世界に250万ユーザーを有するProgate、実務に近い経験を積めるプログラミング学習「Progate Path」ベータテスター募集開始

世界に250万ユーザーを有するProgate、実務のよう経験を積めるプログラミング学習「Progate Path」ベータテスター募集開始

世界に250万人(2022年2月現在)のユーザーを有するプログラミング学習サービス「Progate」(プロゲート)を提供するProgateは3月29日、実務のような経験が積めるという新しい学習サービス「Progate Path」のクローズドベータ版テスターの募集を開始した。Progate Path正式版の公開は、2022年内を予定している。

Progateは、プログラミング学習を始めるための入口と評価され、2018年から現在までにユーザー数を4倍に伸ばしたという。しかし、Progateの次に何を学べばよいかわからない、Progateだけではエンジニアにはなれないといった意見が多く寄せられ、入口から先の学習機会の提供が課題になっていた。そこで1年以上をかけて開発したのが、この実務に近い実践的な体験が積めるプログラミング学習サービス「Progate Path(β版)」だ。

演習内容には「実務で直面するような具体的な課題を用意」し、「エンジニアになるために必要な体験」を積むことができる。ユーザーは、演習内容に沿って自分で環境構築を行い、実務と同じようにローカル環境で作業を行うようになっている。Progateの独自開発によるコマンドラインインターフェイス「Progate CLI」でコードを判定し、Progate Pathに送信するため、ローカル環境でコードを書きながら、いつでも自分自身のコードが正しいかを確認できるという。

世界に250万ユーザーを有するProgate、実務のよう経験を積めるプログラミング学習「Progate Path」ベータテスター募集開始

応募方法は、「Progate Path(β版)」のサイト(https://beta.path.progate.com/)にアクセスして、「βに登録」ボタンをクリックし、必要情報を書き込む。Progateアカウントとメールアドレスの登録が必要になるが、アカウントを持っていない場合はProgate公式サイトで無料で作ることができる。

参加が認められた人には、βテスト開始の際に知らせが届く。応募者が多数の場合は抽選となる。4月上旬から順次開始する予定とのことだが、応募状況によって時期は変動する場合がある。

モノグサの学習プラットフォームMonoxer、累計学習回数が10億回突破―先生が作成したオリジナル問題集も30万冊以上に

記憶定着のための学習プラットフォームMonoxer、累計学習回数が10億回突破―先生が作成したオリジナル問題集も30万冊以上に

モノグサは3月28日、記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer」(モノグサ。Android版iOS版)の累計学習回数が10億回を突破したと発表した。また、Monoxer上で先生が作成したオリジナルのBook(問題集)の数は30万冊以上となっており、Monoxer上の小テストも5万問以上作成されたと明らかにした。

現在Monoxerは、学校や塾といった教育機関を中心に、全国3900以上の教室で導入済み。2021年3月末時点でのMonoxerの学習回数は約3億回だったため、直近1年間で3倍以上に増加したことになる。また、Monoxer上で先生が作成したオリジナルのBook(問題集)の数は30万冊以上となっており、学習されている内容も、小学校・中学校・高校における漢字や英語学習、社会や理科の暗記事項を中心として、医療系の専門知識や社会人の語学学習、業務で使う知識事項の定着などの分野へ拡がっているという。

モノグサのMonoxerは、あらゆる知識を確実かつ最小限の負荷で身に付けられるという「記憶のプラットフォーム」。ユーザーは、英単語・漢字・歴史・数式など、記憶したい知識をインポートすると、Monoxerが記憶定着のために最適な問題を生成。また、リアルタイムで生徒個別の学習内容を解析し、知識の定着度合いを可視化するという。さらにその情報を基に、出題する問題の難易度・頻度を生徒ごとに自動で最適化を行ってくれる。

累計会員数50万人突破を記念しpaizaが実態調査結果を発表、女性の割合増加・最高スキルランクの年収は平均83万円アップ

累計会員数50万人突破を記念しpaizaが実態調査結果を発表、女性の割合増加・最高スキルランクの年収は平均83万円アップ

ITエンジニア向けの転職、就職、学習プラットフォーム「paiza」(パイザ)を運営するpaizaは3月22日、2022年3月で累計登録者数が50万人を突破したことを発表した。直近1年間の登録者増は約10万人、利用企業数は3000社を超えた。

これを記念して同社は、登録者の属性や転職の動向などの実態調査の結果をまとめた特設サイトを公開した。

利用者は20〜30代が中心、女性の割合は1割超

利用者は、20〜30代が中心で全体の8割を占めている。女性の割合も増加傾向にあり、現在は1割超えとなっている。また、ユーザーが経験しているプログラミング言語のランキングも公開。
累計会員数50万人突破を記念しpaizaが実態調査結果を発表、女性の割合増加・最高スキルランクの年収は平均83万円アップ累計会員数50万人突破を記念しpaizaが実態調査結果を発表、女性の割合増加・最高スキルランクの年収は平均83万円アップ

「paizaスキルチェック」の総受験回数は1700万回超、スキルランク最高位のSランク獲得者は全登録者の3%

paizaでは、オンラインのプログラミングテスト「paizaスキルチェック」を受験することで6段階評価のスキル証明がもらえる。こうした「スキルの可視化」が転職や就職の決め手ともなる「paizaスキルチェック」の総受験回数は1700万回を超えた。スキルランクの最高位であるSランクの獲得者は、全登録者の3%だった。
累計会員数50万人突破を記念しpaizaが実態調査結果を発表、女性の割合増加・最高スキルランクの年収は平均83万円アップ

スカウトの1人当たりの受信数はSランクが237通、応募内定率はSランクが26%

転職と応募内定率については、スキルランクが高いほど有利であることが顕著に示されている。「paiza」では、登録者のスキル証明を見た企業から登録者にスカウトのメールが来ることになっている。そのスカウトの1人当たりの受信数は、Sランクが237通ともっとも多い。また応募内定率も、Sランクが26%ともっとも高い。
累計会員数50万人突破を記念しpaizaが実態調査結果を発表、女性の割合増加・最高スキルランクの年収は平均83万円アップ

Sランクでは、1人当たりの平均アップ額が83万4000円に

転職時に提示される年収は、65%の人がアップしている。スキルが高い人ほど額が高く、Sランクでは1人当たりの平均アップ額は83万4000円に上った。

オンライン学習のCourse Heroが論文執筆のための校正・編集サービスを提供するScribbrを買収

オンライン学習プラットフォームのCourse Hero(コース・ヒーロー)が、アカデミック・ライティングの校正・編集サービスを提供するScribbr(スクリバー)を非公開の金額で買収した。

これはCourse Heroによる一連の買収で最新の案件であり、同社はこれまで、CliffsNotes(クリフスノーツ)、LitCharts(リットチャーツ)、QuillBot(クイルボット)、Symbolab(シンボラブ)などを買収してきた。そのすべては、Course Heroの評価額が11億ドル(約1300億円)となった2020年7月のシリーズB、そして36億ドル(4250億円)となった2021年12月のシリーズCという、2度の資金調達によってもたらされたものだ。

2012年に設立されたScribbrは、700人の編集者を擁する国際的なネットワークを持ち、校正から注記、明瞭度のチェックまで、さまざまなサービスを提供しているという。Scribbrはオランダを拠点とする企業であるため、今回の買収はCourse Heroが欧州における足場を拡大するためにも役立つだろう。

全般的に見て、Scribbrが専門とするのは、Course Heroが2021年に買収したQuillbotを特に補完するものだ。Quillbotは、どことなくGrammarly(グラマリー)を連想させるような、文章の明確化を支援するAIツールである。

Course HeroのAndrew Grauer(アンドリュー・グラウアー)CEOは、同社のミッションについて、学生のために極めて具体的なレベルのQ&Aプラットフォームを構築することだ説明する。同社は、教師や出版社によって作成されたコース固有の教材を含む、すべての学習・教育コンテンツへのアクセスを、サブスクリプション形式で学生に販売している。

このスタートアップは教科にとらわれず、つまり、ニッチな文法規則であろうと、単発の代数の問題であろうと、学生が助言を必要とするあらゆる専門分野に接続することができるようにしたいと考えている。ある意味、これは教育の未来と言えるかもしれない。学生たちは、各教科からアドバイスを寄せ集める必要はなく、しかもそれがオンデマンドの助言として得られるのだ。異なる科目で同じ生徒を支援するEdTec企業なら、生徒の理解における一貫したギャップを突き止めることもできる。例えば、ある中学生が、科目が違っても常に推論問題でつまずく傾向にあると判ったら、そのことを生徒に教えてあげることができるというわけだ。

しかし、その裏返しは無視できない。ある生徒がCourse Heroに数学のヘルプを求めに来るからといって、その生徒がシェイクスピア作品の要約を求めるとは限らない。このような現実は、顧客を惹き付け、顧客にとってより有用な製品を作るというCourse Heroの想定した目標から外れてしまう可能性がある。

その懸念に対するグラウアー氏の回答は、Course Hero傘下の新しい別の会社間の統合を急ぐつもりはない、というものだった。

「私たちは『分散させ、個々の企業に力を与え、起業家精神を継続的に発展させよう』というテーマで始めます」と、グラウアー氏はいう。「そして、その時々に応じて、さまざまなコンテンツやツール、サービスの統合を進めて提供するようにします」。この回答は、Course Heroが買収したこれらの企業を統合して有料化し、より多くのサブスクリプションを促すのではなく、これらの企業のライフの中で、より多くのプラットフォームが役割を果たせるように、Course Heroは後方支援したいと考えていることを示唆する。

