スマートデバイス（用語）

横浜国立大学、超柔軟なゲルや生体組織などに液体金属で配線する新技術を世界で初めて確立

液体金属を用いたゲル基板上の立体配線。（a）ゲル上およびゲル内部への液体金属配線と LED の点灯の様子。（b）液体金属を用いたゲルファイバー表面のらせん配線

横浜国立大学は1月31日、ゲルや生体組織といった超ソフトで非平面の基板上に、液体金属で配線を転写する技術を、世界で初めて確立したと発表した。今までよりもさらに柔軟なウェアラブルデバイスの開発や、インプラントデバイスへの応用が期待される。

横浜国立大学の太田裕貴准教授、渕脇大海准教授らによる研究グループは、液体金属で配線を行ったPVA（親水性がよい合成樹脂の一種であるポリビニルアルコール）フィルムを超柔軟基板の上に置き、フィルムを水で溶解させることで超柔軟基板上へ配線を転写することに成功した。配線可能な線の最小幅は165µm（マイクロメートル）と非常に細いため、らせん構造や三次元に交差する立体構造の配線も可能だった。

また、ラットの迷走神経を刺激する柔軟電極を設置したところ、生体組織に与える物理ストレスが抑えられた。さらに、PVAフィルム上に構築した温度測定システムを、機能を維持したままゲルに転写し、腕に貼り付ける実験も行ったが、その状態での温度測定も可能だった。

液体金属配線技術を用いたアプリケーション。（a）ラットの迷走神経に配線した液体金属の写真。（b）腕に取り付けたゲル基板上の温度測定デバイス。（c）作製したデバイスの上面図とデバイスの断面構造を示す回路図

液体金属は、次世代スマートデバイスの配線素材として注目されている。生体適合性が高く柔軟であるため、ゲルと組み合わせれば、非常に柔軟なウェアラブルデバイスが作れるようになるのだ。剛性を表す比例係数ヤング率はゲルよりも低く、伸縮性と生体適合性は高く、変形による抵抗値変化が小さいという優れた特徴を持つが、加工しづらいという欠点もある。従来の方法では、非平面基板に複雑な回路を作ることは難しかった。この研究で、そうした課題が克服され、柔軟な素材のみを使用し、人体への密着性を高め、不快感を少なくしたウェアラブルデバイスの開発が可能となるとのことだ。

今後は、生体組織に液体金属で配線を施し、「健康状態を測定できるようなインプラントデバイスの開発」も期待されるという。

1カートリッジから100種類以上の飲み物を作り出す、世界初の分子飲料プリンターをCana Technologyが発表

ベンチャーファンドのThe Production Board（ザ・プロダクション・ボード）から3000万ドル（約34億円）の出資を受け、Cana Technology（カナ・テクノロジー）は、約4年間の試作期間を経て「世界初の分子飲料プリンター」という製品を発表した。

これはどういうものかというと、要するにsodastream（ソーダストリーム）とコンピュータープリンターを組み合わせたような製品だ。このスマートコネクテッドデバイスは、トースターほどの大きさで、キッチンカウンターに設置しておけば、1つの「プリンター」カートリッジから、家庭の水と化合させることによって、ジュース、コーヒー、カクテルなど、無限の種類の飲料を、タッチスクリーンを使って作り出すことができる。

ここで「分子」の技術が登場する。Canaは、成分の基本的なセットを特定することに注力し、根本的に飲料を分解して、何がその飲料の味を作っているのかを解明した、とCanaのチーフ・サイエンス・オフィサーを務めるLance Kizer（ランス・カイザー）氏はTechCrunchに語った。

水分を取り除くと、実際に飲んでいる飲み物の量は5％から10％程度にまで減少する。そこでCanaはそれらの成分を濃縮して、100種類以上の飲み物を収容することができるカートリッジに装填した。同社では、特定のブランドと提携して飲料を提供する他、独自の組み合わせも作成している。

「飲料で消費している成分と同じものばかりですから、別の何かで再現しているわけではありません」と、カイザー氏はいう。「品質が重要です。私たちは斬新な方法で飲料を作ることに注力しており、これまでに数百種類もの飲料を生み出しました」。

何百種類もの飲み物がいつでも手の届くところにあるだけでなく、砂糖の量を増やしたり減らしたり、アルコール飲料の場合はアルコールの量を増やしたり減らしたりと、自分の好みに合わせてカスタマイズすることも可能だ。筆者はこのデバイスについての説明を聞きながら、コールドブリューコーヒー、ルートビア、ブラックチェリーモヒートなど、いくつかの飲料を試すことができたが、従来の同じ飲み物よりも味が際立っており、全体的に滑らかな仕上がりになっていた。

それぞれのカートリッジには1〜3カ月分の飲料が入っており、カートリッジの残量が少なくなると、デバイスが感知して自動的に再注文が行われる。使用済みのカートリッジは、リサイクルのために送り返されるように設計されていると、カイザー氏は付け加えた。

Canaの目標は、2兆ドル規模の飲料業界を再構築するとともに、埋め立てられる廃棄物と過剰な水の使用を減らすことでもある。CEOのMatt Mahar（マット・マハール）氏は、この試作品では一般的なアメリカの家庭で1カ月におよそ100個の飲料容器を節約できると説明している。Canaの製品が大規模に普及すれば、プラスチックやガラス製容器の使用量、水の浪費量、そして世界の飲料製造工場から排出されるCO2を80％以上削減することができるという。

今回調達した資金は、サプライチェーンと継続的な技術開発に重点的に投資すると、マハール氏は述べている。現在、同社の従業員は35名だが、2022年はその倍になると見込んでいるという。

マハール氏によれば、価格についてはまだ検討中だが、1回あたりの使用料は飲料の小売価格よりも安くなるだろうとのこと。2月末までには、価格と販売開始時期の両方について完全なデータが得られる見込みだという。

