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プライバシーがしっかりと守られるメッセージアプリのTelegramは、今年驚くべき利用率の急伸を見せている。TechCrunch Disrupt SFで、TelegramのファウンダーPavel Durovは、プラットフォームの毎日のメッセージ送信数が120億に上ると明かした。その数字は、今年の2月には10億で、5月には20億だった。

Telegramの毎月のアクティブユーザー数は、6000万人辺りを推移し、5月からさほど変動していない。つまり、既存のユーザー層のサービスのエンゲージメントが向上したことによるグロースであることが窺える。Durovはこれについて、Telegramをメッセージのやりとりをするためのバックアップの意味合いでインストールしたユーザーが、メインのメッセージアプリとして使用し始めていると、それを裏付けた。

「昨年、今年と多くの人がアプリをインストールしました。興味深いのは、ユーザーは始めTelegramをバックアップのアプリとしてインストールするのですが、主要なメッセージアプリとして使い始めていることです。それが、ユーザーのアクティブ率の急成長を促しています」と彼は、TechCrunchのMike Butcherに説明する。

「これはユーザーがTelegramを気に入り、アプリを利用することが多くなったことを表しています。多くの人は一日の始めにメッセージアプリを使用するでしょう。これは、Telegramにとって喜ぶべきことです。メッセージ関連はこの10年のソーシャルメディアの中で最も大きいテーマです」。

WhatsAppやWeChatといったメッセージプラットフォームに比べると6000万のMAUはまだ少ないように思うかもしれない。だが、DurovはWhatsAppなどは立ち上がってから6年経つが、Telegramはまだ2年であると指摘する。

Durovは、彼が考えるアメリカでのメッセージアプリのライバルの課題をステージ上で述べた。そして、暗号化とプライバシーは「Telegramを他と差別化する要素の一つである」と強調する。

「WhatsAppのアプリをモバイル端末で利用している場合、充電が少なくなったり、なくなったりすると、メッセージにアクセスする術を失ってしまいます。終了です。クロスデバイス対応していません。クロスデバイスの同期もありません。文書や容量の大きいメディアを送信することはできません。グループチャットにはコミュニケーションの限界があります。プライベートなものではありません。3年前の自分がWhatsAppのファンだったかは覚えていませんが、今もファンかどうかは疑わしいです」と彼は話す。

Telegramが強いプライバシー対策をすることにどのような利点があるのかとButcherは尋ねた。Durovは、ロシアにいる彼の友だちでWhatsAppのメッセージが警察に傍受され、解読されたという話をした。「友人は、彼らがメールを脅迫目的で利用しようとしたと言っていました。プライバシーの問題は法人ユーザーだけに関係する問題ではないのですが、法人の方が脅迫の影響を受けやすいでしょう」と彼は言う。「資産家も脅迫される場合があります。彼らの情報は手に入りやすく、悪用される可能性があるからです」。

プライバシーが適切に確保された（エンドツーエンドの暗号化によりプライバシー確保）にはその半面、サードパーティがそのコミュニケーション内容にアクセスできないという側面がある。介入が適切な場面でもできない状況が生じる。イギリスやアメリカの政府の諜報機関は、そこに政治的な圧力を向けている。諜報機関が「緊急時」に備え、コミュニケーション手段にアクセスできないようにすべきではないという主張だ。

Butcherは自称イスラム国の過激派がTelegramを使用していることに触れ、この点についてDurovに尋ねた。Durovは確かにISISがTelegramは使用していると認め、Butcherは更に「それについてどう思いますか？テロリストがプラットフォームを使っていることに対して不安はありませんか？」と尋ねた。

Durovは少しの沈黙の後「良い質問です。私は個人のプライバシー、そしてプライバシーの権利は、テロリズムといった悪いことが起きるのではないかという不安より重要だと考えています」と話した。

「中東で戦争が起きていることは事実です。悲劇的なことが連続で起きていますが、ISISはいずれにしろ、互いに連絡する方法を見つけ出すでしょう。彼らの秘密が守られないコミュニケーション手段と分かれば、方法を次々に変えていくのです。なので、Telegramがその活動の一部を担っているとは思いません。私たちがそれに罪悪感を感じる必要はないと思います。ユーザーのプライバシーを守るという、正しいことをしていると思います」。

