心電図機能やストレスモニターを搭載した新型フィットネストラッカー「Fitbit Charge 5」発表

スマートウォッチの人気が高まった影響を少なからず受け、フィットネスバンドの市場シェアは間違いなく縮小している。しかし、それでも2021年第1四半期には全体で1310万個も売れた。これは軽視できない数字だ。人々は依然として、低価格と非侵襲性を理由に、腕時計以外のフィットネストラッカーを購入しているのだ。

米国時間8月25日朝、Google Keyword(グーグル・キーワード)ブログを通じて発表された「Fitbit Charge 5」は、カテゴリー間の境界線をさらに曖昧にしそうだ。このプレミアム・フィットネスバンドの最新バージョンには、カラータッチスクリーン、ECG(心電図)およびEDA(ストレス)センサーが追加されている。

こうしたスマートウォッチ並みの機能を搭載していることから、当然ながら価格も上がり、先代モデルより30ドル(約3300円)高い180ドル(約1万9800円)となった(日本における公式オンラインショップの価格は税込2万4990円)。これは2019年に発売されたスマートウォッチ「Fitbit Versa 2」と同価格帯であり「Versa 3」よりも50ドル(Versa 3は税込2万9900円なので5000円)安い程度。前述のように、境界線が曖昧になっているのだ。Fitbitは、100ドル(日本では税込9490円)で買える「Ace 3」をはじめ、多くの安価なトラッカーも提供しているが、超低価格帯の市場では競争できないことを、同社はよく理解している。

ECGモニターの追加は、これまで高価なスマートウォッチの領域であった機能を、フィットネスバンドにもたらした。心電図記録機能は、ユーザーと医師の両方から好評を得ており、医師は心筋梗塞などの状態を日々モニターするためにこの機能を推奨している(ただし、現時点で日本は利用可能予定地域に入っていない)。さらにFitbit Charge 5には、心拍数モニターや24時間使用可能なバッテリーも搭載されている(ただし、フルカラーAMOLEDタッチスクリーンの常時点灯オプションを選択すると、間違いなくその時間は短くなる)。

Fitbit Charge 5(画像クレジット:Fitbit)

Fitbitが2020年秋に「Fitbit Sense(フィットビット・センス)」で初めて採用したEDA(皮膚電気活動)モニタリングは、指の汗腺から装着者のストレスレベルを検出するように設計されているものだ。これはFitbitアプリで利用できる「ストレス管理スコア」と連携し「毎朝、精神的にチャレンジする準備ができているのか、それとも休養が必要なのかを知ることができます」と説明されている。過去1年間の自分のストレス数値を見ることができると思うと、ストレス数値がさらに上昇しそうだが。

これらの情報はすべて、睡眠や標準的なフィットネスも含むワンストップショップのように設定されたHealth Metric(健康指標)ダッシュボードに表示される。また、Fitbit Chargeは「Ten Percent Happier」や「Calm」といったサードパーティ製の瞑想アプリとの統合も可能だ。後者に関しては、この大人気瞑想アプリのコンテンツをFitbit Premiumメンバーに提供するという新たなパートナーシップも発表された。

また、Premiumメンバーは「Daily Readiness Score(今日のエナジースコア)」という新機能も利用できるようになる。Fitbitは次のように説明している。

近日中にPremiumメンバーに向けてサービス開始が予定されている「今日のエナジースコア」は、最近の活動、睡眠、心拍変動など、Fitbitデバイスを介して身体から得られる情報を使用して、身体的に追い込む準備ができているかどうか、つまりワークアウトに適した状態にあるか、それとも回復を優先すべきかを評価するのに役立ちます。Fitbitデバイスを毎日(寝ている間も含めて)装着することによって、毎朝、パーソナライズされたスコアと、そのスコアに影響を与えた要因に関する詳細を受け取ることができます。推奨される活動レベルの提案や、自分の身体に最適な判断を下すために役立つPremium専用コンテンツも提供され、ワークアウトをより効率的に行うことができます。

さらに、Fitbitの新しいブランドアンバサダーの写真も公開されている。見覚えがある人物だ。

画像クレジット:Fitbit

Charge 5は、Fitbitが正式にGoogle(グーグル)の傘下に入ってから初めてのメジャーリリースだが、まだ大きな変化は見られない(ただしFitbit CEOのJames Park[ジェームズ・パーク]氏の肩書は、正式に「VP, GM & Co-founder」となっている)。次世代のスマートウォッチが発表される際には、より大きな変化があることを期待したい。

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画像クレジット:Fitbit

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(文:Brian Heater、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

心不全の「デジタル治療」でFDAのブレークスルーデバイス指定をボストンのBiofourmisが取得

ボストンを拠点とするBiofourmis(バイオフォーミス)の創業者、Kuldeep Singh Rajput(カルディープ・シン・ラジプート)氏は、心不全患者が処方箋に加えてウェアラブルセンサーとアプリを持って退院するという未来を思い描いている。そして2021年7月下旬、FDAによる新たな指定により同社はその目標に一歩近づいた。

2015年に設立されたBiofourmisは、患者のケアを「拡張」するためのソフトウェアを開発するデジタルセラピューティクス企業である。これまでに約1億4500万ドル(約159 億円)の資金を調達し、約350人の従業員を抱えているとラジプート氏は説明する。

BiofourmisのBiovitalsHFは米国時間7月29日、心不全の投薬モニタリングのためのプラットフォームとして、FDAのブレークスルーデバイス指定を受けた。ブレークスルーデバイス指定が必ずしもFDAの認可を意味するわけではないが、これにより審査プロセスの迅速化を可能にし、開発中に連邦政府機関から専門知識を得ることができるようになる。

ラジプート氏によると、Biofourmisには大きく分けて2つの注力分野があるという。1つ目は製薬会社と共同でのデジタル治療法の開発(例えば、投薬のためのアプリや、健康状態をモニターできるセンサーなど)。2つ目は、急性疾患の患者に向けた、自宅でのフォローアップケアである。

前者への進出の一例がBiovialsHFだ。これまでに同社は、冠動脈疾患や心房細動などの疾患の「パイプライン」に対するデジタル治療法を開発しており、また化学療法を受ける患者や慢性的な痛みに対処するためのデジタル治療法も計画している。しかし、BiovitalsHFシステムはFDAのブレークスルー指定を受けた最初の製品であり、ラジプート氏はこれを同社の「主要デジタル治療」と呼んでいる。

BiovitalsHF製品は心不全患者の服薬管理を目的としたソフトウェアプラットフォームである。予め決まった処方箋をもらっていても、心不全患者が自宅に戻ってから薬の量を調整する必要が出てくることがあることから、この発想が誕生した。

心不全の治療では医師が複数の薬剤を使用することが多く、また時の経過とともに投与量を変更することも少なくない。特にACE阻害剤とβ遮断剤の2種類の薬の場合は、漸増、つまり患者が低用量で治療を開始し、時間をかけてゆっくりと用量を増やし、最適な「目標」用量を達成するプロセスが必要になることがある。

しかし、漸増は実生活では困難だ。2020年のある研究では、最適な投与量が達成されているのは心不全患者の25%以下だと示唆されている(他の研究では1%以下という結果になっているものもある)。2017年のCardiac Failure Reviewの解説によると、ACEの目標用量を守っている患者はわずか29%、β遮断剤の目標用量を守っている患者は18%と推定されている。

一方、臨床試験では、多くの患者が50〜60%の割合で最適な量を達成することができており、試験中での服用と実際の服用にギャップがあると考えられている。

BiovitalsHFは、ウェアラブルデバイスからデータを収集および分析することで、患者が退院した後の服薬調整プロセスを効率化したいと考えている。そのデータが、患者の健康状態に応じて薬を漸増させるために使われるというわけだ。

患者、ウェアラブルデバイス、外部の検査結果からの情報をもとに薬の投与量を調整するこのソフトウェア。ウェアラブルデバイスが心拍数、呼吸数、ストローク量、心拍出量などのデータを収集し、その一方で患者が自分の症状をアプリに報告、医師は検査結果を入力する。

「センサーを使って患者から収集したデータとモバイルプラットフォームに基づいて、自動的に増量や減量、薬の切り替えを行い、患者が適切で最適な量を服用できるようにします」とラジプート氏は話す。

すると患者には薬の調整が行われることを知らせる通知が届くという仕組みである。

BiovitalsHFプログラムはまだ概念実証試験が一度しか行われていないが(詳細は後述)、Biovitals患者モニタリングプラットフォームはこれまでに他の疾患でもテストされている。

