Scope ARが企業向けブラウザベースAR作成プラットフォームを発表、Unityを使わず3Dコンテンツを作成可能に

企業の世界に拡張現実を導入することは、ARスペースの多くのスタートアップが予想していた以上に難しい課題であることは実証済みだ。しかし、この技術を支えるハードウェアとソフトウェアがますますコモディティ化していく中で、顧客はリモートワークフローの変化に合わせたユースケースを見つけ始めている。

Scope ARは2010年に設立されて以来、3Dモデルを利用して製造業のトレーニングやコラボレーションのスケールアップを支援するというビジョンを売りにしてきた。同社はこのたび、主要製品であるWorkLinkをウェブ向けに刷新し、よりスケーラブルな未来を構築しようとしている、とScope ARのCEOであるScott Montgomerie(スコット・モンゴメリー)氏はTechCrunchに語った。

「WorkLink Create」と呼ばれる新しいプラットフォームは、顧客が複雑な作業を回避し、Unityを使用せずにCADモデルの上に3Dコンテンツを作成できるようにするもので、非技術系のユーザーや、統合をロールアウトするためにUnity開発者にアクセスできない可能性のある顧客にとって、製品をより親しみやすくするための取り組みだ。

モンゴメリー氏はTechCrunchに「Unityはすばらしいですが、何かするにはコードを書く必要があります」と語り、WorkLink Createは競合他社のソフトウェアと比較して「よりユーザーフレンドリーで拡張可能な」オプションであると述べた。

ブラウザベースの同プラットフォームでは、ユーザーは3Dファイルをアップロードし、ドラッグ&ドロップのインターフェイスを介して、コメント、詳細な指示、アニメーションを使い編集することができる。このプラットフォームは、CADモデルの詳細レベルをレンダリングするデバイスの能力に合わせて自動的にスケールダウンする。公開されると、顧客のユーザーはWorkLinkのモバイルアプリやHoloLensアプリからモデルや説明書にアクセスできるようになる。

画像クレジット:Scope AR

新型コロナ時代のガイドラインによって、より多くのミーティングがバーチャル空間で行われるようになったため、商用教育、オンザジョブトレーニング、トラブルシューティングに焦点を当てたScope ARの製品は、新たな関心を集めている。

新型コロナ時代のデジタルトランスフォーメーションによる恩恵をARがフルに受けているとはいえないが、新型コロナウィルスの流行に対応したリモートワークブームもScope AR製品のビジネスを後押ししている、とモンゴメリー氏は語る。新型コロナウイルスの検査・治療に必要な医療機器の迅速な構築・修理を目指した最前線の製造業務を支援することで、同社は顧客リストを拡大しているという。

モンゴメリー氏は、ARの普及には時間がかかると常に予想していたものの、ARヘッドセットの採用ペースの遅さは予想を超えていたと述べ、それが同社が長年にわたり、モバイルベースのARを携帯電話やタブレットに取り入れようとした方向性を後押ししてきたという。Scope ARはHoloLens 2の公認リセラーだが、HoloLensはRemote Assistと呼ばれるエンタープライズユーザー向けの独自のリモートコラボレーションソフトウェアも提供している。

Scope ARは2019年に970万ドル(約10億3000万円)のシリーズAをクローズしたが、これは同社がこれまでに投資家から調達した1200万ドル(約12億7000万円)弱の大半を占めている。

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画像クレジット:Scope AR

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(文:Lucas Matney、翻訳:Aya Nakazato)

ソニーが次世代「PlayStation VR」発表、2022年以降発売・PS5にケーブル1本で接続

ソニーが次世代「PlayStation VR」発表、2022年以降発売・PS5にケーブル1本で接続

掲載写真は現行「PlayStation VR」。© Sony Interactive Entertainment Inc. All rights reserved. Design and specifications are subject to change without notice.

ソニーが PlayStation VR の次世代モデルについて発表しました。

次世代PS VRはプレイステーション5にケーブル1本で接続する全く新しいVRシステムになり、解像度・視野角・トラッキング・入力などあらゆる要素が前世代のPS4版 PS VR よりも進歩します。

発売予定については「2021年内には発売しない」。つまり開発中であること、PS5を手に入れておけばVRでもいずれ次世代の体験ができることを約束はしつつ、今年は年末商戦を含めても出ません宣言です。

ソニーが次世代「PlayStation VR」発表、2022年以降発売・PS5にケーブル1本で接続

© Sony Interactive Entertainment Inc. All rights reserved. Design and specifications are subject to change without notice.

次世代PS VRについてはあらゆる要素が向上するというほか具体的な詳細はないものの、コントローラについてはPS5のDualSenseと共通した特徴を備えることも明らかにしています。

デュアルセンスの特徴といえば、可変抵抗トリガーのアダプティブトリガーや、繊細な振動のハプティックフィードバックなど。

具体的な製品情報がなく、年内発売がない時点で予告した理由について、SIEシニアバイスプレジデントでプラットフォームプランニング&マネジメント統括責任者の西野秀明氏によれば:

(…) 新しいVRシステムの開発はまだ半ばであり、2021年に発売する予定ではありません。しかし、ゲームデベロッパーの皆さんが新しいVRの世界を実現するにあたり、すでに制作に取り組み始めてくださっており、VRにご期待いただいているプレイヤーの皆さんにひと足早くお知らせしたく、開発が進行していることを発表させていただきました。(…)

プレイステーションがお届けする次世代VRシステム

PS5『グランツーリスモ7』2022年へ延期。コロナ禍が制作環境に影響、新発売日は後日

Engadget日本版より転載)

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XRコンソーシアムがVR・AR・MR手がける会員企業対象の「XRコンソーシアム会員企業カオスマップ」公開

  1. XRコンソーシアムがVR・AR・MR手がける会員企業対象の「XRコンソーシアム会員企業カオスマップ」公開

一般社団法人XRコンソーシアム(XRC)は2月17日、XR(VR・AR・MR)技術に関する事業を展開するコンソーシアム会員企業を対象とした「XRコンソーシアム会員企業カオスマップ」を公開した。

XRCは日本のXR業界の代表団体として、国内外の業界窓口となり、XR業界の発展に貢献することをミッションとして掲げ、これまで以上に業界内外をつなぎ、強固なエコシステムを構築するため活動している。

今回公開したカオスマップでは、XR技術に関する事業について、「ハードウェア」「ビジネスデベロップメント」「プラットフォーム」「コンテンツ/サービスデベロップメント」「サポート」の5カテゴリーに分けて分類した。カオスマップ中の企業一覧については、「カオスマップ」ページで掲載している。

  • HARDWARE(ハードウェア):ハードウェアの開発や代理店を展開
  • BUSINESS Development(ビジネスデベロップメント):事業開発を実施
  • PLATFORM(プラットフォーム):サービスやシステムを提供
  • CONTENTS/SERVICE Development(コンテンツ/サービスデベロップメント):オペレーションやトレーニグ、プロモーションなどを行う
  • Support(サポート):アセット提供や開発ツールの提供を展開

XRCは、クリエイター、企業、学術機関をつなぎ、VR業界のエコシステムを構築することをミッションに2015年にVRコンソーシアムとして発足した一般社団法人。2019年にXRコンソーシアムに改称。VR・AR・MR業界に関わる企業が集まり、共通課題の解決や業界全体の盛り上げを行う団体として活動している。2021年2月1日時点の会員企業数は53。

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リアルタイム空中ビデオARで状況認識をアシストするEdgybeesがシリーズAで10億円を調達

企業、初期対応者、軍事ユーザーがリアルタイムで正確にジオタグを付け、空中ビデオストリームを拡張するのを支援するスタートアップ、Edgybeesは米国時間2月17日、950万ドル(約10億円)のシリーズAラウンドを調達したと発表した。このニュースは、同社が550万ドル(約5億8000万円)のシードラウンドを発表してからほぼ2年後のことだ。今回の新規ラウンドは、スペーステック投資を専門とするSeraphim Capitalが主導した。新規投資家のRefinery VenturesLG Technology VenturesKodem Growthのほか、既存投資家のOurCrowd、8VC、Verizon Ventures、そしてMotorola Solutions Venture Capitalも参加している。

