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窓際に置いたプランターにバジルの種をまいて、定期的に水をやりながら育てていた日々は終わりを告げた。機械学習によって最適化された水耕栽培が、より強烈な風味を備えた優れた作物を作るようになった今では、これまでのやり方にはもはや意味がないことなのだ。バジルソースの未来がここにある。

とはいえ、なにもソースを改良したいという願望からこの研究が行われたわけではない。これはMITのメディアラボとテキサス大学オースティン校による、農業の改善と自動化の両者を理解することを目的とした研究の成果である。

PLOS ONEが米国時間4月3日に発表したこの研究では、与えられたゴールを達成するための栽培環境を発見し、栽培戦略を実践できるかどうかが、研究のテーマだった。今回与えられたゴールは、より強い風味をもったバジルの栽培である。

そのような作業には、変えるべき膨大なパラメータが存在している。土壌の種類、植物の特性、散水の頻度と量、照明などだ。そして測定可能な結果、すなわちこの場合は風味を放つ分子の濃度が得られる。これは、機械学習モデルにうまく適合できることを意味している。さまざまな入力から、どれが最良の出力を生成するかについての予測を下すことができるからだ。

MITのセレブ・ハーパー（Caleb Harper）氏は、ニュースリリースの中で以下のように説明している。「私たちは、植物が出会う経験、その表現型、遭遇する一連のストレス、そして遺伝子を取り込み、それらをデジタイズして植物と環境の相互作用を理解できるような、ネットワーク化されたツールを開発したいと本気で思っているのです」。これらの相互作用を理解すればするほど、植物のライフサイクルをより良く設計できるようになる。そのことによって、おそらく収量は増加し、風味は改善し、そして無駄が削減されるはずだ。

今回の研究では、チームは、風味の濃度を高めることを目的として、植物が受ける光の種類と露光時間の、分析と切り替えに限定した機械学習モデルを用意した。

最初の9株の植物は、バジルが一般的に好むと思われる従来の知識を用いた手作業の露光計画に従って栽培が行われた。栽培された植物は収穫・分析された。次に単純なモデルを使用して、最初のラウンドの結果を考慮に入れ、類似はしているもののわずかに調整された露光計画が作成された。そして3回目にはデータからより洗練されたモデルが作成され、環境への変更を推奨する追加の機能も与えられた。

研究者たちが驚いたことに、このモデルは非常に極端な対策を推奨した。すなわち植物に対してUVライトを24時間休むことなく照射せよというものだ。

おわかりのように、当然これはバジルが野生で生育する方法ではないし、日光が昼も夜も力強く注ぎ続ける場所もめったに存在しない。その意味で白夜が存在する北極と南極は魅力的な生態系だが、風味豊かなハーブとスパイスの産地としては知られていない。

にもかかわらず、ライトを照射しっぱなしにするという「レシピ」は実行された（なんといっても実験だったので）、そして驚くべきことに、このことによって風味に関わる分子が大幅に増加したのである。その量は実験対照植物の倍になった。

「このやり方以外で、これを発見することはできなかったでしょう」と語るのは論文の共著者であるジョン・デ・ラ・パラ（John de la Parra）氏だ。「南極に居るのでない限り、実世界で24時間の光照射を行うことはできません。それを発見するためには人工的な状況が必要でした」。

とはいえ、より風味豊かなバジルは歓迎すべき結果だが、ここでのポイントはそこではない。チームは、この方法で優れたデータが得られ、使用したプラットフォームとソフトウェアが検証されたことをより喜んでいる。

「この論文は、多くのことに応用するための第一歩として読んでいただくこともできますし、これまで開発してきたツールの力をご披露するものでもあるのです」とデ・ラ・パラ氏は語った。「私たちが開発したようなシステムを使うことで、 収集できる知識の量を遥かに素早く増やすことができるのです」。

もし私たちがこの先世界を養おうとするなら、それは黄金色に波打つ穀物。すなわち旧来の農業手法によって、成し遂げられるわけではない。一貫生産、水耕栽培、そしてコンピュータによる最適化。21世紀の食料生産を支えるためにはこれらすべての進歩が必要とされる。