例えば、香港のクイーン・メアリー病院では、バイオセンサーを1日23時間装着した、軽度の新型コロナウイルス(COVID-19)患者34人のモニタリングにBiovitalsシステムが採用されている。Scientific Reportsに掲載された論文によると、このプラットフォームは患者が悪化するかどうかを93%の精度で予測し、入院期間を78%の精度で予測することができたという。

BiovitalsHFシステムはこれとは少し異なる。患者をモニタリングすることを目的としてはいるものの、ラジプート氏が目指すのは、このテクノロジー自体を治療プログラムとして投与するということである。

つまり医師がBiovitalsHFプログラムを3カ月間「処方」し、ソフトウェア自体が患者の治療結果をモニターし、投与量を決定するということだ。

Biovials HFを単なる意思決定支援ソフトウェアとしてではなく、治療レジメンとして販売できるようにすることが目的なのである。わずかな違いのように感じるが、つまり同社は単なるデリバリーデバイスではなく、それ自体が医薬品のような存在になろうとしているわけである。

「デジタル治療用の製品ラベルには、臨床決定支援のための単なるモニタリングツールではなく、実際の治療効果が記載されています」とラジプート氏は話す。

当然、このような主張をするからにはしっかりとした結果が必要だ。同社は2021年3月に終了した概念実証臨床試験で、このコンセプトの初期テストをすでに行っているが、有効性を証明するためには今後さらに多くのテストを行う必要がある。

この試験では282名の患者を90日間モニターし、BiovitalsHFを使用している人と通常の標準治療を受けている人を比較。このプラットフォームが薬の投与量を最適化できるかどうか、つまり、この場合は最適な投与量の50%以内に収めることができるかどうかを判断するというのがこの試験の目的である。

同研究の結果はまだ公表されていない。しかし、ラジプート氏によるとこの研究はそのエンドポイントを満たしており、患者の生活の質や心臓の健康状態の改善にもつながっているようだ。

「3カ月以内に、患者のQOLや心機能が大きく改善され、血中バイオマーカーであるNT-proBNP(心不全のマーカー)も減少しました。これをもとにFDAにデータを提出したところ、ブレークスルー指定を受けることができました」と話している。

同社は査読付きジャーナルへの掲載に向けて、このデータを提出したという。

ブレークスルー指定を受けたことで、BiovitalsHFの開発が急速に進むかのように思えるが、実際はFDAの正式承認はおろか、市販承認に至るまでの道のりはまだ長いと言えるだろう。

「ピボタル試験はすぐにでも開始する予定です。そしてFDAへの正式な申請は、来年の6月か7月頃になると思います」とラジプート氏は話している。

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画像クレジット:Biofourmis

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(文:Emma Betuel、翻訳:Dragonfly)

サムスンがウェアラブル向け5nm新プロセッサ「Exynos W920」発表、次期Galaxy Watchで採用

サムスンがウェアラブル向け5nm新プロセッサ「Exynos W920」発表、次期Galaxy Watchで採用

Jorge Duenes / Reuters

Samsung Electronicsは8月10日、ウェアラブル向けの新チップセットExynos W920を発表しました。業界では初めて、EUV(extreme ultra-violet: 極紫外線)プロセスノードで製造された5nmプロセッサで、LTEモデムを内蔵しており、ウェアラブル機器に求められるパワフルで効率的なパフォーマンスを実現したとしています。

サムスンがウェアラブル向け5nm新プロセッサ「Exynos W920」発表、次期Galaxy Watchで採用

Samsung

Exynos W920は、CPUとしてCortex-A55コアを2つ、GPUにはArm Mali-G68を搭載します。前モデルと比較して、CPU性能で約20%、グラフィック性能は10倍向上。アプリケーションの起動が早くなり、qHD(960×540)ディスプレイ上で、よりインタラクティブな3D GUIを実現できるとのこと。

また、AOD(Always-On Display)用に低消費電力のCortex-M55を搭載しており、従来のExynosと比べて、AODモード時の消費電力を削減しています。

Samsungによると、Exynos W920はGoogleと共同で構築した新しい統一ウェアラブルプラットフォームをサポートしており、まず次期Galaxy Watchで採用されるとのことです。

Samsungは8月11日(日本時間では同日23時)にUnpackedイベントを開催しますが、この中で、GalaxyWatch 4の発表が予想されています。おそらくは、これに採用される可能性が高そうです。

次期Galaxy Unpackedイベントは8月11日開催。新折りたたみ端末を発表

(Source:SamsungEngadget日本版より転載)

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タグ:Wear OS(製品・サービス)ウェアラブルデバイス(用語)Google / グーグル(企業)Samsung / サムスン(企業)Samsung Galaxy(製品・サービス)スマートウォッチ(用語)

排泄予測デバイス「DFree」法人版とIoTゲートウェイ「obniz BLEゲートウェイ」がタッグ、介護施設などに導入開始

超音波センサー採用の排泄予測デバイス「DFree」法人版とIoTゲートウェイ「obniz BLEゲートウェイ」がタッグ、介護施設などに導入開始

obniz(オブナイズ)は7月30日、トリプル・ダブリュー・ジャパンが企画・開発・販売している排尿予測デバイス「DFree」(ディー・フリー)の法人用タイプ「DFree Professional」において、「obniz BLEゲートウェイ」がゲートウェイ機器として採用(2021年2月)され、2021年6月より全国の介護施設などに導入されていることを発表した。

超音波センサー採用の排泄予測デバイス「DFree」法人版とIoTゲートウェイ「obniz BLEゲートウェイ」がタッグ、介護施設などに導入開始

トリプル・ダブリュー・ジャパンの排尿予測ウェアラブルデバイス「DFree」

トリプル・ダブリュー・ジャパンのDFreeは、超音波センサーを用いて膀胱の変化をとらえることで排尿タイミングが分かる、世界初の「排泄予測デバイス」。軽量で持ち歩きやすく、ベッドや車いすの上、リハビリ中などでも動きを妨げないIoTウェアラブルデバイスで、介護施設や医療機関など法人向け「DFree Professional」と個人向けの「DFree Personal」が用意されている。従来の排泄ケアでは困難だった、被介護者それぞれの状態に合わせたケアをサポートし、被介護者本人のQOL(生活の質)向上と介護者の負担軽減を実現できるという。

超音波センサー採用の排泄予測デバイス「DFree」法人版とIoTゲートウェイ「obniz BLEゲートウェイ」がタッグ、介護施設などに導入開始

様々な身体状態の被介護者が同じ空間にいる介護施設・医療機関の場合は、DFree Professionalであれば膀胱の膨張・収縮度合を超音波センサーで常時検知してデータを可視化し、被介護者それぞれの排尿タイミングや傾向を1台の携帯端末から確認できるようになる。obnizは、超音波データの高速で頻回な通信を安定化させる環境構築も実施し、「DFree Professional」の機能を裏側から支えているという。

超音波センサー採用の排泄予測デバイス「DFree」法人版とIoTゲートウェイ「obniz BLEゲートウェイ」がタッグ、介護施設などに導入開始

また排尿の頃合いや傾向が分かれば、介護士はより円滑に介助できる上、失禁なくトイレで用を足す回数が増えるとオムツやパッドの費用を節約できるという。さらにこれは、被介護者本人の自立排泄の促しにもなり、DFreeの普及は、全国約684万人(厚生労働省「介護保険事業状況報告の概要」令和3年4月暫定版)の要介護・要支援認定者の自尊心を支えるという価値を持っているとした。

2015年2月設立のトリプル・ダブリュー・ジャパンは、DFree以外にも、超音波技術を活用した「排泄ケア、排泄領域のソリューション」として排便予測デバイスもすでに開発中。「家庭や介護施設での体調管理用モニタリングプラットフォームの開発・構築」も視野に入れているという。

BLEデバイスとネットワークをつなぐ、obnizの「obniz BLEゲートウェイ」

obniz BLEゲートウェイは、BLE(Bluetooth Low Energy)デバイスとネットワークの接続や、情報取得・管理を容易にするというもの。ソフトバンク子会社エンコアードジャパンが開発した「コネクトハブ」を、obnizが独自のIoTテクノロジー「obniz」を活かしてカスタマイズしたゲートウェイ機器という。BLE通信が可能な様々なIoT機器に対応しており、センサーやビーコンなどの一元管理を低コストで実現できる。