「当社の使命は、人命救助活動中にポジティブな結果を確保することです」と、Edgybeesの共同設立者兼CEOのAdam Kaplan(アダム・カプラン)氏は述べている。「当社の新しいパートナーは、我々のミッションを推進し続けるための鍵となってくれるでしょう。彼らのユニークな業界の専門知識とともに、当社は世界的なフットプリントを拡大し、業界内のイノベーションを推進する態勢を整えています。我々は、防衛、公共安全、および必須インフラストラクチャ市場の重要な需要を満たすことで、次の成長段階に進むことを期待しています」。

同社のVisual Intelligence Platformを使用することで、ユーザーは例えばドローンが撮影した映像に含まれるアセットを簡単に登録して追跡することができる。ここでの標準的なユースケースは、救急隊員が現場のライブ画像に加えて、すべてのアセットや人員をリアルタイムで追跡できる機能により、進化する緊急事態を正確に把握できるようにすることだろう。しかし、Edgybeesは他にも、ゴルフゲームのトラッキングや可視化から保険や防衛まで、さまざまなユースケースを示している。

イスラエルからスタートして現在はサンディエゴに拠点を置くEdgybeesは、約1年前にArgusプラットフォームを立ち上げ、ユーザーが同サービスのジオレジストレーション(GR)エンジンに自分のドローンや他のライブ映像プラットフォームを持ち込むことを容易にした。

画像クレジット: Edgybees

「Edgybeesは、空間コンピューティングにおける大きな問題を解決します。素早く動く空中やその他のビデオフィードを通して、自分が何を見ているのか、どうやったら本当にわかるのでしょうか?Edgybeesは現実世界とバーチャル世界を融合させ、初期対応者が人命を救い、産業用ドローンのユーザーがコストを節約し、防衛チームが任務を遂行するのに役立ちます」とOurCrowdのCEOであるJon Medved(ジョン・メドベド)氏は説明する。

同様に、Seraphimのマネージングパートナー兼CEOであるMark Boggett(マーク・ボゲット)氏は、Edgybeesを「Google Mapsとライブビデオを融合させたようなもの」と考えていると語った。「彼らのジオリファレンス機能は、宇宙やドローン、ボディカメラからのビデオストリームに新たなレベルの洞察力と使いやすさをもたらす画期的な技術です。Edgybeesは、公共の安全や防衛に革新をもたらすだけでなく、幅広い産業で活用できるという点で、非常に期待しています」と同氏は述べている。

画像クレジット: Edgybees

関連記事:科学者が分子構造をVRで共有し研究におけるコラボを促進させるNanomeが3.1億円調達

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(文:Frederic Lardinois、翻訳:Aya Nakazato)

科学者が分子構造をVRで共有し研究におけるコラボを促進させるNanomeが3.1億円調達

新しい分子化合物の発見と研究は大変な費用がかかるビジネスだ。その開発コストは、1物質あたり100億ドル(約1兆460億円)を超える場合もある。その理由の一部は、化学組成や相互作用だけでなく、原子レベルでの物理構造を研究し、関連するすべての分子を綿密に調べる必要性にある。これらの化合物や分子をモデル化するためのソフトウェアの進歩にもかかわらず、2次元のコンピュータ画面を使ってその形状を完全に理解するにはまだ課題が多い。

サンディエゴを拠点とするスタートアップのNanomeは、この問題を解決するためにバーチャルリアリティ(VR)を使用している。Nanomeのアイデアは、同社の創業者兼CEOであるSteve McCloskey(スティーブ・マクロスキー)氏がカリフォルニア大学サンディエゴ校のナノエンジニアリングプログラムに在籍していた時に、3次元の分子構造をもっとよく理解する必要性を感じたことに端を発しているという。

TechCrunchの取材に対して「構造を理解することにより、ユーザーは自分たちのデザインがどのように機能するかを理解することができます」と同氏はメールで語った。「しかし、創薬のための研究開発プロセスは2Dモニター、キーボード、そしてマウスに依存しており、複雑な3D構造や相互作用の理解が制限されていることから、1つの薬剤あたり平均25億ドル(約2614億円)にもおよぶ巨額の研究開発コストの原因となっています」。

Nanomeは最近、新たなビジネスパートナーシップの確立、同社のブランド構築、サイエンスエンジニアリングチームの拡大のために、Bullpen Capitalが主導する300万ドル(約3億1000万円)の資金調達ラウンドを終了した。Bullpen CapitalのゼネラルパートナーであるAnn Lai(アン・ライ)氏は、プレスリリースでこう述べている。「Nanomeは、コラボレーションによるイノベーションがかつてないほど重要になっている現在、科学との関わり方を再考しています」。Oculus(オキュラス)の共同創業者であるMichael Antonov(マイケル・アントノフ)氏が率いるFormic Venturesもこのラウンドに参加した。

関連記事:新型コロナの流行で分子科学のクラウドソーシング演算パワーがエクサフロップ級に

マクロスキー氏は、Nanomeのプラットフォームは、新型コロナウイルスのパンデミックの間、さらに意味を増したと考えている。研究者たちはときに、研究室内の技術やソフトウェアへのアクセスを制限され、リモートでの作業を余儀なくされることがあると浮き彫りになったからだ。

「Nanomeは、科学者たちがより早く同じ認識にたどり着くのを助けてくれます」と同氏はメールで語っている。「従来、分子を扱う科学者たちはスクリーンショットや画面共有を使用し、マウスカーソルやZoomを使って自分の洞察を伝えたり、他のチームメンバーからフィードバックを求めたりしていました」。Nanomeは、研究者たちを同じバーチャルリアリティ空間に招き、彼らは一緒に分子開発に取り組むことで、このプロセスを合理化する。

これまでのところ、Nanomeは主に食品・飲料業界の企業とのプロジェクトや、より持続可能なバッテリーの開発に取り組んできた。しかし、今回の新たな資金提供を受けて製薬化学、合成生物学、さらには教育分野への展開を計画している。次の製品アップデートでは、マクロスキー氏が「スペーシャル・レコーディング(Spatial Recording)」と呼ぶ機能を搭載する予定だ。これにより、ユーザーは後でレビューするために自らの仕事を記録することができるようになる。基本的には画面の記録だが、さらにVR体験が可能なレコーディングだ。「これは、研究者間の非同期コラボレーションのためのすばらしい機能であるだけでなく、講義やレッスンの作成にも役立ちます」とマクロスキー氏は述べている。

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タグ:Nanome資金調達学術研究

画像クレジット:Nanome

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(文:Sophie Burkholder、翻訳:Aya Nakazato)

Oculus QuestでFacebook Messengerが利用可能に、承認前のコンテンツを提供するApp Labの導入も

Facebook(フェイスブック)は、2020年第4四半期の決算報告で、VR事業の成功について話すことに通常よりも多くの時間を費やした。開発者の成功や、同社が発売した最新型VRヘッドセット「Oculus Quest 2(オキュラスクエスト2)」の好調な売れ行きにも時間を割いた。

VRプラットフォームに残された歪みの1つは、サードパーティによるゲーム以外のアプリへのサポートが全体的に不足していることだ。Oculus Quest 2はハードウェアとして強力な製品だが、VR向けに利用可能なモバイルアプリは数が少ない。Hulu(フールー)やNetflix(ネットフリックス)からストリーミング視聴アプリが用意されているものの、市場にあるヘッドセットの数が比較的少ないため、コンテンツの更新も乏しい。