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（翻訳：sako）

ムスカは3月7日、新たに経営陣に加わった2名を発表した。取締役/暫定COOとして元三井物産の安藤正英氏が1月30日付けで就任、取締役就任候補者として元ゴールドマン・サックス証券のパートナーだった小高功嗣氏を招聘した。小高氏は、3月開催の株主総会で選任予定。両名が経営陣に加わることで、グローバル展開における事業戦略と大型資金調達を加速させるとのこと。

ムスカは超抜イエバエを利用し、超短期間で有機廃棄物の肥料化・飼料化する技術を持つ

同社は、福岡県を拠点とする2016年設立のスタートアップ（研究拠点は宮崎県児湯郡都農町）。旧ソ連の研究を買い取って引き継ぎ、45年超1100世代におよぶ選別交配を重ねたイエバエを使って、生ゴミや糞尿などの有機廃棄物を約1週間で肥料・飼料化するテクノロジーを有する。2018年11月にTechCrunch Japanが開催したTechCrunch Tokyo 2018の「スタートアップバトル」で、エントリーした100社超の頂点である最優秀賞に輝いた企業でもある。

取締役/暫定COOの安藤正英氏

取締役/暫定COOの安藤氏は、三井物産で事業会社経営、事業戦略、プロジェクトマネージメントなどに関わり、ファイナンス、M&A、営業、人事総務などの実務にも従事した経験のある人物。その後、アナダルコペトロ リアム社でモザンビーク天然ガス開発プロジェクトのファイナンス部門統括マネージング・ ディレクターに就任。文科省主導の官民協働プロジェクトを経て、2018年11月29日にムスカに入社した。マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院にて経営学修士（MBA）を取得している。

取締役に就任予定の小高功嗣氏

小高氏は、1987年に弁護士となり佐藤・津田法律事務所に入所。1990年8月、ゴールドマン・サッ クス証券会社に入社し、1998年11月にマネージング・ディレクターに就任。そして、2006年11月にパートナーに。2009年11月に西村あさひ法律事務所に入所した後、2011年に小高功嗣法律事務所を開業した。現在、LINE社外取締役、Apollo Management Japan代表、ケネディクス社外取締役、FiNC Technologies社外取締役、FUNDBOOK社外取締役を兼任している。シカゴ大学ロー・スクール修士を取得。

ムスカ代表取締役会長の串間充崇氏

3月1日に丸紅との提携を発表したばかりのムスカだが、今後も国内外の企業との戦略的パートナーシップの提携を進めていくという。今回、海外事業や大型の資金調達を手がけた経験のある人材が経営陣に加わることで、ムスカの世界戦略に向けたスピードが加速するのは間違いないだろう。なお同社は、2019年中にPoC（Proof of Concept、概念検証実験）ラボ、そしてパイロットプラントの建設を予定している。

誰でも、自分たちの視覚システムに割り当てられている波長の外側の世界をみることに憧れている。ということで、いつものことではあるが、実験用マウスたちが賢い科学者たちの助けを借りて、その世界への一番乗りを果たした。光を調整する特殊なナノ粒子をマウスの網膜に注入することで、そのマウスが突然明瞭に近赤外光を知覚することができるようになったのだ。つまり私たちにもそうしたことが可能だということを示唆している。まあ、目に針を突き刺すことを気にしなければの話だが。

この進歩には、中国の科学技術大学の研究者たちが「眼内注射可能な光受容体結合アップコンバージョンナノ粒子」と呼んでいる分子が使われている。実際にはその名前ほど複雑なものではない。いや、実際のところはかなり複雑な代物だ。

人間の目は、約430から770ナノメートルの間の波長の光しか見ることができない。それより短いものは紫外線（UV）、長いものは赤外線（IR）である。赤外線は目に見えないが、十分な量があれば、赤外線が伝える熱を感知することができる。すべての物体が赤外線を発しているが、温かいものほどより多くの赤外線を発する。これが暗視ゴーグルの基礎となっている。

しかし赤外線は私たちの知覚能力から外れているものの、私たちが知覚できる赤色のすぐ隣に、近赤外線（NIR）という名で知られる帯域がある。もしそのNIRを、ある種の光学トリックで波長を短い側にシフトすることができたらどうだろうか？考えてみれば、ある種の光やエネルギーを他の種類のものに変換することなら、私たちはいつでもやっている。