The Production Boardの社長兼COOであるBharat Vasan（バーラト・ヴァサン）氏によると、同社のベンチャーファウンドリーは、食品分野の多くの企業に投資しており、Canaのチームが魅力的だったのは、技術に対する野心的な見通しと、ハードウェア、ソフトウェア、科学を組み合わせて、まったく新しい方法で何かを作ろうとしていたからだと述べている。

同氏にとって、Canaのデバイスは「飲料体験のNetflix（ネットフリックス）のようなもの」に感じられたという。また、飲料に使われているのと同じ濃縮技術は、香水や化粧品など、他の多くの製品にも利用できる可能性がある。

「それはモノが作られ、出荷される仕組みを変えるということです」と、ヴァサン氏はいう。「分散型生産は、1カ所で作られて小売店に出荷されます。現在では、サプライチェーンの制約を回避して家庭に直接届けられる別の配送システムがあります。飲料用プリンターはその1つの現れです」。

画像クレジット：Cana Technology / Cana Technology’s Lance Kizer and Matt Maher

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（文：Christine Hall、翻訳：Hirokazu Kusakabe）

「人間のような振る舞いが、スマートデバイスをもっと魅力にするかも」というMITの研究

2019年にJiboのロボットは最後の息を引き取ったのかもしれないが、MITの研究者は、このソーシャルロボットは何かを掴んでいたかもしれないと考えている。確かに数年前、世界は高価なソーシャルロボットに対する準備ができていなかったが、だからといって、その経験から得られたポジティブな要素がないわけではない。スマートホームの製品に、より人間らしい特性を持たせることには価値があるかもしれない。

MITのメディアラボチームは最近、スマートホームのインターフェースに人間の簡単なジェスチャーを付けることの価値について研究した論文を発表した。Jiboの前CEOであるCynthia Breazeal（シンシア・ブリジール）氏は現在、メディアラボに勤務しているが、本研究の共同執筆者4人の1人で往年の家庭用ロボットとGoogle NestやAmazon Echoを比較している。

この研究によると、ユーザーが何らかのかたちでソーシャルなヒントを提示することで、ユーザーとデバイスはお互いにより深く関わりを持つようになるという。これは、デバイスの顔 / スクリーンが回転して話者の視線に合うようになるという単純なことでもいい。

MITによると「最初の実験では、参加者はJiboのロボット、Amazon Echo、Google Homeと、何の変更も行わず対話しました。その結果、Jiboの方がより積極的で頼もしく、親しみやすいという意見が多くありました。ユーザーはJiboがより人間らしい人格を持っていると認識したため、Jiboと対話する可能性が高くなったと研究助手のAnastasia Ostrowski（アナスタシア・オストロフスキー）は説明する」という。

画像クレジット：Jibo

将来の研究では、ロボットが追加される可能性がある。AmazonのAstroは、人格を持ったローリングEchoのような存在で、有力な候補になると思われる。しかし、ロボットの機能をフルに発揮させるには、より高いコストがかかることは明らかだ。1500ドル（約17万1000円）のロボットは、大成功を収めたEchoシリーズにすぐに取って代わることはないだろう。

Echo Show 10のように、オブジェクトトラッキングを使って部屋の中でユーザーの後をついて回るデバイスもある。しかし、この技術は、Wall-Eのようなロボットと同じような温かみのある感情を呼び起こすものではない。「ユーザーは、改良されたAmazon Echo SpotがAmazon Echo Showよりも魅力的でないことに気づき、社会的な要素をともなわない反復的な動きは、ユーザーエンゲージメントを高める効果的な方法ではない可能性を示唆しています」とこの研究は指摘している。

また、ブランディングも、ユーザーのデバイスに対する認知に影響を与えることがわかった。

画像クレジット：Amazon

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（文：Brian Heater、翻訳：Katsuyuki Yasui）

この電球はユーザーの健康状態をモニターする

CES 2022で見つけた、ちょっと変わった楽しい製品だ。心拍数、体温、睡眠の記録といった健康状態の測定ができるスマート電球だ。必要なものではないが、おもしろい。

本製品は、一見したところ最新のNest Hubと同様の機能を持ち、同様の技術を使用している。レーダーセンサーを中心に、ユーザーの身体の変化を計測し、スマートウォッチやフィットネスバンドを装着する必要のないパッシブなヘルスモニターシステムとなる。

もちろん、電球と睡眠時に頭の横に設置するために特別に設計された製品とでは、もっと多くの変数があります。また、フィットネスバンドや指輪をしないという便利さは、電球にアウトソーシングしたいと思うほどすごいことなのか？精度はどうだろうか？身体に直接取り付けるセンサーによる測定値と精度を競うのは酷ではないだろうか？

このスマートホームガジェットは、BluetoothとWi-Fiの機能を持ち、転倒検知など、高齢者介護に役立つ可能性のあるアプリケーションを搭載している。The Vergeは、2022年末に価格未定で発売予定となっているこの電球について、もう少し詳しい情報を紹介している。メーカーのSengledは、この展示会で、スマートオイルディフューザー、ポータブルランプ、モーションセンサーなど、他の製品も多数発表している。

画像クレジット：Sengled

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（文：Brian Heater、翻訳：Hiroshi Iwatani）

GE Lightingがサーモスタットや防犯カメラなどの「明るい」アイデアから誕生したスマートホーム製品を多数発表

Savantの子会社であるGE Lighting（GEライティング）は、米国時間1月4日、スマートサーモスタット、温度センサー、セキュリティカメラ、照明の新製品を発表し、スマートホームのラインアップを拡充した。さらに、Cyncアプリと連動したホームスマート化ガジェットを多数開発中であることも発表している。

