Storeの有料アプリのトップテンに入ることができたという。

有料アプリはますます狭き門に直面しつつあるが、でも、あくまでも有料で行くと決めたデベロッパの参考になるような、サクセスストーリーがわずかながらある。ただし、途中のアップグレードで有料化を導入する際には、それまでのユーザベースを疎外しない努力が重要だ。Clearはそれをやろうとしたが、あとから方針を変えざるをえなくなった。

今後も有料アプリは、競争のあまりないニッチで、独自性の高い優れた製品を提供しているかぎり、ビジネスとして成立し持続するだろう。平凡な製品なら、消費者は無料アプリに向かう。

デベロッパたちはこの傾向を嘆き、“認めたくない事実ではあるが”有料アプリもそのほとんどはがらくただ、と言う。デベロッパのFlorian Kuglerが最近書いたこの嘆き節は、Hacker Newsの上で広く共有された。

しかしユーザにとって、アプリにお金を払うだけの価値があるか否かは問題ではない。問題なのは、長期的に、その支払額が巨額になることだ。今消費者は、ほとんど100万近くのアプリから選ばなければならない。お金を払ったけどがらくただった、という経験を毎日繰り返すわけにはいかない。だからモバイルアプリの主流が無料アプリになってきたのも、この‘あまりにも多すぎるアプリ’の時代における、当然、というか、必然的な流れなのだ。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）


Google Playの売上、ここ半年で67%アップ―日本と韓国の貢献が大

GoogleのAndroidアプリのマーケット、Google Playの売上が今年に入って急増している。特に日本と韓国で人気が高い。今日（米国時間8/12）、調査会社のDistimoが発表した新しい調査結果によれば、Google Playの売上は過去6ヵ月で 67%上昇したという。これに対し、AppleのApp Storeの売上は同期間に15%の上昇にとどまった。

この急増はAndroidが世界的に圧倒的なシェアを獲得したことを反映するものだが、アプリ業界を全体として見ると、AppleのApp Storeの市場シェアが依然として最大であり、売上もGoogle Playの2倍あるという。

ただし、App Storeの統計に関しては違う数字も報告されていた。ライバルの調査会社、App Annieが4月に発表したところでは、直前の四半期ではAppleのApp StoreはGoogle Playの2.6倍の売上があったという。ただし両者の調査方法には違いがある。Distimoの調査は、過去6ヶ月間で主要18カ国が対象であるのに対して、App Annieの調査は前述したように直前四半期だ。

いずれにせよ、Google Playの売上の伸びが急であることは間違いない。両プラットフォーム合計のうち、Google Playは今年2月には25%のシェアだったのに対して7月には8%ポイントも上昇して33%となった。

Google Playの急成長を支えたのは日本と韓国での人気

Google Playの売上の国別シェアのトップは依然アメリカだ。日本、韓国が2位と3位につけ、この3カ国がGoogle Playの売上の大半を占めている。この後に、イギリス、オーストラリア、ドイツ、フランス、ロシア、イタリーが続く。ひとつ興味あるのは、ロシアではApp Storeでの売上がiPhone向けよりiPad向けの方が多いという現象が起きている。

先月の売上トップのアプリを見ると、日本と韓国の貢献が顕著であることがはっきり分かる。King.comのCandy Crush Sagaが依然1位を占めるものの、2位は日本のパズル&ドラゴンズで、3位、5位は韓国のKakaoのアプリ、そして4位が日本のLINEとなっている。

一方、App Storeの売上げベストアプリはCandy Crush、Clash of Clans、Hay Day、パズル&ドラゴンズ、TheHobbit: Kingdoms of Middle-Earthとなっている。

有料アプリのトップランクを見ると、App StoreではWhatsAppが4位に入っているのを例外として残りはゲームが占めている。これに対してGoogle Playではゲームとユーティリティ（キーボード、バックアップ、ランチャー等）が混じっている。

トップ・パブリッシャーや無料アプリのランクなど詳しい情報はこちら。

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（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）