実際、研究者たちは、必要な仕掛けを既に別の目的で発明済だったことがわかった。その仕掛けとは光遺伝学的トリガーに必要な分子であり、赤外線を吸収し可視光を発することができる（便利なことに、赤外線は多くの組織を貫通することができる）ものである。

研究者らが「ナノアンテナ」と呼ぶこれらの物質は、生体適合性があり、私たちの網膜内にある光受容細胞（視細胞）へタンパク質を介して結合することができる。通常は緑色の光を検出する細胞を、近赤外線（900〜1000nm）を吸収してそれよりも波長が500nm短い光を出力する分子でコーティングするとどうなるだろう？そうすることで、その細胞は赤外線を、緑色の陰影ならびに強度として見ることができるようになる。

これこそが、チームがこれらの分子をマウスの目に注入したときに起きたことである（そのような網膜下注射はすでに人間でも、目に問題を抱えた患者に対して行われている）。動物は様々な状況で即座にNIRを感知することができた。IRのビームが瞳孔を収縮させただけでなく、 報酬を示すIRで投射されたパターンがマウスたちによって確実に感知された。これは一般的な知覚ではなく、波長による詳細な知覚であることを示している。

これは映画などで見られるカラフルな「ヒートビジョン」とは異なるものであることに注意して欲しい。暗視ゴーグルは電子センサーを使用して可視範囲外の入射光線の増幅と分類を行い、興味深いノイズの多い虹色の画像を生成するものだ。それに対して今回のものは、冷たいものに比べて、温かいものを同じ色で少しばかり明るく（そしてより緑色ががったものとして）見ることに似ている。さらには、テレビの赤外線リモコンが発する小さな光のパターンを見ることさえできるだろう。

この分子はまた、細胞の壊死や刺激といった、網膜への深刻な問題を引き起こすことはないように見える。そして注射を受けたマウスたちは10週間経ってもまだIRを見ることができていた。

チームは彼らの調査結果の重要性を以下のように説明している：

注入されたナノアンテナが、自然の可視光による視野を妨げなかったことに注意することが重要である。可視光と近赤外光のパターンを同時に検出できる能力は、遺伝的改変や大型の外部デバイスの必要なしに、生来の可視スペクトルを拡大することで、哺乳類の視覚性能の向上が可能であることを意味する。この手法には、現在使用されている光電子デバイスを上回る利点がいくつかある。例えば外部からのエネルギー供給が不要なことや、通常の人間の活動と両立するということだ。

言い換えれば、これは現在の人間の能力をはるかに超えて、人間の視覚を拡張するための簡単で、安全で、そして可逆的な方法であり得るということだ。しかもバッテリー不要なのだ。気まぐれでやってみるようなものではないが、軍隊が興味を持つということは想像できる。もちろん、さらに多くの研究とテストを行う必要があるものの、これはナノテクの特に有望な応用の1つだろう。

本研究は、米国時間の2月28日にCell誌に掲載された。

画像クレジット: University of Science and Technology

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（翻訳：sako）

【編集部注】著者のArman TabatabaiはTechCrunchのコンサルタント

中国のVCは、中国最大の健康問題を解決するために、米国のスタートアップに何十億ドルもの投資を行っている

シリコンバレーは健康ブームの只中にいて、それは「東洋」医学によって推進されている。

米国の医療投資に関しては、今年は過去最高の年となったが、北京と上海の投資家たちは、米国のライフサイエンス企業やバイオテクノロジー企業にとって徐々に最大の取引相手となっている。実際、Pitchbookによれば、今年中国のVCは、中国内で行うよりも多い、300を超える投資を米国のライフサイエンス企業やバイオテック企業に対して行っている。メリーランド州に本拠を置く、炎症や自己免疫疾患の治療法を探るViela Bio社の場合は、中国の3社が主導したシリーズAで、2億5000万ドルの調達が行われた。

中国の食欲旺盛な新規資金は、中国国内にも流れ込んでいる。中国の医療スタートアップにとってもビジネスは活況を呈しており、今年はこれまでにないベンチャー投資の年になりそうだ。100社以上の企業が40億ドル以上の投資を受けている。

中国の投資家たちが、その戦略をライフサイエンスならびにバイオテックへとシフトするにつれて、中国は未来の世界の主要な健康機関に対して、大きな影響を及ぼす医療投資のリーダーの地位を、確かに獲得しつつある。

