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京都大学とパナソニック、電池交換や電源ケーブルが不要になるマイクロ波電力伝送システムのサンプル提供開始

京都大学とパナソニック、電池交換や電源ケーブルが不要になるマイクロ波電力伝送システムのサンプル提供開始

京都大学とパナソニックは3月24日、京都大学生存圏研究所の篠原真毅教授とパナソニックが共同開発してきたマイクロ波を使った長距離のワイヤレス電力伝送システムについて、プロトタイプ開発が完了し、試験用サンプルの提供を開始すると発表した。この技術が実用化されたなら、IoTセンサーやウェアラブル機器などの電源ケーブルや電池交換が不要になる。

これは、920MHz帯のマイクロ波を利用したワイヤレス電力伝送システム。2022年に電波法施行規則等に関する省令の改正が予定されており、それを見据えてサンプルが提供される。免許を取得すれば、屋内の一般環境で利用が可能となるのだが、規制によって送電できる電力は1ワット以下に制限される。そのため、この範囲内で電力を効率的に伝送し、広範囲に設置された受電機へ電力を送ることが開発のポイントとなった。京都大学とパナソニックは、高効率な送電方法、受電用の小型アンテナ、受電したマイクロ波電力を高効率に安定して直流に変換する回路の開発に取り組んだ。

ワイヤレス送電は、特に人の見守りや健康管理用のバイタルセンサーのためのウェアラブル端末への応用が期待される。しかし既存のアンテナでは、人に近づけると電波が人体に吸収されてしまうという課題があった。そこで、人体に装着しても受電効率が低下しないアンテナを開発した。またこのシステムでは、1つの送電機から複数の充電器に一括で送電が行える。そのため、工場やオフィスに多数設置されるIoTセンサーの電源としても利用できる。

パナソニックは、このシステム「Enesphere」（エネスフィア）としてサンプル化し提供を行う。システムには、1ワット以下の送電機と、カードタイプ、人体装着タイプ、液晶表示タイプ、基板タイプなどさまざまな形態の充電器で構成される。提供開始は「準備が整い次第」ということだ。京都大学とパナソニック、電池交換や電源ケーブルが不要になるマイクロ波電力伝送システムのサンプル提供開始

パナソニック、テスラのEV向け大容量電池を2024年3月までに和歌山で量産開始

Panasonic（パナソニック）は、2024年3月までにTesla（テスラ）の電気自動車向けとなる大容量バッテリーの量産開始を目指している。同社は和歌山工場に同バッテリーの生産設備を建設中で、そこに2つの生産ラインを増設し、構造的な改良を施す計画だ。

この現在も開発が続いている「4680」と呼ばれる新型リチウムイオン電池は、現行の電池の約2倍の大きさで、エネルギー容量は5倍になる見込みだ。1台の車両に必要な電池の本数が減る（これはコスト削減につながり、EVの価格を下げる可能性がある）一方で、一度の充電で走行可能な航続距離を15％以上伸ばすことができるという。

今回のパナソニックの発表は、来年にもこの電池の製造が始まる可能性を示唆した以前の報道と一致する。同社はその生産設備に約800億円を投資すると言われていた。テスラからの要請を受けて、この電池の開発に着手したものの、他の自動車メーカーに4680電池を販売する可能性もある。

編集部注：本稿の初出はEngadget。執筆者Kris HoltはEngadgetの寄稿ライター。

画像クレジット：Getty Images under a Sjoerd van der Wal license.

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（文：Kris Holt、翻訳：Hirokazu Kusakabe）

フォードとボルボがカリフォルニア州でEV用バッテリーの無償リサイクルプログラムに参加

Tesla（テスラ）の元CTOであるJB Straubel（J・B・ストラウベル）氏が創業したスタートアップRedwood Materials（レッドウッド・マテリアルズ）は、カリフォルニア州で電気自動車のバッテリーリサイクルプログラムを開始する。Ford（フォード）とVolvo（ボルボ）が設立パートナーとなる。EVの材料調達に圧力が高まっていることが背景にある。