自身が主要なアプリの開発者であるFacebookは、 Facebookブランドであることが明らかなハードウェアには興味を持たないかもしれない消費者をないがしろにせず、Oculusのヘッドセットに親会社のユーティリティをもたらすという行為において、かなり微妙なバランスを保ってきたように見える。

しかし2020年秋、OculusユーザーにFacebookのログインを義務化した後、そのバランスの大部分は崩れてしまったように思われる。米国時間2月2日、同社はQuestとQuest 2のユーザーがアプリ内のMessenger(メッセンジャー)チャットにアクセスできるようになることを発表した。これによってQuestユーザーは、友人に定型文のメッセージをすばやく送信したり、VR内のキーボードや、ヘッドセットの音声テキスト変換機能を使用して作成したメッセージを送ることができるようになる。

VRプラットフォームでますます圧制的になるFacebookのソフトウェアの存在感に不安を感じる人は、これもQuest 2を敬遠するもう1つの理由になるかもしれないが、VRゲームのプレイをもっとソーシャルな体験にしたいと思っている人や、ヘッドセットを装着することで携帯電話に気付かず完全な孤立に陥ってしまうのを避けたいと思っている人にとって、これは歓迎されるだろう。

Messengerのアップデートと並んで、FacebookはOculus Questの新しいアップデートで、「App Lab」と呼ばれるテストフライトのような機能を展開し、QuestユーザーがOculus Storeで承認されていないコンテンツをダウンロードできるようにすることを明らかにした。この機能は、Facebookが駆け出しのゲームデザイナーを遮断し、Questにコンテンツを提供できないようにしているという不満を解消するためのものだ。ユーザーはApp Labでタイトルを名前で検索したり、リンクをクリックしてタイトルにたどり着くことができる。この新機能は、開発者が承認を得ずに実験的なコンテンツを提供するためのハブを構築していたスタートアップ「SideQuest(サイドクエスト)」に直接対抗するものだ。

Facebookによると、新しいアップデートはユーザーに「徐々に」展開されていくとのことで、すべてのユーザーがすぐにアップデートできるわけではないようだ。

関連記事:Oculus Quest非公式アプリストアがOculus創業者の支援を受ける

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タグ:FacebookOculus QuestFacebook Messenger決算発表

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(文:Lucas Matney、翻訳:Hirokazu Kusakabe)

復活したGowallaがARソーシャルアプリのためにGVなどから4.2億円調達

復活したばかりのGowallaは、初期から抱いてきたモバイルの夢を拡張現実の世界で実現すべく、そのための新たな資金を調達した。

このARスタートアップがTechCrunchに語ったところによると、同社が調達したのは400万ドル(約4億2000万円)のシード資金で、GoogleのVC部門であるGVとSpark Capitalがラウンドをリードした。他にもNianticやUpside Partnership、Otherwise Fund、Capital Factory、Form Capital、加えてApril Underwood(エイプリル・アンダーウッド)氏、Leah Culver(リア・カルバー)氏、Jason Calacanis(ジェイソン・カラカニス)氏、John Lilly(ジョン・リリー)氏、Scott Belsky(スコット・ベルスキー)氏、Dennis Crowley(デニス・クローリー)氏、そしてOffline VenturesのDave Morin(デイブ・モーリン)氏、Brit Morin(ブリット・モーリン)氏といったエンジェルが投資を行った。

Gowallaは2009年にFoursquareの競合相手として創業し、初期には投資家たちの関心と期待を集めて、1000万ドル(約10億5000万円)あまりを調達したが、2年後には関心も冷め、チームはFacebookに300万ドル(約3億1000万円)で買収された。共同創業者のJosh Williams(ジョシュ・ウィリアムズ)氏は、アプリを新たな共同創業者であるPatrick Piemonte(パトリック・ピエモンテ)氏とともに復活させた。TechCrunchの取材に対して、新しい開発はTikTokのソーシャルな側面と、プラットフォームとしてのRobloxをヒントにし、ユーザーが周りの世界を拡張現実で「開けてみる」ようにしたい、と語っている。

同社が「Street Team」と呼ぶそのアプリは、今後バッチがプッシュされていくにつれて徐々に明らかになるのだろうが、現在のところ最終的にどのようなものになるかよくわからない。そのためみなさんにどこをオススメしてよいのかもわからないが、ウィリアムズ氏によると、初期のFoursquareに似た面もあるという。つまり、ユーザーには投稿したデータのクレジットや、特定のタスクを完了するとバッジ与えられるとのことだ。

Gowallaのアプリ「Street Team」のスクリーンショット(画像クレジット:Gowalla)

「私たちが自問しているのは、物語としてのタイムライン、現実世界の空間と同じものは何か、そして同じ遍在性を持つゲーム化された共有フォーマットをどうやって作るかということです」とウィリアムズ氏は語る。

Gowallaのチームは具体的な日程を明らかにしていないが、今後数カ月のうちに最終的なローンチについてさらなる情報を提供し、初夏にはベータ版を公開したいと考えている。

関連記事:位置情報を利用したソーシャルサービスGowallaがゲーム要素を採り入れたARソーシャルアプリとして復活

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(文:Lucas Matney、翻訳:Hiroshi Iwatani)

GoogleがVRペイントアプリ「Tilt Brush」の開発終了とオープンソース化を発表

Facebook(フェイスブック)やApple(アップル)がAR / VRの世界でより多くのプロジェクトに点火を始めている中、Google(グーグル)は2020年、その領域における既存のプロジェクトのほとんどをシャットダウンしてきた。

そして米国時間1月26日、Googleは「Tilt Brush」の積極的な開発を終了したと発表した。Tilt Brushは、ユーザーが仮想現実空間の中でコントローラーをブラシとして使用し、デジタル彫刻や3Dの情景を創作できるVRペイントアプリ。仮想現実ソフトウェアで初期にヒットしたものの1つだった。

Googleは今後、アプリのアップデートは行わないものの、開発者が独自に改変・配布できるようにコードをオープンソース化して、GitHub上で公開すると発表した。同社によれば、Tilt BrushはVRヘッドセット向けのアプリとして、引き続き各アプリストアに並べられるという。

「私たちはみなさんの手に委ねることで、Tilt Brushを使用しているアーティストをサポートし続けたいと考えています」と、Googleのブログ記事には書かれている。「これはTilt Brushをオープンソース化し、私たちがどのようにプロジェクトを構築したか、すべての人が知ることができるようにしてTilt Brushを自分好みの方向に持っていくことを奨励するという意味です」。

Tilt Brushの開発元は、Googleが2015年に買収したSkillman & Hackett(スキルマン&ハケット)という小さなスタジオだった。

2021年1月初めには、Tilt Brushの共同開発者であるPatrick Hackett(パトリック・ハケット)氏がGoogleを退社し、VRタイトル「Space Pirate Trainer」を手がけたゲームスタジオのI-Illusionsに加わることが発表されていた。LinkedInによると、もう1人の共同創業者であるDrew Skillman(ドリュー・スキルマン)氏は、2018年にTilt Brushの開発から離れており、現在はGoogleのStadia(ステイディア)チームの一員となっている。

Googleは2020年12月、Tilt Brushで作成したデザインを含むデジタルアートをユーザーが共有できる3D素材ライブラリ「Poly」を閉鎖すると発表している。

Googleの広報担当者は、これ以上のコメントを断っている。

 

そして#TiltBrushコミュニティのみなさんへ
みなさんにはいつも刺激を受け、励まされてきました。私はすてきなみなさんのことを愛しています。この数年間で多くのすばらしい友人ができました。みなさんには永遠の恩を感じています。

私は、将来のためにしっかりとした計画を持って、Tilt Brushを離れることにしました。
これからもよろしくお願いします。

続きはこちら。
https://opensource.googleblog.com/2021/01/the-future-of-tilt-brush.html

ある人にとっては、これがTiltBrushの終わりのように見えるかもしれません。私にとって、TiltBrushは不滅です。

これまで助けてくれたチームに乾杯!