中国のVCたちは健全なリターンを求める

私たちは直接触れるものや、楽しませてくれるものについて語ることが大好きだ。そしてまた、9桁（1億ドル）の小切手がしばしば中国を出入りする様子をみることができるために、私たちはTencentやAlibabaなどに支援された、インターネット大企業やゲームリーダー、そして最新のメディアプラットフォームに目を奪われがちだ。

しかし、もしお金の流れを追っているならば、中国のトップベンチャーファームたちが、その関心を国内の不十分な医療システムに向けて来ていることは明らかだ。

中国の戦略転換における明確なリーダーの1つがSequoia Capital Chinaだ。同社は、今年だけでも複数の数十億ドルレベルのIPOに関わった（その1、その2、その3）最も著名なベンチャーファームである。

歴史的にみると、かつてのSequoiaは医療分野にあまり関心を持ってこなかった医療分野は、同社の最も小さな投資カテゴリーの1つであり、2015年から2016年にかけてはわずかに3件の医療関連の取引に参加しただけである。投資金額全体に占める割合は4%に過ぎない。

しかし最近は、ライフサイエンスがSequoiaを魅了していると、同社の広報担当者は語っている。Sequoiaは、2017年には6つの医療関連取引に参加し、2018年は既に14件に参加している。同社は現在、中国で最も活発な医療投資家のとしての位置に立っていて、医療分野そのものは、2番めに大きな投資領域になった。最近では、ライフサイエンスやバイオテクノロジー企業が、投資活動のほぼ30％を占めるようになっている。

現在の中国の医療の中で、変革を必要とする領域が不足することはない。そして中国のVCたちによって、幅広い戦略が採用されている。インフルエンザへのアプローチを行う投資家たちがいる一方、高血圧、 糖尿病、および他の慢性疾患のための革新的治療法に焦点を当てている投資家たちもいるという具合だ。

例えば、Chinese Journal of Cancerによれば、 2015年には世界の肺がん診断の36％が中国で下されたが、中国国内でのがんの生存率は世界平均よりも17%低い。Sequoiaはその視点を中国の高いがん罹患率と低い生存率に向けていて、過去2年の投資のおよそ70%が、がんの検出と治療に焦点を当てたものになっている。

この動きの一部は、上海に本社を置き、革新的な免疫療法がん治療法を開発しているJW Therapeutics社に対して行われた、9000万ドルのシリーズA投資などによっても促進されている。同社は、中国のVCが国際的な経験と世界で学んだことを用いて、どのように国内の医療スタートアップを育てようとしているのかを示す典型例である。

米国のJuno Therapeuticsと中国のWuXi AppTecによるジョイントベンチャーとして設立されたJWは、Junosのがん免疫療法薬のトップ開発者としての経験と、医薬品の研究開発と開発サイクルのすべての側面に力を注ぎ、世界をリードする契約研究機関の一つとしてのWuXiの知見が、結集したものだ。

特にJWは、キメラ抗原受容体T細胞（CAR-T）技術を用いた細胞ベースの免疫療法の、次世代がん治療に焦点を当てている（おっと失礼…！）健康情報サイトWebMDの熱心な読者や、背景医学知識が高校1年の化学レベルで止まってしまっている私たちのために言い添えておくならば、CAR-Tは基本的に体自身の免疫システムを利用して、攻撃対象のがん細胞を探す。

過去に現れたバイオテクノロジースタートアップたちは、しばしば動物の体内で作製された遺伝子改変抗体を使用していた。その抗体は効果的に「警察官」として行動し、悪性細胞の活動を止めたり静かにさせるために、「悪い奴」特定して取り付く。CAR-Tはその代わりに、身体のネイティブな免疫細胞を改変し、悪い奴直接攻撃して殺すようにするのだ。

中国の新しい医療リーダーたちの国際的および学際的な系統は、組織自体にだけでなく、そうしたシーンを運営している側にも適用される。

JWの舵取りの位置に座るのはJames Liである。このJWの共同創業者兼CEOは、これまでの人生の中で、世界最大のバイオ医薬品会社（AmgenやMerckなど）の、中国内での展開の責任者の地位に就いていたこともある。またLiはかつて、シリコンバレーの有名投資家のKleiner Perkinsと、パートナーを組んでいたこともあった。