Apple、App Storeからのダウンロード合計が450億本を突破。1秒辺り800本のダウンロード

昨日行われた決算報告での話ではあるが、Appleはアプリケーションのダウンロード数が450億本を突破した旨を報告した。1月に400億突破をアナウンスしていたが、それから4ヵ月ほどで50億本を上乗せしたことになる。ダウンロードの速度を見てみると、毎秒800本がダウンロードされていることになる。ちなみに現在のアプリケーション登録本数は85万本で、iPad専用のアプリケーションが35万本となっている。

ところで35万本というのは、2011年1月時点にAppleが発表した全iOSアプリケーションの本数と同じだ。iPadがリリースされて1年経過時の本数ということになる。当時はiPad用のアプリケーションというのは6万本しか登録されていなかった。すなわちiPad用アプリケーションの本数は当時から483%も増加したことになる。

またApp Storeは155ヵ国で展開しており、それによりiOS利用者の90%をカバーしているのだそうだ。あわせて、これまでの開発者に対する支払額合計が90億ドルを超えていることもアナウンスした。この額は2月中旬時点でのアナウンスと比べて10億ドルの増加となっている。

支払いに関する報告を行ったのはOppenheimerだが、その報告によれば四半期毎の開発者への支払額が10億ドルに達しており、これまでの総額である90億ドルの半分（45億ドル）が、この4半期で支払われたのだそうだ。

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（翻訳：Maeda, H）


Twitterに買収されてわずか半年, VineがApple App Storeの無料部門でトップに

Twitterが昨年の10月にビデオ制作のVineを買収したときには、その立ち上げの前からみんなが、これからはビデオもツイートできる！と興奮して期待した。

1月の終わりにTwitterは、喝采の中で、そのアプリのローンチを行った。その後アダルトコンテンツが問題になり、目立つ場所からは一時的に消えてしまったが、そのあとは、ブランドやセレブたちによるおもしろい使われ方をされるようになった。

そして今日は、協同ファウンダでクリエイティブディレクターのRus Yusupovによると、これまでの苦労がすべて報われ、無料アプリのトップに躍り出た:

https://twitter.com/rus/status/321406005076451328

[ツイート訳: 今日は世界で人気ナンバーワンのアプリになった記念すべき日だ。]

https://twitter.com/bobby/status/321406757983358977

[ツイート訳: Vineはバットマン(Batman)より上だね。]

ゲーム以外のアプリがトップになるのは、すごいことだ。また、Twitter本体のアプリと並んで上位に2本あることも、すごい。もちろん、Twitterがプッシュした効果もある。無料のアプリのトップは、そこで大量かつ急激ににダウンロードされてから、最終的にはしぼむのが常だけど。

でも上の図表は、新しいダウンロードと、現在のダウンロード人気に基づいている。だから、Twitterの本体アプリは35位だ…すでにこれまで多くの人がダウンロードしちゃったから。トップの座に長くいることは、だから、これまでの「累積ダウンロード数」ではなくて、「今でも新規ダウンロードが多い」ことを意味している。

ソーシャルのジャンルでVineの好敵手は？　それはSnapchatだ。でもこの二つのあいだには、かなりの数のゲームがある。しかも今はiOSオンリーだから、今後の成長の余地が大きい。Instagramも、Androidへ行ってから大きく伸びたもんね。今ではInstagramの全ユーザの半分近くが、Androidだ。

ソーシャル企業における複数アプリ戦略は、きわめて有効だ。それはFacebookがMessenger、Instagram、それに素早くヒットしたPokeなどで証明したとおり。大きなプラットホームが、ビデオなど（あるいは、ついに音楽も？）細かいアプリでサービスを多様化していくと、これまでのユーザも少なくとも一度ぐらいはそれらを試したくなるからね。

おめでとう、Vineのみなさん。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）


2013年Q1、アプリストア総売上22億ドル、ダウンロード134億回、Google、Appleの2社寡占が続く

AppleのApp StoreとAndroid用Google Playは、依然として世界のモバイルアプリをリードしており、BlackBerryとMicrosoftのWindows Phoneは「水をあけられた挑戦者」から抜けられない。今日（米国時間4/8）のCanalysによると、2013年Q1にトップ4アプリストア合計で、134億ダウンロード、有償アプリ、アプリ内購入、および購読で売上22億ドルを記録した。しかし、Googleは世界最大のスマートフォンプラットフォームとして以前からAppleをリードしているにもかかわらず、こと収益化となるとAppleが未だに文句なしのリーダーだ。全ダウンロードの51%（68億回）がGoogle Playだが、AppleのApp Storeは全売上の74%（16億ドル）を占めている。