超音波センサー採用の排泄予測デバイス「DFree」法人版とIoTゲートウェイ「obniz BLEゲートウェイ」がタッグ、介護施設などに導入開始

電源とWi-FiまたはLTE環境があれば、コンセントに挿すだけでセットアップができるほか、専用クラウドにより各ゲートウェイとデバイスの死活監視や管理、台数増減、プログラムのアップデートなどまとめて完了できるそうだ。

超音波センサー採用の排泄予測デバイス「DFree」法人版とIoTゲートウェイ「obniz BLEゲートウェイ」がタッグ、介護施設などに導入開始

obnizは、IoT(モノのインターネット)時代を先見し2014年11月に設立したスタートアップ。複雑なプログラムや回路の開発を不要にし、インターネット上で対象物の管理や解析、遠隔操作を可能にする技術「obniz」を活用し、ホビーから教育、産業分野まで製品とサービスを提供している。

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タグ:IoT(用語)ウェアラブルデバイス(用語)obniz(企業・サービス)介護 / 高齢者介護(用語)センサー(用語)トリプル・ダブリュー・ジャパン(企業)Bluetooth(用語)日本(国・地域)

アップルのサプライヤー、英スタートアップRockley Photonicsが採血なしで血糖値を測定できる非侵襲センサーシステム発表

アップルのサプライヤー、英スタートアップRockley Photonicsが採血なしで血糖値を測定できる非侵襲センサーシステム

Rockley Photonics

将来のApple Watchに非侵襲性の血糖値モニター、つまり「注射器で採血することなく、手首に装着したデバイスで血糖値を測定できる」機能が搭載される噂が以前より繰り返されています。そんななか、アップルのサプライヤーがそのソリューションを正式に発表しました。

今回の声明は、イギリスのスタートアップであるRockley Photonics社が発表したものです。同社は今年5月、スマートウォッチの背面から赤外線を照射して血圧や血糖値、血中アルコール濃度などを読み取る次世代センサーを開発していることや、アップルと継続的な「供給・開発契約」を締結していることを明らかにしていました

現在のApple Watchに搭載されたセンサーは、赤外線と可視光を組み合わせて心拍数と酸素飽和度を測定しています。Rockleyの次世代センサーは、これより感度が高い上、より多くの数値が測定できる完全上位の技術というわけです。

さてRockleyの発表によると、完全なフルスタック(複数種類)の「clinic-on-the-wrist」デジタル健康センサーシステムを開発したとのこと。

公開されたリストバンド型デバイスは、ハードウェアとアプリケーションファームウェアを統合しており、コア体温(体内深部温度)や血圧、身体の水分補給、アルコール、乳酸(ラクテート)、血糖値の傾向など、複数のモニタリングができると謳われています。

このセンサーは、非侵襲的に皮膚の下を探り、血液、間質液(体液)や真皮のさまざまな層を分析して、重要な成分や物理現象を検出するとのこと。こうしたバイオマーカーは、これまではベンチトップ型(卓上に置いて使う)機器でしか測定できなかったとされています。

また本技術は今後数ヶ月のうちに社内でテストが行われてから、2022年前半には第1世代の製品が商業的に利用できるようになる見込みとのことです。つまり2021年秋に発売と見られるApple Watch Series 7(仮)には間に合わないとの噂が裏付けられたかっこうです。

Rockley社のテストが成功するのか、上手くいったとしてApple Watchに採用されるのかはまだ未知数というほかありませんが、少なくとも数年のスパンでは期待を持てる状態になったと見てよさそうです。

(Source:Businesswire。Via 9to5MacEngadget日本版より転載)

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新型コロナ後遺症の検出にFitbitデバイスやApple Watchなどウェアラブル機器が役立つとの研究結果が公表

Apple

新型コロナウイルス感染拡大が始まって以降、Apple Watchなどウェアラブル機器で感染の初期症状が検出できるかどうかを調べる研究はいくつか行われてきました

そして新たに、感染した人々への長期的影響(いわゆる後遺症)もウェアラブル機器により追跡調査ができ、患者の回復に役立てられるかもしれないとの研究結果が公表されています。

医学専門誌「JAMA Network Open」に掲載された新たな論文(The New York Times経由)が根拠とするデータは、米カリフォルニア州のスクリプス研究所(生物医療科学の研究と教育を行う非営利の医療研究施設)の科学者たちが実施した試験から得られたもの。

この試験は2020年3月25日から2021年1月24日まで実施され、Fitbitsの機器やApple Watchなどを着用した3万7000人が参加し、研究用アプリ「MyDataHelps」が使われたとのことです。

この試験に関わった研究者らは、10月にウェアラブルの収集したデータと患者の自己申告を組み合わせることで、新型コロナの症状をより正確に検出できることを報告していました。

そして最新の報告では、感染から回復した後の持続的な健康への影響( ロング・コビッド(long COVID)とも呼ばれています)に焦点を当てて、データをさらに深く掘り下げています。

まず注目されたのはFitbitユーザーのデータであり、持続的な変化を検出できると示されたとのことです。感染症の専門家であるJennifer Radin博士は「新型コロナに感染した人の安静時心拍数の変化は、他のウイルス感染に比べてはるかに大きい」とともに「歩数や睡眠にも、より劇的な変化が見られます」と述べています。

また、新型コロナに感染した被験者は、最初に症状を訴え始めてから約9日後に安静時の心拍数が低下したことも判明。その後に心拍数は数ヶ月間も上昇し続け、正常に戻るまで平均79日もかかったとのことです。それに対して新型コロナではない(他のウイルス感染の)グループではわずか4日でした。

そして睡眠や身体活動のレベルも、他の疾患を持つ人に比べて、新型コロナに感染した人は基準値に戻るのが遅かったとも述べられています。

今回の研究はFitbitのデータに焦点を当てたものですが、Radin博士いわく「これは予備的な研究であり、将来的には他の多くの研究の可能性を秘めています」とのこと。

新型コロナ感染はたとえ軽症で済んだとしても、回復後に倦怠感や脱力、脱毛や味覚異常、動悸や食欲不振などの後遺症が長引くとの報告もあり、追跡調査や手厚いケアも必要なはず。こうした研究成果が日本でも反映されるよう祈りたいところです。

(Source:JAMA Network Open。Via 9to5MacThe New York TimesEngadget日本版より転載)

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Visaタッチ決済対応スマートリング「EVERING」の第2弾先行予約が7月1日12時開始

EVERINGは6月28日、Visaのタッチ決済対応スマートリング「EVERING」(エブリング)の第2弾先行予約(数量限定)を7日1日12時から公式ページで開始すると発表した。直販価格は1万9800円(税込、送料別)で、2021年夏頃を目途に発送予定。なお、一般販売は9月を予定している。

EVERINGは、一般的な指輪のように指に装着するプリペイド方式採用ウェアラブルデバイスだ。利用前にクレジットカードを登録しておき、お金をチャージした上で利用する。Visaのタッチ決済対応店舗であれば、財布やスマートフォンを取り出さずに、非接触での買い物を行える。決済時には、スマートフォンのアプリを立ち上げたり、ロックを解除したりといった動作は必要ない。

EVERINGに1回でチャージ可能な限度額は3万円で、1カ月の限度額は12万円。EVERINGの決済機能の有効期限は4年間となっており、1つのリングで100万円まで利⽤可能。有効期限内に利⽤限度額に達したユーザーには、EVERINGを新たに送付する。

リング内部にはNFC(TYPE-A)対応のICチップが埋め込まれており、またリングがリーダーからの電波に反応する仕組みのため、充電は不要。本体素材にはジルコニアセラミックを採用し、低刺激かつ高耐久、さらに防水機能(5気圧)を実現している。本体カラーはブラックで、17種類のサイズが用意されている。

またスマートフォンアプリを使うことで、ワンタップでチャージや機能停止、再開が可能。盗難や紛失の際のいたずらによる被害を最小限に抑えられる。

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タグ:ウェアラブルデバイス(用語)EVERING(企業)キャッシュレス決済(用語)モバイル決済(用語)日本(国・地域)

リアルでも開催されているMWC 2021、初日まとめ

「MWCが戻ってこれたことは、本当にすばらしいことです。Samsung(サムスン)を代表して、MWCに戻ってこれたことはとても名誉なことです」とSamsung UKの営業担当副社長であるJames Kitto(ジェームズ・キット)氏は、2021年の記者発表の冒頭で述べた。

厳密にいえば、2021年を「戻ってきた」と呼ぶことには大いに疑問の余地がある。Samsungは、2021年バルセロナで開催されるMWC(Mobile World Congress)に出展しないと発表していた企業の1つだ。主要企業が次々と出展を取り止め、GSMAがイベントの全面中止を余儀なくされた2020年のイベントの影響を感じずにはいられない。