2006年に会社を設立し、最近になってからベンチャーキャピタルを活用してコアビジネスを成長させ始めた創業者の言葉を信じると、すべての買収した企業は、それぞれの専門とする分野で独立して活動を続けていくと思われる。それ以上のことは、これからだと、グラウアー氏は筆者に語った。つまり、このEdTech企業の食欲の正体は、規模が大きくなったからわかる、ということらしい。

「私たちは、比較的独立した、自律的なブランドの集まっている会社です」と、グラウアー氏はいう。「お互いの技術やサービスを融合させるすばらしい機会がたくさんあります。問題は、それらをどのようにスタック順位付けし、優先順位を決めるかということです」。

画像クレジット:ivanastar / Getty Images

原文へ

(文:Natasha Mascarenhas、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

障がい者支援に向けたeラーニングサービスを提供するLean on MeがシリーズAエクステンションとして8050万円を調達

障がい者支援のeラーニングサービスを提供するLean on MeがシリーズAエクステンションとして8050万円を調達

障がい者支援者向けeラーニングサービスを提供するLean on Me(リーオンミー)は3月2日、シリーズAエクステンションラウンドとして第三者割当増資による8050万円の資金調達を実施したと発表した。これにより、シリーズAラウンド累計調達額は約3億円となった。調達した資金は、障がい者支援のためのeラーニング「Special Learning」のコンテンツ充実、サポート体制の強化、システム改良によるサービス強化にあてる。

引受先は、以下の通り。

・おおさか社会課題解決2号投資事業有限責任組合(大阪信用金庫およびフューチャーベンチャーキャピタル)
・京信イノベーションC2号投資事業有限責任組合(京都信用金庫CVC「京信ソーシャルキャピタル」およびフューチャーベンチャーキャピタル)
・京銀輝く未来応援ファンド2号投資事業有限責任組合(京銀リース・キャピタル)
・三菱UFJキャピタル8号投資事業有限責任組合(三菱UFJキャピタル)
・松尾義清氏(農業総合研究所取締役)

2014年4月設立のLean on Meは、「障がい者にやさしい街づくり」をビジョンに掲げ、障害のある方の生きづらさを解消し共生社会の社会基盤となることを目指すスタートアップ。

Special Learningは、社会福祉法人の職員や障がい者を雇用する一般企業の社員に向けたサービス。障がい者を支援するうえで必要となる知識を、動画を用いて学べるオンライン研修を提供している。日常の支援でつまずいた際に、必要とする知識・コンテンツを自ら選択し学ぶことで、実際に適切な支援が行えるようサポートするという。具体的な内容の例としては、「AEDの使い方・応急手当・防災マニュアル・移乗介助の仕方」といった安全面、「基本的人権・障害者差別解消法・虐待の5類型・運営適性委員会など」の権利面などがある。障がい者支援のeラーニングサービスを提供するLean on MeがシリーズAエクステンションとして8050万円を調達

「デスクレス」ワーカーを対象とした企業向け学習プラットフォームの拡大に向けて英EduMeが約23億円調達

B2B市場で新たなチャンスを狙うテック企業が注目を寄せる「デスクレス」ワーカー。2022年1月、この分野を対象としたeラーニングツールのスタートアップが成長を促進するための資金調達ラウンドを発表した。

ロンドン発のEduMe(エジュミー)は、急成長中のテック企業やさまざまな場所から働く従業員やパートナーを抱える企業を対象に、企業が自由に構築できるオンライントレーニングや教育を「マイクロラーニング」モジュール形式で提供するスタートアップだ。今回のシリーズBラウンドで2000万ドル(約22億9000万円)を調達した同社は、これまで一定の成長を遂げてきた米国でのさらなる事業拡大を図るためにこの資金を活用する予定だという。

今回のラウンドはWorkday(ワークデイ)の戦略的投資部門であるWorkday Ventures(ワークデイ・ベンチャーズ)とProsus(プロサス)が共同でリードしており、EduMeのシリーズAをリードしたValo Ventures(ヴァロ・ベンチャーズ)も参加している。HRプラットフォームであるWorkdayによる投資は、企業内学習やデスクレスワーカーをターゲットにした取り組みを同社が検討しているということの表れでもあるため(どちらも同社の現在のプラットフォームにとって最適な補足要素である)非常に興味深く、また将来M&Aにつながる可能性もなきにしもあらずである。一方EduMeは、IT分野でeラーニングをより使いやすくすることができれば、そこに成長のチャンスがあると踏んでいる。

EduMeのCEO兼創設者であるJacob Waern(ジェイコブ・ワーン)氏はインタビュー中で次のように話している。「デスクレスワーカーへのサービス提供方法のエコシステムが変化しています。アプリを10個持つのは邪魔なので、CRMプラットフォームなどと統合し、従業員が簡単に繋がれるコンテンツを提供したいと考えています」。

EduMeへの投資の他にもProsusは複数のEdTech企業に注力しており、同じく1月に同社は若い消費者ユーザーをターゲットとするオンライン家庭教師プラットフォーム、GoStudent(ゴースチューデント)の大規模ラウンドを主導すると発表した。

かつては敬遠されていたものの、今や主流となったデスクレスワーカー市場への着目は、EduMe自身のDNAを反映している。

もともとは新興国(現在はラテンアメリカ、当時はラテンアメリカとアフリカ)を中心に事業を展開する通信事業者、Millicom(ミリコム)により、通信事業者の顧客層にeラーニングを提供する目的で始まったのが同サービスだ。当時Millicomに在籍し、同サービスを構築したワーン氏は、同サービスが消費者や個人事業主ではなく企業に最も支持されていることを知り、先進国も含めたより広い市場でこの機会を倍増させるために事業のスピンアウトを決行した(EduMeはMillicomからの出資を受けていないとワーン氏は話している)。

急速に規模を拡大し、多様なチームとのコミュニケーション方法を必要としていたライドシェアリングや宅配業者などの業種を初期ユーザーとして見いだした同社。その後、物流、モバイルネットワーク事業者、小売、接客業、ヘルスケアなどの企業にも導入が進められ、現在では、Gopuff(ゴーパフ)、Deliveroo(デリバルー)、Deloitte(デロイト)、Uber(ウーバー)、Vodafone(ボーダフォン)など、約60社のグローバルな顧客を有している。EduMeは、総ユーザー数、使用されている学習モジュール、その他の指標を公開しておらず、評価額についても触れていない。

同社の成長の影には、B2Bのテクノロジー市場における一大トレンドが存在する。デスクレスワーカーは従来、いわゆるナレッジワーカー層に隠れ無視されてきた。1日中パソコンに向かっているナレッジワーカーは、オンライン学習ツールを購入して使用するターゲットとしてあまりにも明白だったからだ。簡単に言えば、こういったユーザーを対象に製品を開発し、販売する方がはるかに簡単だったのだ。

それがここ数年で大きく変わることになる。最も重要なのは、モバイルテクノロジーとクラウドコンピューティングの進歩によってこの進化が促進されたという事実だ。ナレッジワーカーもそうでない人も、今では誰もがスマートフォンを使って仕事をし、より高速な無線ネットワークを利用して小さな画面での利用を想定したアプリケーションを外出先で利用している。

そして最近、その変化を加速させたのが新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックだ。リモートワークが当たり前になったことで、より多くの人に向けたソリューションが民主化されるようになった。ワーン氏によると、現在世界の労働人口の約80%がデスクレスと推定されているという。

リモートワークの台頭が拍車をかけたのはそれだけでない。物理的な共通スペースでともに仕事をすることができなくなったため、オンライン学習ツールは、企業がチームとコミュニケーションをとったり、トレーニング、オンボーディングや専門的能力の開発に利用したりするための、最も重要かつ中心的な存在となった。

このトレンドの成長は非常に大きなビジネスへと変革しており、2020年の企業内学習関連の市場は、2500億ドル(約28兆6211億円)と推定されている。パンデミックの他、ビジネスや消費者の長期的な習慣の変化がもたらす成長の加速により、2026年には4580億ドル(約52兆4247億円)近くにまで膨れ上がる見込みだという。

リモートワーカーおよびデスクレスワーカーに焦点を当てているという点が、現在の市場におけるEduMe独自のセールスポイントだと同社は考えているようだが、実際はこの分野唯一のプレイヤーと呼ぶには程遠く、激しい競争に直面することになるだろう。企業内学習を促進するために多額の資金を調達したスタートアップには、360Learning(360ラーニング)LearnUpon(ラーンアポン)Go1(ゴーワン)Attensi(アテンシ)などがあり、さらにLinkedIn(リンクトイン)もこの分野に大きな関心を持っている。

「パンデミックによって私たちの働き方は、想像もつかないほどの変化を遂げました。それにともない、従来のようなデスクを持たない従業員を多く持つ急成長中の業界をサポートする必要性は高まる一方です」。Workday Ventures のマネージングディレクター兼代表の Mark Peek (マーク・ピーク)氏は声明中でこう伝えている。「EduMeの革新的なトレーニング・学習プラットフォームは、拡大し続けるデスクレスワーカーに対応しながら、組織が変化を乗り越えて成長するのを支援しており、弊社が EduMe をサポートする理由はそこにあるのです」。

画像クレジット:Smith Collection/Gado/Getty Images / Getty Images

原文へ

(文:Ingrid Lunden、翻訳:Dragonfly)