ダウンロード数に関して、AppleはGoogleにさほど大きく離されてはおらず約40%。BlackBerryとMicrosoftは依然として1桁パーセントに留まっている。Canalysの上級アナリスト、Tim ShepherdがTechCrunchに伝えたところによると、GoogleとAppleの差は、Androidの世界スマートフォン市場での支配状態が続く限り、広がっていくだろうという。

しかし売上でGoogleが追いつくにはまだまだ時間がかかりそうだ。Appleの74%に比べて、Googleは「20%足らず」だと彼は言う。それ以外は1桁だ。

ダウンロード数では前四半期から11%伸びており、売上では約9%増だ。市場別で見ると北米は売上が8%増、ダウンロード6%増、ヨーロッパ西部ではそれぞれ8%、10%の増加だった。

このAppleとGoogleのプラットフォームへの集中は、他社にとって端末でSamsung/AndroidとAppleに立ち向かうのが大変なだけでなく、コンテンツに関しても同じことが言えることを意味している。

これは挑戦者たちにとってあまり良いニュースではない。彼らは自分たちのハードウェアの魅力を高めるために、それぞれのアプリストアに大きく力を注いでいる。例えば、デベロッパーに協力して重要なアプリを比較的小さい市場に投入してもらう、あるいは有名アプリを新しいプラットフォームにもたらすキャンペーンなどだ。（有名なところでは、InstagramをWindows Phoneに載せるようNokiaが取り組んだ）。

それでも、アプリ数の差異はデベロッパーがどのプラットフォームに力を注ぐかの指標の一つだ。AppleとGoogleは50万アプリを大きく越えているが、BlackBerryは10万本前後だ。

このアプリ数の多さが示すもう一つの重要なポイントは、より一般的なウェブ利用と釣り合いを保っていることだ。モバイルウェブがオープンでチャンスが大きいかどうかに関わらず、モバイル端末でアプリが主要なアクセス手段である限り、それがデベロッパーの判断基準になる。タッチスクリーンの世界では最初の入口はアイコンのようであり、ハードウェアをフル活用した体験は、今後も消費者にとって必須だろう。

困難な状況とあまり期待のできない数字をよそに、Canalysは今でもBlackBerryとMicrosoftにはそれぞれ状況を改善するチャンスがあると見ている。

「AppleのApp StoreとGoogle Playは、未だに世界アプリストアの重鎮だ。一方BlackBerry WorldとWindows Phone Storeは、今は大きく離されているものの、やは無視できない存在である」とShepherdは語った。

Canalysは、これらの後発アプリストアが、南アフリカ、ブラジル、インドネシアのように未だ成長の余地のある未成熟市場にどう取り組むかによって、チャンスはあると見ている。

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（翻訳：Nob Takahashi）


Google、 Playストアから低品質アプリ6万件近くを削除―スパム撲滅に本腰

Googleはスパム・アプリその他Googel Playストア利用の約款に違反しているアプリに対し、ここ数週間で大ナタを振るったようだ。たとえば2月のアプリの登録削除数は6万件と、これまでの月間削除数の最高を記録している。近く行われるものと予想されているGooglePlayのv 4.0へのアップデートに先立ってこのニュースが飛び込んできた。

業界の事情に通じたある会社からわれわれは今回のアプリ大量削除に関する情報を得た。

念のため言っておくと、消えたアプリのすべてがGoogleによって削除されたわけではない。Sprintのバンドルのアプリなどいくつかは開発者自身によって取り下げられたのだろう。しかし6万件という総件数をみれば、やはり大多数は直接Googleによって削除されたと見なければならない。

カテゴリー別に見ると、もっとも削除数が多いのはMP3/着メロだ。この分野には、非常に婉曲に言っても、理想的な振る舞いをするとはいえないデベロッパーが多い。

Apple同様、Googleもアプリを事前審査しているものの、これまではマルウェアや露骨な性的内容が含まれているなど明らかにサービス約款に違反したものをそのつど削除するに留まっていた。

