世界的なセレブ投資家ジョージ・ソロス氏がEV車群の充電管理スタートアップに投資

全地球規模のパンデミックに対応してシャットダウンが国際的に広がり、エネルギー需要の崩壊で石油企業ですら苦難を経験している。そんな中で、世界でもっとも賢い金融企業を代表する投資家たちは、運輸交通の未来を担う充電に、小さな賭けをしようとしている。

高名な投資家ジョージ・ソロス(George Soros)氏の投資企業Soros Fund Managementが、Siemensとそのほかの多くの投資家たちとともに、ロサンゼルスの充電スタートアップAmply Powerに、1320万ドルという小額の投資を行なった。

Amplyの創業者で会長でCEOのVic Shao氏は、こう言う: 「まだ発展途上のわれわれの業界にソロス氏が入ってくるなんて、100万年に1度も考えたことがないよ」。

そして化石燃料のエネルギー価格が崩壊しても、Shao氏によると、Amplyの価値命題には依然として道理がある。

Shao氏は曰く、「エネルギーだけの単価なら、電気は化石燃料の半分だ。経済が回復すれば、ソーラーや風力もどんどん安くなるだろう。石油の掘削技術の最低費用は1バレルあたり今20ドルだが、そのあとの処理や蒸留にも金がかかる」。

Shao氏は、Green Chargeの元CEOで、そこはエネルギーの分散保存をする企業だが、世界最大の国際的エネルギーサプライヤーENGIEに買収された。

Amplyには競合他社が多く、電気自動車の車群に対する充電管理の市場はトップ争いも激しい。ElectriphiやEVConnnect、GreenLots、GreenFluxなどの企業が、同様のサービスでしのぎを削っている。

今回の資金の使途は、チームと顧客展開の拡大で市場競争に勝つことだ。現在Amplyが充電操作を管理している顧客は、East Contra Costa郡のTri Delta Transitと、ニューヨーク市のLogan Busの電気スクールバスの車隊デモンストレーションなどだ。

同社によると、Amplyは中国の電気バスメーカーBYDや、Hawaiian Electric Companyの子会社Pacific Currentなどの良きパートナーだそうだ。

Amplyは顧客企業に提供する充電インフラストラクチャのオーナーであり、車の台数等によらない固定料金を顧客に課金する。「車隊管理のためのハードやソフトを売るベンダーが多いけど、それらは結局顧客のリスクになる。それらのツールの実装と使用を自分でやるか、ベンダーがやるか、という話になってしまう」、とShao氏は言っている。

Shao氏によると、同社は、都市の基幹的なインフラである公共交通機関の顧客が多く、政府のファンドも使えるので、不景気でも経営は比較的安定している。

「売上がサブスクリプションベースで安定していることは、本当にありがたい。公共交通機関の利用者は減っているし、ルートも少なくなっているが、乗合バスや校区のバスはなくならない。顧客がやや減っているのは、民間企業の方だけだ」、とShao氏は言っている。

SiemensとSoros氏が加わった新たな資金調達には、この前のシードラウンドの投資家Congruent VenturesPeopleFund、そしてObvious Venturesも参加した。

画像クレジット: GM

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電気自動車の保有車両管理は新しい巨大市場、Electriphiが約4億円調達

企業などの保有車両の充電の管理や電動車のモニタリングを行うソフトウェアを提供しているElectriphi(エレクトリファイ)が、現在米国で増加している電動車両にソフトではなくサービスを提供するスタートアップの競争仲間に加わった。

サンフランシスコ拠点は同社はこのほど、350万ドル(約3億9000万円)を調達した。投資家は、Wireframe Ventures、Urban Innovation Fund、Blackhorn Venturesなどだ。Lemnos LabsとAcario Innovationも、このラウンドに参加した。

Electriphiのピッチは学校の校区に受けている。同社はカリフォルニア州サクラメントのツイン・リバース統合校区を同社の顧客の好例として挙げている。

同校区の輸送サービス部長であるTim Shannon(ティム・シャノン)氏は 「ツイン・リバース統合校区は電動スクールバスが北米で最も多い。今後数年以内にすべてのスクールバスを電動にしたい。重要な事業であり、信頼できるパートナーを見つけ、技術的に最先端の充電管理とデータ収集およびモニタリングの支援を確保しなければならない」と語る。

電気自動車の車両管理については、すでに手掛けている企業がいくつかあり、彼らは支援してくれる企業と資本に恵まれている。例えば、EVConnectやGreenLots、GreenFlux、AmplyPowerなどはすべてElectriphiと競合する。

