AlphabetのQ1は売上が予想を超えたが3月は広告収入が大きく落ち込む

今日(米国時間4/28)の市場終了後に、Googleの親会社Alphabetが2020年第一四半期の成績を報告した。この3か月の同社の売上411億6000万ドルは、アナリストたちの予想403億3000万ドルを上回ったが、一株あたり利益9.87ドルはウォール街が予想した10.38ドルに届かなかった。

Alphabetの株価は、通常取引で3.3%下げた後、時間外で2.8%上がった。

Alphabetの決算報告の中身は、一種の警告のようだ。CFOのRuth Porat氏は、四半期後期の落ち込みについてこう述べている: 「今四半期の最初の2か月は好調だったが、3月には広告収入がかなり鈍化した」。

GoogleはAlphabetの売上と利益の大部分を生み出しているが、それは主に広告収入だ。事実、検索とYouTubeと同社のネットワークからの広告の売上は、今年の最初の3か月の売上の82%を生み出している。

決算報告で「その他」(Other Bets)としてまとめられているAlphabetのさまざまな研究開発事業は、売上が前年同期の1億7000万ドルより落ちて2020Q1には1億3500万ドルだった。そのため、その他部門の営業損失は8億6800万ドルから11億2000万ドルに増えた。

同社の好悪混交した決算と、3月における後退は、COVID-19Tがもたらした経済の劣化を心配している投資家たちの慰めにはならない。同社の広告に依存するビジネスは、パンデミックによる消費者と企業の支出の減少に苦しんでいる。

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有望な投資家や見込み客を見つけるためのデータ収集分析を助けるPredictLeads

PredictLeadsを創ったスロベニアのファウンダーたちは最近Y Combinatorを卒業したが、彼らはこの名門アクセラレーターにこれまで5回も応募し、6回目にやっと入学を認められた。

同社はベンチャーキャピタル企業(VC)や普通の企業の営業チームが、有望な新興企業や見込み客を見つける手伝いをするが、2016年の創業以来、紆余曲折を経験してきた。そしてやっと今年の初めに、YCの3か月のアクセラレーター事業に参加できた。

PredictLeadsのCEOであるRoq Xever(ロク・ゼヴェル)氏は「2017年には資金が底をつき、銀行も相手にしないから母親に金を借りた。でも、そのころからやっと上向きになり、大きな商談をまとめて利益を上げられるようになった」とコメントしている。

彼の言うとおりだ。今の多くのスタートアップと違って、PredictLeadsは何がなんでも利益を出す必要があった。「資金を獲得するためにYCに入るとは、夢にも考えなかった。利益を出す以外、資金を得る方法がなかった」とXever氏は言っている。

ゼヴェル氏のほかにPredictLeadsを引っ張っているのは、マーケティング担当のMiha Stanovnik(ミハ・スタノブニク)氏とCTOのMatic Perovsek(マティック・ペロブセク)氏だ。ゼヴェル氏によると、YCが関心を持ったのは、自分たちのプロダクトはVCにも売れるとわかってきてからやっとだ。

同社のツールPredictLeadsは、関心を持った有望企業を投資家や営業が調べる手助けをする。そして企業の製品やサービスに人気が出てきて、売れ行きもアップしてきたらユーザーに通知し、その企業を見込み客や見込み投資先として再検討するよう勧める。投資家や営業にとってまったく未知だった企業を、推薦することもある。

関連記事:VCs double down on data-driven investment models(VCたちはデータドリブンな投資モデルを重視、未訳)

最近は、投資の決定や企業調査のためのデータを得るためにサードパーティのツールを使うVCがますます増えている。そしてそのために、データにフォーカスした企業という新しいタイプの企業が生まれつつある。たとえばSocial Capitalの共同創業者Chamath Palihapitiya(チャマス・パリハピティヤ)氏は、彼のベンチャーキャピタルのファンドに軸足を置く家族企業からスピンアウトした。そして今のSocial Capitalの業態は、CaaS(Capital-as-a-Service) Technologies(サービスとしての資本のテクノロジー)だ、という。すなわち、データドリブンな知見をVC企業に提供することがその仕事だ。