Googleはアプリの削除について一切コメントを出していないが、Google検索と同様、アプリの審査のアルゴリズムの改良を続けてきたものとみられる。Appleは人海戦術で人間による事前審査を行っているが、Googleはアプリが公開された後でスキャンをかけるというまったく対照的なアプローチを取っている。GooglePlayストアが拡大するに従い、Googleの収集したデータも増え、スパム判定アルゴリズムも強化されたはずだ。

スパム・アプリはGoogleの約款の多くに違反することになるので削除される可能性がある。事実、Googleはサービス約款に1章を設けてスパムを定義している。

デベロッパーはGoogleにおける優れたユーザー体験を維持する上で重要なパートナーなので、

  • 同一コンテンツを繰り返し投稿してはならない。
  • アプリの説明は誤解を招き、あるいはストアにおける関連性検索順位を操作するためのキーワードを含んでいてはならない
  • デベロッパーはストアにおける表示順位を操作するためにユーザーに複数回の評価を投稿させたり、評価を高め、あるいは低めるための見返りをユーザーに与えたりしてはならない。
  • 自動アプリ作成ツール、ウィザードの提供者が他人に代わってそのようなツールで作成されたアプリを登録してはならない。
  • 主たる目的が以下のようなアプリを登録してはならない： 自分が管理していないウェブサイトへのアフィリエイト・トラフィックないしページビューを誘導するもの（そのサイトの運営者、所有者から明示的に許可を得ている場合はこの限りでない）。
  • ユーザーにおる内容の確認と承認なしでユーザーの名前で他人にSMS、メール、その他のメッセージを送信するアプリ

スパムで悪名高い着メロアプリ分野に大量の削除が行われたことからみみると、Appleとは違ったやり方ではあるが、Googleもアプリストアの品質維持に本腰を入れ始めたようだ。

ちなみに、これだけアプリが増えてくると、各ストアにおけるアプリの絶対数はさして意味を持たなくなってくる。2月にAppleのApp storeには80万件が登録されていた。昨年10月のAndroidの公式数字は70万件だった。最近の推計ではこの数字は80万件とも67万6000件とも言われている。ただしGoogleの今日の発表では依然として70万件という数字が使われている。

一般ユーザーにとっては60万件だろうと80万件だろうと変わりはない。その大部分はどのみちいわゆる「ロングテール」に属する。現在のAndroidユーザーにとっての関心事はそれよりもダウンロードしようとしているアプリの品質だ。Googleのアルゴリズムによる自動的なチェックが品質管理にどのような効果を上げるか注目だ。

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（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）


Apple、iOSアプリ発見サービスのAppGratisをApp Storeから削除

Appleは、発見と日替り特典のアプリ、AppGratisをApp Storeから削除した。今のところこの問題に関してAppGratisから発表はなく、ユーザーは何が問題なのかを憶測するほかない。時としてAppleは、アプリの最新バージョンがクラッシュする、あるいはアプリが非公開APIを使っているという理由でアプリを閉鎖することがある。その場合デベロッパーは新しいバージョンを提出してApp Storeに復活する必要がある。しかし問題がもっと大きい可能性もある。

昨年10月、AppleはiOSデベロッパー・ガイドラインに新たに規則を追加した。そこにはこう書かれていた。「App Storeと類似あるいは紛らわしい方法で、購入または宣伝目的に自身以外のアプリを表示するアプリは却下される」。ちなみにAppGratisは、App Storeからアプリを収集し、短い説明を加え1日間有料アプリを無料で配布する。

当時AppGratisのCEO Simon Dawlatは、おそらくAppleが問題にしているのは質の悪い類似アプリでありAppGratisではないと答えた。AppGratisの特徴は、発見と収益分配によって独立系デベロッパーを助けることだ。

他の人気発見アプリの中にもAppleの新ガイドラインの影響を受けたものがある。PocketGamer.bizによると、AppShopperはApp Storeから削除されて以来復帰できていない。AppShopperはApp Storeを検索する方法を提供していて、Apple自身のApp Storeと直接競合していた。しかもユーザーはアプリが値下げされた時に通知を受け取るので、結果的にデベロッパーのユーザー当たり売上を減少させる恐れもあった。