Electriphiの共同創業者であるMuffi Ghadiali(ムフィ・ガディアリ)氏は、これまでChargePointのシニアディレクターとして高速充電のインフラストラクチャのためのハードウェアとソフトウェアの開発を率いてきた。この経歴が顧客の信頼を獲得すると期待されている。もう一人の共同創業者であるSanjay Dayal(サンジェイ・デイアル)氏は、Agralogics、Tibco、Xamplify、Versata、そしてSybaseなど前歴が豊かだ。

車両管理の市場は巨大で複数の企業が勝者になりそうだ。Wireframe Venturesのマネージングパートナーを務めるPaul Straub(ポール・ストラウブ)氏は、「企業や公共機関などが保有する業務用車両は米国だけでも数百万台ある。すべての米国人が、交通やデリバリーやサービスの手段としてそれらを頼りにしている。多くが今、電動車への移行を検討し始めているのでElectriphiの前途には巨大な商機がある」と投資家としての見解をコメントした。

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電気自動車充電インフラの世界標準化を目指すEV Connectに三井物産らが戦略的投資

電気自動車の充電を管理するソフトウェアを販売している米国ロサンゼルス拠点のEV Connectが、三井物産株式会社とEcosystem Integrity FundがリードするシリーズBのラウンドで1200万ドル(約13億円)を調達した。同社のこれまでの調達総額は、2500万ドル(約27億円)になる。

EV ConnectのCEOで創業者のJordan Ramer(ジョーダン・レーマー)氏は「EV Connectのクラウドプラットホームはオープンスタンダードのアーキテクチャにより、ハードウェアを特定しない。すなわちEV Connectはさまざまなハードウェアベンダーに、充電ステーションをモニタ、管理、メンテナンスする方法を提供する。その究極の目標は、業界を各社バラバラの閉じたシステムから解放してオープンなシステムに統一することだ」と語る。

EV Connectのアプローチは二段構えだ。同社はそのネットワーク上で、現状で1000の電気自動車充電サイトを提供し管理している。一方で同社はスマートフォンのアプリにより、電気自動車のドライバーに充電ステーションの状態へのリアルタイムのアクセスを与える。

スマートフォンアプリのほかに、企業がカスタマイズして利用するクラウドベースのソフトウェアもあり、その現在の顧客には Yahoo!、Marriott(マリオットホテル)、Hilton(ヒルトン)、Western Digital(ウエスタンデジタル)、ロサンゼルス都市圏交通局、ニューヨーク電力公社などが名を連ねる。

この投資ラウンドの一環として三井物産とEV Connectは、電気自動車の充電インフラストラクチャの新しいビジネスモデルの共同開発で協定を結んだ。EV Connectは三井物産との協働により電気自動車の充電に関わるさまざまなアプリケーションを開発して、充電のコストを下げ、利用の最大化を目指す。その研究開発の主な対象は、企業や団体の全車両管理やエネルギー管理などだ。

三井物産のインフラストラクチャプロジェクト事業部最高執行責任者である中井一雅氏は「EV Connectのインフラストラクチャ管理技術は、三井物産の従来から強い分野でありパートナーも多いエネルギーと電力業界における電気自動車革命を加速すると確信している。弊社のユニークなエンジニアリング能力とEV ConnectのクラウドベースのEVインフラストラクチャが合わされば、EVのインフラストラクチャが現在エネルギー管理企業に課している課題を解決する新しいビジネスモデルの開発が可能になる」と声明でコメントしている。

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Googleマップが電気自動車オーナー向けに充電ステーション情報を強化

火曜日(米国時間10/16)Google Mapsは、充電ステーションに関する情報をユーザーに提供するEV Charging機能をアプリに追加したと発表した。Google Mapsは数年前から充電ステーションを掲載している。しかし今回Googleは、提携ネットワークを利用してさらに多くのステーションを表示し、利用可能な充電ポート数や充電速度などステーション自身の情報も提供する。

ユーザーは”ev charging”あるいは”EV charging stations”などのキーワードを入力して近くの対応するステーションを探すことができる。

EV充電検索機能はAndroidおよびiOSでは火曜日から、デスクトップでは数週間いないに公開される。

現在Google Mapsは世界各地で充電ステーションに対応しており、TeslaとChargePointは全世界でサポートされている。米国では、さらにSemaConnect、EVgo、およびBlinkも対象になる。ChargeMasterとPod Pointは英国のGoogle Mapsに含まれており、ChargeFoxのステーションはオーストラリアとニュージーランドで表示される。

Google Mapsは,充電ステーションが設置されている商業施設、利用可能なポートのタイプ、充電速度、ポートの数などの情報を表示する。さらにユーザーは、写真、評価、レビュー、質問などドライバーから寄せられたステーションに関する情報も見ることができる。