人気映画やテレビ番組を活用して語学教育を行うEWAが5100万ダウンロードを達成、初の外部資金を調達

オンラインの外国語学習は、スタートアップにとって良い商機であり続けている。そのユーザーにとって魅力的な体験は、スマートフォンに費やす時間をもっと生産的なことに使いたいと思う一般消費者の関心にもマッチしている。この分野の最新の展開の1つとして、EWAという言語学習アプリがある。それは、言語の取得にメディアを利用し、映画やテレビや本などからの引用を利用して学習者を新しいボキャブラリーと発音に親しませる。このアプリはこれまでに5100万回ダウンロードされており、月間アクティブユーザーは3500万に達する。そしてこのほど、初めての外部資金として270万ドル(約3億1000万円)を調達した。

EWAは「E-vah(エヴァ)」と発音し、共同創業者でCEOのMax Korneev(マックス・コルニーフ)氏によると、2018年の創業以来ずっと自己資金だけでやってきたという。それでも現在の年商は3240万ドル(約37億4000万円)に達している。フリーミアムの部分は3日間のトライアルだが、TikTokやInstagramなどのソーシャルメディア上にそのコンテンツクリエイターとして広く展開しており、同社のポストで数百万のユーザーが非公式に言葉の勉強をしていることになる。英語学習用のEWA Englishだけでも、500万以上のフォロワーがいる。

コルニーフ氏によると、外部資金を導入する目的は、現在、同社が直面している成長の需要に応えて拡大していくこと、またエンジニアを増員して、以前より待望していたソーシャルな要素を増やすゲーム化の仕掛けと対象言語の多様化機能を開発することだ。現在、アプリは英語とスペイン語、フランス語、ドイツ語、イタリア語のみ対応している。

シードラウンドにはDay One VenturesとElysium、それにSemrushやZynga、Nianticなどからのエンジェルや創業者、役員たちが参加した。EWAはすでにシリーズAの準備を始めており、評価額1億5000万ドル(約173億3000万円)で3000万ドル(約34億7000万円)となり、SoftBankらのVCが同社に接触している。TechCrunchは現在、SoftBankにコメントを求めている。コルニーフ氏はコメントを断った。

すでに上場しているDuolingoの本日の時価総額はおよそ34億ドル(約3928億9000万円)だったが、アプリを粘着性の高いもの、ユーザーは学習の流れを維持するために毎日ログインし、トップの位置を守ろうとするものにしてオンライン言語学習市場を席巻した。またリアルの世界で知ってるかもしれない人とアプリ上でリンクさせることで、自然な競争意識が芽生えて、このアプリでの勉強が習慣になる。

これまでのEWAのユニークなセールスポイントは、オンラインメディアの広大な世界をその目的(言葉の学習)のために利用する、その方法だ。アプリユーザーには、有名な本を読む、人気の高い映画やテレビの抜粋を見るなどの選択肢がある。有名な台詞などは、言葉の学習の良いきっかけになり、その知識をワードゲームで強化していく。

その方法は私個人的にも、おもしろいもので、私と家族がロシアから初めて米国に来たときのことを思い出させる。しかもEWAのCEOコルニーフ氏もロシア人だ。同氏によると、教材としてメディアの利用という変わった方法を選んだのは意図的だという。その方が、現代に合っているし、非常に多様な言語学習者にも伝わりやすい。

「現在の独習アプリを見てみると、リアルな教室での学習の進行をコピーしたものがとても多い。はっきりいうと、それは古いやり方だし、今ではあまり効果がありません」とコルニーフ氏は語る。彼はDuolingoが行った調査を引用して、オンラインの言語コースを終了した人は全受講者の1%未満しかいないという。「人間は、楽しいこと、おもしろいことを好みます。ユーザーに、なぜEWAを利用するのか尋ねたら、楽しいからという答えが返ってきます。私たちは、エンターテインメントと教育を結びつけているのです」。

言葉を学ぶために「地元のメディア」を利用したのは、私の家族だけではなかったようだ。コルニーフ氏がITの仕事をしながら別の言語(彼の場合は米国における英語)を学んだのも、その方法だった。

「多くのスタートアップが、痛みを解決しようとして生まれてきます。EWAの始まりもそうでした。私の場合は字幕付きの映画を見たり、言葉に関する傍注のある本を読んだりしました。他の人たちも、そうやって言葉を身につけてきました。言葉に対す自身の方法をビジネスにできないかと考えた彼はITの仕事を辞めて、共同創業者のStepan Nikitin(ステパン・ニキーチン)氏やAnton Aleshkevich(アントン・アレシュケビッチ)氏、Stas Morozov(スタス・モロゾフ)氏らとともにEWAを創業した。

EWAの社籍はシンガポールとなるが、大量のデベロッパーがロシアにいる。ロシアのスタートアップが西側の投資家から資金を調達するのは難しいため、意図的にこの形にしている。コルニーフ氏にとっては、パンデミックが幸いし、チームはリモートのワークフォースだという。同氏自身は、シンガポールとブダペストとバルセロナの3カ所を拠点としている。

画像クレジット:EWA

原文へ

(文:Ingrid Lunden、翻訳:Hiroshi Iwatani)

記憶定着のための学習プラットフォームMonoxerが数式回答形式を強化、複雑な計算の学習時などに手書きメモを残せるように

記憶定着のための学習プラットフォームMonoxerが数式回答形式を強化、複雑な計算の学習時などに手書きメモを残せるように

モノグサは2月10日、記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer」(モノグサ。Android版iOS版)において、数式回答形式をアップデートしたと発表した。複雑な計算の学習時などに途中計算の手書きのメモが残せる。

また、Monoxer上でテストが実施できる「小テスト機能」において、別解の登録と選択問題形式の対応が可能になった。これまでの小テスト機能における数式の回答形式では、単一回答の登録となっていたという。今回のアップデートによって別解登録が可能となり、0.5と1/2など複数の正解が存在するケースにも対応できるようにした。数学や物理の複雑な計算問題の学習でもMonoxerを活用可能となった。また、センター試験のような選択問題形式のテスト対策にも活用できるとしている。

記憶定着のための学習プラットフォームMonoxerが数式回答形式を強化、複雑な計算の学習時などに手書きメモを残せるように

 

Udemyの幹部たちが、より良いUdemyを作るために退社した理由

Darren Shimkus(ダレン・シムカス)氏は、企業向けの学習ビジネスであるUdemy(ユーデミー)を、5年かけて年間経常収益100万ドル(約1億1500万円)から1億ドル(約115億4000万円)にまで成長させた。だがUdemyが上場する8カ月前、シムカス氏は自分の直感を確かめるためにUdemy Business(ユーデミービジネス)の社長を辞任した。

「教育業界にもたらすことができるイノベーションがあると思ったからです」と彼はいう。「しかし何を考えても、何を見てもそこにはまず自分が出てきてしまって、世界の見方も偏っていました」そこでシムカス氏は、6カ月の間、データ、人材開発、エンジニアリングの責任者たちにインタビューを行い、教育の世界で共有されている重要課題の把握につとめた。「私が気づいたのは、学習プロセスに人間的なつながりを取り戻すことがいかに重要かということでした」と彼はいう。

この結果、皮肉な話だが、シムカス氏はUdemyの元CEOであるDennis Yang(デニス・ヤン)氏とチームを組み、出身母体とはまったく異なるアプローチで、世界最大の企業向け教育会社の設立に再挑戦することになった。

米国時間2月9日、初めて公表されたModal(モーダル)は、企業が既存の従業員に新しいスキルを習得させたり、専門分野を変えたりするために利用できる、グループ型の学習プラットフォームだ。シムカス氏によれば、彼とヤン氏は、Signalfire、Norwest Venture Partners、Learn Capital、Bling Capitalなどから680万ドル(約7億8000万円)の資金を調達することに成功した。

この同社の最初の製品は、スタートアップ企業におけるデータリテラシーの向上に焦点を当てている。そこでは、教育対象の従業員を30人から40人のグループに分けて、非同期のプロジェクトやライブイベントを含む8週間の学習体験をさせる。

カリキュラムについては、Modalは大規模に公開オンライン講座を提供するやりかたではなく、専門家とともにすべての教材を社内で開発している。

「私たちは、外部講師がやってきてプラットフォーム上で何かを提供するようなモデルを採用するつもりはありません」と彼はいう。「私たちが作っているコンテンツはすべて私たちのものです」。最終的には、自然言語処理、Python、データストーリーテリングなどのスキルを教えるプラットフォームになる。

同社は、売上目標、顧客数、顧客名などの情報を開示していない。古典的な企業向けB2B販売モデルで収益を上げる。

ModalのビジョンとUdemyのミッションの重なりは、無視できない。両社とも、人材の流出や教育の遅れを危惧する企業に対し、スキルアップサービスを販売している。シムカス氏は「私たちはUdemyのような巨人の肩の上に立っているのです」と直接的な競争を否定する一方で、彼の認識している同社の人材システムがModalを「かなり有利にしている」とも認めている。

高いレベルで見れば、Modalの製品はシンプルである。スキルアップやスキル再構築をする企業向けの資金調達ラウンドが活発に行われていることを考えると、明らかに世の中では従業員に対するリフレッシュが求められている。ここではEdTechのベテランたちは、人々が情報を理解する方法の未来に向けて、非同期学習ではなく、キュレーションされたグループベース学習というコンセプトに賭けている。