別のシナリオがいくつもあり得る理由はこれだ。おそらくAppGratiが非公開APIを使ったか、些細なガイドライン違反を犯したために、Appleは次期バージョンが提出されるまでアプリを戻さないのかもしれない。いずれにせよデベロッパーは常にAppleレビュー・チームに翻弄される。デベロッパーは、アプリをストアに置いておくために、チームからあれこれと修正を要求されることがある。

ちなみにフランス・パリ拠点のAppGratisは、1月に1350万ドルの資金を調達したところだ。700万のユーザーを擁し、1本のアプリを最大50万回ダウンロードさせる力を持つこの会社は決して新参ではない。もしAppleがAppGratisを追い出したければ、数ヵ月前にそうしてはずだ。

彼らにできることと言えば、Appleの最終決定を待つことだけだ。現在のところ既存ユーザーは引き続きAppGratisを使い続けられる。おそらくわずかなUX変更あるいは、インフラストラクチャーの修正によって、同アプリはApp Storeに復活できるだろう。

AppGratisには取材を申し込んであるので、新しい情報が入り次第この記事を修正する予定。

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（翻訳：Nob Takahashi）


アプリ内購入による売上が過去最高に。米国iPhoneアプリ売上の76%、アジアでは90%

今やモバイルアプリの多くがアプリ内購入で収益を上げていることはよく知られているが、今日（米国時間3/28）発表されたレポートは、この収益メカニズムがいかに強力になってきたかを見せつけている。2012年1月時点で、米国iPhone App Storeの売上に占めるアプリ内購入は約半分（53%）だったが、先月にはこれが過去最高の76%まで増えている。

しかしながらこの数字は地域によって異なる。例えばドイツでは、2月のアプリ内購入の割合は61%と低い。一方、アジア市場の数字は爆発的だ。香港、日本、中国、および韓国では、全アプリ売上の90%以上がアプリ内購入によるものだ。

これらの結果はDistimoによるApp Store分析の最新レポートが示しているもので、今月は特に詳細な分析がなされている。同レポートは特に米国におけるトレンドを調べ、iPhoneのアプリ内購入を利用しているアプリ販売社のビジネスモデルに注目した。

当然ながら、Distimoの調査によると、米国では大半（71%）のアプリが「フリーミアム」アプリで、アプリ自体は無料だがiPhoneにインストールされた後、バーチャルグッズ、特別なレベル、サービス、アップグレードなどを有料で提供する。5%はアプリ内購入を利用している有料アプリで、残り24%がアプリ購入を伴わない純粋な有料アプリだった。

現在80万本以上のiOSアプリがひしめくApp Storeで、デベロッパーは自分のアプリを見つけもらうことが益々困難になりつつあり、インストールされるとなるとなおさらだ。アプリ自身に値札を付けることが、今や物見高い気軽なユーザーにとって障壁となっている。AppleのApp Storeには「お試し」のしくみがないことも一因だ。AndroidのマーケットプレイスであるGoogle Playには簡単に返品するしくみやコンテンツのトライアル購読がある。時として（子供向けアプリでは間違いなく）適切な告知をせず、不誠実さらには詐欺的だとまで言われながらも、稀少なホーム画面の場所を争うデベロッパーたちはこのビジネスモデルの採用を余儀なくされている。

かくしてアプリ内購入（IAP）ベースのフリーミアムアプリの増加傾向は依然として続いている。上に書いたように、わずか1年前と比べてもこの方法で収益を上げているアプリが急増している。2013年2月のトップ10売上スアプリは、2012年1月以降にリリースされたものでその〈全部〉がフリーミアムアプリだ。

Distimoは先月、トップセールスアプリのトップ250も調査しており、ARPD（1ダウロード当たり平均売上）として知られているApp Storeでの指標を求めるためにダウンロード数と売上を推定した。こうして得られたARPDを見ると、どのパブリッシャーもこのビジネスモデルに引き寄せられてはいるが、ダウンロード当たりの実績には大きな開きがあることがわかった。トップ10のARPDは、最低が0.37ドル、最高は7.04ドルだった。

