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がんの画像診断など、AI、ディープラーニングの医療への応用が進んでいる。ヘルステックスタートアップのカルディオインテリジェンスが手がけるのは、心電図をもとに、専門医並みの精度で心臓病の予測・発見を行うAI自動診断支援システムだ。

8月27日、カルディオインテリジェンスはANRIが運営する4号ファンドから、シードラウンドで3500万円の資金調達を実施したことを発表した。

発作時でなくても不整脈を予測できるAI

カルディオインテリジェンスが開発した心電図のAI自動診断支援システムは、ディープラーニングを活用し、不整脈の一種である心房細動を専門医並みの精度で予測・発見するシステムだ。

心房細動は不整脈の中でも特に患者数が多く、日本の患者数は2020年現在、80万〜100万人と推定されている。しかも心房細動は放っておけば、後遺症を残すことが多い脳梗塞の原因ともなる。心房細動を早期に見つけることができれば、脳塞栓の予防薬の投与などにより疾患の進行を抑えることができるのだが、心臓の専門医でなければ診断を付けることは非常に難しいとされる。

また、患者も常に不整脈の発作が起きているわけではなく、動悸（どうき）で困っているときと困っていないときがある。より正しい診断のためにはホルター心電計を身に付けて、24時間生活しながら心電図を記録する方法があるが、専門医であっても24時間の測定では、必ずしも異常を見つけられないことも多いという。

カルディオインテリジェンスが2019年10月の創業後、第1弾プロダクトとして開発したのは、クリニックにおけるパッチ型心電計やホルター心電計などの長時間心電図測定結果と組み合わせることで、従来は見つけられなかった心房細動を特定する、心房細動診断AIだ。

実は従来から、ホルター心電計用のAI自動診断技術は国内外で研究・開発されている。特に近年、欧米を中心にAIの診断制度が向上、技師や医師の作業効率化に貢献している。カルディオインテリジェンスのAIは精度の高さに加えて「説明可能なAI」をプロダクトに搭載している点が特徴だ。

ディープラーニングには、AIの予測結果がどのようにもたらされたか、その根拠が分からず、モデルがブラックボックス化するという課題がある。診断に当たっては、医師自身が納得してデータを使う必要があるが、従来システムでは、医師が患者に何を根拠に診断を下したかを説明できなかった。カルディオインテリジェンスのAIは、高精度で心房細動を検出するだけでなく、診断根拠を可視化。非専門医であっても、診断根拠になる特徴を知っていれば説明ができ、確実な診断につなげることを可能とした。

カルディオインテリジェンスでは、第1弾プロダクトの臨床現場での実用化にめどがついたとして、早期事業化を進めるために今回の資金調達を実施した。同社は、6月に第二種医療機器製造販売業、医療機器製造業を取得。8月21日には「隠れ心房細動人工知能の開発研究」において日本医療研究開発機構（AMED）が公募した「医療機器開発推進研究事業」に採択され、2022年度までの間でAI医療機器の実用化開発と医師主導の知見を実施する予定だ。

遠隔医療や創薬、スマートデバイス連携などへの応用目指す

カルディオインテリジェンス代表取締役の田村雄一氏は、循環器内科を専門とする医師でもあり、心臓難病治療に詳しい人物だ。

「心房細動は頻度が高い不整脈だが、半数しか診断がつかない。間違いがあっては困るので、非専門医はなかなか診断したがらないが、専門医へのアクセスは限られている」という田村氏は、「心房細動が早期に、専門医以外のいろいろなチャネルで発見可能になれば、専門医は治療により多く関われて、忙殺されずに治療に集中することができる」と同社のプロダクト開発の動機について語る。

近い将来には「専門医でも見つけられない、非発作時の心電図波形から心房細動の存在を検知するAIの開発も目指す」という田村氏。心電図は今のところ、いろいろな環境で連続的に、簡単に取れる状況ではないが、スマートデバイスの進化でこれが実現すれば、AI×心電図がさまざまな場面で社会を変える力を持つだろう、と話している。

例えば、医療過疎地での非専門医による高度な診断や、創薬の現場での活用、自動車運転中の発作を検知して自動ブレーキを作動させるといったケースへの対応が想定できると田村氏はいう。今後Apple Watchのようなウェアラブルデバイスとの連携が拡大できれば「さらなる技術の広がりが期待できる」と田村氏は述べている。

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タグ：カルディオインテリジェンス　資金調達

最先端の幻覚剤治療に特化した精神障害のための臨床診療管理とデータ解析の新しいプラットフォームを共同創設したJimmy Qian（ジミー・キアン）氏とLucia Huan（ルシア・ホアン）氏の出会いはスタンフォード大学だった。

2人はどちらも医療分野の経歴を持つ。ホアン氏は生物医学エンジニアを母に持つ。彼は、Warburg Pincus（ウィーバーグ・ピンカス）の医療部門に勤務経験があり、スタートアップのVerge Genomics（バージ・ジェノミクス）で働いた後に、キアン氏がスタンフォード大学医学部で勉強していた時期に、スタンフォード・ビジネススクールに入学した。