この種の情報を提供サードパーティーはPlugShareを始めほかにもあり、これまで多くの電気自動車オーナーにとって必携の情報源だった。最近InnogyはPlugShareの親会社であるRecargoを買収した。

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Tesla、大型Superchargerステーションを2カ所に設置。ラウンジも提供

Teslaはカリフォルニア州に新しいSuperchagerステーションを2カ所設置した。これまでで最大の規模だ。これは新しいタイプのSuperchargerで、充電スタンド40基はどのSuperchargerステーションよりも多く、さらに新しい設置場所のひとつには専用の「カスタマー・ラウンジ」もある。

カリフォルニア州ケトルマンシティーに建てられたSuperchargerステーション(もう一つは同州のベーカーにある)には、料理、「クラフトドリンク」、洗面所、座席、Wi-Fi、Teslaのアパレルとアクセサリーのショップに加えて子供の遊び場や連れてきたペットのためのスポットもある。アウトドアスペースも用意されている。ラウンジはTeslaドライバーが24時間年中利用できる。アクセスにはTeslaのインフォテイメント画面に直接送られてくるコードを利用する。

2箇所とも、屋根付のソーラーパーキングとTeslaのPowerpackシステムを備え発電した太陽エネルギーを蓄えて40基の充電ステーションに供給する。TeslaはSuperchagerネットワークが完成するまでこのアプローチを続けると言っている。充電ネットワークの拡充には、Model 3の量産体制が整い需要が増えたときを見越して準備しているという一面もある。

ケトルマンシティーのカスタマーラウンジは将来作られる施設のモデルケースとしても興味深い。これはTeslaがオーナーの体験を拡張かつコントロールし続けるための手段であり、ブランドのイメージを高めながら、充電中にドライバーが待たされるという避けられない状況に対応するものでもある。

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TeslaがEV用バッテリーの移動式交換装置で特許を出願、当面Model S, X用

Teslaは今でも、車のバッテリー交換をもっと簡単迅速にできる方法を探求している。5月に同社が出願したこの特許は、専門技師がバッテリーパックを15分未満で交換できる方法を示している。

このようなアイデアは、前からある。2014年にTeslaは、Model Sのバッテリーパックを90秒未満で入れ替える自動化システムをトライした(下図)が、Superchargerネットワークの展開によりお蔵入りになったようだ。

この特許に説明されているシステムは、サービスステーションや移動サービス車に装備できる。Model SやXはそこで台に乗り上げるか、つり上げられ、作業員がバッテリーパック交換機を操作する。

出願書には、これはModel SとModel X用だけれど、汎用化できる、と書かれている。Elon Muskは以前、Teslaが移動サービス車方式のバッテリー交換を探究するなら、トラックなどの業務用車両もサポートすることになる、と語ったことがある。

[2014年の自動化システム]

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Qualcommが電気自動車の走行中充電技術をデモ、フィジビリティスタディを開始

Qualcomm Technologiesは、電気自動車(EV)用のワイヤレス充電システムHaloを研究開発してきた。そして今日(米国時間6/15)同社が発表したのは、それをさらに一歩進めた製品、“無停車Halo”だ。それは正式には動的電気自動車充電(dynamic electric vehicle charging, DEVC)システムと呼ばれる技術で、充電器のそばを通っただけで電気自動車の充電ができる。

そのHalo DEVCと呼ばれる製品はまだ初期的段階で、Qualcommはそのための全長100メートルのテストコースをフランスのベルサイユに作った。そして2台のRenault Kangoo EVが、その充電器の受信装置を搭載している。テストでは、ハイウェイ走行時のスピードで最大20kWを、2台同時に充電できた。

この充電システムの充電器部分はFABRICと呼ばれる。それは、未来の電気自動車のための路上充電ソリューションの実現可能性(フィジビリティ)分析(FeAsiBility analysis and development of on-Road chargIng solutions for future electriC vehicles)の、まるでこじつけのような頭字語だ。単純に FABRICと命名して、それはフィジビリティスタディのために開発したんだよ、と言えばよかったのに。それを作ったのは、ベルサイユのVEDECOM社だ。

実はそのテストは、ほとんどの資金を欧州委員会(EC)が出しているフィジビリティスタディで、900万ドルを投じて、走行中に自動車を充電することは可能か、その路上施設と車上設備の経済性(要投資額など)は妥当か、ワイヤレスDEVCの環境への影響はどうか、などを調べる。全欧から計25社のパートナーがテストに加わり、テストは2017年内に完了する。パートナーは、自動車メーカー、部品メーカー、研究機関、インフラストラクチャ(道路建設など)専門企業などだ。