1つは、MWCの開催時期が従来の2月下旬から3月上旬になったことで、新型コロナウイルス(COVID-19)がEUで猛威を振るった時期と重なってしまった。また今回は、、結果的に主催者に1年の準備期間があった。

 

最も簡単な方法は、CTAがCESで行ったように、すべてをバーチャルで行うことだ。最初のオールバーチャルCESにはもちろん多くの問題があったが、米国でのワクチンの普及を前に直接参加するという要素を試みることは、大きな混乱を招いただろう、

スペインでも世界の多くの国と同様に、新型コロナウイルス(COVID-19)の懸念はある。しかし、GSMAは、MWCを通常の日程から数カ月延期した上で、2021年のイベントの開催を決定した。GSMAはさまざまな安全対策を講じているが、会場で撮影された初期の映像を見る限り、今年のショーフロアでは、ソーシャルディスタンスが問題になることはなさそうだ。

画像クレジット:Samsung/Google

このイベントに「参加」している企業は、ほとんどがバーチャルで参加しているといっても過言ではない。。そもそも参加ベンダーのリストすら、バーチャルだった。

Samsungをはじめ有名企業の多くが、2021年の記者発表を、どこかで録画した動画によるバーチャルで行った。おそらく多くの企業が、バーチャルでも参加しないよりましと考えたのか、あるいは主催団体の顔をつぶしたくない配慮があったのだろう。皮肉な見方をすれば、スポンサーつきのセッションもその多くはバーチャルで良かったのではないだろうか。

関連記事:サムスンとグーグルが次期Galaxy Watchの発売に向けウェアラブルプラットフォームをプレビュー

最大の展示はSamsungだと思うが、記者発表は中身が薄かった。最大のニュースといえば、先月、2021年5のI/Oで発表されたGoogleとのパートナーシップだ。そして残りは2021年夏後半に行われるUnpackedイベントの宣伝だった。

画像クレジット:Samsung

それどころか、そのバーチャルイベントは「See you soon at the next Unpacked」と書かれた、念を押すような白黒のスライドがフィナーレだ。ハードウェアの発表は、何もない。

一方、Lenovoは元気だ。最近発表した / するハードウェアの種類がとても多いからだろう。それらを、MWCで宣伝しない手はない。

今回の発表では、スマホ用のワイヤレス充電パッドを内蔵したGoogleアシスタント対応目覚まし時計「Smart Clock」の新バージョンや、ハンガーとキックスタンドを組み合わせたYoga Tab 11および13を含む複数のタブレットが発表された。13インチモデルは外部モニターとしても使えるため、キックスタンドはとても便利だ。

画像クレジット:Lenovo

イベントに先駆けて、TCLはウェアラブル有機ELシネマディスプレイ「NXTWEAR G」を発表した。このヘッドマウントデバイスは、アスペクト比16:9の140インチディスプレイに相当する。また、米国で発売される「20 Pro 5G」の概要も明らかになった。この製品の価格は500ドル(約5万5000円)未満で、Snapdragonn750Gプロセッサーを搭載し、ヘッドフォンジャックも装備している。

TCLのNEXTWEAR G

以上が、今回のショー初日の主なトピックスだ。イベントは7月1日まで開催されている。実際に見に行くかどうかにかかわらず、まだ多くのショーが残されている。

カテゴリー:ハードウェア
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(文:Brian Heater、翻訳:Hiroshi Iwatani)

サムスンとグーグルが次期Galaxy Watchの発売に向けウェアラブルプラットフォームをプレビュー

Samsung(サムスン)のMobile World Congress(MWC)でのプレス発表は、今回もウェアラブルにフォーカスしていた。中央ヨーロッパ時間6月28日のイベントでの大きなニュースは、同社のGalaxy Watch(ギャラクシーウォッチ)シリーズの一新されたインターフェイスをこれまでで最もよく見られたことだった。

One UI Watchは、Galaxyモバイルのインターフェイスから名前を取ったもので、そのデザイン言語はGalaxyシリーズスマートフォンと共通している。このOne UI Watchは、2021年夏の終わりに開催されるUnpackedイベントで発表され、新しいUIと、SamsungとGoogle(グーグル)の共同プラットフォームが搭載される予定だ。

画像クレジット:Samsung/Google

これら2社のテック大手がウェアラブルプロジェクトで提携すると発表されたのは、2021年5月に開催されたI/Oでのことだった。しかし、実際の名称を含め、このプロジェクトについての情報はまだほとんど明かされていない。

関連記事:グーグルの「Wear OS」とサムスンの「Tizen」が統合、アップルのwatchOSに対抗

当初この提携は、GoogleのWear OSと、Samsungが自社のスマートウォッチに長年採用しているオープンソースOSであるTizenの両方に対応した単一のアプリケーションを開発できるようにする「統一されたプラットフォーム」として発表された。当時TechCrunchが指摘したように、Apple(アップル)のウェアラブル分野における優位性に対抗するためには、サードパーティによるアプリ開発が両社にとってかなりのハードルとなっていた。

今回の提携により、接続されているスマートフォンにウォッチ対応アプリが一旦ダウンロードされると、ウォッチにもダウンロードされるようになる。GoogleマップやYouTube MusicのようなGoogleのファーストパーティアプリに加え、(当然ながら)Spotify、Calm、Strava、Adidas Running、Sleep Cycleなどがリストに含まれている。

画像クレジット:Samsung/Google

GoogleのSVPであるSameer Samat(サミール・サマット)氏は、このニュースに関連したリリースの中でこう述べた。「SamsungとGoogleは長い協力関係の歴史があり、協力するたびに、コンシューマーエクスペリエンスは誰にとっても劇的に向上してきました。それは、Samsungの新しいGalaxy Watchで初めて提供される、この新しい統合プラットフォームにも当てはまります。Samsungとのコラボレーションにより、バッテリー駆動時間の延長、パフォーマンスの向上、そしてGoogleのアプリを含む幅広いアプリを、まったく新しいウェアラブル体験に提供できることをうれしく思います」。

このようなパートナーシップは、一見すると奇妙に思える。Samsungは以前、GoogleのウェアラブルOSを用いず、独自に大幅にカスタマイズしたTizenを採用していた。しかし最終的には、世界市場の40%前後のシェアを持つAppleという一枚岩に対抗するために2社は団結したようだ。Samsungは2位につけているが、Fitbit(フィットビット)を傘下に収めたことを計算に入れてもGoogleの道のりはまだ長い。

また、Samsungは、このプラットフォーム向けにウォッチフェイスなどを簡単に作成できるように改良された開発ツールも紹介する予定だ。

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(文:Brian Heater、翻訳:Aya Nakazato)

センサー・計測機器大手Teledyne FLIRが米軍兵士向け化学兵器検知ウェアラブルセンサー開発で初期資金約4億円超を獲得

センサー・計測機器大手Teledyne FLIRが米軍兵士向け化学兵器検知ウェアラブルセンサー開発で初期資金約4億円超を獲得

Teledyne FLIR

センサー技術企業のTeledyne FLIRが、米軍との間で初のウェアラブル化学剤検出器開発のため初期資金として400万ドルの契約を獲得したと発表しました。現在、米軍には個人用の化学物質検知装置はなく、部隊で持つための大型の装置と緊急通知用の無線システムまたは警報システムを組み合わせている状態。このウェアラブルセンサーが配布されれば、米軍兵士と海兵隊員はより安全かつ機動的な展開が可能になりそうです。

この開発契約は米国防総省の小型蒸気化学剤検出器(Compact Vapor Chemical Agent Detector:CVCAD)プログラムの一環であり、化学兵器剤や有毒工業化学物質、可燃性ガス、爆発性雰囲気、さらには高すぎるもしくは低すぎる酸素濃度などをモニタリングすることでその場所が呼吸しても大丈夫かを確認でき、また閉所での爆発への警戒ストレスを大幅に引き下げることが可能になります。また別の使い道としては、ドローンにこのセンサーを搭載して斥候させることで、事前に安全の確認をすることも考えられます。

今回の契約は5年間にわたるもので、ウェアラブル機器の開発は12か月の第1フェーズ、10か月の第2フェーズ、そして2つの追加オプションに段階が分けられています。

TeledyneFLIRの無人システム/統合ソリューション担当VP兼GMのロジャー・ウォールズ氏は「すべての兵士にウェアラブルCVCADを配備することで、これまでにないレベルの化学的脅威センシングが提供され、重要なミッションもはるかに安全に遂行できる」「有毒兵器は軍人にとって深刻な脅威となっており、今回の取り組みは国の化学・バイオ防衛プログラムにとって重要なものだ」と述べています。