一方スタートアップの方も、データの重要性を認識するようになった。やはり最近YCを出たNarratorも、このトレンドにでっかく乗ろうとしている。同社が望むのは、データサイエンスのためのオペレーティングシステムになり、一人のアナリストの費用で本格的なデータチームに相当するサービスが得られるソフトウェアを、企業に提供することだ。

そしてPredictLeadsは、見込み客や見込み投資先の判断のためのデータを、Webサイトやプレスリリース、ニュースの記事、ブログ、求人求職サイトなどなどから集めて、人間が監視する機械学習にかけ、それらのデータを構造化する。そうやって同社は今、2000万社の公開および非公開企業を追跡している。

また今や立派なYC卒業生だから、本社を米国に移そうとしている。ゼヴェル氏によると、候補地はニューヨークかサンフランシスコだ。当人は目下、そのためのビザの取得で悪戦苦闘している。

同社は米国時間8月26日、1000万ドルの評価額で150万ドルのシード資金を調達した。資金はファンドの定量分析と、営業チームを助けるためのSalesforceアプリの開発に投じられる。もちろん、そのためのチームの拡大にも。

関連記事:Y Combinator-backed Narrator wants to become the operating system for data science(データサイエンスのオペレーティングシステムになりたいNarrator、未訳)

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今年後半以降に出るMacBookシリーズの新モデルは完全新設計のキーボードを搭載

9to5Macが紹介しているApple(アップル)専門のアナリストMing-Chi Kuo(ミン・チー・クオ)氏の記事によると、MacBook AirやMacBook Proのキーボードは今後変わるらしい。クオ氏はアップルのサプライチェーンから情報を得ているので、同社製品の今後のハードウェアの動向については、これまでも結構正しい予言も多い。

クオ氏の最新記事によると、新しい設計によるキーボードは今年後半に出るMacBook Airと、2020年のMacBook Proのそれぞれのニューモデルに搭載される。それはこれまでのMacBookのいわゆる「バタフライ」方式を捨てて、「シザースイッチ」(Scissor Switch)と呼ばれる方式を採用する。アップルは2015年にバタフライ方式を採用する前までこの方式を使っていた。同社の単独のキーボード製品Magic Keyboardもシザースイッチを使っている。

アップルが近年のMacBookで使ってきたバタフライスイッチ方式のキーボードはこれまで一貫して、キーストロークが落ちる、勝手にリピートされるなどなどの批判を浴びてきた。私は2015年以降、複数のMacBook Proを使ってきたが、やはりキーボードには問題があった。圧縮空気の風でキーボードの下の埃を掃除すると直ることもあったが、キーボードを買い換えたこともある。

アップルの最新のMacBook Proは今年初めに導入され、バタフライキーボードの改良版を載せていた。それは、新しい素材を使って問題の発生を軽減していたが、最近ではMacBook、MacBook Air、MacBook Proなどバタフライキーボードを使っているMacBookの全機種に対してキーボードの無料交換を行った。でも、クオ氏の記事が正しければ、同社はもっと恒久的なハードウェア対策を実装し、あれやこれやの細かい対応から永久にオサラバしたいようだ。

例によって、サードパーティからのまだリリースされてない製品に関する噂には、眉に唾を厚く塗って臨むべきだが、キーボードに関する詳細で正確な技術情報を伴うクオ氏の記事は、かなり信憑性が高いと思われる。

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自動運転車に深入りしたいルネサスが$6.7Bの巨額買収に踏み切る

日本の半導体企業Renesasは、自動車産業向けのチップのサプライヤーとして世界最大の企業のひとつだ。その同社が、自動運転技術により一層注力するために、アメリカのチップ企業IDTを67億ドルで買収しようとしている。