関連記事:Googleの3Dコンテンツプラットフォーム「Poly」閉鎖へ、2021年6月30日終了

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タグ:GoogleVRTilt Brushオープンソース

画像クレジット:Google

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(翻訳:TechCrunch Japan)

アップルがAR機能も搭載した高価格VRヘッドセット開発中と報道、発売は2022年か

Apple(アップル)が、高価格な仮想現実(VR)ヘッドセットの開発に取り組んでいると、Bloomberg(ブルームバーグ)が報じている。販売開始は2022年を目指しているという。このヘッドセットには独自のプロセッサと電源が内蔵され、Appleが現在、MacBook Airや13インチMacBook Proに搭載しているM1 Appleシリコンプロセッサよりもさらに強力なチップが搭載される可能性があるとのことだ。

目標とする発売日から遠く離れた時期の報道によくあるように、Bloombergはこれらの計画が変更されたり、完全にキャンセルされる可能性もあるという注意書きをしている。Appleが多くのプロジェクトを、それらが日の目を見る前に抹殺することがあるのは間違いなく、中には多大な時間と設備投資を費やしたものさえ含まれる。そしてこのAppleのヘッドセットは、現在市場で販売されている1000ドル(約10万4000円)ほどの比較的高価なVRヘッドセットよりも、さらに高価格になると報じられている。記事によると、Appleはまず専門的な顧客向けに少量販売のニッチな製品として発売することを意図しているようだ。つまり、現在Appleが販売しているMac ProやPro Display XDRのような種類の製品になるということだ。

このヘッドセットは、主にVRに焦点を当てていると報じられているが、外部カメラから送られてくる現実世界の景色に映像を重ね合わせる拡張現実(AR)機能も、限られたサイズの筐体に搭載される予定だという。これは、Appleが拡張現実カテゴリーにおける同社初のヘッドセット製品として、一般消費者向けのARグラスを開発していると示唆していた当初の報道とは異なる。Bloombergの報道によると、このVRヘッドセットは開発後期のプロトタイプが作られる段階にあるが、ARグラスは設計プロセスのごく初期段階にあり、少なくとも1年以上はVRヘッドセットより遅れて市場に投入される見込みだという。

Appleの戦略は、まずは少量しか販売が見込めないハイテクで高性能、高価格なデバイスを作り上げ、それをもとに効率化を図り、関連技術の生産コストを下げることで、後のマスマーケット向けデバイスへの道を切り開くということだろう。

記事によると、AppleのVRヘッドセット製品はOculus Quest(オキュラス クエスト)とほぼ同じサイズになる見込みで、軽量化のためにファブリック製の外装を採用する可能性があるとのことだ。外部カメラは周囲の環境を撮すほか、ハンドトラッキングにも使用でき、VRコンテンツに特化した専用のApp Storeがデビューする可能性もある。

仮想現実は、現在最も成功している製品であるOculus QuestやPlayStation VRで市場を測ったとしても、まだ萌芽期のカテゴリーといえる。しかし、少なくともFacebook(フェイスブック)は、VR製品への投資と改良を続けることに多くの長期的な価値を見出しているようであり、Appleの見解も同様である可能性が高い。同社はすでにiPhoneのARに多大な力を注ぎ、技術開発に取り組んでいる。そして CEOのTim Cook(ティム・クック)氏は多くのインタビューで、ARの将来について非常に楽観的な考えを表明している。

関連記事:アップルがVR配信スタートアップのNextVRを買収した理由

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タグ:スマートグラスAppleヘッドセット

画像クレジット:Facebook

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(翻訳:TechCrunch Japan)

医療VR・デジタル治療VRのジョリーグッドが10億円を調達し累計調達額約22億円に

医療VR・デジタル治療VRのジョリーグッドが10億円を調達し累計調達額約22億円に

医療VRやデジタル治療VRを展開するジョリーグッドは1月21日、第三者割当増資(シリーズC)や資本性ローンなど合わせ計10億円の資金調達を行ったと発表した。引受先は、ジャフコ グループ(ジャフコSV6投資事業有限責任組合、ジャフコSV6-S投資事業有限責任組合)、アクシル・キャピタル・パートナーズ有限責任事業組合(アクシル・ライフサイエンス&ヘルスケアファンド1号投資事業有限責任組合)、いわぎん事業創造キャピタル(岩手新事業創造ファンド2号投資事業有限責任組合)。累計調達額は約22億円となった。

調達した資金により、VRサービスをさらに多くの医療従事者やコロナ禍で心が弱っている方々に届けるために、組織体制の拡充と事業スピードの加速を行なっていく。

同社は、手術を術者目線で360度体験できるVR臨床教育プラットフォーム「オペクラウドVR」をはじめ、発達障害向けソーシャルスキルトレーニングVR「emou」(エモウ)、精神疾患向けのデジタル治療VRなど、VRとAIテクノロジーを本当に必要としている医療・障害者・精神疾患治療向けに開発・提供。

ジョリーグッドは、高精度なVRソリューションと、VR空間のユーザー行動を解析するAIによる医療福祉向けサービスを開発するメディカルテクノロジーカンパニー。VRやAIなどのテクノロジーにより、医療教育、障害者支援、精神疾患治療など、人の成長や社会復帰を加速し、医療の進化や人の生きがいを支えるサービスを様々な研究機関や企業とともに展開している。

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VuzixがマイクロLEDディスプレイを使った「普通のメガネ」のような新型スマートグラスを発表、2021年夏発売予定

米国時間1月11日に開幕したCES 2021では、スマートグラスが大きなトレンドになりそうだ。筆者は昨日、レノボから発表された企業向けARグラスについて書いたが、その間にも他のいくつかの会社が、様々なレベルの「スマートさ」を謳っている。

Vuzix(ビュージックス)の最新モデルは発売がまた数カ月先だが、これまで今回のショーで見てきた中では最も有望なモデルの1つになりそうだ。同社は企業に焦点を当てたソリューションで最もよく知られている。結局のところ、それはつまりすべてお金のあるところということになる。少なくとも、一般消費者向けカテゴリーで誰かが本当に重大なブレークスルーを提供するまで、スマートグラスは企業向け製品が主流になりそうだ。

Vuzixのこの製品はおそらく、そんなブレークスルーにはならないだろうが(私の推測では、もっと大手の家電メーカーの製品に期待するべきだろう)、拡張現実(AR)を見栄えの良いフォームファクターに落とし込んだ製品という点では、正しい方向へ歩んでいるように思われる。普通の眼鏡のように見えるARグラスというのが、ここでは鍵になるだろう。明らかに普通の眼鏡とは異なる要素があるものの、これまで我々が見てきたものに比べれば、この次世代グラスは一般的な眼鏡にかなり近づいている。

これは、マイクロLED技術の商業化を目指す中国企業のJade Bird Display(ジェイド・バード・ディスプレイ)社との提携によるところが大きい。Jade Birdの説明には次のように書かれている。

JBDは、アクティブマトリクス無機マイクロLEDディスプレイのチップとパネルを提供しています。波長帯は紫外線から可視光線そして赤外線まで。ピクセルピッチは400dpiから10,000dpiまで、様々な解像度をご用意しています。高い輝度、高い外部量子効率、高い信頼性を備えたこれらのパネルはAR、VR、HUD、プロジェクター、武器の照準器、3D印刷、顕微鏡などに最適です。

Vuzixの説明によると、モノクロの立体映像を投影するモジュールは、鉛筆の消しゴム程度の大きさだという。また、このスマートグラスはWi-FiやオプションのLTE搭載など、様々な仕様が用意されるとのこと。ステレオスピーカーとノイズキャンセリングマイクは全モデルに標準装備される。