基本的な計画は、Redwood Materialsがカリフォルニアのディーラーや解体業者と協力し、ハイブリッド車や電気自動車の使用済みバッテリーパックを回収するというものだ。ストラウベル氏によると、このプログラムはバッテリーを持ち込む側にとっては無料だ。バッテリーを回収し、適切に梱包して、ネバダ州北部にあるRedwood Materialsのリサイクル施設に輸送する費用は、パートナー企業であるVolvoとFordとともに、Redwood Materialsが負担する。同社は、車種に関係なく、カリフォルニア州内のすべてのリチウムイオン電池とニッケル水素電池を受け入れる予定だ。

「今は混乱していて、人々にとってすばらしい、つまり明白で明確な解決策がないのです」とストラウベル氏はいう。「これは、私たちが変えたいことの本当に重要な部分です。最初はアメリカの誰もが、そしてゆくゆくは世界の誰もが、非常に簡単にバッテリーをリサイクルし、材料がかなり高い割合で回収されるようにしたいのです」。

同社は、スクラップ回収業者やディーラーがバッテリーの回収を組織化するために利用できるポータルを立ち上げた。

このパイロットプログラムはまだ初期段階にあり、いくつかの部分は明確に定義されていない。

「強調したいのは、私たちはこのすべてにおいて学習中であり、これはちょっとした西部劇だということです」とストラウベル氏は話す。「少し複雑であることが、これまで実現しなかった理由の一部かもしれないと考えています」。

Redwood Materialsは、循環型サプライチェーンの構築を目指し、2017年に創業した。同社は、携帯電話のバッテリーやノートパソコン、電動工具、パワーバンク、スクーター、電動自転車などの家電製品だけでなく、バッテリーセル製造時に出るスクラップもリサイクルしている。そして、これらの廃棄物を加工し、通常は採掘されるコバルト、ニッケル、リチウムなどの材料を抽出し、それらを再びパナソニックやAmazon（アマゾン）、Ford、テネシー州のAESC Envisionなどの顧客に供給している。

目的は、クローズドループシステムを構築することで、最終的に電池のコストを削減し、採掘の必要性を相殺することにある。

現在市販されている電気自動車には、リチウムイオン電池が搭載されている。電池には2つの電極がある。一方がアノード（負極）で、もう一方がカソード（正極）だ。真ん中に電解液があり、充放電の際に電極間でイオンを移動させる運び屋として働く。アノードは通常、黒鉛でコーティングされた銅箔でできている。

自動車メーカーが電気自動車の生産を拡大し、やがて内燃機関を搭載した自動車やトラックに取って代わるようになると、電池とその材料の需要が急増すると見込まれる。自動車の電動化に取り組む主要自動車メーカーのほぼすべてが、バッテリーセルメーカーやその他のサプライヤーと提携を結び、サプライチェーンの強化に努めている。

2022年初め、既存のパートナーであるパナソニックは、Redwood Materialsとの関係拡大の一環として、Teslaとともに運営するギガファクトリーで製造するバッテリーセルに、2022年末までにリサイクル材をもっと使うと発表した。

Redwood Materialsは、バッテリーセルのアノード側の重要な構成要素であるリサイクル材から製造された銅箔のパナソニックへの供給を始める。Redwood Materialsは2022年前半に銅箔の生産を開始する。銅箔はパナソニックに送られ、年末までにセルの生産に使用される予定だ。

画像クレジット：Screenshot/Redwood Materials

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（文：Kirsten Korosec、翻訳：Nariko Mizoguchi）

パナソニックがテスラ向け大容量バッテリーを2023年に生産開始との報道

Panasonic（パナソニック）は、早ければ2023年にも、Tesla（テスラ）向けのより大容量なバッテリーの量産を開始する可能性があると、Nikkei Asia（日経アジア）が報じた。この新しい「4680」バッテリーセルは、電気自動車の航続距離を15％以上も向上させるという。テスラの「Model S（モデルS）」では、1回の充電で走行可能な航続距離が現行の650kmから750kmにまで伸びる可能性があるということだ。

バッテリーセルの大きさは従来の約2倍に大きくなるものの、エネルギー容量は5倍になっているとNikkeiは伝えている。そのため、1台の自動車に必要とされる電池の本数は少なくて済むため、製造コストはすでに10～20％安くなっているという。バッテリーはEVのコストの30％を占めていると言われる。バッテリーのコストが下がれば、EVがより手頃な価格になり、電気自動車への移行が早まる可能性がある。さらに航続距離が伸びれば、充電の頻度も少なくて済むようになる。

