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【編集部注】この記事の執筆者、Daniel Myers氏はFLAIRのCEO

IoT（インターネットオブシングス、物のインターネット）とインターネットは表裏一体であるように見える。しかし、IoTデバイスはどのようにお互いに機能していて、もしインターネット接続がダウンしたら何が起こるのか、という問いが増えてきている。

ユーザーは自身のデータを企業のサーバーに蓄積していることに関連してプライバシーの問題を心配しているし、またインターネット接続が致命的な障害発生点となり得る状態を不安に感じている。こうした声は理にかなっているが、2000年頃を思い出せば、皮肉にも現在のオンラインショッピングは実際のお店での買い物よりもはるかに安全と言える。

何故デバイスメーカーがインターネット接続とクラウドサービスに依存しているのかを理解するためには、どのようにIoTデバイスが機能しているのかを見る必要がある。私たちは、データソース、データ処理、デバイス間通信、そして最終的に一つのデバイスが他のデバイスをどのように活用するのか、を理解する必要がある。

データソース

温度調節のデバイスのメーカーにとって、重要なデータソースは少ない。人、彼らの環境（屋内と屋外）、そして光熱費だ。

人は快適に過ごしたいと思っている。つまり、それは特定の温度、放射温度、湿度で過ごすということだ。人は様々な地形に住んでいて、屋外と屋内の気象状態にも大きな違いがある。その屋内外の差を埋め快適にするにはエネルギーを要する。しかし、エネルギーは供給と需要の影響を受けて変動するため、エネルギーを賢く利用するにはその価格をいつでも把握しなければならない。

このことを具体的なデータソースに落とし込んで考えてみよう。スマホは現代の究極的なウェアラブルである。これは、家か外かのマクロレベル（自宅や屋外）から、どの部屋にいるかなど（私たちの温度調節デバイスのように更に進んだシステムに対応するような）マイクロレベルに至る位置情報をデータソースになる。それだけでなく、入力した情報、加速度センサーの動き、そして時にはマイクからも情報を得ることができる。

センサーは生の物理的な状況を示す環境データ（屋内、屋外）を取得する。大抵の場合、コストと電力の制限があるため、その時点でのデータ処理は多少あるかないかだ。私たちの場合では、気温、湿度、周辺光とその他その空間がどのような環境かということをデジタルに落とし込む。また、例えば公共料金から取れる電気とガスの利用度合いや、第三者機関から出される天気予報など、外部のデータソースもある。

すでに現在、例えば食料品を買いに出かけた時の携帯の位置情報、Yahooの天気予報、ガス会社からの料金など、離れたデータソースを最も理想的に活用出来る事例が沢山ある。さて、この生のデータは次に、どこに送られるべきで、どのように使われるべきか、という問いへと繋がる。
この全てのデータには行き先が必要だ。自宅でサーバーを持つことも可能だが、それに投資したいとは思わないだろう。スケールメリットはAmazonが圧倒的に得意としているし、データ転送のために自分のルーターを設定するのはまさに悪夢だ。拡張性があり常時バックアップを取っているAmazonのクラウドサーバーの方が、実際に自宅で何かを持つよりも圧倒的によい。

データ処理

しかしデータ処理に関してはどうだろう？例えば、あなたの今いる場所をGPSで取得し、自宅までどのように行けばいいかを理解し、仮に今出発したとして自宅までどれくらい時間がかかるのかを割り出す必要があるとする。それらの情報と異なる気象状況においてアパートを快適にするまでの時間を組み合わせて、適切な設定を行わなければならない。

このロジックは複雑で、しかもセンサーや背景（時間帯や日光など）などデータソースを加えると、更に複雑にしかならない。もう一度言うが、この作業を処理するサーバーを自宅で保有することも可能だが、サーバーをIoTデバイスごとに持つか、デバイスごとに「アプリ」を持つ必要がある。中にはこれこそまさにスマートハブ（スマートスイッチ）のすること（もしくはすべきこと）だと主張する人もいるかもしれない。しかし、多くのハブが突然現れたことから見ても、外部のデータソースからデータを取得し処理するためだけに、全てのデバイスメーカーがハブ用のアプリを開発するのは現実的だろうか？

事実、無限に拡張可能なクラウドサービスのデータベースと比べるとスマートハブのストレージ容量は0であるし、データ転送の無駄を省くためにデータと近いところでデータ処理をした方が効率が良い。もちろん、毎秒気温のデータを取る必要はないが、Dropcamから来るデータの量や、自動で通知やトリガーをビデオストリーム上で出すためにどれくらいのデータ処理が必要かを考えてみるといい。