Udemy出身者が、Udemyのプラットフォームからスピンアウトして、グループ型クラスのプラットフォームを構築したのは今回が初めてではない。Udemyの共同創業者であるGagan Biyani(ガガン・ビヤニ)氏は、AltMBA(アルトMBA)の共同創業者であるWes Kao(ウェス・カオ)氏と共同で開発している最新製品Maven(メイブン)のために、3000万ドル(約34億6000万円)以上の資金を調達した。シムカス氏は、Mavenはユーザー生成コンテンツに重点を置いているが、Modalは従業員やHRリーダーのために作りたいと考えているという。

また、シムカス氏とヤン氏がModalを設立した数カ月後に、Udemyは「グループベースの没入型学習体験を提供するオンラインリーダーシップ開発プラットフォーム」であるCorpU(コープ)を買収した。これまでUdemyは、グループ型クラスのプラットフォーム戦略について、詳細を明らかにしていなかった。

一方、シムカス氏は、パンデミック、分散型勤務、リモート・ラーニング、大規模辞職などの現在の状況が、自分のビジョンの進路にどのような影響を与えるかを考えている。

彼は「2年前にはこの会社を作ることはできなかったでしょう」と語る。「人生に求めていること、そして会社に期待していることに対して、人びとが新しい価値を見出したからこそ、今この会社を立ち上げることができたのです」。

画像クレジット:Utamaru Kido / Getty Images

原文へ

(文:Natasha Mascarenhas、翻訳:sako)

モノグサの学習プラットフォーム「Monoxer」が小テスト比較分析機能公開、一夜漬けか日々の学習の成果かを判断可能に

モノグサは2月4日、記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer」(モノグサ。Android版iOS版)において、「小テスト比較分析」機能をリリースしたと発表した。小テスト機能で実施したテストの結果と学習履歴・記憶度を比較分析し、データに基づいた学習プロセスの評価を可能にするもの。

Monoxerの小テスト機能は、児童生徒が学んだ内容をMonoxer上で小テストにし、AIが自動採点する機能。配点や制限時間、難易度まで設定が可能なうえすべてデジタル上で行えるため、教員・指導者による紙のテストの配布・回収・集計といった手間を削減できる。また手書き入力機能から音声認識機能まで備えていることから、教員は様々な形式のテストを作成可能だ。

新たに搭載した小テスト比較分析は、この小テスト機能の結果とMonoxer上での学習において蓄積された学習履歴・記憶度を比較する機能。記憶度、学習計画の達成率、学習計画の合計日数といった様々な学習データと小テストの結果を比較し、テスト結果と学習プロセスの相関を可視化できるという。これにより教員は、児童生徒の傾向や学習した問題の妥当性を定量的に評価できるようになる。

モノグサによると、この学習履歴や記憶度と小テストの結果を比較することで、一夜漬けなのか日々の学習の成果なのかを判断でき、長期目標に対しての正しい進捗を把握できるという。さらに、学習履歴とテスト結果を紐付けると、児童生徒や保護者と結果だけでなくプロセスの共有も行えるそうだ。これにより、先生、保護者、児童生徒の三者間でより強固な関係性を築けると考えているとのこと。

2016年8月設立のモノグサは「記憶を日常に。」をミッションとして掲げ、人々の知的活動の根幹を担う記憶領域でイノベーションを起こすべく、事業を推進。

Monoxerでは、先生が生徒に覚えてほしい内容を登録するだけで、その内容を定着するために必要な問題が自動で作成される。児童生徒は、作成された問題をスマホやタブレットのアプリで学習し、その中で個別の習熟度・忘却度に応じリアルタイムで問題の出題頻度や難易度の調整を行うため、それぞれのレベルにあった学習を実現できるという。

また、遠隔でも児童生徒の学習状況・定着度がわかるため、通学・通塾が困難な状況でも、きめ細やかな指導を行える。

 

eラーニングシステム「learningBOX」を提供する龍野情報システムが総額8800万円調達

使いやすさと低価格にこだわったというeラーニングシステム「learningBOX」を提供する龍野情報システムは1月26日、5000万円の第三者割当増資と3800万円の融資により総額8800万円の資金調達を行ったと発表した。引受先は、みなと成長企業みらいファンド2号投資事業有限責任組合。借入先はみなと銀行。調達した資金は、新規採用を通じた人材確保、learningBOX開発領域の拡充およびユーザーサポート体制の強化などにあてる。

同社は、2016年にlearningBOXの提供を開始。登録者数は1万3000人を突破しているという。
従来のeラーニングシステムは、高い専門性が必要で高コストであったが、learningBOXではこれまでeラーニングに手が届かなかった層にも広く利用してもらえるよう、可能な限りそうしたハードルを取り払ったとしている。

2012年7月設立の龍野情報システムは、「IT教育のチカラで世界を変える」を経営理念に掲げ、learningBOXを提供。同サービスを世界にも広げることまで見据えており、さらに多くの教育機会の創出の一端を担うことを目指している。

子どもにデジタルスキルを教えるKodlandが約10.4億円調達、オンラインのコーディングスクールを拡張

ロンドンに拠点を置くKodlandは、2018年に起業して子どもにコンピュータプログラミングなどのデジタルスキルを対面で教えるコースを提供し、2020年前半からはオンライン教育にシフトした。同社はシリーズAラウンドで900万ドル(約10億4000万円)を調達し、これから市場を拡大していく。

このラウンドはRedseed Venturesが主導し、他にBaring Vostok、Kismet、Flyer One Ventures、ニューヨークに拠点を置くI2BFのパートナーであるAlexander Nevinsky(アレクサンダー・ネビンスキー)氏が参加した。

Kodlandが提供する6〜17歳向けのリモートコースは現在、英国、アイルランド、米国、カナダ、独立国家共同体地域、マレーシア、インドネシア、アルゼンチンで利用できる。同社はそれぞれの地域に応じてローカライズしたコンテンツを提供している(同社のユーザーはおよそ40カ国に広がっている)。同社によれば、これまでにおよそ1万6000人が有料コースに申し込んだ。

Kodlandは新たに調達した資金でオンラインコースの対象地域をさらに広げていく。

同社のコースはグループ学習またはプロジェクト学習で、コーディングやウェブサイト構築、ゲーム制作、アニメーション、ビデオ編集といったデジタルスキルを、従来のクラスルーム形式のレッスンよりも楽しくインタラクティブに教える。同社プラットフォームが提供するオンライン教育は、自己学習ではなく講師が指導する。

Kodlandによれば、同社プラットフォームには約1000人の講師がいて、市場によって雇用している場合もあればギグワーカーの場合もある。通常は、生徒15人に対して講師が1人つく。ただし個人指導も提供している。

同社は、学校に対してツールやリソースを販売するのではなく、デジタルスキルの課外学習に集中しているという。その方が学校教育の複雑な導入要件に対応する必要がなく、グローバルに拡大しやすいからだ。

また、クリエイターエコノミーに関して「Out of the Box」という独自のアクセラレータを設けている。これは優秀な生徒の目を「現実の」プロダクトに向けさせ、デジタルの成果物を収益化できるように特別に支援するものだ。

今回のラウンドで、Kodlandのこれまでの調達金額合計は1100万ドル(約12億7000万円)となった。同社は今回調達した資金を使い、今後2年間でコースの対応言語をさらに8言語増やして市場を拡大する計画だ。プロダクト開発にも資金を投入するという。

同社はTechCrunchに対し「2022年中に現在の英国やアイルランド以外にも英語圏の国に拡大し、スペイン語圏や東南アジアの国々にも拡大します」と説明した。

資金の一部はアクセラレータプログラムに使われる。

Kodlandは生徒たちから「大きなトラクション」を得て「最大級の成長を確実に遂げている」ことを背景に、今回のシリーズAを実施した。同社は2021年第3四半期に前年同期比6.5倍の売上を達成した。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の感染拡大で、EdTechは全般に急成長した。外出や人に会うことが制限されたため、画面を見る時間が増えたからだ。保護者が在宅で仕事をしている間に手頃な価格で子どもに使わせることのできるツールを求める需要があることはいうまでもない。

しかしそれは、競争が激化しているということでもある。

ソフトバンクのような大手投資家が教育分野に多額の資金を投じEdTechのユニコーン各社も活発M&Aをしている。コホート方式の学習プラットフォームも同様にEdTechとクリエイターエコノミーをつなごうとすることで投資を集めてきた。

子どもに関連するところでは、この分野の大手には以前からRobloxがある。Robloxはソーシャルゲームを活用して、プログラミング学習と収益化の可能性に対して子どもたちに興味を持たせようとしている。

しかし、講師が指導するクラスで子どもたちにSTEMのスキルを教えるというKodlandの構造とやり方は、拡大を続けるEdTechの世界で認められるようになるかもしれない。

同社は「国際的な子ども向けオンラインデジタルスキルスクール」として質の高い教育コンテンツという概念を保護者に売り込んでいる。4つのクラス(「モジュール」と呼ばれる)のセットは110ユーロ(約1万4000円)、全32クラスのコースは660ユーロ(約8万6000円)だ。

シリーズAに関する発表の中でRedseedマネージングパートナーのEugene Belov(ユージン・ベロフ)氏は次のようにコメントした。「従来の教育機関にとって現在の急激なテクノロジーの進歩についていくのは難しいことです。そのため供給(若年層のスキルや能力)と人材に対する需要(現代の職場で求められる要件)とのギャップがしばしば発生しています。(共同創業者の)Alexander Nosulich(アレクサンダー・ノスリッチ)氏とOleg Kheyfets(オレグ・カイフェッツ)氏は、これまでの学校教育では手付かずになることが多いにもかかわらず現在のデジタルの世界では不可欠になりつつあるスキルを生徒たちに教えることで、このギャップを埋めようと熱心に取り組んでいます。成果重視のユニークなプログラムは現代の子どもたちに強くアピールしています。我々はKodlandのジャーニーを支援できることをたいへん喜んでいます」。