2020年にGEのライティング部門をSavantに売却されるという電光石火な瞬間を経て、ますます紛らわしい名前となったGE Lighting（Savant傘下）は、ラスベガスで開催されているCESで、スマートホーム分野で、かつて「C by GE」と呼ばれていた自社ブランド「Cync」で新製品を多数発表し、イノベーションを続けている。このネーミングだけでも、製品 / 会社にいくつ名前が必要なのか、また「シンプルに」というメモが本社の地下にある蒸気管のどこかにいってしまったのではと思う。幸いなことに、製品ラインアップはその命名法よりもわかりやすくなっており、新製品群は世界のPhilips HueとNestのエコシステムに挑むというGE Lightingの決意を強固なものにしている。

GE Lightingのエクスペリエンス担当副社長Paul Williams（ポール・ウィリアムズ）氏は「『最も賢い』スマートホームは、シームレスに連携し、設置や使用が簡単で、究極の利便性、快適性、安全性を実現する信頼できる製品のネットワークで構成されています」と語る。「当社の新製品は、ハブレスで1つのアプリまたは音声ですべてを制御できる新たなホールホーム機能で、消費者がCyncスマートホームを強化する能力を提供します」。

廊下に設置されたCync Smart Thermostat（画像クレジット：GE Lighting）

新製品「Cync Smart Thermostat」は、スマートサーモスタットに期待されるすべての機能を備えているが、さらにいくつかのすばらしい工夫もある。他の主要なサーモスタットと違い、共通のワイヤーなしでインストールすることができ、あらゆるタイプのサーモスタットを備えた古いアパートでも、スマートホーム技術の力を活用するために簡単に使用することができる。このサーモスタット製品は、現在出荷が始まっており、価格は120ドル（約1万3900円）前後になる予定だ。

このサーモスタットは、同社の30ドル（約3500円）の「室温センサー」と組み合わせることで、それぞれの部屋を監視することも可能だ。例えば、寝室の温度が他の部屋より4℃高い場合、強制換気装置を調整することで、その問題を解決することができるかもしれない。そのためにスマートな温度センサーが必要かどうかという議論は別の機会に譲るとして、少なくともその選択肢はある。

Cync smart home camera（有線タイプ）。バッテリータイプや、オプションでソーラーパネルも用意されている（画像クレジット：GE Lighting）

Cyncは少し前に屋外用カメラを発売しましたが、この度、そのラインナップに追加製品としてCync Outdoor Smart Cameraの有線またはバッテリー / ソーラー電源のオプションを発表した。2K/1280Pの高解像度ビデオフィードとナイトビジョン、そして「デジタル旋回ヘッド」（ビデオのクロップを変更するオプション）を搭載し、少なくとも聞いた感じでは、このカメラはかなり堅実な選択のようだ。また、プライバシーとセキュリティを強化するためのオプションも用意されており、クラウドとローカルのSDカードストレージのオプションが利用できる。有線式は100ドル（約1万1600円）、バッテリー式は120ドル（約1万3900円）で、45ドル（約5200円）でソーラーパネルを追加して、監視を継続することができる。

GE LightingのDecorative White Exterior Bulbsは、スマート電球がつまらない見た目である必要はないことを示している（画像クレジット：GE Lighting）

さらぶCESでは、燭台型やグローブ型などさまざまな形状やサイズのスマートなフィラメント型電球や、電球のような形の「汎用電球」など、11種類の新製品が発表されている。白色とフルカラーの2色展開で、明るいアイデアを提案するラインナップだ。もちろん、Wi-Fiを搭載しており、音声コントロール、スケジュール管理、シーン設定など、さまざまな機能をCyncアプリからコントロールすることができる。

Cyncのアプリは、AmazonのAlexa、Google Home、AppleのHome Kitで操作できる。

画像クレジット：GE Lighting

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（文：Haje Jan Kamps、翻訳：Katsuyuki Yasui）

視覚障がいを持つ人のモビリティを強化するためスマート杖のWeWALKと提携したMoovit

世界的に人気の旅行計画アプリを提供するMaaS（モビリティ・アズ・ア・サービス）プロバイダーであるインテル傘下のMoovit（ムーヴィット）は、視覚障がい者がより安全かつ効率的に目的地に到達できるようにするために、スマート杖の会社WeWALK（ウィーウォーク）と提携した。

WeWALKの研究開発責任者Jean Marc Feghali（ジャン・マルク・フェガリ）氏によると、WeWALKのアプリは、MoovitのTransit APIと統合される予定だ。このAPIは、視覚障がい者が公共交通機関を安全に利用できるようにするために、地域の交通機関の公式情報とクラウドソースの情報を組み合わせて、各旅程に最適なルートを導き出す。

今回の提携は、共有する電動スクーターや自転車をアプリ内に表示するための、Lime（ライム）、Bird（バード）、そして最近ではSuperpedestrian（スーパーペデストリアン）などのマイクロモビリティ企業とMoovitとの統合に続くものだ。また、Moovitは、交通不便地域の利用者のためのオンデマンド交通サービスや、自律走行型送迎サービスを提供するためにインテルのMobileye（モービルアイ）と提携するなど、新たなビジネスユニットを立ち上げている。

現在3400都市で展開しているMoovitは、あらゆる場所で、あらゆる人にサービスを提供しようとしているようで、その中にはもちろん視覚障がい者も含まれるべきだ。障がい者コミュニティ向けの交通技術は決して多くはないが、いくつかの有用なイノベーションが生まれ始めている。例えば、本田技研工業のインキュベーション企業であるAshirase（あしらせ）は、最近、WeWALKの杖に似た靴の中のナビゲーションシステムを発表した。

杖自体は、シャフトを介してアナログ的に地上の障害物を検知することができるが、杖に取り付けられたスマートデバイスは、超音波センサーを用いて上半身の障害物を検知する。また、杖に内蔵された振動モーターによる触覚フィードバックにより、さまざまな距離の障害物を警告する。