アメリカのハイウェイがすべてFABRICで舗装されることはありえないと思うが、将来自動運転の電気自動車が利用される都市部では、道路交通政策の一環としてFABRIC舗装が使われるかもしれない。共有車にプラグインするのも人手を要さず、また充電のための停車がなければ、走行可能時間も伸びるだろう。

今度のフィジビリティスタディでOKと出ても、実現はかなり遠い未来の話だけどね。

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EVの高速充電装置/ステーションはどんだけ速いのか?、メーカーの発表数値を比較する

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EVgoが今月、公共直流高速充電ステーションの新記録をカリフォルニアで作る、と発表した。その能力は最大350kw、現在の記録保持者はTesla Superchargerだが、それよりも強力だ。EVgoのステーションの1号機はこの夏、カリフォルニア州ベイカーの世界一背が高い温度計の近くで、供用を開始する。

そこで、疑問が生ずる: そのほかの高速充電ステーションはどれだけ速いのか? そもそも、高速充電ってどれだけ速いのか?

EVの充電に要する時間は、二つのことに依存している: 充電装置が供給する電力と、車の充電システムが対応できる最大電力だ。EVはLevel 3の充電ステーションを使うために、CHAdeMOやSAE CCSの規格に準拠、またはTeslaの車種でなければならない(後者は他の規格のためのアダプタがアクセサリとしてある)。

Level 1の壁際コンセントは、減損したEV用電池の充電に一晩、あるいはそれ以上かかる。Level 2の充電装置は完全充電までに一晩ぐらいかかる。Level 3のステーションでは、80%の再充電が1時間以内に終わる。

以上は一般的なルールだが、メーカーはこんな数字を挙げている:

  • Tesla Model S: 120kw Superchargerステーション、40分で80%充電。
  • Jaguar I-PACE コンセプトEV: 50kw Level 3ステーション、90分で80%充電。
  • Chevy Bolt: 50kw Level 3ステーション、30分充電で90マイル。
  • Nissan Leaf: 50kw Level 3ステーション、30分で80%充電。

EVgoのネットワーク上には800基あまりの高速充電ステーションがあり、そのほかに最新のハイパワーステーションもある。後者は4台の充電装置を内蔵し、将来8台に拡張する予定だ。ひさしにソーラーパネルがあって充電装置に電力を供給、もちろんひさしだから人間と車を直射日光から守る。(充電器への電力供給のない)夜間利用者のための、バックアップ電池も用意している。Tesla SuperchargerのようなWi-Fiホットスポットはないが、でも、忘れちゃいけない、近くに世界でいちばん背の高い温度計がある!

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日産自動車曰く、イギリスでは2020年にガソリンスタンドよりEV充電スポットの方が多くなる

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日産自動車が行った最新の調査研究によると、イギリスでは2020年までに、電気自動車のための充電スポットの方がガソリンスタンドよりも数が多くなる、と予測される。2020年というとわずか4年後だから大胆な予言だが、この調査研究がファクターとしているのは、実際に稼働しているガソリンスタンドの近年の減少傾向と、同じく充電スポットの増加傾向だ。

イギリスのガソリンスタンドの減少率は大きい。日産自動車の調査によると、40年前に稼働していたスタンドの75%が今は無く、新設も見られないから、最多だった1970年の37539軒に対し今はわずかに8472軒だ。この率で行けば、2020年のガソリンスタンドの数は7870軒になる。

一方、継続的に増加している充電スポットは、現在はわずか4100箇所だが、現状の増加率を4年後に延ばすと、2020年には7900箇所になる。電気自動車の登録台数も、急速に増加している。メーカーだけでなく政府までもが、排気ガスの少ない車の宣伝に努めており、彼らの数字によると、2016年の前半では13分に1台の率で電気自動車が登録された。

日産自動車がEVのインフラストラクチャの成長を吹きまくるのには理由がある。同社は電気自動車の大量生産車種(LEAF)を最初に作った企業であると自負し、イギリスの都市の通勤者には同社の完全電気自動車が理想のソリューションである、と主張し続けている。

しかし日産ほど強烈な市場動機のない者にとっても、同社の楽観主義は一考に値する。仮にEVインフラストラクチャの支持者がそれほど増えず、またイギリスのような国〔小さな島国〕では長距離ドライブの際の距離をそれほど心配しないとしても、それでも、徐々に多くの車が化石燃料を燃やさなくなるのは、めでたいことだ。

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(翻訳:iwatani(a.k.a. hiwa))