補足資料の中でFlyer One VenturesゼネラルパートナーのVital Laptenok(バイタル・ラプテノク)氏は次のように述べた。「教育分野には現在、独占的な存在がありません。そのため多くのプレイヤーが市場に参入し、増加する教育サービスの需要に応えようとしています。顧客のリアルなニーズを理解しているプレイヤーが成長し、市場の流れを決めるでしょう。Kodlandのチームは子どもたちにとって実用的な知識と機会にしっかりと的を絞り、インタラクティブな職業教育をしています」。

画像クレジット:Kodland

原文へ

(文:Natasha Lomas、翻訳:Kaori Koyama)

「オルタナティブMBA」というビジョンの実現をインドで目指すStoa School

伝統的なMBAのディスラプション(創造的破壊)は、EdTechスタートアップのピッチとして最も多く試みられ、テストされ、微調整されているかもしれない。それもうなずける。ビジネススクールは非常に高価であり、概して、エリート教育に投資するための時間と資金のある選ばれた人々のために用意されている。

そのコードを完璧に解読した企業はまだ存在しないが、Stoa School(ストア・スクール)は臆していない。ゴアに拠点を置くこのスタートアップは、インドの成長するスタートアップシーンが広く注目される中、同国の高等ビジネス教育に代わる高品質な非認定教育機関を設立するために数百万ドル(数億円)を調達した。同スタートアップの最初の資金調達は150万ドル(約1億7000万円)のプレシードのパーティーラウンドで、Udemy(ユーデミー)とMaven(メイブン)の共同創業者Gagan Biyani(ゲイガン・ビヤニ)氏、Better Capital(ベター・キャピタル)の創業者Vaibhav Domkundwar(ヴァイバヴ・ドムクンドワール)氏、Teachable(ティーチャブル)の共同創業者Ankur Nagpal(アンカー・ナグパル)氏、NotBoring Media(ノットボーリング・メディア)の創業者Packy McCormick(パッキー・マコーミック)氏、Dunce Capital(ダンス・キャピタル)の投資家John Danner(ジョン・ダナー)氏、Zivame(ジヴァーム)の共同創業者Richa Kar(リチャ・カー)氏らが参加した。

「人々はスタートアップについてもっと知りたいと思っています。そしておそらく、企業での仕事からの移行を望んでいるのでしょう」と共同創業者のRaj Kunkolienkar(ラジ・クンコリエンカー)氏は語り、インドのスタートアップに対する人員需要はこの1年間で40%増加していると推定する。同氏の共同創業者Aditya Kulkarni(アディティア・クルカーニ)氏は、このスタートアップは自らを「スタートアップの仕事への(に就く)手段」と位置づけており、誰もが「CACとは何か、GTMとは何か、LTVとは何か」ということに精通しているわけではないと付け加えた。

クルカーニ氏によると、Stoaの設立につながった最初の洞察は、インドの学生にはビジネス教育を追求する選択肢が多くないという事実にあった。Indian School of Business(ISB、インド商科大学院)に入学するか、米国に引っ越すしかないのが実情だ。同時に、クンコリエンカー氏はインドのLambda School(ラムダ・スクール)を運営していたが「インドの資金調達と資金回収のインフラは、ISA(Income Share Agreement、所得分配契約)を大規模に運用できるほど発展していない」ことに気づいた。

現在、Stoaは6カ月間のパートタイムプログラムであるStoaMBAを設けており、テクノロジー関連のスキルとビジネスの基本をすべての参加者向けに組み合わせて提供している。ライブプログラミングの大部分は週末に実施され、コホート学習、ビジネスケースのハッカソン、基本的な講義と非同期学習が週を通して行われる。学生は平均して週に12時間、月に3週間をこのプログラムに費やしている。

「私たちのアイデアは、さまざまなビジネス領域の完全な360度の概観を提供することです」とクンコリエンカー氏は語る。同氏の推計では、この24週間におけるプログラムの約30%が、データの扱い方や調査をより適切に行う方法など、基礎的なスキルに重点を置いているという。残りの時間は、デジタルマーケティングの役割やプロダクト戦略のヒントなど、需要のある特定の役割について深く掘り下げるために確保されている。

インドのスタートアップのすべてに向けて空白のセールス職の充足を支援するほどの規模には至っていないことを同社は認識しており、現在はオペレーションとセールスの世界におけるジェネラリストを育成することに注力している。StoaMBAの現在の価格は3400ドル(約38万円)で、ほとんどの学生は前払いである。EMIベースの融資オプションを提供するためのパートナーシップをStoaは有しており、それを利用すると学生は月単位で支払うことができる。

伝統的なMBAに真に代わるものとなるために、Stoaは、カリキュラムの品質保証、測定可能な成果、そして非認定のカリキュラムが生徒の生活に違いを生み出すという持続的な証明にフォーカスしていく必要がある。

非認定マインドセットの理解

求職者とそのテック業界での初めての仕事の間で最初のレイヤーになることで、Stoaは大手企業との競争を回避できるかもしれないが、このオポチュニティは最大の課題でもある。

コホート1と2の間で、100人のうち40人だけがこのスタートアップのキャリアサービスを選択し、そのうちの38人が新しい役割に移行した。共同創業者たちは、60%が参加しなかったのではなく、参加した人たちの成功率を重視していたが、この不均衡は他の市場勢力を表しているのかもしれない。同社は将来的に、本格的な転職を希望する人、テクノロジーの基礎を学んで理解を深めたい人、現在の職務でのスキルアップのために単一のスキルを学びたい人に向けて、別のプログラムを作ろうと試みている。

「Stoaに申し込む人の多くは、明瞭性を求めています」とクルカーニ氏。「人々はある一定の変化を望んでいます。しかしその評価に向けた最初のステップは、私がその変化を真剣に求めるかどうかにあるのです」。

逸話や幸せそうな学生たちがオンライン学習の価値を示す一方で、どのブートキャンプも最終的には、規模を拡大するために投資の見返りを証明しなければならない場所にたどり着く。解雇された人や求職者がテック業界に参入する支援を行うブートキャンプのスタートアップFlockjay(フロックジェイ)は最近、B2B SaaSプラットフォームへの方向転換を進める中で、従業員の半分を削減した。過去数年間、訴訟やレイオフ、資金調達に奔走してきたLambda Schoolは、その就職率に関するずさんなマーケティング戦術について精査されてきた。

関連記事:テック業界への就職を支援するFlockjayがB2B SaaSへの移行で従業員の少なくとも半分を削減

このスタートアップは多様性への取り組みを促進する必要もある。共同創業者たちは現在、学生の75%が男性で、25%が女性だと推定している。インドのスタートアップにおける女性の割合が出産休暇のコストと先天的な偏見のために減少していることを考えると、Stoaは現状を助長するのではなく、現状に疑問を提起するオポチュニティを有している。キャップテーブルは主に男性が占めているようであるから、その背後に女性の代表者を増やすことが戦略に役立つかもしれない。クルカーニ氏は、Stoaは女性にスカラーシップを提供してきたが「やるべきことが確かにある」と語った。

最後に、Stoaはさらに他のことも例示している。未来は非認定のコースにあると信じる起業家と、認定が高等教育において正当性を獲得する唯一の方法であると考える起業家との間の違いが大きくなっていることである。

「私たちは6カ月の学位を設置していますが、インドの規制当局がそのような学位や卒業証書を受け入れることは決してありません」とクンコリエンカー氏は話す。「ここインドで認定されるものには、極めて具体的なルールがあります」。Stoaは「学位方式」を採用しない方向に向かっており、その理由はブランド、カリキュラム、そして変化と反復をすばやく行う能力をコントロールし続けたいからだと同社は述べている。

その結果、Stoaのブランドは、同社の長期的な健全性において実質的に重要な意味を持つことになる。言い換えれば、一定数の人々に認証印を与えることは可能かもしれないが、規制当局のサインがなければ、企業の採用担当者はその証印を気にするだろうか、ということだ。

「インドは明らかに資格主義を重んじる社会、そして文化を形成していますが、Stoaには、MBAが国全体になし得ること、意味すること、提供することを再構築するすばらしいオポチュニティを感じます」とVibe Capital(バイブ・キャピタル)の創業者で投資家のAnkur Nagpal(アンクール・ナグパル)氏は語っている。「同社はブランド構築と卒業生のネットワークを十分に発達させてきましたので、知識のある人たちにとって憧れのブランドになっていると思います」。

On Deck(オン・デッキ)とY Combinator(Yコンビネーター)は、どちらのプログラムも卒業者の威信とコミュニティの存在を示唆するものとなっており、サービスとしてのシグナルをある程度スケールすることが可能であることを実証している。アクセラレーターはビジネスのニュアンスを理解しているインサイダーのためのものだが、Stoaはスタートアップのエコシステムに入りたい人たちを獲得できるだろうと共同創業者たちは考えている。

しかし、テック業界で職を得ることは、起業よりも困難で複雑な場合もある。Stoaの次のステップ、ベンチャーが後押しするものは、希望的観測として、伝統的な門番を排除し、これまでに培ってきた同社の価値を通して教育を行うことで、その困難な状況を打開するものとなるだろう。

画像クレジット:Witthaya Prasongsin / Getty Images

原文へ

(文:Natasha Mascarenhas、翻訳:Dragonfly)