話の方向性を少し変え、ButcherはDurovに対し、特定のマーケット、例えばイランでポルノボットをTelegramから排除したことについては、矛盾はないのかと尋ねた。Durovの話はリバタリアンや言論の自由を支持する視点だからだ。Durovは、政府とは裏でやりとりをしているからポルノボットを排除したのではないと明示し、その判断は特定の市場における単純なビジネス上の意思決定だとした。

「私たちはポルノを推奨していません。Telegramがポルノのソースとして捉えられることは避けたかったのです。そういう理由で、そのようなものを排除しています」と彼は話す。「これは純粋なビジネス上の判断です。特定のマーケットでは、ポルノと関連するサービスだと印象付けられるのは避けたいのです。AppleがApp Storeでポルノをブロックするのと同じです。InstagramでもFacebookでもYouTubeでも同じです。それは正しいことだと考えています」。

「ただ、プライバシーや言論の自由に関しては、確固たる理念があります。立ち上げから2年間、私たちは1バイトもサード・パーティーに情報を開示していません。もちろん政府にもです」と彼は言う。「これは、簡単なことではありませんでした」と続けた。

他にDurovは、Telegramのボットプラットフォームを活用して、決済APIをサードパーティーの開発者に提供することを考えているという。ユーザーからの支払いを受領するためのものだ。ボットプラットフォームは、メッセージアプリ用のアプリストアモデルのようなものだと言う。そして、Telegramのボットを製作する僅か3ヶ月の会社が既に1000万ドル以上の規模での会社の売却を提案してきたとも話した。

「ボットプラットフォームは、今年ローンチしたばかりです」と彼はいう。「サードパーティーの開発者は、とてもシンプルなAPIを使用してボットを製作し、Telegramでユーザーとのやりとりができます。ユーザーとのやりとりは機械が行っていて、そのコミュニケーション方法を活用したサービスが多数登場しています。デート、教育、プロダクティビティなどのアプリです」。

Butcherは、Telegramは更にサービスを多展開するかについて尋ねた。例えば、アジアのメッセージプラットフォームのLineやWeChatは、メッセージアプリを中核に、他にも豊富なサービスを提供するプラットフォームになっている。

「彼らのようなモデルを欧米で行うには、マーケットでの普及率をとても高くしなければなりません。大勢の人とソーシャルな関係を築く必要があります」とDurovは言う。「それは、TelegramやKikのモデルと合致しないかもしれません。Telegramはいくつか特定のマーケットでは一番普及していますが、中国のWeChat、日本のLine、韓国のKakaoのような独占ではありません」。

「まずはボットの決済システムやTelegramの上にサードパーティーのアプリを作ることを検証していきますが、Telegramが将来アジアのメッセージアプリと同じ方向に進むとは限りません」。

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（翻訳：Nozomi Okuma /Website/ twitter）

E本の虫は選択肢を一つ失った。2年前「本のNetflix」としてスタートしたOysterは、2016年始めにサービスを閉鎖することをブログ記事で発表した。

このスタートアップは、CruncBaseによると1700億ドルの資金を調達している。Re/codeによると、共同ファウンダーのEric Stromberg、Andrew Brown、およびWillem Van Lanckerは、Googleに人材買収された。

Oysterはこの雇用についてコメントしていない。声明によると、ユーザーには近く追加情報がメールで送られる。

Oyster読者のみなさん、ご安心を。今のアカウントは何の変更もありません。現在のOysterサービスは2016年始めに終了します。これまでに本を購入したり、Oyster Unlimitedを定期購読している人にはアカウントに関するメールが数週間以内に送られます。購入済み書籍は永久にアクセスして読むことが可能です。もし、返金を希望する場合はいつでも refunds@oysterbooks.comにメールしてください。

TechCrunchはGoogleにもコメントを求めている。

Oyster Unlimitedは月額9.95ドルで2013年9月に開業した時の主要ライバルはScribdだった。競争はAmazonが2014年7月に独自のEブック定期購読サービスを開始したことでいっそう厳しくなった。