どのビジネスモデルが全体としてうまくいっているかを確かめるべく、Distimoはトップセールスアプリのベスト250を調べた。内170本が無料＋IAP、53本が有料＋IAP、27本が有料のみだった。（ビジネスモデルを変更したアプリは分析から除外した。広告収益も含めていない）。全iPhoneアプリの平均ARPDは0.99ドルだった。

全有料アプリの平均ARPDは2.25ドル、無料アプリでは0.93ドルだった。IAPを利用している有料アプリのARPDは2.45ドルだった。

上記はiPhone App Storeに絞ったものだが、DistimoはiPadアプリも分析しており似た傾向が見られた。ただし平均販売価格は高めだ。2013年2月のストア全体の平均価格は、4.45ドル、一方iPhoneは3.19ドルだった。

IAPなし有料アプリのARPDは4.04ドルで、iPhoneのほぼ2倍。IAP付き有料アプリでは3.72ドルだった。フリーミアムアプリは2.26ドルで、これもiPhoneより高い。

全体では、有料アプリにおける1ダウンロード当たり平均アプリ内購入売上は、iPhoneで0.98ドル、iPadで1.26とDistimoは言っている。

同レポートは米国以外にも目を向け特に日本のARPDが高いことを指摘している。同国のトップ10セールスアプリのARPDは12ドル以上だ。Distimoは、「パズル＆ドラゴンズ」をこのゲームにデータが引っぱられることを防ぐために分析から外しているが、もし含めていればARPDはさらに高くなっていた。

レポート全文はこちら。

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（翻訳：Nob Takahashi）


公開前から25万人が殺到―iOS+Gmailの優れものメール管理アプリ、MailboxがいよいよApp Storeに登場

mailbox app delete

私はMailboxを愛用している。これはOrchestraが開発したメール管理アプリで、ここ数ヶ月メールの利用にはもっぱらこれを使っている。多数のメールをすばやく読み、削除し、アーカイブし、返信するのに実に効率がよい。ただし私は少数のベータテスターに選ばれたので利用できた。

しかしもうすぐMailboxはAppleのApp Storeで公開される〔すでに公開ずみ〕。ただ残念ながら全員がすぐに利用開始できるわけではない。ユーザー数の急増によるシステムのパンクを防ぐため、Mailboxでは招待システムを採用している。Mailboxから先着順で招待が届くのを待たねばならない。

サイトを訪問して行列に並んだユーザーにはアプリをダウンロードして利用できるようになったという通知が来る。今回アプリがApp Storeで公開されたので、ダウンロードしてインストールすると自動的に予約される。行列の中で自分の順番がどのあたりになるかリアルタイムで確認することもできる。

Mailboxはメール管理の処理をスワイプ動作で簡単に実行できるようにしている。アーカイブあるいは削除したければ右にスワイプ、「後で読む」なら左にスワイプだ。返信しなければならないが今すぐでなくてもよいメールを処理するのに「後で読む」は大変便利な機能だ。一定の時間を置いて再度表示させるようにすることもできる。

ところで、なぜわざわざ招待システムをとっているのか？　それはMailboxがプッシュ通知や「後で読む」機能のサポートのためにクラウド上のサーバに依存しているからだ。Mailboxでは招待システムによって徐々にユーザー数を増やしていくことで過負荷等による不具合の発生を最小限に抑えようとしている。

もちろんMailboxではベータテスト中にさまざまな負荷試験を行なってきたが、それが本番の運用の代わりになるものではない。本番では必ず何か予期せぬ問題が起きるのだ。メールはきわめて重要なコミュニケーション手段なのでMailboxでは初期不具合によって悪影響を受ける可能性がある人数をできる限り少なくしようと努力している。そういう次第で、行列に並んで招待が届くのを待つしかない。

当面、アプリはiOSプラスGmailの組み合わせだけを対象としている。しかし近く他のメール・サービスやAndroid版のサポートが行われるだろう。チーフデザイナーのElle LunaによればiOS版公開の時点すでに25万人が予約を入れているという。

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（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）