(Source:Teledyne FLIREngadget日本版より転載)

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カメラ内蔵のApple Watch用バンドを発売するWristcam、求められている「手首にカメラ」機能

6月初旬、Facebook(フェイスブック)が独自のスマートウォッチを発売を計画しており、ファーストパーティ製ハードウェアの展開に向けて大きな一歩を踏み出そうとしているという情報が報じられた。この報道で最も興味をそそられた点は、そのスマートウォッチには1つではなく2つのカメラが搭載されているということだった。他のウェアラブル機器メーカーも、手首に装着するデバイスで動画や画像を撮影することに挑んでいるものの、この機能は今のところ主流にはなっていない。

業界のリーダーであるApple(アップル)も、このアイデアに飛びついているようには見えない。そこでWristcam(リストカム)という企業は、4K画像と1080p動画を撮影できる独自のカメラを搭載したバンドを発売し、アップルに代わってこの機能を実現することにした。同社はクラウドファンディングで資金を集めることに成功し、2020年12月にその製品を発表した。

そして先日、WristcamはMarker LLC(マーカーLLC)が主導したもっと伝統的な資金調達方法で、2500万ドル(約27億7000万円)を調達した。同社のAri Roisman(アリ・ロイスマン)CEOはTechCrunchの取材に「今回の資金調達は、チームの拡大、Wristcamの生産、市場投入、ウェアラブル用のコンピュータビジョンエンジンの研究開発などに使用します」と語っている。

この資金の一部を使って、同社は2022年初頭までに社員数を実質2倍に増やし、12月の「パブリックベータ」開始以降に寄せられた要望や懸念に対するアップデートを提供する。今後はライブビデオなどの機能も追加される予定だ。

Wristcamはすでに「数千台」の販売実績があると、メーカーは述べている。公式サイトでは、現在299ドル(約3万3000円)で販売されている。この価格は、Apple Watch SE(アップル・ウォッチSE)より20ドル(約2200円)高い。同社によると、2021年初めに新型コロナウイルスの影響からサプライチェーンの問題が発生したが、現在はそれを乗り越え、日々の注文に対応しているという。

Facebookが手首からの撮影に明らかな興味を示しているにもかかわらず、ロイスマン氏はアップルからカメラ内蔵ウォッチが登場する可能性については心配していないという。

「カメラはiPhone戦略の中核として、1000ドル(約11万円)を超えるProを含め、デジタル一眼レフカメラと同等の品質を追求する方向を続けると、私は考えています」と、CEOはいう。「その一方で、Apple Watchは健康測定やウェルネスに焦点を当てた製品であり、電力とデータ、筐体スペースを消費するような、iPhone戦略と競合する機能が搭載されることは今後もないでしょう」。

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画像クレジット:Wristcam

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(文:Brian Heater、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

病気と老化をハックする長寿テックGero AIが健康状態の変化を定量化するモバイルAPIを発表

スマートフォンやウェアラブルデバイスのセンサーデータにより、個人の「生物学的年齢」やストレスへの耐性を実用レベルで予測することができると語るのは、Gero AI(ジェロ・エーアイ)だ。

この長寿技術のスタートアップは、そのミッションを「Gero AIで複雑な病気と老化をハックする」という簡潔な目標に集約しており、モバイルユーザーの身体的活動を追跡する歩数計センサーデータのパターン認識に基づいた「デジタルバイオマーカー」を用いて、罹患リスクを予測するAIモデルを開発した。

単に「歩数」を計測しただけでは、個人の健康状態を予測するのに十分な差異を識別できない、というのが同社の主張だ。同社のAIは、大量の生体データを用いて学習し、罹患リスクに結びつくパターンを見つけ出す。また、生物学的ストレスからの回復の早さも測定するが、これも寿命に関連するバイオマーカーの1つだ。つまり、ストレスからの回復が早ければ早いほど、その人の全体的な健康状態が良くなるということだ。

査読付き生物医学誌Aging(エージング)に掲載されたGero AIの研究論文では、ディープニューラルネットワークを学習させてモバイル機器のセンサーデータから罹患リスクを予測する方法を説明している。そして、その生物学的年齢加速モデルが血液検査の結果に基づくモデルと同等であることを実証した。

また、2021年5月末にNature Communications(ネイチャーコミュニケーションズ)誌に掲載される予定の別の論文では、デバイスを用いた生物学的回復力の測定について詳しく説明している。

シンガポールを拠点とするこのスタートアップは、ロシアに研究のルーツを持ち、理論物理学のバックグラウンドを持つロシア人科学者によって2015年に設立された。そして、これまでに2回のシードラウンドで合計500万ドル(約5億4000万円)を調達している。

共同設立者のPeter Fedichev(ピーター・フェディチェフ)によると、出資者はバイオテック分野とAI分野の両方から参加しているという。投資家には、ベラルーシを拠点としAIに特化したアーリーステージファンド、Bulba Ventures(バルバベンチャーズ)のパートナーであるYury Melnichek(ユリー・メルニチェク)が含まれている。製薬分野では、ロシアの医薬品開発企業であるValenta(バレンタ)に関連する(匿名の)個人投資家数名からの支援を受けている(バレンタ自体は出資していない)。

フェディチェフ氏は理論物理学者で、博士号を取得し、10年ほど学術研究の世界に身を置いた後、バイオテックの世界に入り、創薬のために分子モデリングや機械学習に取り組んだ。そしてそこで老化の問題に興味を持ち、会社を設立することにした。

同社では、長寿に関するマウスや線虫を用いた生物学的研究に加え、モバイルデバイスで取得したセンサーデータを使って人間の生物学的年齢やストレスからの回復力を予測する、AIモデルの開発にも力を入れている。

「健康は、もちろん1つの数字だけで表せるものではない」とフェディチェフ氏は率直にいう。そして「そのことに幻想を抱くべきではない。しかし、人間の健康を1つの数字に集約するのであれば、多くの人にとって、生物学的年齢が最適な数字となる。自分のライフスタイルがどれだけ不健康であるのか、本質的に知ることができる。実年齢に比べて生物学的年齢が高ければ高いほど、慢性疾患や季節性の感染症にかかる可能性が高くなり、またそういった季節性の疾患から合併症を併発する可能性も高くなる」と語る。

Gero AIは最近、GeroSenseという(今のところ有料の)APIを公開した。このAPIは、健康やフィットネス関係のアプリを対象としており、AIモデリングを適用して、ユーザーに生物学的年齢とストレス耐性(ストレス状態から各個人の基準値への回復率)の個別評価を提供できる。

初期のパートナーは、長寿に注力する別の企業、AgelessRx(エイジレス・アールエックス)とHumanity(ヒューマニティ)だ。そして、このモデルをフィットネスアプリに広く搭載し、長期的な活動データをGero AIに安定的に送信してAIの予測能力をさらに高め、製薬会社との協業によりアンチエイジング薬の開発を進めるという広範な研究ミッションをサポートすることを意図している。

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フィットネスプロバイダーがAPIを導入するメリットは、楽しい上に価値のある機能をユーザーに提供できることだ。個人の健康状態を測定することで、ポジティブな(あるいはネガティブな)生物学的変化を把握することができ、利用しているフィットネスサービスの価値を定量化することが可能になる。

「ジムなどを含めた、あらゆるヘルス&ウェルネスプロバイダーは、自分のアプリに、例えば【略】ジムのすべてのクラス、ジムのすべてのシステムを、さまざまなタイプのユーザーに合った価値に応じてランク付けすることができる」とフェディチェフ氏は説明する。

「マウスではなく、人間の老化の仕組みを理解するために、このような機能を開発した。開発後は、遺伝子を見つけるための高度な遺伝子研究に使用し、見つけた遺伝子は研究室でテストしている。しかし、ウェアラブルデバイスから得られる継続的な信号から老化を測定するこのテクノロジーは、それだけでも優れた手法だ。だからこそ、このGero AIセンスプロジェクトを発表した」と続ける。

「老化とは、機能的能力が徐々に低下していくことであり、望ましいことではないが、ジムに行けば改善できる可能性がある。しかし、問題はこの回復力を失っていくこと、つまり、(生物学的な)ストレスを受けたときに、できるだけ早く通常の状態に戻ることができないということだ。そのため、回復力をフィードバックしている。この回復力が失われ始めると、頑健さを維持できなくなり、20代と同じレベルのストレスを受けたときに、ノックアウトされてしまうことになる。