「WeWALKは、バス停への道案内など、さらに多くのことができます」とフェガリ氏は、TechCrunchの取材に対し述べた。「Bluetoothを介して、スマート杖は、WeWALKスマートフォンアプリに接続します。このアプリは、最も包括的で利用しやすい視覚障がい者向けナビゲーションアプリの1つだと考えています。当社のアプリは、Moovitサービスと、当社が独自に開発したナビゲーションエンジンとアプリのインターフェースを統合して、徒歩や公共交通機関のナビゲーションや都市探索機能を提供します」。

ユーザーがアプリに目的地を入れてルートを選択すると、スマート杖は音声ガイドとロービジョンマッピングによってユーザーの旅を段階的に案内し、交通機関の停留所を指示したり、次の交通機関の車両が到着したことを知らせたりする。また、乗車時や目的の停留所に到着した際には通知されるため、利用者は自分が正しい停留所にいることや、降りるタイミングを知ることができる。

ユーザーにとっての一番の利点は、片手で携帯電話を持ち、もう片方の手で杖を持つ必要がないことだ。スマート杖の柄の部分にはアプリと接続されたタッチパッドが内蔵されており、ジェスチャーを使ってスマホを操作しながら、現在地の確認、交通機関の時刻表や近くの交通機関の停留所の確認、目的地までの移動などができる。

「例えば、ユーザーがインペリアル・カレッジ・ロンドンに向かう際には、スマート杖がルートの選択肢をアナウンスし、各段階に応じてユーザーを案内します」とフェガリ氏は述べた。「歩きの場合、WeWALKはバッキンガム・パレス・ロードを12時の方向に50m進み、3時の方向に右折してステーション・ロードに入りますとアナウンスします。地下鉄の駅では、WeWALKが電車の到着時に乗るべき電車を通知し、降りる必要がある前にユーザーに知らせます」。

今回の提携は、金曜日の国際障がい者デーに合わせたもので、視覚障がい者が雇用や教育、社会活動の機会を得るために、より自律的で自由な移動ができるようになることを期待している。

「目の不自由な方は、これまでにないほど自立した生活を送ることができているが、公共交通機関を利用して移動することはまだ困難で、圧倒されることもあります」Moovitのチーフグロース＆マーケティングオフィサーYovav Meydad（ヨバフ・メイダッド）氏はコメントしている。「今回の提携により、移動手段の障壁を取り除き、人々に安心感を与え、より多くの機会にアクセスできるようになることを目指します」。

画像クレジット：Moovit

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（文：Rebecca Bellan、翻訳：Yuta Kaminishi）

スマートマグメーカーのEmberが新たに約26.5億円を調達、医薬品・母乳ストレージにも期待

2021年2月、Emberのコンシューマー部門CEOに就任した元Dyson（ダイソン）COOのJim Rowan（ジム・ローワン）氏は、TechCrunchに対し、同社の名前を冠した温度調節機能付きスマートマグカップ以外にも事業を拡大する計画を説明した。その際、ローワン氏は、コールドチェーン、特に医薬品の輸送が、今後の同社にとって重要なカテゴリーになる可能性があると述べていた。

その約束を果たし始める時が来たようで、Emberは、新たにシリーズEラウンドで2350万ドル（約26億5000万円）を調達し、累計資金調達額を約8000万ドル（約90億3000万円）に引き上げた。注目に値するのは、今回のラウンドを主導したのはFoxconn（フォックスコン）の子会社であるGOLDTekと、シンガポールのEDBIだということだ。後者は、Emberが国際的なプレゼンスを高めるために、東南アジアにR&Dセンターを開設する計画を発表したのを受けての投資だ。

Emberは2021年に入ってからチームを76％増員しているが、センターの開設でさらなる人員の拡大が必要となる。

創業者でグループCEOのClay Alexander（クレイ・アレクサンダー）氏は、リリースの中でこう述べた。「5年前にEmberを立ち上げて以来、当社の使命は、精密な温度制御に関する専門知識を用いて、お客様の現実的な問題を解決することでした。Emberは現在までに、温度制御、データ、および接続に関する129件以上の特許を取得しています。今回の追加資本は、今後数年間で、特にヘルスケアや乳児の授乳の分野で、当社の膨大な特許ポートフォリオの技術を実現するために役立ちます」。

コールドチェーンの分野では、同社は「初の自己冷蔵型クラウドベースの配送箱」の登場を示唆している。製薬業界を対象としたこの技術は、現在、かつてないほどの負担を強いられているグローバルサプライチェーンを対象としている。

画像クレジット：Ember

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（文：Brian Heater、翻訳：Aya Nakazato）

障がい者向け脳モニタリングヘッドセットを開発するCognixion、Alexaと統合しスマートデバイスのハブにもなる

身体障がい者向けの直感的な脳モニタリングヘッドセットとインターフェースを設計しているスタートアップCognixionが、アクセシビリティの向上を追求するため、1200万ドル（約13億8000万円）のAラウンドを実施した。今回の資金調達により、同社は医療機器や支援機器が広く普及するために必要な長い要件を満たすことができるはずだ。

5月に詳しく紹介したように、同社は脳波を検査して脳の活動パターンを見つける。そしてそれがカーソルをコントロールして、画面上を行き来するための完全なインターフェースを構成する。現在の対象機器はiPhoneとそのディスプレイだが、そこからさらにスピーカーやアクセシビリティデバイスに信号を送り、単一のUIで必要なことはすべてできる。

その基盤となっているのは、新しいタイプの（人体に傷を付けない）電極と、ヘッドセットに埋め込まれた電極から発生する信号をすばやく解釈する機械学習システムだ。脳波は有用ではあるが一般的には遅くてノイズが多いが、Cognixionのアプローチだと、脳を使って最新のUIを確実にナビゲートできるほど、迅速で比較的正確なものとなる。

この脳波によるUIコントロールシステムは、ジョイスティックや視線追跡デバイスといった従来から存在するアクセシビリティの手法が使えない人にも向いている。そんな状態の人のための選択肢はほとんどなく、あっても遅くて面倒なものばかりだ。