JWは知見と専門知識を取り入れることによって得られる利益を体現している。そして同国の賢明な資本がますます海外へと流れる中で、医療の未来を牽引する企業を見定める活動と言うことができるだろう。

GVとFounders Fundが、シリコンバレーの競争力を保つことを狙う

医療における革新は国境を超えている。残念なことに、病気と死は普遍的なもので、ある国で行われた画期的な発見が、世界中の命を救うことが可能である。

中国のライフサイエンス産業ブームは、高い評価額を残し、国境を越えた投資や、中国の輸入規制は改善されてきた。

こうして、中国のベンチャーファームたちは、徐々に海外のイノベーションを探すようになって来ている。革新的な技術を提供できるより成熟した米国企業や、アジアに持ち帰ることができるより進んたプロセスに対して投資することで、拡大の機会を狙っている。

4月には、また別の中国の有力VCであるQiming Venture Partnersが、米国の早期段階医療に焦点を当てた1億2000万ドルのファンドを設立した。Qimingは医療スペースへの参加を拡大しており、2017-18年の間には24社に投資している。

この分野に飛び込んできた新しいVCたちは、（中国からの投資と同時に、米国の医療分野への投資額を倍増させてきた）ベイエリアの有力な投資家たちを恐れさせてはいない。

米国で最も影響力のあるVCのパートナーディレクトリには、元医師や医療に通じたVCたちが徐々に増えている。そのため最高の医療ベンチャーを発見したり、米国内でのベンチャー資金の流れにより大きな影響を与えることができる。

そのリストの一番上に載るのが、GV（旧Google Ventures）のゼネラルパートナーであるKrishna Yeshwantである。彼こそが同社の医療業界への積極的な参入を率いている人物だ。

医師でもあるYeshwantの関心は、リアルタイムの患者ケアへの洞察から、がんや神経変性疾患のための抗体と治療技術などの、多くの医学領域に広がっている。

PitchbookとCrunchbaseのデータによれば、Krishnaは過去2年間における、GVの最も活発なパートナーであり、総額10億ドル以上の投資に参加している。

Yeshwantその他の努力によって、医療業界はGoogleのベンチャーキャピタル部門にとって最も重要な投資分野の1つになり、2015年には投資額の15％だったのに比べて、2017年には約30％を占めている。

医療投資に対するGVの接近は、新しい方向を切り拓いたが、ライフサイエンスもまた同社のDNAの一部なのだ。他の多くの有名なシリコンバレーValley投資家と同様に、GVの創設者であるBill Marisも、長い間医療スタートアップに情熱を傾けていた。2016年にGVを去った後、Marisはバイオテクノロジー、ヘルスケア、ライフサイエンスに特化した自身のファンドSection32を立ち上げた。

同じように、ライフサイエンスと医療投資は、Founders Fundのような大手米国ファンドの重要事項として取り上げられてきた。Founders Fundは少なくとも2015年以降、その提供資金のうちの25%以上をこの分野に一貫して割り当てて来ている。

とはいえ、この潮流は変化する可能性がある。対米外国投資委員会（CFIUS）によって最近行われた監視の強化は、米国の医療領域に対する中国の資本流入に対して、厳しい影響を及ぼす可能性があるのだ。

その拡大された権限の下でCFIUSは、バイオテックの研究開発を含む、27の重要な産業リストに分類される技術に関係し、生産、設計、テストに対して海外の事業者が関わるあらゆる投資と取引に関して、レビューを行う（そして阻止する可能性もある）。

拡張されたルールの真の意味は、CFIUSがどれほど積極的に、どのくらいの頻度で、その力を行使するかによって異なってくる。しかし、長いレビュープロセスと規制によるブロックの恐れは、中国の投資家の負担を大幅に増大させ、中国の資金流入を効果的に差し止める可能性がある。

CFIUSの動向がどうであれ、米国の医療市場における中国の積極的なプレゼンスは、シリコンバレーの主流となることを押し留めてはいない。中国の医療革新への取り組みは、中国の医療システムの厳しい崩壊と政府の後押しを受けた投資環境の改善によって、ますます強くなっている。

VCたちは悲惨な医療システムをターゲットにしている

彼らは成功したスタートアップたちが、解決を必要とする本当の問題を特定していると語る。非効率による傷害、悪い結果、そして消費者の複合した欲求不満など、中国の医療産業は問題を山積させている。