この回復力の低下は、病気になる前の段階でも、近いうちに病気にかかる可能性があることを教えてくれるので、老化の重要な表現型の1つだと考えている。

社内では老化がすべてだ。当社は、老化の測定と介入に全力で取り組んでいる」とフェディチェフ氏は語り、「長寿と健康のためのオペレーティングシステムのようなものを作りたいと考えている」と付け加える。

Gero AIは「トップクラス」の保険会社と2件の試行的運用からも収益を得ている。フェディチェフ氏によると、この試行は、現段階では基本的にビジネスモデルの実証として行なっているとのことだ。また、Pepsi Co(ペプシコ)とも試行の初期段階にあるという。

さらに同氏は、健康転帰の分野で保険会社と連携することとElon Musk(イーロン・マスク)氏がセンサーを搭載したTesla(テスラ)の所有者に対して、その検知した運転状況に基づき保険商品を提供することとの関連性を説明する。両社はどちらもセンサーデータを利用しているためだ。(「イーロン・マスクが自動車に対して行おうとしていることを、当社は人間に対して行おうとしている」と、同氏はいう」)。

しかし、近い将来の計画は、さらに資金を調達し、APIの提供を無料に切り替えてデータ収集の機会を大幅に拡大することだ。

話を少し広げると、Googleが出資するCalico(キャリコ)が「死の克服」というムーンショットミッションを掲げて設立されてから、約10年が経過した。それ以来、小さいながらも成長を続ける「長寿」分野ではスタートアップが誕生し、(まず第1に)人間の寿命を延ばすための研究を行っている。(死を終わらせることは、明らかに、ムーンショットの中のムーンショットだ)。

もちろん死は避けられるものではないが、死神の襲来から逃れるための薬や治療法を見つけるビジネスはペースを上げ続けており、投資家からの資金も集まってきている。

研究データのオープン化や、健康状態把握のためのデジタルデバイスやサービスの普及により、健康や生物学的なデータがますます充実し、入手しやすくなっていることに加え、予測医療や創薬などに急速に展開されている機械学習の将来性も相まって、この傾向は加速している。

また、最近では、新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、健康やウェルネス、そして特に死亡率に関心が集まっていることから、長寿への関心の高まりも見られる。

しかし、そうは言っても、複雑で多分野にまたがるビジネスであることに変わりはない。これらのバイオテックでのムーンショットを狙う企業の中には、病気の診断や創薬を推進するためにバイオエンジニアリングや遺伝子編集に焦点を当てた企業もある。

また、Gero AIのように、AIやビッグデータ解析を利用して、生物学的な老化を深く理解し進行を妨げようとしている企業も数多くある。そういった企業では、物理学、数学、生物学の専門家を集めてバイオマーカーを探し、老化にともなう病気や機能低下に対処するための研究を進めている。

最近の例としてはAIスタートアップのDeep Longevity(ディープ・ロンジェビティ)が、2020年の夏にAI創薬企業Insilico Medicine(インシリコ・メディシン)からスピンアウトしステルスモードから姿を現した。同社は、AIによる「サービスとしての長寿」システムを謳い、個人の生物学的年齢を「従来の方法よりも大幅に正確に」予測できるとしている(また、科学者らが「老化に関連する疾患を引き起こす生物学的な原因」を解明するのに役立つと期待している)。

Gero AIは、包括的には同じ目標に向かっているが別のアプローチを取っている。つまり、人々が日常的に持ち歩いている(あるいは身につけている)モバイルデバイスに搭載された活動センサーが生成するデータに注目し、生物学的研究のための代用信号として活用する。

その利点は、自分の健康状態を把握するために、定期的に(侵襲による)血液検査を受ける必要がないことだ。その代わりに、人々のパーソナルデバイスを使って、生物学的研究のための代用信号を、受動的に大規模かつ低コストで生成することができる。つまり、Gero AIの「デジタルバイオマーカー」によって、個人の健康状態の予測に使うデータを民主的に取得できるようになる。

Peter Thiel(ピーター・ティール)氏のような億万長者は、死の一歩手前でいられるよう、特注の医療モニタリングや医療介入に大金を払う余裕があるが、そのようなハイエンドのサービスは、一般の人々の手が届くはずもない。

Gero AIのデジタルバイオマーカーが同社の主張に沿うものであれば、少なくとも何百万人もの人々をより健康的なライフスタイルへと導くことができるだろう。そして同時に、長寿の研究開発のための豊富なデータを得ることができ、人間の寿命を延ばすことができる薬の開発の助けにもなる(そのような延命薬剤がいくらかかるかはまったく別の話だが)。

保険業界も当然関心を示しており、このようなツールを使って契約者に健康的なライフスタイルを促すことで、保険金の支払いコストを削減できる可能性がある。

健康増進に意欲的な人にとって、現在の問題は、どのようなライフスタイルの変化や医療介入が自分の生物学的特性に最も適しているのかを正確に知ることが非常に困難なことだとフェディチェフ氏はいう。

例えば、ファスティングは生物学的老化の防止に役立つという研究結果がある。しかし、同氏はこのアプローチがすべての人に有効であるとは限らないと指摘する。同じことが、一般的に健康に良いとされている行動(運動や特定の食品を食べたり避けたりすることなど)にも言えるだろう。

また、そういった経験則も、個人の特定の生物学的性質に応じて、さまざまな差異があるかもしれない。さらに、科学的な研究には、どうしても資金面での制約がある。(そのため、研究の対象では、女性よりも男性、中高年よりも若年層といったように、特定のグループに焦点が当てられ、他のグループが除外される傾向がある)。

そのような理由から、フェディチェフ氏は、基本的に個人の費用負担なしで健康に関する知識のギャップに対処できるように、評価基準を作成することに大きな価値があると考えている。

Gero AIは、研究パートナーの1つである英国のバイオバンクの長期間にわたるデータを用いて、同社のモデルによる生物学的年齢と回復力の測定値を検証した。しかし、もちろん、より多くのデータを取り込むことで、さらにモデルを進化させたいと考えている。

「技術的には、当社が行なっていることとそれ程違うものではない。ただ、UKバイオバンクのような取り組みがあるからこそ、今、当社ができることがある。政府の資金と業界のスポンサーの資金に加え、おそらく人類史上初めて、何十万人もの人々の電子医療記録、遺伝学、ウェアラブルデバイスが揃った状況になり、それが可能になった。技術的なものだけでなく、(英国のバイオバンクのような)『社会技術』と呼ばれるものも含めて、いくつかの開発が収束した結果だ」と同氏はTechCrunchに語る。

「想像してみて欲しい。すべての食事、すべてのトレーニング、すべての瞑想……ライフスタイルを実際に最適化するために、(それぞれの人にとって)どのようなことが効果的で、どのようなことが効果的でないのかを理解できることを。あるいは、すでに動物で寿命を延ばすことが証明されている実験的な薬が有効かもしれないし、何か違うことができるかもしれない」。

「100万件の追跡データ(100万人の半年分のデータ)が集まれば、それを遺伝学と組み合わせて、老化を解決できるだろう」と、起業家らしく語り「この計画の挑戦的なスケジュールでは、年末までにその100万件の追跡データを手に入れたいと考えている」と続ける。

フィットネスや健康のアプリは、データを必要とする長寿研究者にとってパートナーのターゲットとなることは明らかだが、お互いに関心を引く関係になることも想像に難くない。一方はユーザーを提供し、もう一方は高度なテクノロジーとハードサイエンスに裏付けられた信頼性のオーラをもたらすことができる。

「当社は、これらの(アプリ)が多くのユーザーを獲得することを期待している。そして、まず楽しい機能として、ユーザーのためにユーザー自身を分析できるだろう。しかし、その裏では、人間の老化に関する最高のモデルを構築する必要がある」とフェディチェフ氏は続ける。そして、さまざまなフィットネスや健康増進法の効果をスコアリングすることが、ウェルネスと健康の「次のフロンティア」になると予測している(あるいは、より簡潔に言えば「ウェルネスと健康は、デジタルで定量的なものにならなければならない」ということだ)。

「当社が行なっていることは、物理学者を人間のデータの分析に参加させることだ。最近では、多くのバイオバンクがあり、人間の老化プロセスを数年単位で表示するデバイスからのものを含め、多くのシグナルを入手している。つまり、天気予報や金融市場の予測のような、動的なシステムだ」と同氏は述べる。