Renesasはさまざまなデバイスを動かし制御するマイクロプロセッサーや回路を作っており、中でもとくに自動車産業が中核だ。供給量ではNXPに次ぎ、売上の半分以上が自動車業界からだ。一方IDTは電力管理とメモリーが主な製品で、とくにワイヤレスのネットワークとデータの変換や保存にフォーカスしている。これらはコネクテッドデバイス(ネットワークに接続されたデバイス)の成長とともにますます重要であり、データの高レベルなストリーミングと対話…大量で高速なデータ通信…を要求する自動車ではとくに重要だ。

IDTの買収は同社の株価の29.5%で行われようとしており、自動運転車に関するRenesasの技術力強化をねらっている。Renesasによれば、その事業を、ロボティクスやデータセンター、そのほかのタイプのコネクテッドデバイスなど、“データエコノミー”の分野に拡大することも、ねらいの一つだ。

Renesasはすでに、自動運転車の技術をデモしており、Intelなどと直接競合する立場になる。昨年同社は、ハイブリッドカーやEVの電池の電圧をコントロールする技術を持つIntersilを32億ドルで買収しており、IDTの買収はその路線のさらなる延長だ。

“両社の製品の重複はほとんどないから、Renesasにとって健全な買収戦略だが、価額がちょっと高すぎるのではないか”、とBloombergのアナリストMasahiro Wakasugiは言っている

IDTの買収案件はRenesasが先月、最初に買収の関心を示してから二週間が経過した。買収の法的承認および完了は2019年の前半と予想されている。

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雲の中(クラウド)に頭を突っ込んだMicrosoftは株主の頭上にドルの雨を降らす

クラウドビジネスの好調もあって、Microsoftの決算は株主たちをドル漬けにしている。

2018年3月31日で終わる四半期(2018Q3)でこのレドモンドの巨大テクノロジー企業は、売上が16%伸びて前期232億ドルから268億ドル、営業利益は23%伸びて67億ドルから83億ドルになった。

利益は55億ドルから74億ドルという巨額に増え、FactSetによると、希釈後の株式一株あたり利益はアナリストの予想85セントを上回る95セントだった。

利益が予想を上回ったにもかかわらず、Nasdaqにおける同社の時間外は1%下落した。

Microsoftを浮上させた本四半期の成功は、その多くを同社のクラウドビジネスの継続的な強さに負っている。この点についてCEOのSatya Nadellaは、声明でこう述べている:

“弊社の当四半期の結果は、人びとと企業がMicrosoft Cloudに置いている信頼を反映している。弊社は、インフラストラクチャやAI、生産性およびビジネスアプリケーションなどの主要な成長分野でも、イノベーションを続けている”。

同社はこの四半期(2018Q3)に、株主たちに配当と株式買い戻しで63億ドルを還付した。これは、37%の増である。

同社はそのほかの部門でも好調だった。93%の成長率を見せたAzureが引っ張るクラウドビジネスに加えて、LinkedInは売上37%増の13億ドル、Surfaceによるハードウェア部門の売上は32%増加した。

Microsoft Officeをクラウドからの提供に変えたことさえも、同社のかつてのドル箱製品の止血、という好結果をもたらした。同社によると、Office 365の企業ユーザーは1億3500万、消費者ユーザーは3060万人である。

Surfaceの数字は注目に値する。それは、同社のハードウェアの成功が必ずしもXboxに限定されないことを、初めて示したからだ(携帯音楽プレーヤーZuneに関するジョークをここに書きたかった)。

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ガートナー曰く、2016年におけるスマートフォンの販売成長率は1桁台に後退見込み

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ICTアドバイザリー界の大手であるガートナーによれば、今年はスマートフォン販売の成長率が大幅に落ち込む見通しなのだそうだ。2015年は14.4パーセントの成長率だったものが、2016年には7パーセントまで下がる見込みであるとのこと。全世界をあわせても、今年のスマートフォン出荷額は15億ドルにとどまるみこみなのだそうだ。