価格は不明だが、Vuzixによると2021年夏には発売される予定だという。

関連記事:レノボが企業向けARグラス「ThinkReality A3」を発表、2021年半ば発売予定

カテゴリー:ハードウェア
タグ:VuzixスマートグラスARCES 2021

画像クレジット:Vuzix

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(翻訳:TechCrunch Japan)

@cosme運営のアイスタイルとKDDIがXR活用のバーチャル店舗「@cosme TOKYO -virtual store-」

アイスタイルとKDDIがXR活用のバーチャル店舗「@cosme TOKYO -virtual store-」提供

化粧品口コミサイト@cosmeを運営するアイスタイルとKDDIは1月8日、スマートフォン向けXRアプリ「au XR Door」を通じて購買体験が可能なバーチャル店舗「@cosme TOKYO -virtual store-」の提供を開始した。コロナ禍によりさまざまな店舗において購買体験が制限される中、スマートフォンでいつでもどこからでもバーチャル空間上の「@cosme TOKYO」に来店し商品を購入できる。

化粧品口コミサイトの@cosmeを運営するアイスタイルKDDIは1月8日、スマートフォン向けXRアプリ「au XR Door」(Android版iOS版)を通じて購買体験が可能なバーチャル店舗「@cosme TOKYO -virtual store-」の提供を開始した。コロナ禍によりさまざまな店舗において購買体験が制限される中、スマートフォンでいつでもどこからでもバーチャル空間上の「@cosme TOKYO」に来店し商品を購入できる。

同バーチャル店舗では、花王の化粧品ブランド「KANEBO」「KATE」「SOFINA iP」の商品を販売。さらに、@cosmeメンバーが投稿したクチコミ情報をもとに商品を表彰する「@cosmeベストコスメアワード」の受賞商品を展示している巨大タワー「ベストコスメアワードコーナー」も実装しているという。バーチャル空間上で商品を手に取り、テスターを使用しているかのような体験も可能。

また、8K高画質で閲覧可能な機能「高画質版」(5G推奨)も採用。店舗内観やテスターを使用した際の色彩まできめ細やかに表現しており、よりリアルに近い体験が可能としている。

KDDIとアイスタイルは、今後も先端技術を活用したビジネスモデルを共同で創出し、デジタル技術を活用した産業のさらなる発展に貢献するとしている。

2020年1月にJR原宿駅前にオープンした新体験フラッグシップショップ「@cosme TOKYO」では、ランキング売り場、手書きのポップ、カウンセリングなど店舗でしか体験できないショッピングの楽しさを提供。600ブランド2万アイテム以上の品揃えと様々な仕掛けを用意しているという。

物流システムの整備や生活様式の変化に伴いEC利用が広がる中、店舗にしかない体験や空間を多くの方に届けることを目的に、@cosmeを運営・企画するアイスタイルのアセットとKDDIの5GやXRを活用した完全非接触の購買体験が可能なバーチャル店舗として、@cosme TOKYO -virtual store-を提供する。

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タグ:アイスタイル@cosme花王KDDI美容(用語)メイクアップ / 化粧(用語)日本(国・地域)

AR&AI技術を活用したメイクアプリ「YouCam」のパーフェクトが約51億5000万円を調達

AR&AI技術を活用したメイクアプリ「YouCam」のパーフェクトが約51億5000万円を調達

最新AR&AI技術活用ソリューションによる美容業界DXを奨励するパーフェクトは1月7日、親会社のPerfectが5000万米ドル(約51億5000万円)のシリーズC資金調達を完了したと発表した。引受先はゴールドマン・サックス、CyberLink。調達した資金により、AIを活用した技術の開発・改良を加速しグローバル事業拡大を目指す。

同社は、AIとAR技術を応用してブランドや小売店の消費者コミュニケーションをサポートするサービス展開と、累計9億以上のダウンロード数を誇る「YouCam」アプリシリーズを展開。全世界で300以上のブランドパートナーを持ち、10万超のコスメ商品を60ヵ国以上で展開。メイクをはじめ、スキンケアやヘアのバーチャルシミュレーション体験を創出しているという。

消費者はバーチャル体験を通して、簡単にブランドの製品を自分の顔で試し、お気に入りのアイテムを見つけられるほか、画面上で肌の状態をチェックし、パーソナライズさ化された製品提案を受けることも可能としている。

EC・ウェブ・店舗・ソーシャルネットワーク・モバイルアプリなど、オムニチャネルで導入きるこのバーチャルメイク機能を使ったビューティーテック ソリューションにおいて、さらなる事業拡大を計画する上での資金調達としている。

AR&AI技術を活用したメイクアプリ「YouCam」のパーフェクトが約51億5000万円を調達

パーフェクトは現在、台湾(本社)、日本、アメリカ、ヨーロッパ、中国、インドに拠点を構え、ARビューティアプリ「YouCam メイク」を筆頭にビューティーアプリシリーズの開発と、コスメブランドや小売店向けに高度な顔認証技術とAI技術を利用して開発したバーチャル メイクアップ サービスを提供している。

なおパーフェクトは2020年12月、Snapと提携し美容ブランド向けにSNSアプリ「Snapchat」上でバーチャルメイク体験を提供すると発表。同月、資生堂ジャパンの複数ブランドと一括契約を締結しバーチャルメイクサービスを提供開始することも明らかにした。

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BadVRは政府の助成金によりベンチャーキャピタルから独立したビジネスを構築

ロサンゼルスに本拠を置き、VRやARなどのXR(エクステンデッドリアリティ)データの可視化に取り組むBadVRは、同社の初期の恩人の1社であるMagic Leapが1000人の雇用を削減しようとし、生き残りを賭けて戦っている(未訳記事)と最初に聞いたとき、動揺はしていなかった。

プラットフォーム上の法人アプリケーションの1つとしてBadVRとMagic Leapの結びつきは広く知られていた。だがBadVRは他の企業に比べ、消費者向けアプリとして様々な企業の中心にいたMagic Leapから離れた位置にいた。

最初のステップは、米政府の給与保護プログラムから資金を調達(未訳記事)し、多額の資本により従業員数を維持することだった。同社は最終的に、米国立科学財団(NSF)から100万ドル(約1億300万円)の助成金のかたちで何とか追加の資金を確保した。

これは同社がNSFから得た2番目の助成金であり、同社が政府からの資金に頼り、ベンチャーキャピタルからの資金調達にあるいくつかの落とし穴を回避する方法の一例だ。

確かにMagic Leapが崩壊の瀬戸際にまで行き着いたとしても、BadVRへの悪影響は限られていたと思われる。BadVRはXRデバイスの法人向けアプリケーションを開発している。

Magic Leapのストーリーが示すのは、企業が何かの実現のためにベンチャーキャピタルを利用する必要はないということだ。実際、設備のコストが下がり、エンジニアリング人材がまだ豊富に存在する国へのアクセスがリモートワークによって自由になるにつれ、倹約志向のスタートアップは政府の資金や企業のイノベーション助成金から必要な資金を得ることができるようになった。

BadVRが調達した350万ドル(約3億6000万円)のほとんどはそうした方法によって獲得した。少なくとも125万ドル(約1億3000万円)は、中小企業技術革新制度の資金支援プログラムを通じて国立科学財団との2つの協力協定のかたちで政府から得たものだ。

Magic Leap Oneのヘッドセット用に開発されたBadVRの気候変動アプリケーションのヘッドセットからのイメージ(画像クレジット:BadVR)

BadVRは、仮想現実(VR)および拡張現実(AR)ツールを使用して、さまざまな政府および商用アプリケーションの地理空間データを可視化する。同社の技術は、5Gネットワ​​ークの計画と展開の加速のために大手通信会社によってすでに利用されている。また公安部門では、同社の技術をファーストレスポンダー(第一対応者)の状況認識改善とトレーニング、人員配置、運用のコスト削減のために使用している。