「治療方法は特許を取得できないので自分たちのものにはならないが、パーソナライゼーション、つまり治療法を各個人に合わせてカスタマイズしてくれるAIは自分たちのものになるかもしれない」。

スタートアップの視点からは明確だ。長い目で見れば、パーソナライゼーションは、ここにある。

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(文:Natasha Lomas、翻訳:Dragonfly)

グーグルがWear OSの大規模アップデートを発表、Fitbitの「健康」関連機能も導入

Wear OS(ウェアOS)はこれまで、Google(グーグル)のOSの中でもダークフォース的な存在だった。パートナーシップや投資がなかったわけではないが、何らかの理由で、Googleはそのウェアラブル用オペレーティングシステムを成功に導くことができなかった。

このカテゴリーでは、以前からApple(アップル)が圧倒的な強さを誇っている。Googleは家電業界のいくつかの大手企業から協力を得たにもかかわらず、この市場を切り崩すことにほとんど失敗してきた。Strategy Analytics(ストラテジー・アナリティクス)の表によれば、市場シェアでWear OSは「その他」に分類されている。

ここでもう一度確認しておくが、Googleの戦略とはパートナーシップによるものだ。より正確に言えば、パートナーシップと買収の組み合わせである。その「勝てなければ仲間にしてしまえ」というアプローチは、長年オープンソースのTizen(タイゼン)にこだわってきたSamsung(サムスン)にも向けられた。Samsungの戦略は奇策の1つのように見えたが、Tizenの独自バージョンを作り出すことは、このカテゴリーでアップルに次ぐ存在となったSamsungにとって、勝利の戦略であることが証明された。

過去最大のアップデートを@wearosbygoogleに施します。Googleマップのターンバイターンナビゲーションや、YouTube Musicから曲をダウンロードしてオフラインで聴くことが可能になるなど、各Googleアプリにも新機能が導入されます。もう携帯電話を置いてきても大丈夫。#GoogleIO

米国時間5月18日行われた「Google I/O」の基調講演で、GoogleはSamsungとの新たなパートナーシップを明らかにし「Wear OSとTizenの長所を組み合わせる」と発表した。これがどのように展開されるのか、我々にはまだわからないが、2つのビッグプレイヤーが力を合わせてアップルに対抗するというのはおもしろい見物になりそうだ。「You come at the king, you best not miss.(王者を目の前にしたら、見逃すべきではない)」とは、有名な人気テレビドラマの言葉である。両社にとって大きな問題となっていたのがサードパーティ製アプリの品揃えだが、このパートナーシップによって開発者は両プラットフォーム向けに共有のアプリを作成できるようになると思われる。

Wear OSのもう1つの大きな変更は、GoogleがFitbitに興味を持った理由を明らかにするものだった。確かにFitbitは、フィットネスバンドで市場を席巻したウェアラブル製品のリーダー的存在であり、最終的には(Pebble[ペブル]を買収するなどして)独自のスマートウォッチを開発しているが、ここで重要なのは「健康」である。

画像クレジット:Google

健康モニタリングは近年、ウェアラブル製品における話題の中心となっている。GoogleのFitbit買収は、何よりもその情報を統合することが目的だったようだ。「Fitbitが提供するワールドクラスのヘルス&フィットネスサービスが、このプラットフォームで利用できるようになります」と、Googleは述べている。人気が高いFitbitのフィットネストラッキング機能を追加するだけでなく、Wearの機能をGoogleのハードウェアに統合することで、両社の境界線を曖昧にしようとしている。

「健康とフィットネスのトラッキングは、ウェアラブルにとって不可欠です」と、Googleはブログに書いている。「最新のWearアップデートでは、Fitbitが長年培ってきた健康に関する専門知識を取り入れることになります。1日を通して健康状態をトラッキングしたり、達成した目標を手首の上で祝う機能などが、より健康になるための意欲を高めます」。

ユーザー体験も同様に改善される。Calm(カーム)、Sleep Cycle(スリープ・サイクル)、Flo(フロー)などのアプリには専用のタイルが用意され、どこからでもショートカットにアクセスできる。Google自身のアプリも、Google マップ、Google アシスタント、Google Payなどが刷新され、Google Payは現在の11カ国に加えて新たに26カ国で展開が始まる。2021年後半には、YouTube Music(ユーチューブ・ミュージック)アプリのWear版もリリースされる。

以上のようなアップデートは、2021年後半から利用できるようになる予定だ。

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(文:Brian Heater、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

フィットネスリングメーカーのOuraが約109.3億円を調達

フィットネスウェアラブルメーカーのOuraにとって、ここ数年は激動の時期だった。特に2020年、同社は大きな勢いを得た。2020年にコロナ禍でプロスポーツが突然の停止に追い込まれ、NBAやWNBA、UFC、NASCARなど多くの主要リーグが同社のリングを採用した。

OuraはUCSF(カリフォルニア大学サンフランシスコ校)の協力で健康に関する研究にも力を入れ、UCSFはこのリングの体温モニタに関するピアレビューの研究を公開した。発熱が新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の初期段階などの大きな問題を示唆する可能性があるため、特に体温モニタ機能は前述のリーグにとって大きな魅力となった。

米国時間5月4日、Ouraは1億ドル(約109億3000万円)のシリーズCを発表した。このラウンドを主導したのはThe Chernin GroupとElysian Park(ロサンゼルス・ドジャースの投資部門)で、Ouraのこれまでの調達金額の合計は1億4830万ドル(約196億900万円)となった。新たに投資したのはTemasek、JAZZ Venture Partners、エーザイで、これまでに投資していたForerunner Ventures、Square、MSD Capital、Marc Benioff(マーク・ベニオフ)氏、Lifeline Ventures、Metaplanet Holdings、Next Venturesも参加した。

Ouraは当初はそのフォームファクターで他社とは差別化して、腕時計型を中心とする競合の多い分野に参入した。しかし明らかにここ数年で真価を認められてきた。これまでに50万個以上のリングを販売している。

CEOのHarpreet Singh Rai(ハープリート・シン・ライ)氏は今回の報道発表の中で「ウェアラブル業界はアクティビティトラッカーから人々の生活を向上させるヘルスプラットフォームへと移行しています。Ouraはまず睡眠に注目しました。睡眠は毎日の習慣であり、睡眠不足は糖尿病、心疾患、アルツハイマー病、ガン、メンタルヘルスの低下など健康状態の悪化と結びついているからです」と述べている。

同社は今回のラウンドの資金をマーケティングとカスタマーエクスペリエンスに加え、ハードウェアとソフトウェアの研究開発や雇用に充てるとしている。今回のラウンドでは、サイエンス責任者のShyamal Patel(シャマル・パテル)氏、現場リーダーのTommi Heinonen(トミー・ハイネノン)氏、CFOに昇格したDaniel Welch(ダニエル・ウェルチ)氏といった主要な役職者も新たに加わる。

Forerunner VenturesのマネージングディレクターであるEurie Kim(ユーリ・キム)氏は発表の中で「2021年はヘルスケア業界の欠落が明らかになり、我々1人ひとりが自分の健康をコントロールする必要性が増しています。Ouraはパーソナライズされたデータで健康増進のために実践できるインサイトを提供して人々の力になることで、この業界の信頼できるリーダーおよびコミュニティとしての存在感を増しています」と述べた。

カテゴリー:ヘルステック
タグ:Ouraフィットネス資金調達ウェアラブルデバイス

画像クレジット:Darrell Etherington

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(文:Brian Heater、翻訳:Kaori Koyama)

IoT胎児モニターのメロディ・インターナショナルが東南アジアで周産期遠隔医療サーバーのクラウド運用開始

IoT胎児モニターのメロディ・インターナショナルが東南アジアで周産期遠隔医療サーバーのクラウド運用開始

IoT胎児モニターを開発し国内外で展開しているメロディ・インターナショナルは4月26日、Microsoft Azureの東南アジアリージョンにおいて周産期遠隔医療プラットフォーム「Melody i」を開設し、第1弾としてタイ・チェンマイにおいてオンプレミス利用していたMelody iをクラウドに移行して運用を開始した。これを皮切り海外での導入を進め、今後中東のドバイなど、複数リージョンでの運用も開始する予定。