ステルス状態を脱してから以降のCognixionは、支援デバイスを市場に出すための、さまざまな困難な仕事に追われていた。アーリーアダプターたちによるパイロットテストは何度か行ったが、保険やメディケイドなどの対象になるためには、もっといろいろなことが必要だった。また支援者にとっても、使いやすく、人にすすめたくなるものでなければならない。

CEOで共同創業者のAndreas Forsland（アンドレアス・フォースランド）氏によると「最近では臨床と規制という2つの方面で仕事が多く、最適化と効率アップが重要でした。開発に参加してくれたユーザーや医療関係者や支援要員は150名近くに達し、彼らを顧問としてとても充実したフィードバックが得られた。ハードウェアの改良は何度もやったのｓで、そろそろ最終設計に近いといえるでしょう。今後は、ユーザーインターフェースと言語システムで細かい改良がたくさん必要になりそうです」という。

2つの新しい機能にも取り組んでいる。1つは、予測的発話認識のアルゴリズムで、ユーザーの断片的な発話から完全な文を構成し、そのニーズに対応すること。もう1つは、Amazon Alexaとの直接的な統合だ。CognixionはAmazonと強力して、ヘッドセットに強化された真のスマートデバイスのハブを統合した。直接的な統合であるため、ヘッドセットからの脳波信号が言語に翻訳されてAlexaへ入力されるというわけではない。

画像クレジット：Cognixion

「この工程のサポートに関して、Amazon Alexaのチームにすごく感謝している。また企業としてのAmazonがこのような例外的な開発努力を認めてくれたことにも、深く感謝したい。重要なのは、そのコンテキストだ。現在、ホームオートメーションのシステムやツールはたくさんあるが、それらとのコミュニケーションを補助したり、それらに直接インターフェースする支援技術はほとんど存在しない。そのためAmazonの尽力は、アクセシビリティ業界にとって最初の大きな第1歩であり、ユニバーサルデザインにとっても初めてのことです」とフォースランド氏は語る。

1200万ドルのラウンドはPrime Movers Labが主導し、Northwell Health、Amazon Alexa Fund、Volta Circleが参加した。

Prime Movers LabのゼネラルパートナーであるAmy Kruse（エイミー・クルーゼ）氏は同社のプレスリリースで次のように述べている。「Cognixion ONEは、まだ存在していなければ、SFの世界のものだと思うでしょう。私たちは、脳性麻痺、脳幹の脳卒中、ALSをはじめとする言語障がいや運動障がいを抱えて生きるあらゆる年齢層の人々を支援するために、AIソフトウェアプラットフォームとハードウェアを融合させた、根本的に人生を変える不可欠なものになると信じています」。

ONEのヘッドセットが購入できるようになるまでには、まだ少し時間がかかりだが、フォースランド氏によると、ほぼすべての研究大学と提携しているリセラーとディストリビューターをすでに確保しているという。この革新的なアクセシビリティへの取り組みは順調に進んでおり、近い将来、必要とする人の頭に届いて欲しい。

画像クレジット：Cognixion

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（文：Devin Coldewey、翻訳：Hiroshi Iwatani）

カップホルダーを車上荒らし防止デバイスに変えるKeep Technologiesのプロダクト

David Moeller（デビッド・メラー）氏は次の会社を起業するつもりはなかった。ウェブサイトバックアップスタートアップのCodeGuard（コードガード）とハードウェア企業Claw Hanging Systems（クローハンギングシステムズ）を起業したことで連続起業家としての称号をすでに勝ち得ていたからだ。

ところが、車上荒らしが相次ぐ中、メラー氏は自分のクルマを盗難から守る製品を急いで探していた。それでわかったのは、市場の車上荒らし対策製品は需要に応えていない部分があり、それを埋める製品を出せばビジネスチャンスになるということだった。

メラー氏は数年に渡ってプロトタイプと研究開発を行い、ビジネスプランを立て、Keep Technologiesという会社を創業する。このアトランタ本拠のスタートアップは、TechCrunch Startup Battlefieldで事実上のデビューを果たし、2020年秋に正式に創業した。

「最初は起業しない理由を本当に探していました」とメラー氏はいい、市場調査、特許調査、消費者調査に数カ月を費やしたあと、プロトタイプを制作したと説明する。「ちょうど会社を売却したところでしたし、起業を検討していたときは、ゴルフも本格的にやりたかったし、下の娘も生まれたばかりだったので、何か危険信号はないか、起業すべきでない理由が欲しかったのです」。

しかし、起業しない理由は見つからなかった。それどころか、車両の安全性とセキュリティを実現するスマートデバイススイート、および付随するクラウドサービスとモバイルアプリも開発してしまった。フラグシップ製品のKnightは、車両への侵入と車周辺の動きの検出器で、車内のカップホルダーに取り付けて使う。もちろん、カップホルダーもそのまま使用できる。

すでに5つのユーティリティ特許を取得し、他にも16の特許を申請中のKeep Technologyは、多くの投資家の目を惹きつけている。メラー氏は最初、自己資金でKeepを立ち上げた。以降、数多くの投資家たちから4億ドルの資金を調達している。Cloudflareの共同創業者兼CEOのMatthew Prince（マシュー・プリンス）氏、アーリーステージのテクノロジー投資企業TechOperators（テックオペレーター）の共同創業者Tom Noonan（トム・ノーナン）氏、Ellis Capital（エリスキャピタル）のBert Ellis（バート・エリス）氏、 Kenzie Lane Innovation（ケンジーレーンイノベーション）のCEO Tripp Rackley（トリップ・ラックレー）氏、Intercontinental Exchange（インターコンチネンタルエクスチェンジ）の最高情報セキュリティ責任者Jerry Perullo（ジェリー・ペルロー）氏などがKeepに投資している。