Apple、編集部のオススメにポルノが表示されたVineを、App Storeのオススメから削除

AppleはVineのちょっとしたポルノ問題をまだ見逃がしているが、App Storeはこのビデオ共有アプリを「おすすめ」セクションから外した。

このアプリは木曜日に公開され、金曜日にApp Storeのおすすめセクションに登場した。その後、ソーシャル部門のトップとなり、アプリ全体でも4位に上昇した。

しかし今朝（米国時間1/28）、新しいVineユーザーの多くが驚きとともに目を覚ました。アプリ内の「編集部のオススメ」に “DildoPlay”と題したハードコア・ポルノビデオが掲載されたのだ。その結果、どうやらApp Storeは同アプリをストアのおすすめセクションから削除したようだ。通常Appleに選ばれたアプリは、最低1週間は「おすすめ」と呼ばれるこのユーザーフィルターに置かれるのが普通だ。

しかし、App Storeがこのアプリを編集部のおすすめして紹介した最初のツイートはまだ残っている。

なんと皮肉な。

メディアベースのソーシャルネットワークにヌードやポルノが現れることは予想できるが、その種のコンテンツをオススメするのは一線を越えている。後にTwitterは、ポルノが表示されたのは「人的エラー」であったと説明した。

しかし、本当に注目すべきはAppleがどう対処するかだ。

Appleには厳格な「ポルノ禁止」ルールがあり、その厳しさは他のアプリで証明ずみだ（500pxというアプリは、ヌード写真を簡単に検索できるという理由でストアから追放された）

しかし、Twitterは（Facebookと同じく）Appleと提携してAppleのOSにも統合されている。Vineは、誕生以来ちょっとしたポルノ問題はあるものの、Twitterの宝だ。 おわかりだろう。

現時点でアプリはまだApp Storeで入手可能のようだが、このApp Storeの軽いお仕置きで事態が終息するかどうかは、まだわからない。

アップデート：Vineは、様々な検索ワードをブロックすることによってポルノを排除する手続きを開始したようだ。今は大したことは出来ていないが、まだ始まったばかりだ。

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（翻訳：Nob Takahashi）

Vine、米国App Storeのソーシャル部門首位にたち、全無料アプリケーション中でも14位

vinetopappVineは、Twitterから昨日リリースされたばかりのビデオ共有アプリケーションだ。撮影した6秒間のビデオを簡単に共有することができる。UIはInstagramに似ている。

このアプリケーションは期待通り、テック世界のアーリーアダプターたちによって受け入れられ、24時間のうちに大ブレイクを果たした形となった。App Storeの「Social」カテゴリでも順位を上げており、全ての無料アプリケーションの中でも14位となっている。米国時間昨日の夕方からApple Storeでのフィーチャーアプリケーションとなり、それもまた人気上昇に繋がっている。

もちろん大事なのは今後だ。新たな利用者が増えてダウンロード数の伸びを維持できるのかどうかに注目が集まる。

SnapchatキラーとしてデビューしたFacebook Pokeも、今後どうなっていくのかよく見えない状況だ。リリースされてすぐにApp Storeの上位に顔を出したが、すぐにチャートから姿を消した。

予想としてはVineの方は、少なくとももう少し長い間に渡って生き残りそうだ。Facebook Pokeはの方は、新たなサービスというわけではなく、Snapchatのクローンだった。アプリケーションの目的はSnapchatからFacebook純正のアプリケーションに乗り換えさせようとするものだった。Vineの方では、Twitterが「新しい何か」を提供しようとしているものだ。

もちろん既に同種のサービスを展開しているところはある。ViddyやSocialcamの名前があがるだろう。しかし先行サービスは十分な利用者を獲得して「ソーシャル」の力を活用するには至らなかった。Vineは新参ながら、Twitterという後ろ盾がある。扱うのが動画であり写真ではないが、使い勝手がInstagram風なのも利用者にとっては馴染みやすいだろう。

Vineは強力なソーシャルネットワークとして成長し、さらにTwitter自体の価値を高める魅力があると思われるのだ。Vineを利用すればTwitterのソーシャルパワーを活用することができ、そしてTwitterに対しては新たなコンテンツを送り込んでいくことになるのだ。これによりTwitterとしては提供できるサービスの範囲が広がることになる。

Vineが2013年の大ヒットになるかどうかはまだわからない。ともかく良いスタートを切ったことだけは確かなようだ。

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（翻訳：Maeda, H）