IoT型胎児モニター「分娩監視装置iCTG」は、胎児の⼼拍数と妊婦のお腹の張りを、病院や⾃宅などで測定できるデバイス(2018年5⽉にクラス2医療機器認証を取得)。妊婦のお腹にセンサーをあて計測すると、Bluetooth接続でスマートフォンやタブレットのアプリケーション内に結果が表⽰され、医師が診断に活⽤できる。防滴性能を有しており、ケーブルレスのため、清浄や消毒が容易という。また、医療従事者が直接接触しなくともその指導の下で、妊婦が自分自身で装着して、計測データはリモートで確認可能。

Melody iは、妊婦が計測した結果を医師に送信でき、遠隔で医師から受診推奨などアドバイスを得られるコミュニケーションプラットフォーム。妊婦と医師との連携(DtoP)だけでなく、医療機関から医療機関(DtoD)のデータ連携も可能という。

IoT胎児モニターのメロディ・インターナショナルが東南アジアで周産期遠隔医療サーバーのクラウド運用開始

iCTGとMelodyiの活⽤により、遠隔で胎児の健康状態をモニターしつつ分娩のタイミングなどを予測可能となり、国内外の妊婦がより安⼼・安全に出産できる環境の提供につながるとしている。

東南アジアで「Melody i」サービスの提供開始

メロディ・インターナショナルによると、タイ、カンボジアやミャンマーなどですでに導入済みのiCTGについては、これまでAzureの日本国内リージョン上やチェンマイ大学のオンプレミス周産期サーバー上で運用していたという。今回、よりシームレスでフレキシブルなサービスを提供するため、Azureの東南アジアリージョンでの運用を開始した。

チェンマイ大学に設置しているオンプレミスサーバーは、オンラインでのサポートに限界があることと、タイの民間病院や周辺国の医療データ等を保存できないため、日本のサーバーを利用する場合が多くあったという。しかし、医療データは国によって運用基準が設けられている場合もあり、日本国内のサーバーを使ったサービスの提供が難しい場合もある。

そこでこれら課題をクリアするために、Azureの東南アジアリージョンにおいてもMelody iサービスを開始した。今回のクラウドサーバー運用開始、また2021年1月のタイFDAライセンス取得とあわせて、今後タイを中心として周辺国の医療機関への導入を加速する。

第1弾として、チェンマイ大学のオンプレミスサーバーで運用していた妊婦さんと胎児の医療データを、クラウド運用に移行。これにより、地域での導入コスト・維持費を抑えるとともに、よりきめ細かなサービスやメンテナンスが可能となるとしている。

チェンマイ地区では、25ある公立病院すべてにiCTGが導入されており、産婦人科医が常駐しない16の医療機関から、産婦人科医のいる病院とデータを共有することで、1次医療機関から3次医療機関をつなぐネットワークを構築しているそうだ。データの共有には、メールとSNS(LINE)と連携した、チェンマイ独自のシステムで、世界で最も進んだICTリファラルネットワークとなっているとした。

IoT胎児モニターのメロディ・インターナショナルが東南アジアで周産期遠隔医療サーバーのクラウド運用開始

現在iCTGとMelody iは、国内で約70の医療機関、海外では7カ国約90の医療機関に導入されているという。

現在利用しているAzureは、医療機関の情報システムにおいてクラウドサービスを利用するために満たすべきセキュリティ要件を示した厚生労働省・総務省・経済産業省の3省庁ガイドラインをクリアしており、国内で培った医療データの運用ノウハウは海外でも活用するとしている。

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カテゴリー:フェムテック
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8580円の新スマートバンド「HUAWEI Band 6」日本上陸、心拍数や血中酸素の24時間常時計測に対応

税込8580円の新型スマートバンド「HUAWEI Band 6」日本上陸、心拍数や血中酸素の測定に対応ファーウェイが新型スマートバンド「HUAWEI Band 6」を日本投入します。価格は税込8580円で近日発売します。

「HUAWEI Band 6」は、先代比で42%大型化した、大画面有機ELディスプレイを搭載。心拍数や血中酸素の測定に対応し、96種類の運動トラッキングモードを備えます。重量は18g(ベルト含まず)と軽量で、5気圧防水にも対応します。

心拍や血中酸素は24時間常時計測に対応するほか、睡眠中に装着すれば睡眠の質もトラッキングできます。ストレスモニタリングにも対応し、基準を上回った場合、呼吸トレーニングを促します。

ペアリング相手がAndroidスマートフォンであれば、着信や天気の確認、音楽再生コントロールが可能。また、ファーウェイ製の対応スマートフォンであればリモートシャッターも利用できます。

バッテリー寿命は最大2週間で、頻繁に使用しても10日間持続します。また、5分間の充電で2日間の動作が可能です。(いずれも公称値)

税込8580円の新型スマートバンド「HUAWEI Band 6」日本上陸、心拍数や血中酸素の測定に対応

運動時で汗が染み込まないシリコン製のバンドが付属。カラーバリエーションはサクラピンク・グラファイトブラック・アンバーサンライズ・フォレストグリーンの4色展開です。

いざ実機に触れてみたところ、ディスプレイが大型・かつ高精細で、スポーティーなスマートウォッチとしても十分に使えそうです。

税込8580円の新型スマートバンド「HUAWEI Band 6」日本上陸、心拍数や血中酸素の測定に対応

発売日はグラファイトブラック・サクラピンクが近日、フォレストグリーン・アンバーサンライズが5月以降です。

(Source:ファーウェイ・ジャパンEngadget日本版より転載)

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カテゴリー:ハードウェア
タグ:ウェアラブルデバイス(用語)ガジェット(用語)スマートウォッチ(用語)Huawei / ファーウェイ(企業)日本(国・地域)

Fitbitの最新フィットネストラッカー「Luxe」は約1.6万円の高級感あるデラックスモデル

Fitbitのここ数年は奇妙な時期だった。フィットネストラッキングという新分野のパイオニアだったにも関わらずスマートウォッチのトレンドには遅れを取ったきらいがあった。それでも波に乗って業績を回復することに成功している。今やGoogleの一員となったFitbitだが、ここ数年ニュースで取り上げられるときは、腕時計本体よりもバンドが相当の部分を占めていた。

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米国時間4月19日にFitbitはLuxeを発表した。これは一風変わった製品に思える。確かに市場はあると思うが、どの程度のニッチなのかはよくわからない。Fitbitはターゲットを「ニーズがまだ満足されていないユニークな購買層」と呼んでいる。つまりLuxeは、外出時にプラスチック製のバンドよりもう少し高級感があるバンドを身に着けたい人々のための「ファッショナブル」なトラッカーだ。

はっきり言ってLuxeはFossilのMisfitから影響されたものだ。Misfitは少し時代に進みすぎていたかもしれない。Luxeの149ドル(約1万6000円)という価格は同社のChargeとVersaの中間だが、Chargeに近い。Fitbitとしては上位モデルだが、価格帯はFitbitを含めたフィットネストラッカー全般のカテゴリーに収まる。

カラーのタッチスクリーンをステンレスのケースが囲んでいるデザインが特徴的で、確かになかなかかクールな外見だ。バンドもレザーからゴールドのステンレスまで幅広く用意されている。

今やGoogleの一員となった共同ファウンダーのJames Park(ジェイムズ・パク)氏はこう述べている。

この1年間、私たちは健康についてこれまでとは違った考え方をする必要に迫られました。現代社会のストレスや不安に対応して健康を守る努力を続ける一方で、新型コロナウイルスの症状が出ていないか注意する必要が出てきました。Fitbitでは精神と肉体を含め全体として健康であることをサポートする製品を積極的に紹介してきました。新しいLuxeは美しいデザインであるだけでなくテクノロジー的にも進歩を遂げており、より小さくよりスリムなったのトラッカーです。これまでスマートウォッチでしか利用できなかった先進的な機能が詰め込まれています。これによって高機能フィットネストラッカーが世界の人々の手の届きやすいものになりました。

下の動画はパーク氏自身によるLuxeの紹介だ。

パンデミックが続いたこの1年、計測された歩数は激減しているものの、身体的・精神的な健康がかつてなく重視されるようになったことは間違いない。このデバイスには通常のFitbitセンサーが搭載されており、活動量、睡眠、ストレスをトラッキングできる。また、最近発表されホリスティック医療のリーダー、Deepak Chopra(ディーパック・チョップラ)との提携を含め、マインドフルネス・瞑想アプリとも連携する機能を備えている。

バンドの予約は受付が開始されているが、製品の出荷は今春中とされ、具体的な日付は発表されていない。

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カテゴリー:ハードウェア
タグ:FitbitウェアラブルデバイスフィットネストラッカーGoogle

画像クレジット:Fitbit/Google

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(文:Brian Heater、翻訳:滑川海彦@Facebook