データ通信

そしてデバイス間の通信についてはどうだろうか。全てのデバイスがそれぞれ、もしくはゲートウェイがWi-Fiチップを搭載しているのは本当に意味があるのか？もしくは全てのデバイスは常時接続されたゲートウェイを通すべきなのだろうか？データのレートやレンジ、電力の強さなどの要件が「規格」として増えてきている中で、IoTデバイスにはある程度まとまった設計規格のようなものは現状存在しない。なぜなら、時によってデバイスが単純に携帯電話と接近していることをレポートする必要があったり（beaconsを考えてみてほしい）、もしくは時に、厳しい周波数環境下で動いているデバイスが、ThreadやZigbeeに使われるような技術的にも理想的でない高ラジオ周波数で正常に作動しなかったりするからだ。

多くの場合、ゲートウェイと様々なセンサーはうまく機能している。しかし、ゲートウェイが市場により浸透し幅広いプロトコルに対応しない限り、今や誰しも1ドルでWi-Fiチップを購入し5〜10ドルで自分のゲートウェイを作れてしまうので、デバイスメーカーにとって特定のゲートウェイを選んだり、1つに賭けたりすることは躊躇われる。

これが何を意味するのか？電気スイッチをタップするごとにクラウドを経由してあなたの明かりをオンする必要があるか？もちろんそんな必要はない。これが意味するのは、メーカーは「物のイントラネット」ではなく今後もHTTPへの統合を好み続けるだろうということと、インターネット接続がダウンした時に備え適切なフォールバックと対応が必要とされる、ということだ。

インターネット企業はこれまで以上にサポートレベルを完璧に近い状態にまで上げる必要がある。そして、家庭にも第二のインターネット接続がある場合が想定されるだろう（すでに多くの企業に見られるように）。つまり、インターネットオブシングス（物のインターネット）はインターネットなしでは存在しないだろう。

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（翻訳：Kana Shiina）

さくらインターネットが以前から発表していたIoT向けのプラットフォームがいよいよ本格稼働する。同社は2月8日、「さくらのIoT Platform」のアルファ版のパートナー申し込み受付を開始した。4月にもアルファ版サービスを開始する予定。また9月にベータ版としてサービスを拡大。2016年度内の正式サービス提供を予定する。

さくらのIoT Platformは、同社オリジナルのモバイル通信モジュールである「さくらのIoT通信モジュール」（設計、開発はCerevoが担当。ソフトバンクおよびソラコム（NTTドコモ）の回線の2種類を提供）を通してL2接続した閉域網を用意。閉域網内ではストレージやデータベースといったバックグラウンド環境を構築、外部のクラウドやアプリケーションなどから呼び出し可能なAPIも提供する。

プラットフォームのコンセプトは「どこでも誰でも手軽に今すぐに」。マイコンやIoT製品にモジュールを組み込むことで、通信経路やサーバとの通信プロトコル（モジュールマイコンのUART、SPI、I2Cといった通信規格に対応）などを意識せず、モノ（ハードウェア）の制御とAPIを使ったデータ処理だけに対応すればいい。

アルファ版のためプラットフォームは無償で提供。通信モジュールや通信費などをベースにした定額料金ではなく、通信モジュールと閉域網で実際にやりとりされるメッセージと、APIを利用したデータの取得に応じて料金が設定される予定だ。「メッセージに関しては2年間期限で100万件（2年間、1分単位での通信に相当）で無償」といったプランも検討されている。3G回線の通信モジュールはこれまで数万円ほどの価格帯が一般的だったが、1万円以下で提供する見込み。なおアルファ版に関しては無償で提供。現在モジュールは1000台生産しており、それ以上のニーズがあれば別途対応を検討する。

閉域網にアップされるデータは、パブリックなものとプライベートなものに分けられる。パブリックなデータに関しては、APIを利用して開発者が自由かつ無償で扱える。一方でプライベートなデータは有料で利用することになる。さくらインターネットでは、プラットフォーム上により多くのデータが集まるよう、API取得時の料金の一部を、データをアップする開発者に還元することを検討している。

開発中の通信モジュール

アルファ版の開始にあたり、Amazon Web Services（AWS）やヤフーのIoTプラットフォーム「myThings」などとも連携。さらに「Priority Partner」と呼ぶ先行パートナー企業も集まった。NECパーソナルコンピュータとはホームIoTやパブリックIoTの実現に向けた共創プロジェクトを展開。Cerevo、ソラコムはそれぞれ前述のとおり、また医療IoTスタートアップのサイマックスやM2Mのデータソリューションを提供するアプトポッドなどがすでにプラットフォームの採用を決定している。

と、ここまではすでに各メディアでも報じられている話。ざっくり言えば、IoT機器メーカーにとっては、「とにかく簡単に作れる（組み込みソフトのスキルが低くてもいける）、なのにセキュア」ということだ。会見後Cerevo代表取締役の岩佐琢磨氏にも話を聞いたのだが、閉域網にデータを預けることは、「セキュアな環境なので極論を言えば暗号化せずに通信できる。組み込みのマイコンにおいては、SSL通信などは重くて無駄な処理。そう考えるとマイコンの品質を下げて、原価低減ができるというメリットもある」といった利点もあるのだそうだ。