一部の富裕層以外の市民は、混雑し人手不足にあえぐ都市部の中心の病院へ、大変な思いをして長距離を通うことを強いられている。受付エリアは名ばかりで、あらゆる空き場所はあっという間に、心配し、具合が悪く、恐れでへたり込む多くの人たちで埋め尽くされる。待ち時間は長く、数日に及ぶこともある。

そして患者がやっと診察受けられる段になっても、多くの場合には、過労か経験の浅いスタッフの診察を受けることになり、後に続く果てしない患者の列を相手にするために出入りを急かされる。

かつては、患者への診断が下されても、治療の方法は限られそしてあまり効果がなかった。なぜならば輸入に関する法律と、価格の問題により、世界的に認可されている薬が手に入らなかったからだ。

想像できるように、診察と治療が不十分であると、結果的に問題が生じる。世界銀行からの最近の報告書によると、心臓病、脳卒中、糖尿病、そして慢性肺疾患は中国の死因の80%を占めている。

不正行為、誤魔化し、不誠実な問題の繰り返しが、人びとの積み重なる不満を増幅させている。

ワクチンの誤った取扱によって病気が広がった、過去の事件にも関わらず、中国のワクチン危機は今年の始めにある限界点に達した。25万人もの子供たちが、効果がない虚偽の狂犬病予防接種を行われていたことが発覚した。そして検査官がそれを何ヶ月も前に発見しながら見て見ぬふりをしていた事実も発覚したのだ。

医療に対する大衆の信用を破壊することは、深刻で、潜在的に不安定な影響を生み出す。また、中国の保健医療インフラの、ほぼすべての面に非効率性が浸透しているため、そこには大きな変化の機会がある。

これらの問題に対応して、中国政府は、医療革新の追求に重点を置いた。そのためには、医療スタートアップたちの成功のチャンスを引き上げると共に、投資家たちのコストとリスクを削減する政策を展開した。

数十億ドルの公的投資がライフサイエンス分野に流れ込み、特許、研究助成金、そしてジェネリック医薬品の承認プロセスが容易になり、中国におけるライフサイエンスやバイオテクノロジー企業の設立が、より簡単になった。

中国のベンチャーキャピタリストたちにとっては、財政的インセンティブと高い成長を遂げる地方の医療セクターに加えて、薬物輸入法の緩和が、海外のイノベーションを通じて、中国の医療システムを改善する機会を拓いた。

世界的なヘルスケアへの関心が高まることで流動性も改善した。さらに、香港証券取引所が最近、まだ収益を上げていないバイオテクノロジー企業の上場を許可する変更を発表した 。

中国の主要機関で実施された変更は、効果的に中国の健康分野投資家たちに、より幅広い機会、より速い企業成長、より速い流動性、そして確実性の向上を、より低いコストで達成させた。

しかしながら、中国の医療システムの構造的および規制上の変化は、より多くの成長を伴った、より多くの医療スタートアップにつながったが、必ずしも質を向上させたわけではなかった。

米国と西側の投資家たちは、北京の同業者たちのような国境を越えるアプローチをとってはいない。業界の人びとと話してみたところ、中国のシステムのいい加減さやその他の理由によって、多くの米国投資家たちは海外のライフサイエンス企業に投資することに、疲れてしまったという。

そしてシリコンバレーが同様に、米国の強力な大学システムから生み出されるスタートアップに焦点を当てることで、バブル的評価が懸念され始めている。

しかし、世界中で何十億ドルもの投資を行う中国は、その国内の医療システムにあいた大きな穴を塞ぎ、自身を国際医療イノベーションの次世代リーダとして確立することを決意しているのだ。

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（翻訳：sako）

これまでのナノ工場は、あまりうまく行っていなかった。全ての小さな働き手たちが、同期して素早く動くことに問題があったのだ。しかし、物事をスムーズに実行することならドイツ人にお任せだ！採用されたのは、最新式の「電気」技術の適用だ。

DNAから形成された極小のナノスケール機械が、小さなものを大量に加工するための未来を見せてくれるかもしれない。しかし半マイクロメーターほどの長さの小さな腕のような、単純で再利用可能な機械を操作することは、人間のスケールではとても困難だ。このサイズでは信号を伝えるための配線は不可能だし、もしその腕を2番めの腕で動かしたい場合には、その腕はどうやって動かせば良いのだろう？