テスラの長年のパートナーであるパナソニックは、4680を生産するための新しい設備に約800億円を投資すると報じられている。日本の和歌山県にある既存の工場を拡張し、まずはそこで新しいバッテリーの生産を始めるとのこと。Nikkeiによると、パナソニックは2023年に量産を開始する前に、安全で効率的な生産工程を開発するために、2022年から小規模にバッテリーの製造を開始するという。その後、他の国で電池を量産する可能性もあるようだ。

Reuters（ロイター）によると、パナソニックは2022年にテスト生産ラインを設置することを認めたが、大規模なバッテリーの量産を開始する時期については言及せず「我々は大量生産のためのさまざまな選択肢を検討している最中です」と述べたという。

パナソニックは、テスラからの依頼を受けてこのバッテリーの開発に着手した。パナソニックのバッテリー部門責任者は2021年11月、同社ではテスラを優先するものの、他の自動車メーカー向けにこの電池を生産する可能性も除外していないと語っている。テスラのElon Musk（イーロン・マスク）CEOは以前、同社ではバッテリーの自社生産を計画しているが、他のサプライヤーからの調達も継続すると述べていた。

テスラは、2020年9月に開催された「Battery Day（バッテリー・デイ）」というイベントで、この4680を発表した。マスク氏は当時、このバッテリーセルの導入とその他の開発が進むことにより、テスラは2万5000ドル（約285万円）のEVを販売できるようになると語っていた。

編集部注：本記事の初出はEngadget。執筆者のKris HoltはEngadgetの寄稿ライター。

画像クレジット：Panasonic

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（文：Kris Holt、翻訳：Hirokazu Kusakabe）

パナソニック、昨年11月のサイバー攻撃でハッカーが求職者とインターンの個人情報にアクセスと発表

日本のテック大企業Panasonic（パナソニック）は、2021年11月のサイバー攻撃で、ハッカーが求職者とインターンの個人情報にアクセスしたことを明らかにした。

同社は2021年11月26日にデータ流出を認め、その時点ではハッカーが機密情報にアクセスしたかどうかについてわかっていなかった。しかし、1月7日に発表された最新情報の中で、同社の特定部門の採用に応募したりインターンシップに参加した人の一部の個人情報にアクセスがあった、と明らかにした。影響を受けた人には通知していると述べた。

パナソニックの広報担当者Dannea DeLisser（ダニア・デリッサー）氏は、影響を受けた人の数やアクセスされた情報の内容については言及を避けた。

同社のアップデートでは、6月22日に始まって11月3日に終了し、そして11月11日に検出されたこのデータ流出では、まだ名前はわかっていないハッカーが、ビジネスパートナーから提供された不特定の「ビジネス関連情報」と、ビジネスパートナーの人材に関する情報を含むファイルを入手したことも明らかになった。

外部のセキュリティアドバイザーの協力を得て実施した社内調査の結果、第三者が海外子会社のサーバーを経由して日本国内のファイルサーバーに不正にアクセスしたことが確認された。パナソニックは、不正アクセス発見後、海外拠点からのアクセス制御の強化、関連するパスワードの再設定、サーバーへのアクセス監視の強化など「直ちにセキュリティ対策を追加で実施した」としている。

パナソニックは、再発防止に向けてセキュリティ対策を強化すると述べた。

同社を襲った11月のデータ流出は、インド子会社がランサムウェア攻撃の被害に遭い、ハッカーが財務情報や電子メールアドレスを含む4ギガバイトのデータを流出させてからわずか数カ月後に発生した。

画像クレジット：Kazuhiro Nogi / AFP / Getty Images

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（文：Carly Page、翻訳：Nariko Mizoguchi）