膨大なデータを閉域網に集めることこそが本質

さくらインターネット創業メンバーであり、現在同社のフェローとしてこの事業に携わる小笠原治氏によれば、さくらインターネットがこのプラットフォームで狙うのは、別に通信料やAPI利用料によるマネタイズではない。IoT機器から送られる膨大なデータのプールを閉域網に作ることだという。

小笠原氏は会見の中でも「（通信モジュールで）格安MVNOをやるわけではない」「デバイスメーカーになるわけでもない」「インターネットに開かれた繋がれたクラウドサービスを提供するわけでもない」と語っていた。もちろん正式サービス時には課金を行うわけだが、とにかく色んなデータを集めて、それを使った新しいビジネスのシードを見つけていくことこそが重要だという。このプラットフォームは「人々が気づけなかった世界の相関性に気づくためのプラットフォーム」を目指すとしている。

岩佐氏は、作り手の立場からこう語る。「IoT機器のメーカーが、誰かのセンサー値を使える世界というのはめちゃくちゃ面白い話になる。もちろんそんな構想があるメーカーは（現状では）ほぼいないが、スタートアップからは出てくるのではないか」

例えば世の自動車がリアルタイムに車速のデータをさくらのプラットフォームにリアルタイムでアップロードしているとしよう。そのデータがオープンなモノであれば、「ある道が混んでる」と瞬時に判断して、リアルタイムに迂回ルートを提案してくれるなんてこともできる。一部の自動車メーカー（ホンダのインターナビなど）では自社製品に閉じてこういった仕組みを提供しているが、これがパブリックなデータで実現できるようになるわけだ。もちろんこれはあくまで一例。正式サービスのローンチはまだ少し先だが、はたしてこのプラットフォームからどんなIoT機器が生まれてくるのだろうか。

さくらインターネット代表取締役社長の田中邦裕氏（一番左）、同社フェローの小笠原治氏（左から4人目）ほか、Priority Partner各社の代表ら

IoT市場がやや停滞気味に感じている人もいるのではなかろうか。トースターやロボット掃除機をスマートフォンからコントロールできるのは確かに面白いとは思った。ただ必要性という面から考えると、どうも「いらないもの」であるようにも感じられるのだ。ただしIoTに将来がないという意味ではない。省エネに寄与するIoTにはまだまだ大きな可能性があるはずだと思う。

今回紹介するRachioは、可能な限り無駄を省いて芝生に水やりを行うスプリンクラーだ。実はこのたびリリースされたのは第二世代のものとなる。クラウド情報を利用するデバイスとの連動性能を高め、天気などの情報に正しく対処して無駄を省く仕組みが実装されている。

市販価格は249ドルで、RachioのウェブサイトおよびAmazon、Home Depotなどから購入することができる。また最近の先端IoTデバイスらしく、Appleのオンラインストアでも販売されるようになるとのことだ。

Rachioによると、旧モデルにおいても散水を行う水道代を半分ほどに削減できたとのこと。節約につながったのはもちろんのこと、水利用の面で「サステナビリティー」を実現したプロダクトとなった。

その第一世代機のメリットに加え、第二世代のRachioでは他の家庭用スマートデバイスとの連携性を高めている。すなわちNest、Xfinity、Alarm.com、Control4、IFTTT、Nexia、Wink、そしてAmazon Echoなどと連携できるようになっているのだ。連携の幅を広げることで、たとえば雨が降っているのに芝生に水を撒くようなことはしないですむようになる。また散水のエリアを16のゾーンにわけて識別できるようになっており、またセンサーの種類も増えている。さらにくわえてセットアップもこれまでよりも簡単になっているのも魅力のひとつに挙げて良いだろう。

いろいろと性能の向上がある中で、値段が下がっているのもうれしいところだ。第一世代のプロダクトは299ドルだったが、新しい第二世代版は249ドルとなっている。より多くの利用者を獲得したいという狙いもあっての価格設定なのだろう。

Rachioは昨年11月に資本を増やしている。すなわちArborview Capitalが主導するシリーズAにて710万ドルを調達している。新たに得た資金は利用者の要求に沿うかたちでの成長戦略を実現するために利用する予定であるとのこと。

Rachioがもたらしてくれる利益のひとつとしては、水道代の低減という形でみえてくるものだろう。ただしこれは「節約」という効果だけでなく、資源の有効活用という面からしても人類にメリットをもたらしてくれるものだと言えるように思うのだ。

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（翻訳：Maeda, H）