タグ: ヘルステック

2020年、米国人は感染の恐怖、耐え難い愛する人たちの喪失、経済的ストレス、孤独、絶え間ない不安による疲労など、さまざまな問題と格闘してきた。ワクチンの接種が始まり、日常に戻れる時が近づいているとしても、新型コロナウイルス（COVID-19）を終わったものとするのはまだ早い。パンデミックの長期的な悪影響は、今ようやく現れ始めたところだ。具体的には、米国における精神的健康（メンタルヘルス）危機への衝撃は大きい。しかし残念ながら、精神疾患に効くワクチンはない。

米国の成人のうちほぼ45％が精神疾患を抱えて生活しているが、2020年の出来事で状況はさらに悪化し、米国に住む人の5人に2人以上（CDC報告）が新型コロナウイルスの影響による精神疾患に苦しんでいると伝えられている。

さらに深刻なことに、世界保健機構によれば新型コロナ前の段階で、世界の国々では国民の求めに応じようと奮闘しているにも関わらず、国の医療予算のうちメンタルヘルスに支出されたのは、わずか2％だったという。つまりこれは、メンタルヘルスが重視されていないことに加え、治療機会が欠如していることを意味している。

最近になって、遠隔医療サービスが導入されるようになった。根拠に基づく治療で有効性がある場合は、それが膨大な支援要請に幅広く対処できる唯一の方法となる。要するに、各地で医療スタッフが不足しているということだ。

私が英国の国民医療サービス（NHS）の精神科医として勤務していたとき、即座に学んだのは、患者が来るのが遅すぎるということだった。時には数年も遅くなる。もっと早い時期に質の高い治療を提供できていれば、事態はそこまで深刻化していなかったはずだ。当時私は、ここまで需要と供給の差が開いてしまった以上、大規模にテクノロジーを展開するしか解決の道はないと悟った。そして2020年の出来事で、その確信がさらに強まった。

投資家もそこを重視している。その証拠に数多くのメンタルヘルス関連のスタートアップが資金調達に成功している。ビジネスリーダーたちは、変貌した世界に適合する製品に改めて注目している。私たちを危機から救い上げる方法としてイノベーションを優先させ始めているのは明らかだ。デジタルメンタルヘルスソリューションはすでに大幅な上昇を見せている。遠隔治療だけで患者を診ている臨床医は、76％（米国精神医学会報告）にも上っている。大規模に精神疾患に対処できるもっとも明白な方法は、根拠に基づく倫理的でパーソナライズされたデジタルソリューションだ。

遠隔医療を導入すれば、柔軟な治療の選択肢を望む人たちの助けになるだけでなく、地元地域では選択肢が限定されてしまう人々に豊富な治療機会を与えることにもなる。

人気は高まっているものの、デジタルメンタルヘルスソリューションには、克服すべき重大な課題がいくつか残されている。ひとつは消費者の信頼を得て、個人情報を倫理的に責任を持って扱えることを証明しなければならないという問題だ。米国人の81％（ピュー研究所報告）が、その恩恵よりも、個人情報を提供するリスクを重視している。遠隔医療を提供する側は、重大な機密情報であるユーザーの個人的な医療データを、責任を持って扱えることを示す必要があり、そうして初めて信頼が得られる。

これは、米国のHIPPA（医療保険の相互運用性と説明責任に関する法律）、ヨーロッパのGDPR（一般データ保護規則）よりも厳格なものでなければならず、提供者側のデジタルメンタルヘルスソリューションを支える倫理的枠組みの構築と実施を必要とする。だが、この取り組みは本物でなければならない。上面だけで倫理をうたう「倫理ウォッシング」の罠に落ちないようにしなければならない。そこで私は遠隔治療提供者に、外部の専門家の監修の元に倫理的枠組みを作り上げ、その結果の公開を約束するよう奨励したい。

さらにデジタルソリューションは、ユーザーのニーズに個人ベースで、パーソナライズしたかたちで応じる必要がある。精神的健康を管理できるとうたっているアプリは多くあるが、「1つのサイズで万人にフィット」させるアプローチであるため、患者固有の症状や個人の好みに適用できるこのテクノロジー本来の利点を活かしていない。ただ治療介入の種類を増やせば済むという問題ではない。たしかにそれも大切だが、要はテクノロジーとの関わり合い方は人それぞれだと知ることだ。

たとえばKoa Halth（コア・ヘルス）では、1つずつ手順を踏んで治療プログラムを進めたい患者もいるれば、必要なときにアクティビティに参加したい患者もいて、そのどちらの要望にも同等に対処することが重要だと認識している。1つの汎用手段ですべての人に対処するのは、単純に不可能だ。

デジタルソリューションは、単にデータに責任を持ち、ユーザーごとにあつらえればよいというものでもない。治療の有効性の証明により多くの力を入れるべきだ。最近の調査（HIMSS報告）では、メンタルヘルスアプリの64％が有効性をうたっているが、根拠を示しているものは14％しかないという。遠隔医療の導入が増えていることは頼もしいかぎりだが、プラスの影響は治療有効性を重視してデザインされ、質の高い臨床試験で効果が実証できる製品からのみもたらされる。根拠に基づく治療有効性と費用対効果が高ければ、それだけ医療提供者や保健会社はそのソリューションを広めてくれるようになる。