Oysterはその後ビジネスモデルを拡張し、Unlimitedのカタログにな書籍の販売も開始した。

Oysterは、唯一無二の支配的プレーヤーのいる業界に挑戦的なビジネスモデルで参入したが、アプリはいくつかの機能でKindleと一線を画していた。私はすでに大きなKindleライブラリーを持っていたが、すぐにOysterのファンになり、それはユーザーインターフェイスがずっとよかったこと（特に、1日の時刻に合わせて画面の色を調整するLuminが導入されたから）および、同サービスの集めた作品、エッセイ、幅広い品揃えを気に入っていたからだった（Amazonの職業倫理への嫌悪感から、代替手段の存在が嬉しかったこともある）。

残念ながら、素晴らしいユーザー体験と正真正銘の本好きに違いないチームも、オンラインブック業界での成功を保証するには不足だった。Oysterのチームが今後もモバイル読書のファンを喜ばせる何か楽しいことを続けてくれることを願うばかりだ（あと、最近このアプリで整理し終わったばかりの作品リスト17本をエクスポートする方法も）。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）

将来、ドローンはピザを配達するようになるだろう。今日、サンフランシスコで開催されたTechCrunch Disruptのステージで最も旨味のある指摘だ。ステージ上では、TechCrunchライターのFrederic LardinoisがドローンメーカーであるCyPhy WorksのファウンダーHelen Greinerを迎え、インタビューを行った。

確かにドローンが将来ピザやその他ありとあらゆる物を配達するようになるというのは、目新しいコンセプトではない。Amazonを始め、無数の企業がこぞって、自動配達ドローンをテストしているところだ。GreinerはMITを卒業し、立ち上げたロボット工学のパイオニア企業のiRobotで18年を過ごした人物で、そのような未来が間近に迫っていると話す。

「技術的な面から言えば、実現できます。しかし、法規制や人々の習慣を変える必要があります」と彼女は言う。「FAA（連邦航空局）が現時点でドローンの飛行を許可しないのは正しいことです。更に実験を繰り返すことがコミュニティーのためになるでしょう。FAAは安全であると証明できるなら、ルールの変更もありうると示しています」。

Greinerはロボットによる配送の未来の形がどうなるかに関して興味深い洞察を持つ。CyPhy Worksの最新型ドローンは、市場に溢れる（ドローン市場はとても混み合っていて、競争が激しい）競合他社のドローンとは全く異なる設計だ。

CyPhy Worksは法人やビジネス向けのドローン製作に特化しているが、KickstarterでプレローンチしたLVL1はコンシューマー向けのドローンで、来年の出荷を予定している。この機体には、大抵のドローンに搭載されているジンバルがない。見た目が良いだけでなく、機体が滑らかに飛行できるようになるとGreinerは言う。そうすることで、動画や写真の撮影がスムーズで簡単になり、これまで頻繁にあった機体のダメージも防ぐことができるそうだ。

「新しいデザインで、機体が頑丈で持ち運びやすくなりました。画像の電子補正は必要ですが、撮影しやすくすることがとても重要だと考えています。基本的にドローンは、カメラを飛ばしていると言えるからです。また修理の際、いつもジンバルのシステムが悪くなります。ドローンは、時間をかけて徐々にこのようなデザインになると思います」と彼女は言う。

CyPhy Worksは最近、Draper Nexusから資金を調達した。調達資金は350万ドルで、その前のラウンドでは、750万ドルを調達している。それなのに、何故Kickstarterを利用して販売するのだろうか？

Greinerは、それは資金の理由からではなく、コミュニティーとフィードバックのためだと言う。

「Kickstarterにしたのは、アドバイスをくれる人のコミュニティーを構築し、彼らがどのようにドローンを使いたいかを知るためです。これには大変な価値があります。これまで機体を作って、特定のグループと相談して、市場に投入し、後は上手くいくことを祈ることしかできませんでした。今時の方法は、人々が興味があるかどうかを知るために出してみて、他にどのようなことに興味があるかを聞くことです」と彼女は説明する。

ピザや他の物を配達するだけでなく、CyPhy Worksはドローンを公共サービスにも広めたい考えだ。

「私たちはMotorolaの公安部門と戦略的に提携しています。彼らは、アメリカの公安設備のほとんどを提供しています。その関係を活かし、警察や消防隊にもドローンが広まるようにしたいと考えています。アメリカだけでなく世界でも広めたいと思います」とGreinerは話す。