VRとARはCES 2022でも「ブレイクの寸前」

最初のOculus RiftがKickstarterで登場してから、信じ難いことにほぼ10年が経った。

10年間の進歩を経て、VRヘッドセットはずいぶん改善された。しかし現時点では、VRの普及は段階的と言っていい。誰もがヘッドセット（VRかAR、あるいはその2つを組み合わせたもの）を顔に装着するようになるとしたら、それは1つの大きな出来事（※）というよりはたくさんの小さなステップの結果だろう。OculusのVRリズムゲーム「Beat Saber」もあれば、Oculus Questで使えるVRフィットネスの「Supernatural」もある。ヘッドセットは徐々により良く、より軽く、より処理速度が速くなっている。職場でのトレーニングでヘッドセットを使うことに慣れている人もいるだろう。ある日突然、誰もがメタバースのあり方に同意するかもしれない。

この少しずつの進歩は2022年のCESでも変わらなかった。VRやARに関するニュースはたくさんあったが、どれも世間を揺るがすようなものではなかった。しかし1つ1つのステップは進歩している。

※もしAppleが積極的にこれから参入し、製品を投下してこのカテゴリーをひっくり返すようなことがあれば、衝撃的な出来事になる可能性がある。これは、ここ最近噂になっていることだ。

2022年CESのVRとARの大きな話題を、ここでまとめよう。

ソニーのPSVR2

画像クレジット：Sony

Sony（ソニー）は2016年にPS VRヘッドセットをリリースし、その後PlayStation 5用の次世代ヘッドセットを開発していることは以前から知られていた。しかし2021年前半に「開発中」であることをちらっと発表し、数カ月後にコントローラの詳細を若干公表したが、詳しい仕様は発表していなかった。

全容はまだ明らかにされていないが、PSVR2という正式な名称と以下の内容が発表された。

  • 解像度は片方の目につき2000×2040
  • 初代ヘッドセットの視野角が96度であったのに対し、110度に拡張
  • リフレッシュレートは90/120Hz
  • 目の動きをトラッキングし、インターフェイスの項目を見るだけで選択されるといったことができるようになる模様
  • 視界の中央にあるものを優先的にレンダリングして処理の効率を上げるフォービエイテッドレンダリングに対応
  • 指を検知し、PS5の臨場感にあふれるアダプティブトリガーを搭載する専用の新コントローラ（下図）を開発中

画像クレジット：Sony

ヘッドセットがどのような外観になるかは、まだわからない。いつ出荷されるかもわからない。しかしPS VRヘッドセットが使いやすさの点でOculus改めMeta Questの数少ないライバルの1つであることを考えると、ソニーが開発を続けているのは好ましい。

HTCのリストトラッカー「Vive」

画像クレジット：HTC Vive

VRの入力に最も適した方法は何だろう。一般的なヘッドセットのほとんどは、両手にそれぞれ何らかのコントローラを持って使う。その代わりに、手そのものをコントローラにするというのはどうだろうか。

もちろん、ハンドトラッキングのアイデア自体は新しいものではない。さまざまな企業がハンドトラッキングに重点的に取り組んでは消えていった。

しかしHTCのアプローチはちょっと違う。カメラに完全に頼るのではなく、センサー内蔵のバンドを両手首に巻いて、カメラでは捉えられないものをトラッキングしようとしている。例えば一方の手がもう一方の手を覆い隠しているとか、ゴルフのスイングをしたときに腕が背中側に回るといったケースだ。同社は卓球のラケットやNERFというおもちゃのシューティングガンなどの物体に取り付けたセンサーが動作している様子も披露した。

HTCはこのセンサーを2022年後半に129ドル（約1万5000円）で出荷する予定としている。対象者は誰？　少なくとも現時点では、このセンサーはHTCのVive Focus 3ヘッドセットとの組み合わせのみで動作する。

ShiftallのMeganeX

画像クレジット：Shiftall

近年、VRヘッドセットはかなりすっきりしてきたが、それでもまだゴツい。実際のところ、どれほど小さくできるのだろうか。

Panasonic（パナソニック）の子会社であるShiftallは「超軽量、超高解像度」のヘッドセット「Meganex」を開発している。フレームにスピーカーが内蔵され、ディスプレイは片方の目につき1.3インチ（2560×2560）で、ヘッドセットというよりはスチームパンクの大きいサングラスのように見える。軽量で折りたたみ可能とはいえ、それほど動き回れるわけではないようだ。重いグラフィックスを処理するにはUSB-Cでコンピュータに接続する必要がある。