成長率が最も高かったのは2010年で、前年比73パーセント増を記録していた。

スマートフォン市場の停滞については1年以上前から指摘されてはいる。先進欧米市場は飽和状態に近づいていて、また需要が先細る中国においても成長が鈍化しているからだ。モデルチェンジの際も、既存機能の性能アップ程度であることが多くなり、新モデル発表のたびに端末を買い換えるモチベーションも下がってきている。また、キャリアによる買い替え助成的意味をもつキャンペーンなども姿を消しつつある。

普及段階にあっては高額なスマートフォンの買い替えサイクルも2.2年ないし2.5年程度となっていた。それが3年以上と長くなりつつあるのが現状であるのだとのことだ。

もちろん、インドなどでは大いに成長の余地があるのだとも、ガートナーは言っている。フィーチャーフォンが販売台数中61パーセントを占めていて、スマートフォンの価格が十分に下がれば、一気にスマートフォンに買い換えるような展開も有り得るからだ。

インドにおける、今年のスマートフォンの販売台数は1億3900万台程度だそうで、これも昨年比で29.5パーセントの増加となる。しかしインドにおける携帯電話機の売れ筋価格は70ドル程度であり、そのような中でスマートフォンが売れるためには、価格帯が120ドル以下程度であることが必要なのだそうだ。すなわち、インドでいきなりAppleが大ブレイクということにはならなそうだ。しかし、インドのOEMメーカーであるIntexと契約を結んで、提供するSailfishなるスマートフォン向けOSの販路拡大を狙っているJollaなどにとってはチャンスと言えるだろう。

インドにおいて、はじめてSailfishで動作するIntex Aqua Fishは、120ドル未満の価格で今年中に市場投入される予定となっている。ただし、開発には遅れもあるようで、先月の広告では「数ヶ月のうちに登場」という表現になっていた。

中国をみてみると、スマートフォンの売り上げは横ばいとなっている。ガートナーによれば、5年のうちの成長率もさほど高いものとはならないだろうとのこと。市場は飽和状態になっており、また価格競争も激しい地域だからだ。ちなみに昨年は、携帯電話機のうち95パーセントがスマートフォンであったとのことだ。これからの成長を伺う中、地元の市場が飽和状態となってしまっていることはXiaomiなどにとっては厳しい話だといえるだろう。同社は先月、マイクロソフトと特許権購入についての契約を結び、海外での成長戦略を模索しているところだ。

一方でガートナーは、中国においては新たなベンダーが登場してくる余地もあるとしている。2018年までには、新しいスマートフォンメーカーが中国内のベスト5スマートフォンメーカーの一角に割り込んでくると見ているそうだ。「インターネット関連企業は、モバイルデバイスの開発に力を入れつつあります。サービスの利用者を拡大し、さらにロイヤルティをもってもらうために自社開発のデバイスを提供しようとする動きが拡大しているのです」と、ガートナーのアナリストであるAnnette Zimmermanは言っている。

また、アフリカにおけるサハラ以南の地域についても、スマートフォンベンダーにとっては魅力的なところだとしている。この地域では、昨年になってようやくスマートフォンの売り上げがフィーチャーフォンを上回ったところだ。この地域における動きも活発化していて、たとえばノキアは、一世を風靡したノキアブランドの使用許可を新興のスマートフォンOEMメーカーであるHMDに与えることで、この地域における市場拡大を目指している。

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(翻訳:Maeda, H

2015年Q3、iPhoneの販売台数は前年比35%アップの4750万台

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ことiPhoneに関して、Appleはとどまるところを知らないようだ。

爆発的四半期を2度続けた後 ― Appleは2015年Q1にiPhoneを史上最高の7450万台販売し、Q2には6100万台売った ― Appleは伝統的に動きの遅い四半期をのiPhone販売台数を4750万台で終えた。これは対前年比35%増だ。