ドローンは夕食を持ってきてくれるだけの物じゃないようだ。

機械のデザインはシンプルな方が圧倒的に良い。複雑さは敵だ。

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（翻訳：Nozomi Okuma /Website/ twitter）

ビットコインはもう終わったものなのか？デジタル通貨はここ数年で話題に上ることが多くなった。しかし、多くの人はビットコインを遠巻きに眺め、今あるビットコインがそのままの形で数年後も存在しているのだろうかと悩んでいる。XapoのWences Casares、Nathaniel Popper （Digital Goldの著者）、BTCC（旧称BTC China）のBobby Lee とTechCrunchからはJohn BiggsがDisrupt SFのステージに登壇し、私たちのお気に入りのインターネット通貨について話をした。

「今は最良の時であると同時に最悪の時期です」とBooby Leeは言う。「完全に分散した信頼の置けないデジタルなアセットクラスが実際に使えるようになりました。次の2年間の動向は注目に値します」。

他のメンバーもLeeと同じようにビットコインが停滞していると考えていた。しかし、良い兆しもいくつかあるという。投資家は賢い投資をし始め、起業家は盤石なプロダクトを構築している。

「現在、より良い投資とインフラの構築がなされています。私たちは短期間で多くの人の関心と資金を集めることができました」と Wences Casaresは言う。「ほとんどの人は変化が起きるのに6ヶ月程度しかかからないと予想していましたが、実際は長い時間がかかっています。物事が良い方向に進む前に、悪化することも考えられます」。

何故一夜にして通貨の革命が起きないのだろうか？当然のことながら、ユースケースの問題がある。「ビットコインは私たちにお金とはそもそも何かということを教えてくれます。お金とは信頼のことです。ビットコインは当初、あてにできないシステムとして売り出されました。私は、それが多くの人を引きつけたのだと考えています」とNathaniel Popperは言う。「しかし、実際に人がお金として使用するのであれば、それを信頼する必要があります。コードに問題があったり、システムを支える暗号化の工程の守りがゆるいなら、価値はなくなります。一方で、現在多くの人が資金を投入しています。問題点は修正され、まだどこかに向かうことができるでしょう」。

しかし、それはビットコインが未成熟なプロトコルであるという意味ではない。Casaresは全く逆だと考えている。「プロトコルの上にあるサービスをハックすることはできるでしょう。ただ、例えばウェブメールのプロバイダーに問題があるからといって、Eメールのプロトコルが壊れているということではないのと同じです」と話す。

Xapoの場合、ビットコインのプライベートキーをオフラインの金庫に入れることで安全を確保している。メインの金庫はスイスにあるそうだ。セキュリティーを真剣に考えるサービスプロバイダーが登場した現在、何故ビットコインとブロックチェーンが必要かを考える必要がある。

ブロックチェーンは、インターネットで認証のレイヤーを構築したい場合に最適だ。ビットコインの価値を劇的に高めることができるだろう。そしてもちろん、ビットコインはインターネット上で送金するために最適な方法だ。それは全く異なるユースケースだ。最初に何が台頭することになるかに今後注目したい。しかし、それはもう少し先の話のようだ。

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（翻訳：Nozomi Okuma /Website/ twitter）

昨日のサンフランシスコ、Pier 70の夜は長かった。昨日は夏らしく美しい一日だったが、何百人ものハッカーは、パソコンの前で一日を過ごした。それは、私の大好きなDisrupt SF ハッカソンに参加していたからだ。初めて参加する者もいたし、常連のハッカーもいた。この大会の課題は、スマートで巧妙な面白いハックを24時間で作りあげることだ。

167の参加チームはそれぞれ開発したものを他のハッカーや私たち審査員を唸らせるために、1分間のプレゼンテーションを行った。ステージに彼らが登壇している間中、会場の興奮は冷めやらなかった。しかし、優勝賞金の5000ドルを獲得できるのは1チームだけだ。御託は抜いて、早速Disrupt SF 2015 Hackathonの優勝者を紹介しよう。

優勝: QuickActions

QuickActionsは3Dタッチの代替ツールだ。画面上のボタンを操作し、リンク先のプレビューを見たり、ショートカットを使用したりできる。例えば、LinkedInのアイコンの上にボタンを持って行くと、「自分のプロフィール、更新情報、編集」のアクションが表示される。「自分のプロフィール」を選択すると、プロフィール画面が開く。通常だと3回から4回タップしないとアクセスできない画面だ。