動作原理

Keep TechnologyのKnightデバイスは、車両のOBDポートに接続して使う。コードは床板の下を通って車両の中央コンソールに接続される。そこには通常、カップホルダーがある。Knightはカップホルダーに固定して使う。デバイスを回してしっかり固定するとアクティブ化される。

Knightデバイスは所有者以外の誰も取り外すことができない、とメラー氏は説明し、取り付けおよび取り外し作業中のアラーム機能に関する特許もいくつか取得していると付け加えた。Knightにはカメラが内蔵されており、180度の視界を確保できる。携帯電話にも接続可能で、パッシブ赤外線方式（PIR）およびマイクロ波センサーによって車内外の動きを検出できる。

画像クレジット：Keep Technologies

つまり、Knightは車上荒らしの犯人の動画を記録し、そのデータをクラウドに送信し、ユーザーのモバイル端末にも送ることができる。また、クルマの所有者の代わりに動画を確認して、警察に通報するという行動を取ることができるモニタリングサービスも提供している。

目的はもちろん、クルマへのいたずらやパーツの盗難を記録するだけでなく、車上荒らしを防ぐことだ。Keep製のデバイスはBluetooth経由で付属のフォブまたはユーザーのモバイルアプリと通信する。いずれにしても、所有者がドアをロックしてクルマを離れると、デバイスが自動的にアクティブ化される。

何者かがクルマに近づき車内を覗き込んだら、デバイスは抑止モードになり、LED光が点滅し甲高い警告音が鳴る。これは今日市場に出ている大音量の屋外用アラームとは異なる。光の点滅と甲高い警告音は誰かがクルマの周辺をうろついているときだけ発動され、その人が去ると止む。その人がクルマのドアを開けようとすると、最大120dbの警告音を発するブザー（メラー氏によると100人の赤ん坊が泣き叫んでいるような音）が鳴り、魚眼レンズがビデオを録画し転送する。

メラー氏によると、Knightデバイスの価格は299ドル（約3万3000円）、サブスクリプションの場合は年50ドル（約5500円）にする予定だという。本格的な監視サービスを望むユーザーには、月30ドル（約3300円）の価格設定を考えている。製品のリリースは2022年の中頃の予定だ。

Keep創業までの経緯

ジョージア工科大学で機械工学の学位を取得したメラー氏は、GEに就職し、ごく普通にプロとして仕事を始めた。GEでは中東、中国、ダラスの各支社に配属され、4年間在籍した。その後、投資銀行に転職するため仕事を辞め、ハーバードビジネススクールに入学した。起業家精神が芽生えたのはその頃だった。

メラー氏と友人はAmerican Inventorというリアリティーテレビ番組（2007年にABCで放送されたShark Tankの先行番組）に出演する。2人はThe Clawという自転車用ラックを発明し、ファイナリスト6組に残った。最終的には、The ClawをWhirlpool（ワールプール）にライセンス供与し、Lowe’s（ロウズ）、Home Depot（ホームデポ）、Amazon（アマゾン）で100万台以上を売り上げた。

メラー氏は、その夏の前半にAmerican Inventorの撮影を行い、後半は某投資銀行でインターンとして経験を積んだ。

「その夏の終わりまでには、その自転車用ラックが売れなくても、起業家になると決心しました」とメラー氏はいう。「あの経験で、大きなリスクを取ること、そしてその結果起こり得ることに対する私の考え方は大きく変わりました」。

Claw Hanging Systemsを立ち上げたメラー氏は、続いてCodeGuardを起業する。Clawの創業者は製品が番組で紹介されたときに先行予約を受けられるようにウェブサイトを立ち上げていた。ワールプールや他の会社に、この製品の需要があることを示すことが目的だった。が、このウェブサイトは、American Inventorが放映される前にクラッシュしてしまった。

数年後、メラー氏は、ウェブサイトバックアップスタートアップCodeGuardをジョージア工科大学の教授と共同で創業する。CodeGuardはTechCrunch Disrupt 2011に参加し、コンペでファイナリストに残った。その後すぐ、CodeGuardはCloudflareと提携し、2018年、Sectigoに買収された。

メラー氏はその後2年間、Sectigoに在籍していた。当時、同氏は、夜間も週末も費やして神経科学向けのハードウェアの開発を始めた。この取り組みはジョージア工科大学とMITからのスピンアウト組で構成されるNeuromatic Devicesとして会社化され、メラー氏は開発したハードウェアをこの会社から販売するようになる。

CodeGuardをSectigoに売却した頃から、メラー氏は立て続けに車上荒らしの被害に遭う。アトランタで近隣に引っ越した直後に被害に遭ったのを期に、同氏は、車上荒らしの被害を防ぐためのセキュリティデバイスまたは製品について考えるようになった。

今後の展望

画像クレジット：Keep Technologies

KeepはKnight以外にもいくつか製品を出している（製品名はチェスの駒の名前から取っているものが多い）。具体的には、カメラは内蔵していないが、クルマの周辺の動きや車内への侵入は検知できる廉価版のPawn、フロントガラスに貼り付けて使う360度の視界を提供するRookなどがある。

メラー氏によると、Knight、Pawn、Rookの3機種はKeepの初期製品に過ぎないという。同社はメラー氏を含めて11人の会社だが、例えば盗難の被害に遭うことが多いガス浄化装置（自動車の排出ガス中の有害成分を、触媒を使って低減する装置）の盗難防止デバイスなど、上記以外のセキュリティデバイスやセンサーの開発にも取り組んでいる。今後登場するアドオン製品としては、座席モニタリングセンサー、ドア / トランク / 給油口監視装置、カップ式無線充電装置、GPS追跡強化タグなどがある。

またKeepは、Lookoutと呼ばれる製品も設計している。これは、フロントガラスに取り付けて、警察官による職務質問を録画する小型パック型デバイスだ。といっても、メラー氏はこのデバイスでドライブレコーダー業界に参入しようとしているわけではない。むしろ、大手のドライブレコーダーメーカーと提携して、Lookoutを組み込んでもらうほうが可能性があると考えているようだ。