アナリストの予測は5000万台、前年比42%増だった。言い換えれば、今期のiPhone販売台数はアナリストの予測をわずかに下回った。

iPhoneの販売は前期を下回り、前期はその前期を下回っていたが、重要なのは、通常秋の新機種発表は直前数ヵ月の販売低調を意味していることだ。

それでもiPhoneは、Appleが中国をはじめとする新市場を開拓する中、支配を続けている。同社は香港で4番目の店舗を開くことを発表した。中国全体では23番目になる。

iPadの販売をわずかに下がり、Appleは2015年Q3に1090万台を売った。アナリストの共通見解は、1100万台だった。

昨期もAppleはiPadの販売でアナリスト予測に届かず、前年同期の1600万台に対してわずか1260万台だった。今期の1090万台は前年比18%減、前期比13%減だった。もちろんこのカテゴリーは未だに新しいため ― iPadは発売からわずか5年 ― iPadの減少傾向が今後も続くかどうかはわからない。

それでも、Appleの最新iOSソフトウェアには、iPadでの画面分割マルチタスクと新しいQuickTypeキーボード(指をカーソル代わりにできる)が加わり、主として消費型ツールだったiPadを、生産的な使い方へと変身させる可能性がある。

一方Macは未だに上り調子で、Appleは6月28日までの3ヵ月間に470万台を販売した。これは前期比5%増、前年比9%増にあたる。

これはPC業界全体が不振を続ける中、極めて印象的だが、Appleの成功の大部分はリフレッシュされたMacBook ProとiMacのおかげだ。新しい、あり得ないほど薄いMacBookは4月10日(同四半期開始数日後)に発売開始され、改訂された15インチMacBook Proと27インチiMacが5月中旬に店頭に並んだことで、3製品共に輝く時間があった。もちろんこの夏には新学期に備えてデバイスを買い込むに違いない。

Appleは、Apple TV、Beats Electroncs、iPod、および話題の多いApple Watchについては個別の販売数を公表していないが、カテゴリー全体では26億ドルを売上げ、前年比49%増だった。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook

アナリスト曰く、iPhone 6sは豪華ローズゴールド仕上げ

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Appleの次期iPhone(最近の命名法が続けばおそらく ‘iPhone 6s’)は,ぜいたくなローズゴールド仕入げになるかもしれない、とKGI Securitesのアナリスト、Ming-Chi Kuoが指摘してる(via AppleInsider)。Apple製品の公式発表前予測の正確性には定評のある同氏は、今日の調査メモでそのローズゴールドオプションについて報告した他、カメラの改善およびForce Touchの採用といった大きな変化もあるかもしれないと言う。

iPhone 6sは、通話品質向上のための追加マイクロホンや大画面のPlusタイプ機にはキズに強いサファイアガラスの採用もあり得るが、量産までに現在の落下テストに耐える必要があるとも言っている。

Kuoのリストには12メガピクセルカメラも挙げられており、ここ数世代Appleが解像度を8Mピクセルに留めている(ただしセンサー画素サイズ等の改善は行われている)ことを踏まえれば理にかなっている。高密度高解像度化の続くディスプレーと高解像度カメラセンサーへの変更によって、iPhone写真はさらに様々な分野に広がるかもしれない。

Force Touchは、現行iPhoneユーザーにとってさえアップグレードの理由になり得る楽しみな追加だ。Appleの圧力感知タッチ入力方式は、全く新しい対話モデルを可能にするものであり、サードパーティーアプリもこれを活用できるとすれば、’iPhone 6s’ には、通常の ‘s’ バージョンでは見られなかったタイプの独自アプリが作られることになる。

いつもの通り、アナリストの主張は眉につばをつけて聞かなくてはならないが、同時にKuoが他のアナリストと比べて正確な予測をしてきた経歴を持つことにも注目されたい。Kuoは価格に言及していないので、これが高級Watchと併せて使う ‘Edition’ 版iPhoneの予兆であるかどうかはまだわからない。

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(翻訳:Nob Takahashi / facebook