このチームは、Android OverlaysとリバースエンジニアリングでAndroidアプリのディープリンクを発掘して開発した。とても巧妙な仕組みだ。数週間後にもPlay Storeからアプリを入手できるようになる。

次点 #1: PitchPal

PitchPalは、公の場でのスピーチを向上したい時に使えるアプリだ。録音しながら正確にスピーチを書き起こしていくことで、例えば、ハッカソンで作ったものをピッチをする時とかに役立つ。また、ピッチ、スピーチ、プレゼンテーションの最中も、便利な分析やフィードバック機能で話し方を調整することができる。PitchPalはGoogleのSpeech APIで構築している。

次点 #2: Harvest

Harvestは穀物のストレス検知を行う低価格なセンサーだ。製作に50ドルもかからない。水に関連したストレスから穀物を守ることができる。端末はオートフォーカスのカメラで、赤外線フィルターを外し、別のフィルターを入れている。ドローンや飛行機に搭載することもできるし、今回は風船に付けていた。

Harvestはさらに赤外線画像を処理するウェブアプリも提供する。ウェブアプリから元の写真と分析した写真を比較し、「危険地帯」を把握できる。時期ごとに変化を確認することも可能だ。

Harvestのソフトウェアはランドサット画像や天気の情報を取り、賢い提案をすることもできる。

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（翻訳：Nozomi Okuma /Website/ twitter）

Netflixを長時間見過ぎて、頭がぼんやりしたことはないだろうか？下らないFacebookのステータスアップデートを読んで、何かを燃やしたい衝動にかられたことはないだろうか？Pinterestでメイソンジャーのレシピを投稿したことが予想外に気分良く、「これからもやろう！」と思ったことはないだろうか？BrainPalはコンシューマー向けEEGヘッドバンドとCloudbrain APIでデータを組み合わせ、ユーザーのいつも使っているアプリが気分にどのような影響を与えているかを検出する。

BrainPalはDisrupt HackathonでWilliam Wnekowicz、Marion Le Borgne、Mel van Londenが発表したものだ。三人とも、神経科学テクノロジープロジェクトに関心がある。アプリは脳の活動を知ることができる、とても洗練された（でも購入できる価格の）EEG端末を使用している。以前は研究所でしか、このようなことを行うことはできなかった。

BrainPalは、 MuseのEEGヘッドバンドを使用し、Cloudbrain APIで構築している。Cloudbrainは、ウェアラブルデータ解析向けのオープンソースのプラットフォームだ。Cloudbrainの目標は、データをアプリから解放し、様々なウェアラブル端末から得られるデータを一つのダッシュボードに統合して参照できるようにすることで、ユーザーに自身の健康データをより良く把握するための手段を提供することだ。

私はBrainPalを気に入った。スマートフォンは情報を得たり、つながったり、楽しんだりするのに素晴らしい製品であると思う反面、見なくてもすむようにベッドの下に投げいれたい気持ちになる。それぞれのアプリが自分の気分にどのような影響があるかを知ることで、テクノロジーとの関係に深入りし過ぎたり過激になったりすることがなくなるだろう。

Van Londenは、時間管理ツールのRescue Timeのようなサービスの登場がBrainPalを作るきっかけとなったという。プロダクティビティや、リマインダーを送信するのではなく、BrainPalは特定のサイトやアプリがユーザーの気分にどう影響するかを検出する。例えば、リラックスするためにNetflixを見ているのに、しばらくするとまるでゾンビのような気分になることがあるだろう。BrainPalのデータを見て、そうなる前にどのくらいの長さ視聴しても大丈夫かが分かるようになる。BrainPalは、インターネットと適度な距離を持って接することを促す。FacebookやRedditで時間を潰そうと思っている場合も効果的だ。データと脳の活動を見ることで、どのように時間を過ごすと一番楽しめるかが分かるようになる。

BrainPalのようなプロジェクトに興味がある？この分野の世界各地にあるコミュニティーを見てみると良いかもしれない。

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（翻訳：Nozomi Okuma /Website/ twitter）