コーディング学習プラットフォームCodecademyをSkillsoftが約600億円で買収、統合が進む教育テクノロジー分野

コーディング学習プラットフォームのCodecademy(コーデカデミー)は、Skillsoft(スキルソフト)に株式と現金を合わせて5億2500万ドル(約600億円)で買収され、教育テクノロジー分野における新たな統合の一例となった。

Codecademyの売却は、同社が4000万ドル(約45億7000万円)のシリーズD資金調達を実施し、一般消費者向けの製品展開をより企業顧客向けに提供するように方向転換してから約1年後に行われた。

当時のCEOで創業者のZach Sims(ザック・シムズ)氏は、この資金を企業買収やインドでの事業展開、そして軌道に乗り始めた企業顧客向け事業の拡大に使用すると述べていた。この日、シムズ氏は「何も変わっていない」と語っているが、しかし、Skillsoftと力を合わせることで「Codecademyを独立して運営するよりも、さらに急速に拡大させることができる」と気づいた。この会社は、数多くの他のオファーを断ったと、同氏は述べている。

「多くの教育企業の未来は、消費者と教育をミックスしたものであると、私は考えています。私たちは今回、消費者向けテクノロジー教育のリーダーと、企業向け教育のリーダーを一緒にすることで、新たなフルスタックのリーダーを誕生させることになります」と、シムズ氏は語る。「それは、他社が太刀打ちできないものです」。

シムズ氏は、Codecademyの最新の評価額については明かさなかった。現時点では、この買収による解雇は発生していない。

Skillsoftは数十年の歴史を持つテクノロジー企業で、企業や法人向けのソフトウェアと教育プログラムの構築でその名前が知られている。同社は2021年初めに、SPAC(特別買収目的会社)であるChurchill Capital(チャーチル・キャピタル)との合併を通じて株式を公開した。この上場は、教育関連企業としては異例だが、その前には波乱の時期があったのだ。Skillsoftは2020年6月に破産申請を行い、2カ月後には「迅速に」再編を行って破産から脱却した。

現在、SkillsoftはB2B教育分野の大企業だ。フォーチュン1000社の75%が同社製品の顧客であり、オンライン学習、トレーニング、人材管理など、幅広い分野で製品を提供している。一方、Codecademyは、この数年間ずっとキャッシュフローが黒字であると主張している。直近では、年間経常収益が5000万ドル(約57億2000万円)と報告されており、この数字は2018年から倍増している。

今回の売却は、強力なユーザーベースを成長させ、最終的にはその知名度を利用して企業との取引(およびより安定した顧客)に着地するという、消費者向けの教育テクノロジー企業によく見られる月並みな軌道をなぞるものだ。その先頭に立つのはUdemy(ユーデミー)とCoursera(コーセラ)で、最近ではMasterClass(マスタークラス)やOutschool(アウトスクール)などの会社もそれに加わっている。消費者向け教育ビジネスで最も人気の高いDuolingo(デュオリンゴ)も、パートナーシップや学校と連携して企業向け事業を展開している。

Codecademyの場合、学生や社員がよりインタラクティブな環境でコードの書き方を学ぶことを長年サポートしてきたが、企業向けへの移行はまったく議論の余地のないものだった。というのも、同社は同じサービスを、従業員のトレーニングや再教育に使いたいと考える企業に販売していたからだ。Codecademyは、サービス開始から1年間で600社の有料顧客を獲得したが、その半数は銀行やコンサルティング会社、中小企業などの非テクノロジー企業だった。

Skillsoftに合併されることで、Codecademyは親会社の持つB2B分野での存在感と能力を活用することができる。

「私たちは、個人で学習している人も、企業内で学習している人も、すべての人のキャリア全体をサポkillsoftートできる、真にエンド・ツー・エンドの技術学習プラットフォームを構築したいと考えています」と、シムズ氏はいう。両プラットフォームを合わせると、8500万人のユーザーが学んでいることになる。

Codecademyは、Skilsoftの買収攻勢の中で最も新しく、最も高価なものだ。同社は上場以来、エグゼクティブ・コーチング・プラットフォームのPluma(プルマ)と、ITおよびスキル開発プラットフォームのGlobal Knowledge(グローバル・ナレッジ)を買収している。

画像クレジット:

原文へ

(文:Natasha Mascarenhas、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

メルボルンのEdtechスタートアップViviが約22億円調達、100万教室達成に向け海外展開を加速

オーストラリアのEdtechスタートアップVivi(ヴィヴィ)は、教育インベスターのQuad Partners(クアッド・パートナーズ)から2000万ドル(約22億円)を調達した。この資金は、プラットフォームの改善、運営インフラのアップグレード、米国、ヨーロッパ、アジアでの営業・マーケティングチームの増員などに充てられる予定だ。

Viviは2020年、ニューヨークのRiverside Acceleration Capital(リバーサイド・アクセラレーション・キャピトル)とオーストラリアの投資家シンジケートから430万ドル(約4億8800万円)を調達しており、今回の資金調達により5年間で総額2430万ドル(約27億5700万円)を達成することになる。

今回の新たな投資により、同スタートアップは、1対1コンピューティングを利用する教育者の割合が最も高い米国を中心に、世界各地への海外展開を加速させることができる。

1対1コンピューティングとは、学校や大学などの教育機関において、在籍するすべての生徒が電子機器を使用してインターネットやデジタル教材、デジタル教科書にアクセスできるようにすることを指す。

Viviを利用することで、講師は動画や問題集などの教材を生徒に見せ、生徒は自分の端末でその内容に注釈をつけることができる。その他にも、デジタルサイネージ、緊急放送、形成的評価、学生の健康状態のチェックなど、さまざまな機能を備えている。

ワイヤレスプレゼンテーションとスクリーンミラーリング技術を世界中の4万以上の教室に提供しており、今後5年間で100万の学習スペースに到達することを計画しているViviにとって米国は豊かな市場だ。

「Viviは、非常にユニークな方法で海外に需要を生み出し、そのほとんどが口コミによるものです。Viviは、ポイントソリューションから包括的な学生参加型プラットフォームへと進化し、信じられないほど定着することが証明されています」と、Viviの創業者で執行会長のLior Rauchberger(ライオ・ラウフベルガー)博士は言った。

「私たちの次の大きな目標は、できるだけ早く100万教室に導入することであり、Quadとの提携はそれを確実に加速させるでしょう」。

特に米国は、14000近い学区、130000以上の幼稚園から高校まで、そして5000以上の大学からなる市場を提供しており、Viviにとって引き続き魅力的な市場だ。

さらに、新型コロナウイルスの大流行の結果として、米国では教育に投入される連邦政府の資金が空前のものとなり、ノートパソコンやタブレット、携帯電話を持つ生徒の数が増加している。これは、ハイブリッド学習が全米で存在感を高めていることに起因している。

「現在、私たちは特に米国において、大きな追い風を活用するために迅速に動いています。学校におけるテクノロジーイネーブルメントへの注目が急速に高まり、1対1の生徒用デバイスの比率が過去最高となり、スクリーンミラーリングの指導上および管理上の利点に対する認識が高まっている中、Viviをより多くの生徒、教育者、管理者の手にすばやく届けることができることに興奮しています」と、Viviの最高経営責任者であるNatalie Mactier(ナタリー・マクティエ)氏は同社の拡大計画について述べている。

Viviは、生徒が自分の画面をクラスや小グループで即座に共有し、すぐにフィードバックできるシンプルで直感的な授業参画として、2016年に発売された。しかし、スタートアップの登場は2013年にさかのぼり、オーストラリアの起業家であるラウフベルガー博士が、クライアントのためにワイヤレスプレゼンテーションソリューションを探したことがきっかけだった。

あらゆるデバイスに対応するコストパフォーマンスの高い製品が見つからず、イノベーションに着手し、3年後、ラウフベルガー博士とスタートアップの専門家Simon Holland(サイモン・ホランド)氏、Papercloud Ventures(ペーパークラウド・ヴェンチャーズ)の技術指導者Tomas Spacek(トーマス・スペースク)氏とのパートナーシップでViviは誕生した。

現在、Viviはオーストラリア、ヨーロッパ、中東、東南アジア、アメリカ大陸の12カ国で展開されている。

2020年から2025年にかけて世界のEdtech市場は1123億ドル(約12兆7500億円)増加し、そのうち46%は北米で生まれると予想されているため、ViviはAirtame(エアタイム)、Eupheus(エフェウス)、Coorpacademy(クーパカデミー)、Droplr(ドロップラー)といった競合と国際展開で競い合っている。

画像クレジット:Miles Wilson / Vivi

原文へ

(文:Annie Njanja、翻訳:Yuta Kaminishi)

海外の学校へのリモート留学を可能にするEducate Onlineが約4.5億円のシード資金を調達

Educate Onlineのチーム

学生と国際的な教育機会を結びつけるStudyFree(スタディーフリー)が300万ドル(約3億4000万円)のシードラウンドを調達したことを知ったのは、今週始めのことだった。しかし、さらに従来のコースに合格すること以上のものが存在する。パンデミックによって教育はリモート産業と化し、テック系スタートアップ企業はこれに対応した。

Educate Onlineは、留学生が英国、米国、カナダの学校で勉強できるようにするプラットフォームだが、ひとひねりある。外国に移住したり、それにともなう関連費用を負担したりすることなく、すべてオンラインで、遠隔地から、フルタイムまたはパートタイムで学習することができるのだ。

現在、Xploration Capital(エクスプロレーション・キャピタル)、TMT Investments(TMTインベストメント)、Flyer One Ventures(フライヤー・ワン・ベンチャーズ)、Softline(ソフトライン)、Angelsdeck(エンジェルズデック)から400万ドル(約4億5400万円)のシード資金を調達している。