2人はともにサンフランシスコ・ベイエリアの高校を出ていたため、シリコンバレー周辺のコミュニティーで発生していたメンタルヘルスの危機的状況に精通していた。

キアン氏は、ペンシルベニア大学の学部生だったとき、メンタルヘルス関連のいくつかの非営利団体で働いていたが、スタンフォードに入学して、再びベイエリアに戻ってきた。

若いスタートアップOsmind（オズマインド）の2人の創設者が目指すのは、臨床医と製薬会社に治療提供と治療効果の証明を可能にするソフトウェアとサービスを提供し、精神障害患者が革新的な治療を受けられるようにすることだ。

ホアン氏とキアン氏によれば、米国人の約1100万人が精神障害のほとんどの治療法に耐性を持っているという。こうした患者たちの治療費は、2億5000万ドル（約265億円）にものぼると彼らは話す。「これらの患者層を救済できる人はいませんでした」とホアン氏はインタビューで語った。「彼らのための薬は、製薬会社は作ってくれません」。

Y Combinator（ワイ・コンビネーター）の最新のコホートとして修了を間近に控える公益法人Osmindが目指すのは、最も重度な患者層からデータを集め、それを医薬品開発企業の臨床試験用に提供し、患者を治療提供者のもとへ確実に送り届け、最大の恩恵が得られるようにすることだとキアン氏は語る。

同社は2カ月前からサービスを開始しているが、すでに3000人ぶんの患者データをカバーするソフトウェアを使い、30件の治療にあたっている。

「全体的にこの利点は、すべての人にとってウィンウィンであることです」とホワン氏は言う。医療提供者は、管理業務を効率化し、患者への働きかけや遠隔モニター・サービスを可能にするソフトウェア・プラットフォームが利用できるようになる。さらに、患者の治癒状況が見られるウェブポータルもある。

これは、必ずしもテクノロジーに明るくない医師のためにデザインされたサービスだとキアン氏は言う。また、幻覚剤やケタミンを用いるなどの実験的な治療法の臨床実証に利用できるデータセットも提供可能だ。「私たちは、医療の旅を改善します」とキアン氏。「そこは人材が不足している臨床分野です。患者を毎日往診するのは不可能です」と続ける。
画像クレジット：DrAfter123 / Getty Images

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（翻訳：金井哲夫）

オンライン薬局を運営するミナカラは8月24日、3億円の資金調達を発表した。第三者割当増資による調達で、引受先は、既存投資家のSpiral Innovation Partners、インキュベイトファンド、STRIVE、カイゲンファーマ、新規投資家として朝日メディアラボベンチャーズが加わった。なお、製薬会社のカイゲンファーマ以外は、VCもしくはCVCだ。今回の調達により同社の累計調達額は10億円となった。前述した以外の既存投資家は以下のとおり。

• AGキャピタル
• グロービス経営大学院
• ジャパンメディック
• 千葉道場
• 本田 圭佑氏（プロサッカー選手・個人投資家）

同社は今回調達した資金を、集合調剤・物流施設としてのセントラル薬局の開発、製薬メーカーとの共同開発医薬品（PB医薬品）の企画開発、製薬メーカーのD2C展開の各種支援を行う事業に投下する。

同社が運営するオンライン薬局の「minacolor」（ミナカラ）は、一般的な対面式の薬局と同様に自分の症状にあった薬を薬剤師のアドバイスを受けながら、薬の代金をネット決済後、自宅まで届けてくれるサービス。ネット経由で薬剤師による服薬管理もサポートしてくれる。具体的には、薬剤師とは無料チャットで相談ができ、OTC薬の購入も薬剤師と相談のうえで自分にあったものを購入可能だ。現在提供している薬を中心とした商品の取り扱い点数は800種類（SKU）とのこと。

ミナカラで代表取締役を務める喜納信也氏

現在、一部の医薬品は販売許可を得たECサイトから手軽に購入できるが、本当に自分の病状・症状に合っているかどうかは、購入者自身が各ECサイトの説明文を読み込んで納得するか、CMなどで認知度の高い医薬品を選ぶというの現状だ。minacolorでは、こういった購入者の独自判断だけでなく、薬剤師の的確なアドバイスを基に最適な医薬品を購入できるのが最大の特徴となっている。

現在、オンラインで販売可能なのは、第一類医薬品まで。要指導薬医薬品などは販売できないが、多くの患者は病院の医師や薬剤師の適切指導を受けた後、2年程度で処方薬から手に入りやすい第一〜三類に移行するケースがほとんどとのこと。

ミナカラで代表取締役を務める喜納信也氏によると、前述の薬剤メーカーとのPB医療に品の共同開発については、オンラインとの相性がいい疾患・テーマから先行して製品開発を開発しているとのこと。具体的には、しみ治療、痔、いぼ、女性用薬、水虫、カンジダなど、対面で相談しにくいテーマや継続的に使用する必要のあるテーマだ。元々運営しているメディアコマースのユーザーデータやマーケデータで把握できており、勝算の高いテーマから展開できているというのが同社PB展開の強みだ。