画像クレジット：Keep Technologies

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（文：Kirsten Korosec、翻訳：Dragonfly）

アマゾンが室温調整機器スマートサーモスタットを発表、グーグルより安い約6700円

Amazon（アマゾン）は米国時間9月28日、新しいスマートサーモスタットの発表でハードウェアに関するビッグイベントを開始した。同社はこのデバイス製造でHoneywell（そしてResideo）と協業したが、製品はAmazonブランドを冠している（Ring、Blink、そしてAmazonが所有するその他のスマートホーム企業とは異なる）。スマートサーモスタットは60ドル（約6700円）だが、多くの家庭は参加リベートでかなりの割引を受けられる、と同社は話す。

既存のAmazon / Alexaホームエコシステムを利用することでユーザーがプログラミングを可能な限りしなくてもいいようにする、というのがこのデバイスの概念だ。つまり、Energy Starの省エネ電化製品のラベルが貼られたこのデバイスは、あなたが家を出るときやベッドに向かうときを把握して、「Hunch」機能を使って適切に室温を調整することができる。もしそれ以上にコントロールしたいのなら、ユーザーはコネクテッドAmazonデバイスから直接調整できる。

このスマートサーモスタットは大半の24V HVACシステムで利用できる、とAmazonはいう。Google（グーグル）のNestサーモスタットに挑戦しているようだ。しかし60ドルという価格はNestの提示価格200ドル（約2万2000円）よりもずいぶん安い。もちろん、外観はGoogleの製品には及ばないが、サーモスタット購入を検討している、機能するデバイスが欲しいだけの人は注目するだろう。

大きくてはっきりとした温度の数字、矢印のボタン以外にはほとんど何もなく、Amazonがシンプルさにフォーカスしていることがわかる。その他の部分はコネクテッドEchoデバイスが引き受ける。

画像クレジット：Amazon

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（文：Brian Heater、翻訳：Nariko Mizoguchi）

外出先でのエクササイズもサポートする独Straffrのスマートレジスタンスバンド

スマートフィットネスギアは、固定されていて持ち運びができないという制約があることが多い。（Pelotonのスピンクラス用固定式自転車や、壁かけ式の筋力トレーニング機器「Tonal」などがそうだ）。自宅にいて、高級なホームジムに何千ドル（何十万円）も出す余裕があるならいいが、どこでもワークアウトをしたい場合はどうすればよいのか。

今週のTechCrunch Disrupt Startup Alleyに出展しているドイツのスタートアップStraffr（ストラッファー）を紹介しよう。この会社は、バックパックに入れて外出時に持ち運べるスマートフィットネスバンドを販売している。

当初、ハードウェアスタートアップである同社は、2020年Kickstarter（キックスターター）でクラウドファンディングを選択した。2021年3月に製品を市場に投入して以来「数千個」のバンドを販売した。また、ビジネスエンジェルからも支援を受けており、フィットネスビジネスの拡大に向け、海外の投資家からの2回目のシードラウンドを完了したところだ。

Straffrのスマートレジスタンスバンドは、中強度と強強度の2種類のグレードがある。Bluetoothでコンパニオンアプリに接続し、伸身や屈伸を始めるとすぐにトラッキングを始める。CEOのStefan Weiss（ステファン・ワイス）氏によると、トレーニングセッションのフィードバックは、レップ数だけでなく、エクササイズの「質」にまで及ぶ。

バンド全体がセンサーになっており、伸縮可能なゴム製で導電性を持つ。Straffrのチームがこの素材を開発し、いくつかの特許を取得した。

「200％とか300％以上伸びる素材を探して開発するのは本当に難しい。そして壊れず、何も測定しません」とワイス氏はTechCrunchに話した。「Straffrフィットネスバンドを伸ばすと電気抵抗が変化するため、ある運動によってバンドがどれだけ伸びたかがわかります」。

「スマートでない」レジスタンスバンドを使って筋力トレーニングを試みたことがある人は、専門家の指導なしに集中して取り組むのはかなり難しいことだと知っている。基本的に、自分が最適な方法で動作を行っているのか、それともただ無心にゴムの音を鳴らしているだけなのかを知ることは困難だ。そこで、センサー機能が、この特別なフィットネスキットに大きな価値を与えてくれそうだ。

Straffrのスマートバンドは、トレーニングの回数、パワー、速度を記録し、アプリがトレーニング中にリアルタイムでフィードバックを提供する。また、ワークアウトの全体的な結果も表示されるため、フィットネスの数値管理が好きな方にもおすすめだ。

このアプリにはワークアウトビデオが用意されており、フィットネスバンドを使ったセッションの録画を見ることができる。セッションには、HIITを中心としたワークアウト、全身を使った筋力トレーニング、自宅での簡単なエクササイズなどがある。

画像クレジット：Image Credits：Straffr

ワイス氏によると、同社はプレミアムオンデマンドサービスの開発も進めている。最近では5人のパーソナルトレーナーを迎え、彼らによる1対1のトレーニングセッションを始めたという。これは将来、Pro機能として提供される予定だ。基本アプリは無料だが、ハードウェアは有料となる。

Straffrのバンドは99.99ユーロ（約1万3000円）強で「スマートではない」代替品（ベーシックなレジスタンスバンドは数百円で購入可能）と比較すると非常に高い。だが、これだけでは比較としてお粗末だ。というのも、この製品は、ただのゴムではなく、フィットネス全体のパッケージを手に入れることができるからだ。つまり、その追加金額は、関連するエクササイズのコンテンツやアプリ内でのパーソナライゼーション、ワークアウトの定量化、ライブフィードバックによるモチベーションの向上などに使われているのだ。