過去12カ月の間に、18カ国から2500人の生徒が集まり、幼稚園から高校までの学習、ESOL、キャリア模索、大学進学準備、インターンシップやメンタープログラムをカバーしているという。

このプラットフォームでは、学生がキャンパス内のサマープログラムやセメスタープログラムに参加するオプションも提供している。現在、LATAM(ラテンアメリカ)、アジア、中東での展開を計画している。

競合には、Transitions Abroad(トランジションズ・アブロード)Smapse(スマプス)Academic Families(アカデミック・ファミリーズ)など、まだオフライン教育に重点を置いている代理会社がある。

Educate Onlineの共同創業者兼CEOであるAlexander Zheltov(アレクサンダー・ゼルトフ)氏は「Educate Onlineは2018年に設立され、それ以来、4歳から19歳までの4000人以上の子どもたちをトップスクールに斡旋してきました。新型コロナウイルスの流行後、オンライン教育への関心が高まっていたため、オンライン教育へのハードピボットを行いました。2020年には5.5倍に成長し、今後も前年比3~5倍の成長を見込んでいます」と述べている。

Xploration CapitalのマネージングパートナーであるEugene Timko(ユージン・ティムコ)氏は「学校は歴史的に非常にローカルな運営をしてきました。主に海外キャンパスや現地での提携を通じて、海外に進出しているところはほとんどありません。そのため、国際的な学校教育の可能性はかなり制限されています。Educate Onlineは、既存の学校のインフラを補完する有力なオンライン層となり、現在の国境を越えた教育市場を大幅に拡大する可能性があります」と述べている。

原文へ

(文:Mike Butcher、翻訳:Akihito Mizukoshi)

コワーキングとEdTechのTalent GardenがHyper Islandを買収してオンラインコースをグローバルに拡大

Talent Gardenはイタリア、オーストリア、ルーマニアなどにあるコワーキングスペースと、オンラインとオフラインのデジタル学習コースを組み合わせたビジネスモデルで「ヨーロッパにおけるWeWorkの総会」といえるような存在だ。シリーズBの企業で(直近のラウンドは7350万ドル、約83億5000万円)、500 StartupsやSocial Capitalなどから資金を調達した。このTalent Gardenが、ヨーロッパで「デジタルハーバード大学」として知られるHyper Islandの株式の過半数(54%)を取得して、さらに前進しようとしている。

Hyper Islandは90年代に成長し始めたUXとゲームデザインを学ぶ優れたスクールとして登場して以来、テック最大手に採用される人材を多数輩出し続けている。

Talent GardenとHyper Islandが手を組めば、両社のオンラインコース(そしてオフラインコースが開催される場合にはオフラインも)が今後成長していくであろうことは疑いない。

例えばTalent Gardenはデジタルに関するビジネストレーニングのコースを多数提供し、毎年2万人ほどの学生が参加している。同様にHyper Islandはこれまでオンライン教育で主に知られてきたが、Talent Gardenと組むことでさらに広がっていくはずだ。Talent Gardenにもヨーロッパ各地に20カ所のキャンパスがある。

Talent Gardenの共同創業者であるRasa Strumskyte(ラサ・ストラムスキット)氏は筆者に対し「当社のコースのうち60%以上はオンラインで、それ以外はキャンパスで実施しています。今後は特にオンラインに力を入れて、既存のコースを新たなマーケットに拡大し新しいコースも作っていきます」と語った。

今後数年間でデジタルに関わる仕事には9700万人ほどの新たな雇用が生まれると推計され、世界のデジタル教育市場は2020年の84億ドル(約9500億円)から2025年には332億ドル(約3兆7700億円)へとコロナ禍以降で最も急速に成長する分野の1つと見られる。

Hyper Islandは英国、シンガポール、米国、ブラジルに実拠点をもち、ヨーロッパ、アジア太平洋、南米、北米と世界的に事業を展開している。

Talent GardenとHyper Islandの両社は「就職率が98%、4500以上のスタートアップとデジタルイノベーターが教員やコミュニティのメンバーとして関わる」ことで、2022年の売上は5000万ユーロ(約64億円)、1年間で教育する社会人が2万人、社会に送り出す学生が5000人と予測している。

Talent Gardenの共同創業者で代表取締役社長のDavide Dattoli(ダビデ・ダットーリ)氏は次のように述べた。「Hyper Islandとの協力で我々のプロジェクトは飛躍します。重要性が高いのに細分化されているこの市場で、これまで以上にアグリゲーターとして、またゲームチェンジャーとしての役割を果たしていきます。デジタルトランジションの時代に生きる現在と未来の社会人に貢献できるように、トレーニングを提供します」。

Talent GardenのCEOであるIrene Boni(アイリーン・ボニー)氏は次のように述べた。「Talent Gardenにはヨーロッパのデジタル教育市場において成長の大きなチャンスがあります。デジタル化のメリットを活用したい個人や大企業にトレーニングを提供します。これはテクノロジーの問題ではありますが、何より人的資本の上でも重要です」。

ボニー氏はMcKinseyに勤務した後、ユニコーンのYOOX Net-a-Porter(現在はラグジュアリーブランドのRichemontグループ傘下)で副本部長を10年間務め、その後Talent Gardenに加わった。

Hyper Islandの社長であるFredrik Mansson(フレドリック・マンソン)氏は「Talent Gardenとの協力によってリソースが大幅に増え、企業としての成長と世界に及ぼす影響の両方を加速していきます」と述べた。

画像クレジット:Talent Gardenのチーム

原文へ

(文:Mike Butcher、翻訳:Kaori Koyama)

オンライン学習最大手「Chegg」が語学学習スタートアップ「Busuu」を約496億円で買収

NYSE(ニューヨーク証券取引所)に上場されている教育メディアラーニングプラットフォームのChegg(チェグ)は、2008年にヨーロッパで設立されたオンライン学習のスタートアップBusuu(ブスー)を約4億3600万ドル(約495億9000万円)の現金取引で買収した。

Busuuのイグジットまでの調達総額はわずか1610万ドル(約18億3000万円)で、これはヨーロッパの基準でも少額であり、これまでに160か国以上で1億2000万人以上の生徒に届けたビジネスを構築したファウンダーらの強い気概を表している。Busuuは、50万人の有償サブスクライバーに12の言語でコースを提供している。

Busuuの最新ラウンドは2020年5月27日で、GP Bullhoundおよび超富裕層から200万ドル(約2億3000万円)を調達した。それ以前の出資者には、Harold Primat、McGraw-Hill Education、PROfounders Capital、Martin Varsavsky(マーティン・バルサフスキー)およびJohann “Hansi” Hansmann(ヨハン・”ハンシ”・ハンスマン)らがいる(CrunchBaseによる)。

Cheggのプレジデント兼CEOであるDan Rosensweig(ダン・ローゼンスワイグ)氏は次のように語った。「Busuuが加わることで、Cheggは自身のビジネスを拡大するとともに、既存ユーザーにすばらしい付加価値を与えられるまたとない機会を得ました。これによって国際市場へさらに進出し、Busuuの米国市場での成長を加速することが可能になります。Busuuのチームとは長年のつきあいがあり、カルチャー的にも非常に一致しています。彼らには本格的語学学習者向けのすばらしい学習サービスを構築した実績があり、Cheggの仲間に加わってもらうことを大変喜んでいます」。

Cheggは、Busuuの2021年の通年売上を約4500万ドル(約51億2000万円)、対前年比20%増と予測している。現在170億ドル(約1兆9341億2000万円)のデジタル言語学習市場は、今後5年間で3倍に増えると予想されている、とCheggの声明に書かれている。

Busuuの共同ファウンダーであるベルンハルト・ニーズナー氏とエイドリアン・ヒッティ氏

2008年にBernhard Niesner(ベルンハルト・ニーズナー)氏とAdrian Hilti(エイドリアン・ヒッティ)氏が設立したBusuuは、英国・ロンドンおよびスペイン・マドリードにオフィスを構え、精緻化された語学学習モデルとプラットフォームのあらゆる面の改善を繰り返してきたことで、メリーランド大学の学者による研究で、Busuuのユーザーは2カ月間にわずか13時間の学習によって大学の1学期(通常90~105時間の授業)分の成果を上げたことが示されるまでになった。同社は無料および有料のサブスクリプション・サービスを1カ月、1年、および2年のコースで提供している。

Busuuは個人利用だけでなく、企業の語学訓練にも使用されている。2020年同社は、Verblingを買収した後に、ライブ言語指導サービスを加えた。

BusuuのCEO・共同ファウンダーであるベルンハルト・ニーズナー氏は次のように語った。「世界をリードするEdTech企業で、学生を第一に考えるCheggファミリーに加わることは大変光栄であり、楽しみです。このパートナーシップによって、Cheggのとてつもなく広いリーチを生かし、特に米国で当社の拡大を加速する機会が得られます。言語によって世界の全員に力を与えることが私たちのビジョンであり、当社とCheggとの新たな関係によってこのゴールがさらに早く達成されると信じています」。