「社会はデータの力とそれが私たちの日常生活に与える影響に気づき始めました。テクノロジーに関するスキルのレベルや経歴に関係なく、すべての組織がデータに簡単にアクセスできることが非常に重要です」と、BadVRの創業者で最高経営責任者を務めるSuzanne Borders(スザンヌ・ボーダーズ)氏は声明で述べた。

ボーダーズ氏にとって政府の資金を活用する鍵は、適切な事前の計画に尽きる。「資金の獲得には長い時間がかかります」と同氏はいう。「付与される時点ですでに1年は頑張っているでしょう。私たちが得た助成金は約1年前に取得を計画していたことの証です」。

こうした助成金は通常マイルストーンベースであり、BadVRが目標を達成する限り資金はほぼ保証されている。

「NSFは、漸進的な開発の先を考え、また科学と工学のすべての市場と分野にわたり最も創造的で影響力のあるアイデアに資金を提供することにより、未来の技術を支援できることを誇りに思っています」と、NSFの産業イノベーションおよびパートナーシップ部門の部門ディレクターであるAndrea Belz(アンドレア・ベルツ)氏は語る。「私たちが研究の資金支援を行うことにより、あらゆるディープテクノロジーに携わるスタートアップや中小企業は、基礎科学を非常に大きなニーズがある、意味のあるソリューションに発展させることができます」。

BadVRは政府の他のコンペからも追加で非希薄性のキャッシュを得て、新しい性能を素早く開発する機会を提供された。

BadVRの拡張現実地理空間データ環境の画像。ユーザーは環境に関するオーバーレイにより複数のライブデータセットと履歴データセットを可視化できる(画像クレジット:BadVR)

これがBadVRの拡張現実オペレーションセンター(AROC)の推進力になった。AROCはファーストレスポンダーのデータを可視化する新しいメニューだ。同社は米国立標準技術研究所が提示した課題を通じて、モンタナ州ユーレカの消防署との協力により特定の緊急事態のためのプロトタイプを開発することができた。

このようにしてBadVRが開発した初期のプロダクトは進化していった。このプロダクトで企業は、バーチャルリアリティー上に工場や店舗のデジタルツインを作り、さまざまな条件を調べるウォークスルーを実施できる。

BadVRの可視化作業は必ずしもすべての地理空間であるとは限らない。同社はあらゆる種類のデータを取得し、それをデータが見やすい環境に統合することができる。ボーダーズ氏は、同社のサービスが企業のためのあらゆる種類のコラボレーション環境の作成にまで及ぶと考えている。

「このシステムは見ることが重要性をもつものに光を当てます」とボーダーズ氏はいう。「データの可視化エクスペリエンスを仮想化し、没入型の環境へ導入します。そしてエクスペリエンスの中でもコラボレーションの側面を開発しています」。

新型コロナウイルス(COVID-19)のパンデミックにより全米の企業がバーチャルのオペレーションを余儀なくされたため、ボーダーズ氏はこの種の需要があると述べた。同氏の会社が政府の支援を受けて開発するプロダクトは増え続けている。

「リモートコラボレーションツールの需要が高まったためです」とボーダーズ氏はいう。「私たちは人間への関心を幅広く高めてきましたが、リモートコラボレーション機能を備え人々が1つの没入型データエクスペリエンスにより協力できるツールが離陸しつつあります」。

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タグ:BadVR助成金

画像クレジット:Bryce Durbin / TechCrunch

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(翻訳:Mizoguchi

ニューヨーク・タイムズが拡張現実を使ったクロスワードパズルをInstagramで公開

The New York Times(ニューヨーク・タイムズ)が、名物のクロスワードゲームを拡張現実(AR)に持ち込んだ。同メディア会社は米国時間12月22日朝、AR対応の新しいゲーム「Shattered Crosswords」をInstagramで発表。プレイヤーは回転する砕けたクロスワードの破片をARで見つけて、手がかりを解くことができる。正しい視点に到達すると、プレイヤーはパズルの上にある破片の中に隠された単語を見つけることができる。

このコンセプトは「Polysphere」のような他の3Dパズルに見られるものと似ている。Polysphereは、表示されている破片をスワイプして回転させ、1つの絵を完成させるというものだ。しかし、ニューヨーク・タイムズの場合は、ゲーム体験全体を拡張現実で見ることができる。

この新しいゲームは、Facebook(フェイスブック)のARプラットフォーム「Spark」の技術を使って開発されており、ニューヨーク・タイムズがARゲーム体験を作るのはこれが初めてだと同社は述べている。

しかし、ニューヨーク・タイムズがAR技術を使うのはこれが初めてではない。

今秋、ニューヨーク・タイムズはFacebookとの複数年にわたる提携を結び、Instagram上でARを活用した一連のリポートを公開することに注力する(The New York Timesリリース)と発表した。このレポートは、AR技術を使って、よりビジュアルでインタラクティブな方法でストーリーを伝えるものだ。この新しい取り組みをサポートするために、ニューヨーク・タイムズは独自のARラボを設立。その十数人のスタッフがニュースルームの専任チームと協力して、ARジャーナリズムのコンテンツを開発している。

このARラボはこれまでに、女性参政権100周年フェイスマスクの有効性の裏にある科学カリフォルニアの山火事の報道などに関連したビジュアルストーリーの制作を支援してきた。

Facebookとの提携とは別に、ニューヨーク・タイムズは以前にもARを使った実験を始めている。たとえば2018年には、独自のiOSとAndroid向けアプリで、ストーリーを語るために拡張現実を使い始める(The New York Timesリリース)と発表した。

これまでニューヨーク・タイムズは、ソーシャルメディア上でプレイヤーを惹き付けるための方法として、Twitter(ツイッター)やFacebookなどのSNSプラットフォームで、クロスワードの「ライブ解答」を行ってきた。しかし、これらは独立したゲームでも、AR技術を使って作られたものでもなく、単なる視聴体験(Twitter投稿)に過ぎなかった。

とはいえ、この新しいゲーム自体には、ニューヨーク・タイムズによる興味深いARのデモということ以上の魅力は、限られているかもしれない。

パズルは小さくて単純すぎて、本格的なクロスワードファンにはアピールできないし、破片の中からヒントを見つけるにはジェスチャーや動きが必要で、時間が経つとイライラしてくる。また、Polysphereのようにスムーズに動かないことも気になった。

従来のモバイルゲームや一般的なクロスワードパズルと比較して、この手のパズルを度々楽しみたいという人がどれだけいるかはわからない。

この「Shattered Crosswords」ゲームは、Instagramアプリでニューヨーク・タイムズ(@nytimes)のプロフィールページを見ると、同社の他のARリポートと並んで「Effects」タブの下にある。iOSとAndroidの両プラットフォームで動作する。

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タグ:The New York Times拡張現実ゲームFacebookSpark ARInstagram

画像クレジット:The New York Times

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(翻訳:TechCrunch Japan)

グーグルがARを使ったバーチャルメイクやインフルエンサー動画導入でショッピング機能を強化

Snapchat(スナップチャット)やInstagram(インスタグラム)のフィルターを使ったことがある人なら、AR(拡張現実)で人気のある利用例の1つは、たとえば口紅やアイシャドウの色合いを変えるなど、バーチャルメイクで自分の外見を変えてみることだと知っているだろう。Google(グーグル)は米国時間12月17日、この分野への参入を発表し、Google検索上でARを利用した化粧品の試用体験を開始した(Googleブログ)。同社はL’Oréal(ロレアル)、Estée Lauder(エスティ ローダー)、MAC Cosmetics(マック・コスメティクス)、Black Opal(ブラックオパール)、Charlotte Tilbury(シャーロット・ティルブリー)などのトップブランドと提携しており、消費者が様々な肌色のモデルや、スマートフォンのフロントカメラを使って自分自身のメイクアップを試せるようにしている。