Shiftallはこのヘッドセットを2022年に「900ドル（約10万4000円）以下」で出荷するとしている。

MicrosoftがARチップに関してQualcommと協業

画像クレジット：Qualcomm

Microsoftは同社のHoloLensヘッドセットにQualcommのチップをすでに採用しているが、この両社がCES会期中にさらに正式な取り組みを明らかにした。Qualcommの基調講演で、両社がARヘッドセット専用チップの開発で協力することが発表された。このチップは両社のAR開発プラットフォーム（Microsoft MeshとSnapdragon Spaces）に対応する。

NVIDIAのOmniverse

画像クレジット：Nvida

派手なハードウェアではないが、ソフトウェア関連としては重要である可能性が高い。NVIDIAは、3Dコンテンツのクリエイターがリアルタイムで共同作業をするのに役立つプラットフォーム「Omniverse」を公開した。

これを報じる記事の中でFrederic Lardinois（フレデリック・ラーディノイス）は次のように述べている。

Omniverseはクリエイターやデザイナー、エンジニアが共同作業でバーチャルワールドを作るためのNVIDIAのプラットフォームだ。NVIDIAや他社アプリのデザインツールやアセットを、ハードウェアとソフトウェアの1つのエコシステムにまとめる。これまでOmniverseとこれに対応するNVIDIAのさまざまなツールはベータ版だったが、米国時間1月4日のCESで同社はベータのラベルを外し、Omniverseはクリエイターに広く公開された。

TCLのARメガネ

これは今のところほとんどコンセプトなので、好きになるにはまだ早すぎる。テレビやスマートフォン、エアコンのメーカーであるTCLがARメガネの分野に参入し、ほぼ普通に見えるメガネにGoogle Glassに似た機能を搭載した製品を紹介している。「ホログラフィック光導波路テクノロジー」により画像をレンズと視界に映し出すもので、上に示したコンセプトビデオではメガネのフレームにタッチ式のコントロールが内蔵されている。

画像クレジット：wacomka / Getty Images

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（文：Greg Kumparak、翻訳：Kaori Koyama）

パナソニックが音声アシスタントAlexa対応のオーブンレンジ発表、100種類以上の音声コマンドを用いてハンズフリーで操作

パナソニックが音声アシスタントAlexa対応のオーブンレンジ発表、100種類以上の音声コマンドを用いてハンズフリーで操作このオーブンレンジ、声だけで操れるので、料理が捗りそうです──。

パナソニックが2022年1月5日に発表したのは米Amazonの音声アシスタント「Alexa」（アレクサ）で操作することが可能なオーブンレンジ「NN-SV79MS（以下、本製品）」。

一般的なオーブンレンジといえばボタンやダイヤルなどで操作するものがほとんど。例えばパンや魚を焼いたりするときにもプリセットされたメニューを物理ボタンで選ぶ必要があります。

本製品は100を超える音声コマンドを用いてハンズフリーで操作できるのが最大の特徴。

例えば「Alexa, reheat one cup of coffee.」（アレクサ、コーヒーを1杯温めて）と声で指示すれば、すぐに動作する様子が動画で伝えられています。ただ公式YouTubeの動画をよく確認しますと、オーブンレンジのそばにアレクサ対応のスマートスピーカーが置かれていることがわかります。両機器同士の連携によって動作するのかもしれません。

また音声操作だけでなく、20種類のオートメニューが備わり、ピザ、スープ、マフィン、ケーキなど、さまざまな料理にもしっかりと対応し、一般的な製品のようにボタンやダイヤルでの操作も可能なのだとか。

一見すると『いちいちメニューを覚えていられない』『もっとかんたんに扱える製品が欲しい』──という人に向けた製品でしょうが、「触らなくても使える」本製品は直接ボタンなどに触れるのをためらう人に打ってつけかもしれません。

なかなか収束を迎えないコロナ禍により、感染対策として注目されているのが触らなくても使えるATMやチケット購入機などです。空中に浮かび上がらせたボタンに指が触れると、それをセンサーで感知するような技術です。

音声操作とタッチレス、その両方が今後、テクノロジーのキーワードとなりそうです。

（Source：Panasonic。Engadget日本版より転載）