ワクチンが間もなくやって来る。しかし、パンデミックがメンタルヘルスに与えた影響は、すぐにでもその直接的な影響を覆い隠すほどの被害になるだろう。ヘルステックは将来有望な発展を遂げたが、精神疾患のデジタル治療ではとくに、これからのさらに大きなメンタルヘルス危機に対処すべく、有効で、倫理的で、パーソナライズされた治療に力を入れることが必要不可欠となる。

【Japan編集部】著者のOliver Harrison（オリバー・ハリソン）博士は、科学に裏付けされユーザーの幸福感を高めるようデザインされパーソナライズされた精神的健康のための広範なソリューションを提供し、治療を再構築するデジタル・メンタルヘルス・プロバイダーKoa Health（コア・ヘルス）のCEO。

カテゴリー：ヘルステック

タグ：新型コロナウイルス、メンタルヘルス、遠隔医療

画像クレジット：Justin Paget / Getty Images

［原文へ］

（翻訳：金井哲夫）

腰痛や関節痛などの慢性的な筋骨格（MSK）疾患を治療するためのデジタルソリューションを提供するサンフランシスコを拠点とするHinge Healthは、情報筋によると、シリーズDで3億ドル（約309億円）の資金調達を終えたという。（米国時間1月6日更新：Hinge Health社は、資金調達を発表した）

本ラウンドはCoatueとTiger Globalが主導しており、2015年に設立されたHinge社のバリュエーションをポストマネーで30億ドル（約3093億円）としていると、投資事情に詳しい人物が語ってくれた。これは、2020年の収益が300%増加したことを背景にしており、投資家は、同社の記帳済みパイプラインに基づき、2021年には再び収益がほぼ3倍になると予想できると説明されている。

また、Hingeの創業者であるDaniel Perez（ダニエル・ペレス）氏とGabriel Mecklenburg（ガブリエル・メクレンバーグ）氏が取締役会の議決権を保持しているとも理解している。CEOのペレス氏にTechCrunchはコメントを求めているが、返答があればこの記事を更新する。

Hingeの既存の投資家には、2月に同社の9000万ドル（約93億円）のシリーズCラウンドを支援したBessemer Venture Partnersのほか、Lead Edge Capital、Insight Partners（シリーズBをリード）、Atomico（シリーズAをリード）、11.2 Capital、Quadrille Capital、Heuristic Capitalが含まれている。

元々ロンドンを拠点とするHinge Health社は、主に米国の雇用者やヘルスプランに向けてサービスを販売しており、慢性的なMSK疾患に対するデジタルヘルスケアソリューションを提供している。このプラットフォームは、ウェアラブルセンサー、アプリ、ヘルスコーチングを組み合わせて、理学療法や行動療法を遠隔で提供するものだ。

基本的な根拠は、慢性的MSK疾患を治療するための最善の方法を示す研究はたくさん存在するものの、既存の医療システムでは、資金調達の圧力と他の体系的な理由から対応できていないという点だ。その結果、オピオイド系の鎮痛剤や手術が多用される傾向にあり、結果は芳しくなく、コストも高くつくことが多い。Hingeは、治療へのアドヒアランスを向上させることに焦点を当て、テクノロジーとより良いデータを活用することで、この状況を逆転させたいと考えている。

そんな中、Hingeの評価額の急上昇は意義深い。情報筋によると、同社の2月のラウンドでは約4億2000万ドル（約433億円）のバリュエーションだったので、今回の評価額は6倍以上の上昇となる。

Hinge Healthがラウンドを公表し、シリーズDの調達額が3億ドルであることを明らかにしたのを受け、米国時間2021年1月6日に記事を更新しました。

関連記事：アミノ酸トランスポーターLAT1を創薬標的に画期的医薬品開発を目指すジェイファーマが5億円を調達

カテゴリー：ヘルステック

タグ：資金調達

[原文へ]

（翻訳：Nakazato）

ジェイファーマは1月7日、ラウンドDにおいて、第三者割当増資による総額5億円の資金調達を発表した。引受先はEight Roads Ventures、F-Prime Capital Partners。ラウンドDの累計調達額は総額22億4600万円となった。

今後は、現在治験実施中の低分子化合物「JPH203」の胆道がんでの国内の臨床開発を進める。同時に、Eight Roads VenturesおよびF-Prime Capital Partnersの有する海外、特に米国でのコネクションと専門知識を活用してJPH203のグローバル展開の基盤づくりを進めていく予定。

また、OKY-034の膵臓がんでの臨床開発、さらには、アミノ酸トランスポーター「LAT1」（SLC7A5）阻害剤の自己免疫疾患への応用を進めるとともに、日本発の新規薬剤標的を厳格な臨床試験の中から立証し、医療への応用を積極的に推進していく。