グーグルは、美容ブランドにAR技術を提供しているデータパートナーのModiFaceや、人気の高い「YouCam メイク」アプリなどのAR美容技術を手がけるPerfect Corpの協力を得て、この新機能を作成した。

画像クレジット:Google

現在、消費者がGoogle検索で、特定の口紅やアイシャドウ製品、たとえば「L’Oréal’s Infallible Paints Metallic Eyeshadow(ロレアル インファリール ペインツ メタリック アイシャドウ)」などと検索すると、検索結果の上部にバーチャルな試用体験が表示されるようになっている。ここから、様々な肌色のモデルの写真をクリックして、化粧品の色合いを比較し、自分にぴったりの製品を見つけることができる。

あるいは、自分自身でその製品を使った時にどうなるかを見てみるために、スマートフォンのカメラを使うこともできる。画面にはカメラの映像の下に様々な色が表示されるので、タップしてその中から1つを選ぶと、カメラが捉えている自分の顔に適用される。ソーシャルメディアに用意されているフィルター機能と似たような仕組みで、2019年に導入されたYouTubeのARメイク機能とそっくりだ。

画像クレジット:Google

ただしグーグルの機能は、ソーシャルメディアで共有するために自分のイメージを美化しようとするためのものではない。グーグルの目的は、消費者とブランドを結びつけて売上を伸ばすことにあり、オンラインショッピング全体に向けた投資の、そしてもちろん、オンライン広告事業をさらに拡大するための一環だ。

しかし、グーグルによれば、このARを使った試用体験自体は広告フォーマットとは見なされず、ブランドはこの機能に参加するためにグーグルにお金を払っているわけではないという。広告ではなく、これはグーグルがGoogleショッピングの検索結果をより多くの小売業者に開放しようとしている動きの続きだ。過去数年間、Google検索の「ショッピング」タブは有料の商品リストに限定されていた。しかし2020年6月、グーグルはショッピングタブの小売店リストの大半(未訳記事)を無料にすると発表した(Googleブログ)。

この動きは、新型コロナウイルス感染拡大によって物理的な店舗の閉鎖を余儀なくされ、事業に大きな影響を受けていた小売業者の危機的時期に行われた。しかし、グーグルは利他的な理由でこの変更を行ったわけではない。現実は、ショッピングタブを有料広告に限定したために、ショッピングの検索結果も限定されてしまっていたからだ。しばしば在庫切れ商品にユーザーを案内するなど、データの品質にも問題を抱えていた。一方、アマゾンが広告事業に大々的に力を入れてきたことは、グーグルの広告収入を削り取る脅威となっていた。

さらに、最近の若い消費者の多くは、グーグルで買い物をすることはまったくない。彼らはソーシャルメディアで商品を知り、そのあと小売店への直接リンクをクリックして購入したり、あるいはFacebook(フェイスブック)やInstagram(インスタグラム)などのソーシャルプラットフォーム上で、アプリから離れることなく、直接買い物しているのだ。

グーグルもこのインフルエンサー主導のショッピング市場に参入しようしている。

前述のARメイクに加え、Google検索は美容、アパレル、インテリアやガーデニングの愛好家や専門家からのおすすめ商品を表示するようになる。Googleショッピングで観られる動画では、彼らがお気に入りの商品について語ってくれる。たとえばプロのメイクアップアーティストのJonetからメイクの見せ方について話を聞いたり、Homesick Candlesからホリデーギフトについて聞くことができる。

この機能は、グーグルの社内インキュベーターであるArea 120(エリア・ワントゥエンティー)から生まれたShoploopを使ったもので、フェイスブックやインスタグラム、そしてより最近では、TikTok(ティックトック)によるビデオベースのショッピング施策と競合することになる。

現在、美容ブランドの売り上げは新型コロナウイルス感染拡大によって大きく落ち込んでいる(WSJ記事)。その原因は、実店舗が閉鎖されたり、人々が自宅で仕事をするようになったからだけではない。顔の半分がマスクで隠れてしまうことで、化粧に力を入れる意味も半減してしまったからだ。

そんな時期に導入されるグーグルのARメイク機能とインフルエンサー動画は、iOSとAndroidのGoogleアプリで利用できる。

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カテゴリー:VR / AR / MR
タグ:GoogleネットショッピングARメイクアップ

画像クレジット:Getty Images

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(翻訳:TechCrunch Japan)

いま「Baby Yoda」でググるとARの彼がリビングにやってくる

Google(グーグル)は最近、小さな楽しい拡張現実でイースターエッグしまくっている。10月には(未訳記事)、いろんな検索キーワードでハロウィンをテーマに、おばけやかぼちゃ、踊るがいこつなどをARで提供していた。

そしてまた新しいARが登場した。米国時間12月18日は「The Mandalorian(マンダロリアン)」シリーズ2の最終話に合わせて、いまや「Baby Yoda(ベビーヨーダ)」という名前のほうが有名な「The Child(ザ・チャイルド)」があなたのリビングにやってくる。

正しくキーワードで検索すれば、誰でもこのAR機能を楽しむことができる。

  1. iOSやAndroidデバイスのブラウザーでGoogle.comを開く。
  2. 「The Child」や「Baby Yoda」、またはThe Childの本当の名前で検索する。
  3. 「3D表示」のボタンが出るまで下へスクロールする。ボタンをタップする(デバイスによっては、Googleの検索アプリをインストールする必要があるかもしれない。Pixelでは何もせず動いた)。
  4. カメラが起動するのを待ち、指示に従ってカメラを動かす。カメラが床の位置を計算し、そこに彼が現れる。ボリュームを最大にするのを忘れないように。

私はこの方法で表示させることができたが、デバイスによって出来の良し悪しがあるようだ。Pixelでは、速くて完璧だったが、iPhoneは照明がおかしい。

またカメラボタンがあり、写真やビデオが撮れる。また、彼をドラッグして好きな場所に移動させるすることもできる。ではでは、楽しんでください。

カテゴリー:VR / AR / MR
タグ:GoogleSTAR WARSThe Mandalorian

画像クレジット:

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(翻訳:iwatani、a.k.a. hiwa

HIKKY主催VRイベント「バーチャルマーケット5」にVR来店できる「ディズニーストア」がオープン

HIKKY主催VRイベント「バーチャルマーケット5」にVR来店できる「ディズニーストア」が期間限定オープン

©Disney

VR法人「HIKKY」は12月14日、VR空間上で行う世界最大級のイベント「バーチャルマーケット5」において、ウォルト・ディズニー・ジャパンのディズニーストアが期間限定でオープンすると発表した。実際の店舗で販売されているアイテムの3D展示のほか、そのままディズニー公式オンラインストア「shopDisney」(ショップディズニー)に移動して商品を購入できる。バーチャルマーケット5は、2020年12月19日~2021年1月10日の23日間にわたり開催予定。

今回の取り組みは、日本発のバーチャルディズニーストアに、世界中からアクセスし、ディズニーストアの世界観を体験できるというもの。

記念すべきオープン初日の2020年12月19日から25日までは、店外にクリスマスツリーをあしらい、ディズニーストアのクリスマスグッズが並べるという。12月26日以降は、お正月グッズの「ETO DISNEY」にチェンジ。全期間通して「UniBEARsity」(ユニベアシティ)、「THE ARISTOCATS 50 YEARS」「101 Dalmatians」商品のVR展示も実施する。

巨大なユニベアシティが店舗内に登場。 ©Disney ©2020 MARVE

巨大なユニベアシティが店舗内に登場。 ©Disney ©2020 MARVE

オススメグッズを展示 ©Disney

オススメグッズを展示 ©Disney

バーチャルディズニーストア店舗内には、「マーベル」エリアと「ディズニー ツイステッドワンダーランド」エリアも用意。「ディズニー ツイステッドワンダーランド」エリアでは、寮ごとに精巧にモデリングしたイメージアクセサリーを展示。「マーベル」エリアでは、中央にBANDAI SPIRITSの受注販売フィギュアである「アイアンマン マーク6」を等身大で展示。また、こちらのエリアではディズニーストアとTHRASHERの共同企画品である「スパイダーマン」Tシャツの展示も行う。