これまでは化学的信号の利用が行われていた、特定の溶液でナノボットを洗い、その向きを変えたり、掴むための先端を閉じたり、その他の動作を行うのだ。しかし、これは遅くて不正確な動作だ。

ミュンヘン工科大学（TUM）の研究者たちは、分子スケールで機械を制御する、この状況を改善する手段を検討していた。彼らが検討しているのが「ナノクレーン」だ。これは基盤から突き出た400ナノメートル長のカスタムDNAで、柔軟な塩基から構成されている。またあらゆる方向に回転することができる。これは小さなロボットの指のようなものだが、髪の毛（または塩基ペア）を割いたものではない。

Friedrich Simmelと彼のチームが発見した、もしくはより正確に言えば、その可能性を認識したのは、DNA分子が（よってこれらのナノクレーンが）負の電荷を帯びているということだった。よって理論的には、それらは電場に反応して動く筈だ。それこそが、彼らの行ったことだ。

彼らは小さな蛍光色素分子をクレーンの先端に付けて、リアルタイムでそれが何をしているのかを見ることができるようにした。そして周りの電場を慎重に変化させ、クレーンがどのように動作するかを観察したのだ。

素晴らしいことに、クレーンは計画どおりに動き、左右に移動したり、円形に回転したりした。研究者らによれば、これらの動きは、化学物質を使用していたときの、10万倍の速度で行われているということだ。

「私たちは生化学的なナノマシンから、DNA構造と電場との相互作用によるマシンに完全に切り替えようと考えました」と、TUMのニュースリリースでSimmelは語った。「この実験で、分子機械を電気的に動かすことができることが実証されました。私たちはいまや動作をミリセカンドのスケールで行うことができますが、これはこれまでの生化学的アプローチに比べて10万倍速いことになります」。

そして電場がエネルギーを供給するので、この動作を使って他の分子を押すことができる ―― もっともこちらの方はまだ実証されていない。

しかし、これらの小さなマシンが大量に（それらにとっては）広大な場所で働いている所を想像することは難しくない。Simmelが述べるように、複雑なプロセスの中で分子同士を近付けたり遠ざけたり、あるいは「組立ラインのような」ものに沿って何かを作り上げたりことができる。

チームの研究成果は、憧れのサイエンスのカバーストーリーとして取り上げられた （多くの偉大な研究たちも、振り返ってみればそうした扱いを受けてきた）。

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（翻訳：sako）

遺伝子組み換え微生物から新種の原料を開発するベイエリア出身のZymergenが、シリーズBでソフトバンクなどから1億3000万ドルを調達した。

この会社をご存知ない方のために説明すると、Zymergenは遺伝子を組み替えた微生物を活用して新種の原料を開発する企業だ。前回のラウンドで調達した資金では、微生物の大量生産を実現するためロボットの導入を大規模に進めていた。今回調達した資金では大規模な人員増強とビッグネーム企業との提携などを進め、さらなる規模の拡大を狙うとしている。

TechCrunchとのインタビューのなかでCEOのJohn Hoffmanは、「今回のラウンドによって人材の強化が可能になるだけでなく、さらなる顧客の獲得や長期的な視点に基づいた投資もできるようになります」と語っている。

提携予定の企業名こそ明らかにしなかったものの、それらの企業はすべてFortune 500にリストアップされているとHoffmanは話している。今後Zymergenが目指すのは、より質の高い酵母株の開発だ。これによって新種の食品やフレグランスを創りだすことが可能になるだけでなく、分子特性が限定された新しい原料を顧客企業に供給することで、製品をより安価でかつ素早く製造することが可能になる。

「私たちは実績のあるプラットフォームを構築してきました。大規模で歴史のあるFortune 500のビジネスを、大いに向上させるプラットフォームです。具体的には、売り上げが6億ドルのビジネスがあった場合、その利益率を3倍から5倍にまで伸ばすことが可能なのです」とHoffmanは語る。「Fortune 500の企業はその点にとても関心があります」。