JPH203は、ジェイファーマが独自に見出した新規の低分子化合物。細胞が増殖または活性化されエネルギーを緊急に必要とする際に、アミノ酸を取り込むために細胞表面に発現するLAT1を選択的に阻害する。LAT1を創薬標的とし臨床開発を進めている世界初の化合物であり、医薬品の承認を取得すれば、日本発のファースト イン クラス（FIC / First In Class。画期的医薬品）の新薬となるという。

また、固形がん患者対象の第1相試験において良好な忍容性を確認していることから、がんに対する治療効果が示唆するものとしている。現在、標準的化学療法に不応・不耐となった進行性の胆道がん患者を対象に第２相試験を実施中。この第2相試験では、患者の背景因子に基づき層別し試験を実施しており、コンパニオン診断薬の開発も同時に進めている。

OKY-034は、JPH203と同じ創薬標的LAT1に対してアロステリックに結合することでLAT1の働きを阻害する新規の低分子化合物。ジェイファーマは、OKY-034の物質特許を保有する大阪大学および神戸天然物化学より全世界での独占的な専用実施権を得ている。

現在OKY-034は、標準的化学療法に不応・不耐かつ外科的切除不能すい臓がん患者を対象に大阪大学で医師主導の第１/２a相試験が進行しているという。

ジェイファーマは、細胞膜表面のSLCトランスポーターを創薬標的とした創薬ベンチャー企業。2005年に杏林大学を退官した遠藤仁元教授により設立され、これまでに様々なSLCトランスポーターを標的とした新規薬剤の研究開発に取り組んできた。近年は、Lタイプ・アミノ酸トランスポーター（LAT1/SLC7A5）阻害剤の研究開発に特化し、標準的化学療法が不応・不耐となった進行性がんの治療を目的に複数の新規薬剤（JPH203とOKY-034）の臨床開発を進めている。

関連記事
・心臓疾患の治療方法研究・開発のメトセラが総額13.2億円を調達、心不全向け製品の臨床試験を予定
・D3 LLCがバイオ/創薬やデジタルヘルス/ヘルステック特化型1号ファンドを30億円規模で組成
・TikTokの親会社ByteDanceがAI創薬チームを採用開始、多角化を目指しヘルスケア産業へ参入
・埼玉大学発の進化分子工学スタートアップEpsilon Molecular Engineeringが資金調達
・同種由来iPS細胞由来心筋細胞シート実用化を目指す大阪大学発の「クオリプス」が約20億円調達
・NVIDIAのGPUで新型コロナ研究中のAIスタートアップElix、アステラス製薬とAI創薬の共同研究開始
・医薬品の研究開発を支援する鳥取大発スタートアップが伊藤忠と資本業務提携

カテゴリー：ヘルステック

タグ：医療（用語）、ジェイファーマ、資金調達（用語）、創薬（用語）、ファースト イン クラス / 画期的医薬品、日本（国・地域）

線維芽細胞を用いた心臓疾患の治療方法の研究・開発を手がけるメトセラは1月4日、第三者割当増資による総額約13.2億円の資金調達を完了したと発表した。2020年4月に完了したシリーズB-1ラウンド（総額4.3億円）に加えて、B-2ラウンドでは新たに約8.9億円を調達した。引受先は、リードインベスターの東京大学エッジキャピタルパートナーズ（UTEC）、ベンチャーキャピタルおよび事業会社など。

また、2020年12月25日付けで、UTEC取締役/パートナーの宇佐美篤氏が社外監査役に、UTECプリンシパルの小林宏彰氏が社外取締役に、それぞれ就任した。

調達した資金により、グローバル展開も視野に、製造プロセスの効率化、後続パイプラインの創出、およびアカデミアや企業との戦略的連携を強力に推進する。

メトセラは2016年の創業以来、心不全を対象とした新たな細胞療法の研究開発に取り組んできた。同社リードアセット「MTC001」は、VCAM1陽性心臓線維芽細胞（VCF）を用いた細胞治療で、非臨床試験において損傷した心臓組織の再生を促すなどの、良好な治療効果を確認している。

今回の資金調達を通じ、MTC001の第I相臨床試験の実施体制をさらに強化可能となった。MTC001は、医療機関の負担を軽減したワークフローとシンプルな製造プロセスを実現した細胞治療。患者本人の心臓から低侵襲に採取された組織をもとに製造を行うことで、製造や安全性において他の技術に対して大きなアドバンテージを有しているという。

関連記事
・同種由来iPS細胞由来心筋細胞シート実用化を目指す大阪大学発の「クオリプス」が約20億円調達
・細胞治療に向けた細胞量産技術開発に取り組む「セルファイバ」が1.05億円を調達
・免疫システムの完全なマッピングを目指すImmunai、細胞療法と癌免疫療法に新しい道を拓く
・新型コロナ対応の細胞療法の早期治験を米食品医薬品局がCelularityに認可
・英国のバイオテックスタートアップMogrifyが革新的な細胞療法を市場投入へ

カテゴリー：ヘルステック

タグ：医療（用語）、細胞療法、資金調達（用語）、メトセラ、日本（国・地域）