「ディズニー ツイステッドワンダーランド」エリア ©Disney

「ディズニー ツイステッドワンダーランド」エリア ©Disney

マーベルヒーローたちのパネルがずらりと並べられている中、中央には等身大の「アイアンマン マーク6」を展示 © 2020 Marvel

マーベルヒーローたちのパネルがずらりと並ぶ中、中央には等身大の「アイアンマン マーク6」を展示 © 2020 Marvel

バーチャルマーケットとは、VR空間上にある会場で、出展者と来場者が、アバターなどのさまざまな3Dアイテムや、リアル商品(洋服、PCなど)を売り買いできるイベント。その他、バーチャル空間上で乗り物に乗ったり、映像を見たり、来場者間でコミュニケーションを楽しむことなどが可能。

VR機器やPCから気軽に誰でも参加でき、開催期間中は24時間運営することから、日本はもとより世界中から70万人を超える来場者が集まる、世界最大のバーチャルイベントとなっている。

また「バーチャルマーケット5」では国内外から通信、メーカー、小売り、アパレル、エンタテインメントなど、様々な業種から有名企業・アーティスト・団体の出展が決定。出展企業は自社ブランドと親和性の高いデザインや仕掛けを施した特別ブースを展開。ブース内では、さまざまな商品の売買、試乗・試遊体験や一流の店員からの接客まで、まるで実際のお店に来たかのような体験・コミュニケーションをいつでも誰でもどこからでも楽しむことが可能。

  • 名称:Virtual Market5(バーチャルマーケット5)
  • 主催:VR法人HIKKY
  • 会期:日本時間 2020年12月19日11:00~2021年1月10日23:00(計23日間)
  • 会場:特設会場(バーチャル空間)。後日URL発表

HIKKYは、エンタテインメントVRを牽引する注目のクリエイター達をメンバーとして、業界の発展やクリエイターの発掘・育成を目標に2018年5月に設立。VR/AR領域において大型イベントの企画・制作・宣伝、パートナー企業との合同新規事業開発を主業務とし、バーチャル世界の生活圏・経済圏を発展させ、クリエイターがより活躍できる場を支えていく。

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カテゴリー:VR / AR / MR
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AndroidユーザーがGoogleのストリートビューへ画像投稿可能に

Google(グーグル)のAndroid(アンドロイド)向けストリートビューアプリがアップデートされ、Googleマップを向上させるためにユーザーなら誰でも自身の写真を提供できるようになった。グーグルが米国12月3日朝に発表した(Googleブログ)。新バージョンのストリートビューアプリの「コネクテッドフォト」ツールを使って、ユーザーは通りを移動しながら一連の画像を撮影できる。この機能はARCoreに対応するデバイスで使える。さしあたって、選ばれたいくつかの地域でのみ画像の撮影とアップロードができる。

ARCoreはARエクスペリエンス用に構築されたグーグルのプラットフォームだ。さまざまな種類の物体の表面のサイズやロケーションといった周囲の状況、デバイスのポジション、明るさのコンディションなどをデバイスに検出させることで機能する。Android 7.0(Nougat)かそれ以上のOSで作動するAndroidデバイスで利用できる。

一方、グーグルのストリートビューアプリは5年ほど展開されている。当初はGoogleマップでのエクスペリエンスを向上させるためにユーザーが自分のパノラマ写真を共有できるようにデザインされていた。しかしスマホの進化にともない、アプリも進化した。

ストリートビューアプリのアップデートされたバージョンでは、ユーザーはARCoreを使って画像をとらえることができる。ARCoreはグーグルユーザーがマップで道案内のためのライブビューを体験するときに使うのと同じARテクノロジーだ。ライブビューではユーザーは自分の位置を知るのに、スマホにさまざまな目印となる建物を「見せる」ことができる。

画像がストリートビューアプリで公開された後は、グーグルは自動で画像を回転・配置し、またそれら画像を使って一連のコネクテッドフォトを作成する。そして他の人が閲覧できるよう、Googleマップ上の正しい場所に載せる。

これらの提供写真にはグーグルのストリートビュー画像(ストリートビュー撮影用の車が走りながらとらえた画像だ)で提供されているものと同じプライバシーコントロールが適用される。つまり、人の顔や車のナンバープレートにはぼかしが入り、ユーザーは必要に応じて画像やその他のコンテンツのレビューを報告できる。

画像クレジット:Google

コネクテッドフォトの新しいシステムはグーグルのストリートビュー画像ほどに洗練されたものではないかもしれないが、ストリートビューへの公開をよりアクセスしやすいものにする。画像をとらえるのに360度カメラや車のルーフに取り付ける機器などは不要だ。つまりこれは、対象のAndroidスマホとインターネット接続がありさえすれば遠隔地に住むユーザーがストリートビューに貢献できることを意味する。

可能な状態であればストリートビュー画像の表示がデフォルトになるだろう、とグーグルはいう。これは青い実線で表示される。しかしストリートビューのオプションがない場合は、提供されたコネクテッドフォトは青い波線でストリートビューレイヤーに表示される。

画像クレジット:Google

グーグルはシステムにまだない事業所の名称や住所など、写真に含まれるデータをGoogleマップのアップデートにも使う。たとえば店舗の営業時間などが目で確認できれば、そうした情報をGoogleマップに盛り込む。

ナイジェリア、日本、ブラジルで行われた初期テストではユーザーはこのテクノロジーを使って写真をとらえた。

グーグルは、ストリートビューアプリベータ版でコネクテッドフォト機能を正式に立ち上げると発表した。パブリックベータ期間にユーザーはカナダのトロント、ニューヨーク、オースティン、ナイジェリア、インドネシア、コスタリカで機能を試すことができる。今後テストが進むにつれ、さらに多くの都市で利用できるようになるとグーグルは話している。

関連記事:Googleマップがコンピュータビジョンで衛星画像の彩色強化、一部都市では表示詳細化も

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画像クレジット:Google

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(翻訳:Mizoguchi

Googleが3Dコンテンツプラットフォーム「Poly」閉鎖へ、2021年6月30日終了

Google(グーグル)のAR / VRプロジェクトがほとんど終わろうとしている。

グーグルは米国時間12月3日、Polyのユーザー宛のメールで、3Dオブジェクトの作成とライブラリのプラットフォームを来年、「永久に」閉鎖すると発表した。サービスは2021年6月30日に終了し、ユーザーは2021年4月30日から3Dモデルをサイトにアップロードできなくなる。

Polyはバーチャルリアリティに最適化された3D作成ツールとして導入された。ユーザーはVR内のツールを使って、簡単に低ポリゴンオブジェクトを作成できる。このソフトウェアはゲームや体験に組み込まれる可能性がある軽量な3Dアセットを作成して表示する手段として設計されており、同社のTilt BrushやFacebook(フェイスブック)の(現在はAdobeの)Mediumのような、アートやスカルプティングを重視したVRツールとは対照的だ。

グーグルはすでに同社のAR / VR事業のほとんどを廃止しており、その中にはモバイルVRプラットフォームのDaydreamも含まれている。

AR / VR業界の初期段階では、多くの3D中心のスタートアップがデジタルオブジェクトのライブラリ作成や、ホスティングに賭けた。そして投資家の熱が冷め、AR / VRコンテンツをホストするテクノロジープラットフォームがそれらの製品を閉め出したため、このような3Dコンテンツのマーケット需要がどこにあるのかは、当分の間不明だ。

Polyにオブジェクトをアップロードしたユーザーは、閉鎖前にデータとモデルをダウンロードできる。

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タグ:GooglePoly

画像クレジット:Poly

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(翻訳:塚本直樹 / Twitter