この分野は、バイオロジーの最先端に存在する奇妙で新しい世界だ。科学者たちがマシーンや微生物を活用して次に何を生み出すのか誰にも予測できない。しかし、この分野に取り組むのはZymergenだけではない。Ginkgo BioworksやNovozymesもまた、微生物を活用することで素晴らしい原料を生み出している企業だ。ボストンを拠点とするGinkgoはより小規模のスタートアップでありながら、Zymergenが調達した金額と同規模の1億5400万ドルを調達している。Novozymesは収益10億ドルの巨大企業だ。

いずれにせよ、この新しい分野に目を輝かせるベンチャー企業や通信企業、金融機関が存在するのは事実だ。

今回のラウンドでリード投資家を務めたのはSofbankで、他にもDCVC、True Ventures、AME Cloud Ventures、DFJ、Innovation Endeavors、Obvious Venutures、Two Sigmaといった既存投資家たちが出資に参加している。また、Iconiq Capital、Prelude Ventures、Tao Capital Partnersも今回から新たに出資者の一員となった。

ソフトバンクは元LinkedInのDeep Nisharをチームに加えることをすでに決定している。彼に加え、合衆国エネルギー省とNobel laureateでキャリアを積んだDr. Steven Chuもソフトバングに加わる予定だ。

[原文]

（翻訳： 木村 拓哉 /Website /Facebook /Twitter）

アトランタを拠点とするスタートアップのFlorence Healthcareは、シードラウンドで170万ドルを調達し、製薬会社や病院などの治験実施施設に務める研究者が、クラウド上で臨床試験に関する情報を共有できるような環境をつくろうとしている。

最終的には、関係者が互いに情報を交換するだけでなく、アメリカ食品医薬品局（FDA）とも情報共有を行うことで、患者が切望している治療法を市場に届けるのにかかる時間を短縮できるかもしれないと、Florence Healthcareの設立者兼CEOのRyan Jonesは語った。

これまでホワイトボードや紙の上で行われていたプロセスをデジタル化することで、製薬業界が時間とお金を節約することにも繋がる可能性がある。

「毎年、製薬業界では100億ドルもの資金が、治験実施施設の訪問や、FDAに提出するための書類をまとめたりスキャンしたりする目的で使われています」とJonesは話した。

Florence Healthcareは、紙で情報の記録や回覧を行い、患者をオフラインで処置しながらカルテや研究レポートをまとめることに慣れている研究者が、違和感なく利用できるようなソフトの開発に努めていた。

さらにJonesによれば、最近のバイオテック界でのブレイクスルーによって、新薬の効能や安全性に関する臨床試験を行う、研究機関や「治験実施施設」の業務量が大幅に増加していた。

2014年のFlorence Healthcare設立以前、JonesはPubgetと呼ばれるコンテンツ検索ベンチャーの社長を務めており、同社は2012年にCopyright Clearance Center Inc.によって買収された。Pubgetのおかげで、大手製薬企業は、数ある情報の中でも600以上の医療機関から発表された研究論文にアクセスできるようになった。

Bee PartnersがFlorence Healthcareのシードラウンドにおけるリードインベスターとなり、Bessemer Venture Partnersや、ダートマス大学の卒業生から成るGreen Dのファンドのほか、Fitbitの技術部門のヴァイスプレジデントであるWill Crawfordがラウンドに参加した。

Bee Partnersの共同設立者兼CEOのMichael Berolzheimerは、Florence Healthcareが良いタイミングで市場に参入したと語っていた。

というのも、FDAの規制により、2017年の5月までに各社は臨床試験の情報を紙ではなくデジタルで管理・申請しなければならないのだ。

Berolzheimerは、Florence Healthcareが今回の調達資金を、Florence eBinder Suiteと呼ばれる「統合垂直型ワークフローシステム」の採用数を増やし、同システムが、事務担当者から臨床試験のリーダーまで利用する人全員にとって簡単なものであり続けるような開発を行うために使うべきだと語った。

さらに彼は、「長期的に見れば、Florence Healthcareは、製薬業界のバリューチェーン上に存在する全ての人に対して、新たなデータやサービスの供給方法をみつけることができるかもしれません。彼らは、FDAや新薬開発のさらに上流工程をサポートできる可能性を備えています」と話した。

Florence Healthcareのユーザーには既に、カリフォルニア大学サンフランシスコ校Mt. SinaiやSloan KetteringのPCCTC Cancer Research Centerなど、医薬品や医療機器の開発者に人気の機関が名を連ねている。

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（翻訳：Atsushi Yukutake/ Twitter）