画像クレジット:Busuu team London HQ

原文へ

(文:Mike Butcher、翻訳:Nob Takahashi / facebook

ソラコムがIoTデバイスを無料で貸し出す「自分で学べるIoT通信講座」第2弾を2022年2月28日まで開催

ソラコムがIoTデバイスを無料で貸し出す「自分で学べるIoT通信講座」第2弾を2022年2月28日まで開催

ソラコムは11月26日、無料でデバイスを貸し出し、IoTのセルフラーニングを支援する「自分で学べるIoT通信講座」を2021年11月25日から2022年2月28日まで実施すると発表した。デバイスの貸出期間は約3週間。事前登録制で、参加費は無料。参加条件は「SORACOM アカウントの作成が済んでいること」「IoT通信講座体験後のアンケートに答えること」の2点のみ。社会人・学生のどちらも対象としており、IoTの技術を学習したい方、IoTのアイディアを実現したい方の参加を呼びかけている。また専門家に質問できる「IoT相談室」も講座期間に合わせて開催する。

ソラコムでは、IoTシステムの開発を学ぶ方向けに、技術セミナーの開催をはじめ、IoTデバイスを購入できる通販サイト「SORACOM IoTストア」、利用シーンごとの開発手順書「SORACOM IoT DIY レシピ」を拡充し、セルフラーニングを支援している。また2021年7~8月には「IoT通信講座」を実施しており、200名以上の申し込みがあったという。今回そのIoT通信講座の第2弾を開催する。

​自分で学べるIoT通信講座では、初心者でも比較的学習を始めやすいデバイスを申込者に対して無料で貸し出す。今回貸し出し対象となるのは、GPSと温度・湿度・加速度を計測できるセンサーが一体となった「GPSマルチユニット」、Raspberry Piとウェブカメラがセットになった「簡易監視カメラキット」、Arduino互換マイコンボードと7種類のセンサーがセットになった「Grove IoT スターターキット」の3種類。申し込みの際に、このうちの1つを選択する。ソラコムがIoTデバイスを無料で貸し出す「自分で学べるIoT通信講座」第2弾を2022年2月28日まで開催

これらデバイスは、学習用途に絞ったものではなく、実際にビジネスでも活用されているもので、例えばGPSマルチユニットは、車両の位置情報トラッキングや、運搬中の医療品・食品といった荷物の温湿度管理に役立てられているという。学んだ内容がビジネスにつながる可能性があるものとなるよう、配慮されている。

参加者は、ステップごとにわかりやすく開発方法を解説した手順書「SORACOM IoT DIY レシピ」を基に、自分で学習を進めることができる。ソラコムがIoTデバイスを無料で貸し出す「自分で学べるIoT通信講座」第2弾を2022年2月28日まで開催

ソラコムは、IoTプラットフォームSORACOMを通じ、IoT通信とインターネットに「つなぐ」システム構築に必要なサービスを提供。SORACOMを利用することで、少ない初期費用でIoT活用のアイデアをスピーディに実現できることから、2万超の様々な業界・規模の顧客がビジネスの進化に利活用しているという。

「自分で学べるIoT通信講座」概要

  • 主催:ソラコム
  • ​参加条件など
    ・社会人、学生などの条件はない
    ・SORACOM アカウントの作成が済んでいること
    ・講座体験後のアンケートに答えること
  • ​参加費:無料(事前登録制)
  • 開催期間:2021年11月25日〜2022年2月28日
  • 申し込み自分で学べるIoT通信講座公式サイトの応募フォームより行う
  • 内容SORACOM IoTレシピを基に、参加者がセルフラーニングを行う
  • 必要機材:IoT DIY レシピの体験に必要となるPCは、参加者が各自用意

貸し出し期間、発送と返却方法

貸し出し期間としては以下4種類が設定されており、貸し出しデバイスは各期間の開始日に発送する。例えば、11月25日〜12月14日の貸し出しチケットを選んだ場合は、11月25日発送となる(地域によるものの、翌日・翌々日に到着予定)。なお、発送は平日に実施しており、休日は対応していない。ただし年末年始(12月29日〜1月5日)は発送している。

また返却は、貸し出し期間終了日まで行うに必要がある。11月25日〜12月14日の場合なら、12月14日必着の発送となる。この返却については、貸し出しデバイスに返送用着払い伝票を同梱しており、その伝票を使い返却する。

  • 2021年11月25日〜2021年12月14日
  • 2021年12月17日〜2021年1月7日
  • 2022年1月11日〜2022年1月28日
  • 2022年2月13日〜2022年2月18日
  • デバイスは各期間の開始日に発送
  • 返却は、貸し出し期間終了日まで行うこと。同梱の返送用着払い伝票を利用する

3種類の貸し出しIoTデバイス

貸し出し対象のIoTデバイスは3種類で、このうちの1つを選択する。デバイスの利用にはSORACOM SIMが必要になるが、全貸出デバイスに「IoT SIM 300MBパック」が添付される。同製品は、月額330円で300MB分のデータ通信料金が含まれているというもの。300MBを超えた場合は、500MBごとに110円の追加料金で利用できる。

GPSマルチユニットSORACOM Edition(バッテリー内蔵タイプ)スターターキット

GPSマルチユニットSORACOM Edition(バッテリー内蔵タイプ)スターターキット」は、ブラウザーの操作のみで、4つのセンサー(温度・湿度・位置情報・加速度)からのデータの収集から可視化までを体験できる製品。充電式の内蔵バッテリーにより、電源を入れるだけでどこでも使える。ソラコムがIoTデバイスを無料で貸し出す「自分で学べるIoT通信講座」第2弾を2022年2月28日まで開催

IoT DIY レシピ例

  • IoTで温湿度の可視化:GPSマルチユニットを活用し、室内の温湿度をモニタリング。データ収集・蓄積サービス「SORACOM Harvest Data」、ダッシュボード作成・共有サービス「SORACOM Lagoon」を利用
  • IoTでアイスの食べ時をお知らせ:GPSマルチユニットを活用し、温度センサーで計測。任意のメールアドレスにメールで通知する。SORACOM Harvest Data、SORACOM Lagoonを利用
  • IoTで在席状況の自動更新:加速度センサーのデータを取得して活用。SORACOM IoT SIMによる通信管理、SORACOM Harvest、クラウドファンクションアダプター「SORACOM Funk」を使ったSlackへの通知連携設定(AWS Lambdaの機能を利用)などを学べる

IoT 体験キット〜簡易監視カメラ〜

IoT 体験キット 〜簡易監視カメラ〜」は、Raspberry Pi 3 Model B+と、USB型ドングル「AK-020」、USBカメラをセットにした簡易監視カメラキット。ウェブカメラと温度センサー、データ収集・蓄積サービス「SORACOM Harvest Data」により観察したいものを定点観測し、撮影データの蓄積や温度データの可視化を行える。ソラコムがIoTデバイスを無料で貸し出す「自分で学べるIoT通信講座」第2弾を2022年2月28日まで開催

IoT DIY レシピ例

Grove IoT スターターキット for SORACOM

Grove IoT スターターキット for SORACOM」は、7種類のGroveセンサー、LTEモジュール搭載のArduino互換開発ボード「Wio LTE JP Version」(日本仕様モデル)がセットになったIoT体験キット。Groveセンサーは、はんだ付けをすることなくマイコンボードに接続できる(はんだ付けの知識は不要)。Arduino IDEを利用した開発が可能。ソラコムがIoTデバイスを無料で貸し出す「自分で学べるIoT通信講座」第2弾を2022年2月28日まで開催

IoT DIY レシピ例

  • IoTでジェスチャーシステム:Wio LTE JP VersionとGrove超音波距離センサーモジュールを活用。SORACOM Harvest Dataでジェスチャー結果を蓄積することで可視化する

IoTの専門家に質問できる「IoT相談室」(Zoomを利用)

冒頭で触れたように、講座の開催期間中には、IoTの専門家に質問できる「IoT相談室」が設けられる。Zoom ミーティングを利用する体裁になっており、各日程の参加用URLは、申し込み後のメールに記載している。

IoTシステムの構築をする上で、テキストだけでは解決しない疑問点がある場合に質問でき、各レシピの動作はIoT​相談室までに完了しておくことを勧めている。

「IoT相談室」日程

  • 2021年​12月2日17:00〜19:00
  • 2021年12月27日17:00〜19:00
  • 2022年1月20日17:00〜19:00
  • 2022年2月10日17:00〜19:00

記憶定着のための学習プラットフォームMonoxerがアルファベット手書き機能を採用、塾や学校現場の早期英語学習を支援

記憶定着のための学習プラットフォームMonoxerがアルファベット手書き機能をリリース、早期英語学習を支援モノグサは11月24日、記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer」(モノグサ。Android版iOS版)において、既存のひらがな・カタカナ・漢字に加えアルファベットの手書き学習機能をリリースした。2020年度から小学校で英語教育が必修化されており、2021年度には中学校で扱う英単語数が増加したことから、重要度が高まっている早期英語学習を効果的に支援する。

Monoxerでは、塾や学校の先生が覚えてほしい内容を登録するだけで、その内容を記憶に定着するために必要な問題が自動生成される。生徒は生成されたその問題をスマートフォンやタブレットのアプリを用いて学習が行える。さらに、1人1人の習熟度・忘却度に応じてリアルタイムに問題の出題頻度や難易度が調整されるので、個人のレベルに合わせた学習が実現できるという。遠隔の状態でも生徒の学習状況や定着度を把握可能なため、通学・通塾が困難な状況においてもきめ細やかな指導を行える。

今回アルファベットが追加された「手書き機能」は、文字の評価と誤答のフィードバックに力を入れている独自性の高い機能。学習者が文字を正確に認識し、綺麗な文字を書けるようになるため手書きした文字を厳密に評価するシステムを採用している。同時に、お手本とどこが違うのかを正確に学習者へフィードバックし、正しい文字を美しく書けるようサポートする。