また、Straffrのスマートバンドは、Pelotonやその他のハイエンドのホームジムキット購入に比べ、かなり安いことも注目に値する。

そういう意味で、Straffrのスマートフィットネスは、お買い得のように見える。

これまでのところ、典型的な購入者は、ワイスによれば「自己の定量化」というトレンドにハマっているフィットネスに関心の高い男性か、ジムのフィットネスクラスの代わりを求めている中年女性だ。だが、地味でスマートなフィットネスバンドは、すべての人に何かを提供できる可能性がある。

「レジスタンスバンドを使ったトレーニングの将来は、パーソナルトレーナーとの組み合わせにあると思います」とワイス氏は付け加えた。「パーソナルトレーナーやプロのアスリート、オリンピック選手との1対1のデジタルトレーニングをオンデマンドで行い、ワークアウトルーティンの全体像やその効果を説明し、汗をかくようなトレーニングを一緒に行い、人々のモチベーションを高めます」。

レジスタンスバンドを使ったワークアウトが苦手な人向けに、Straffrはスマートフィットネスキットの追加開発を計画している。しかし、ワイス氏は、同社が開発している他のコネクテッドハードウェアの内容について詳しく語らなかった。

「現在、社内で開発中の製品があり、とても楽しみにしています」と同氏は話し「ただの縄跳びではないということは確かです」と付け加えた。

「私たちにとっては、機能的でポータブルなトレーニングと、トレーニングの質を追跡するという要素との組み合わせが常に重要です。例えば、自分の実力はどの程度か、実際に効果が出ているのか、といったことです。レップ数やステップ数を数えるだけでも、モチベーションを高めるという意味では良いと思いますが。私たちが知りたいのは、そのレップ数が本当に適切なのか、質は良いのか、今の自分の状態に合わせてベストを尽くしているのかということだと思います」。

画像クレジット：Image Credits：Staffr

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（文：Natasha Lomas、翻訳：Nariko Mizoguchi）

医師が子供の肺の音を遠隔で聴くことができるStethoMeのスマート聴診器

自分や子どもが呼吸器系の病気になったとき、何が起きているのかを時々刻々と探り、そして治療がどの程度うまくいっているのかを把握することは、ストレスやフラストレーション、不安をともなう作業だ。現在のような呼吸器系疾患のパンデミックの中では、それは本当に大変なことだと思う。

今週開催のTechCrunch Disrupt Startup Battlefieldに参加するチームStethoMe（ステソミー）は、喘息持ちの子どもとその親のために、この問題を少しでも軽減しようと考えている。同チームが作成したのはスマートなコネクテッド聴診器だ。この聴診器は親が自宅で肺の検査を行う際に役立つもので、子どもの主治医に対して高音質の録音を送ったり、機械学習を利用して潜在的な懸念事項を発見したりすることができる。

これがその装置だ。

画像クレジット：StethoMe

デバイスの電源を入れ、携帯電話から検査内容を指示すると、ビルトインスクリーンが手順をガイドしてくれる。胸のどの位置に機器を置くか、部屋の中が静かかどうかなどをデバイスが教えてくれるのだ。6〜8カ所を測定した後で、呼吸数や心拍数、そしてウィーズ音（笛のような音）やラッセル音（液体によるゴボゴボした音）、クラックル音（ブツブツ、プツプツ、バチバチなどの破裂性、断続性の音）などの音声異常を検出したかどうかなどの詳細なレポートを提供する。

そこから、レポートへのリンクを子どもの主治医に直接送ることができて、医師は胸の各ポイントから録音された音声を聞くことができる。一方、音響分析グラフ（スペクトログラム）は、各録音の概要を視覚的に示し、システムが検出した異常をフラグとラベルで表示する。そのレポートは以下のようなものだ。

画像クレジット：StethoMe

この情報は、両親や医師が喘息発作をより早く、より正確に発見するのに役立ち、また薬の長期的な効果を判断するのにも役立つ。つまり、検知しにくい症状を緩和するために、ある薬が他の薬よりも優れているかどうかという判断だ。投与量を少し増やして効果はあっただろうか？

共同創業者のWojciech Radomski（ヴォイチェフ・ラドムスキー）氏によれば、彼らの製品は、すでにEUではAIとデバイスの両方に対してCEマークを取得して医療機器として認証されていという。また米国におけるFDA認証プロセスは現在進行中だ。

TechCrunch Disruptで同社は、ポーランドの保健省が1000台のデバイスを購入し、今後半年間で100人以上の医師とパイロットテストを実施するという契約を締結したことを発表した。ラドムスキー氏は「この1カ月間だけで、すでに7万回以上の録音が行われたました」という。

個人的な話になってしまうかもしれないが、私はこのアイデアがとても気に入っている。私は幼少期に喘息を患っていた。一時期私は喘息に支配されていて、たとえお医者さんが一旦喘息を鎮めてくれたとしても（ああ、科学の力に感謝します）、6歳の私は喘息の発作が起きているか、起きようとしているといつも思い込んでいた。息ができないという恐怖感が、押しつぶされそうな不安感を引き起こし、それが息ができないと思い込ませたのだ。現時点では、私がこの製品の効果について語ることはできないが（それはFDAの仕事だ）、私はこの製品を梱包してタイムマシンに入れ「これを使って、楽に息をしてくれ」というメモも添えて1993年の幼い私に送り返すことができたらと思う。（そしておそらく「追伸：ビットコインを早めに買うこと」とも書き添えて。まああまり過去を狂わせてはいけないだろう）。

StethoMeによれば、現時点で数回のラウンド（40万ドル［約4400万円］のプレシード、200万ドル［約2億2000万円］のシード、250万ドル［約2億7500万円］のシリーズA）を実施し、ポーランドの国立研究開発センターから300万ドル（約3億3000万円）近くの助成金を受けている。

画像クレジット：StethoMe

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（文： Greg Kumparak、翻訳：sako）

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