「風邪などのすぐ治したいというニーズが高い急性疾患などは配送時間のかかるECが出遅れているが、こちらについても将来的には配置薬、つまり富山の配置薬のネット版のようなサービスでカバーしたい」喜納氏。

気になる薬が届くまでの時間だが、同社によると注文時間にもよるが現状は沖縄などの一部地域を除けば、土日休日を問わず翌日到着になるという。また喜納氏は、今回の資金調達に加わっているSpiral Innovation Partnersには、LPとしてセイノーホールディングス（西濃運輸）が入っており、西濃運輸とはファイナンスとセットで事業提携が決まっていることを教えてくれた。物流大手の西濃運輸を組み、オンラインで医薬品を配送するのに最適な物流拠点の確保など、物流周りの課題解決も継続的進めていく。

画像提供：ミナカラ

いまやほとんどの人が、歩いた歩数、心拍数、体重などを記録できるウェアラブルデバイス、いわゆる「デジタル・バイオマーカー」を監視するアプリに慣れ親しんでいる。近年では比較的簡単な方法で、コレステロールのレベルなどの「生物医学マーカー」の監視を可能にするというスタートアップも現れている。まだ数は少ないが、彼らはバイオマーカーと生物医学マーカーの両方を監視することで、私たちの体の状態を全方位の視野で監視できる手段を探っている。

その中間の位置に、まさにその2つの合体を目指すHumanity（ヒューマニティー）が躍り出た。2人の経験豊富な起業家によって創設された同社は、デジタルおよび生物医学のバイオマーカーを統合した一般消費者向けアプリを、来年本格的にローンチさせる予定だ。

米国時間8月20日、同社は最初のシード投資となる250万ドル（約2億6000万円）を調達したと発表した。このラウンドは、ボストンのファンドOne Way Venturesと、長年のヘルステック系エンジェル投資家として高名なEsther Dyson（エスター・ダイソン）氏をはじめとする投資家たちが主導している。

歴史あるソーシャルネットワークWAYN（ウェイン）の共同創設者でもあり、多くの企業を立ち上げてきた起業家Peter Ward（ピーター・ウォード）氏と、元Badoo（バドゥー）のMichael Geer（マイケル・ギア）氏は、AIを駆使して人の健康寿命を最大限に延ばす健康と長寿のための企業で「人類の生活をより健康に、より長生きにしたい」と考えている。

彼らの狙いは「実際の老化速度」をモニターできる能力をユーザーに与え、どの行動が有効でどれが無意味かを示し、どうすれば老化プロセスを逆転させられるかを教えることにある。

彼らは、George Church（ジョージ・チャーチ）氏やAubrey de Grey （オーブリー・デ・グレイ）氏など、遺伝学と老年学の世界的権威をも引きつけ、同社の科学諮問委員会に招き入れた。

デ・グレイ氏は、老化防止技術の研究を奨励するMethuselah Mouse Prize（メトセラマウス賞）の運営団体Methuselah Foundation（メトセラ財団）の共同創設者として有名だ。

声明の中で、デ・グレイ氏は「世界の科学者は、ますます老年学に注目するようになっています。そのお陰で、画期的な大発見が加速度的に増えています。しかしながら、我々にはまだ、それらの発見を人々に直接届ける手段がありません。それを解決しようとしているのがHumanityであり、私が勇んで彼らの使命を支援するのは、そのためです」と語る。

Humanityの筆頭投資企業であるOne Way Venturesの業務執行社員Semyon Dukach（セミョーン・ドゥカチ）氏は「我々はこのラウンドを、一般消費者向け技術と健康分野の主要ファンドやエンジェルといった数多くの素晴らしい投資家とともに主導できたこと、そしてこの類い希なチームを支援できることを誇りに思います。我々はHumanityの使命を信じ、人々にこうした製品を提供するには今以上の好機はないと確信しています」とコメントしている。

ウォード氏は「病気を避けて老化を遅らせることに関して、多くの人が無力感を覚えています。世界に新型コロナウイルスが蔓延する中で、老化と体の不調がリスクを大幅に高めることを、我々はみなはっきりと認識しました。人々の最大の関心は、日々どのような行動をとれば健康を長期にわたって維持できるのか？　という当然のものです」と付け加えた。

ギア氏は「人はこれまで、健康のために行っていることが本当に役に立っているのかどうかを知るための、正確で明確なフィードバック・ループを手にしたことがありません。我々は、まさにそのスーパーパワーを提供したいのです」と説明する。

Humanityは現在、その製品のアルファ版を「数百人のユーザー」を対象にテストしているところであり、いち早く使いたい人たちが「数千人」待っているという。アプリは、2021年の早い時期に英国と米国でローンチされる。2020年には世界医展開される予定だ。
画像クレジット：Humanity

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（翻訳：金井哲夫）