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[筆者: Vik Singh]
編集者注記: Vik SinghはInferの協同ファウンダでCEO。それまでの彼はSutter Hill Venturesの正社員起業家。彼は検索やソーシャルネットワークやコンテンツオプティマイゼーションの分野で13件の特許を持っている。

その業界に詳しいDavid Raabの説では、マーケターの三人に二人は既存のマーケティング自動化ソフトウェアに大なり小なり不満である。またBluewolfの調査報告書“State of Salesforce”は、マーケティングソフトへの投資のわずか7%しか、まともなROIを得られないという。この、企業や商店に大きな利益をもたらすはずの自動化マーケティングは今、標準性を欠く乱雑な多様化とユーザの不満が激化しているのだ。

マーケティング自動化サービスのマーケットシェア（出典: Datanyze）

自動化マーケティングがそうなってしまった原因は、そのルーツがメール爆弾であることにある。そういうシステムはユーザのターゲットページや入力フォームやWebのアクティビティデータやトリガや、などなどに長年勝手に貼り付いてきたから、だんだん、やることが多くなって肥大し、ユーザがうんざりするような、口数ばかり多い無能ソフト/アプリケーション/サービスへと頽落した。

たとえば下の図はEloquaのスクリーンショットだが、この積み木ゲーム(Jenga)のような画面を見ると、われわれ自動化マーケティングの連中が今マーケターたちに提供しているものが、どんだけややこしくて脆（もろ）いものであるか、が分かる。われわれ、と言ったのは、こんな面倒な推奨ワークフローをマーケターに提示しているのは、Eloquaだけではないからだ。

自動化マーケティングが自動化しない

最大の問題は、上図のようなワークフローが、良い見込み客を見つけるための画一的で普遍的な法則とされ、具体的なデータに基づく指針になっていないことだ。

たとえば、こんなワークフローだ: “ユーザがこのリンクをクリックして、そのあと、あのリンクを二度クリックしたら、二日後にこのメールを送りなさい…”。これが、絶対的なルールとして書かれている。ユーザがWebサイトのデザインを変えたら、この（多くの人が無視したであろう）ワークフローは、もう使えない。

こんな低レベルな構成では、多様な現実への対応がほとんどできない。こういうワークフローを作った者がいなくなったら、どうするのだ？　ワークフロー地獄は深刻なパフォーマンスの問題ももたらす。

私が実際に見たある企業は、自動化マーケティングシステムのすべてのワークフローを8時間以上もかけて処理してから、やっと見込み客をCRMシステムに渡していた。ネットで見つけた見込み客に営業が接触するまで、8時間以上もかかるのだ。自動化マーケティング約束した、スピードと単純化と、そしてまさに自動化は、どこにあるのだ？

2018年にはどのマーケティングプラットホームが優勢か？

今は、自動化マーケティングを再発明すべき時だ。そのプラットホームは、スケーラブルで応答の速いデータベースと、データに連携したワークフローシステムを提供する必要がある。それは、見込み客や顧客に関するデータを調べることに最適化された、軽いシステムでなければならない。また、サードパーティが特殊な目的の応用システムを構築できるために、クリーンなAPIを提供すべきだ。

そんな方向に向かうための条件は、早くも整いつつある。まず、膨大な量の外部データ、先進的なデータサイエンスと、さまざまな特殊目的に対応するマーケティングアプリケーションの登場。3年後の2018年には、新世代の自動化マーケティングソフトウェアが出揃うだろう。そして2018年に優勢になっているマーケティングプラットホームは、予測能力があって、どんな見込み客に対しても適切なリコメンデーションを出力する、オープンなプラットホームだ。

最初に予測ありき

明日のプラットホームは、何もかも詰め込んだ一枚岩的な自動化マーケティングシステムではなく、インテリジェントで痩身で、多くの小さな専門的アプリケーションに接続できる基幹プラットホームだ。それは豊富なデータに基づいて、顧客とのさまざまなタッチポイント（接触点）に適切なリコメンデーションを配布する。

最新のデータサイエンスと、それに基づくビッグデータ分析や機械学習技術により、そこらにあるさまざまなデータから重要な信号を読み取ることが、できるようになっている（Netflixのムービーのリコメンデーションは一体どうやっているのか、考えてみよう）。またコンピューティングのインフラストラクチャが安価になったので、多様な顧客モデルの作成とそれらに基づく具体的な個人化を、個々の企業に合わせてできるようになった。今ではConversicaやLytics、RelateIQ、そしてInferのような企業が予測分析を誰の手にも届くようにし、見込み客の育成やキャンペーンの最適化、見込み度の判定など、自動化マーケティングのこれまでの課題だった項目に対しても、より効率的で効果的なソリューションを提供している。

予測能力のある人工知能(predictive intelligence)は今、すべての企業がこぞって求めている。それがさまざまなニッチのアプリケーションと結びついたプロダクトやプラットホームは今後、誰にでも使えて、具体的なアクションに結びつくシステムとして普及するだろう。それは使いやすいだけでなく、企業の進化の方向性に即したものでなければならない。そんなシステムは、ワークフローの構成など面倒なタスクも自動化するので、ユーザはパフォーマンスのチューニングとか劣化などを心配する必要がない。こういう予測型のシステムは、一人々々の顧客のアクションについて自分で学び、適応し、そして自分を改良していく。

マーケティングとセールスを循環させるリコメンデーション

（フルサークル (full-circle)リコメンデーション）

一人の顧客や見込み客に、マーケティングとセールスが別々に対応すべきではない。未来のプラットホームは顧客データをめぐる派閥性を解消し、すべての、マーケティング/営業機能を一元化する。今すでにKnoweldgeTreeなどのサービスは、営業とマーケティングとのあいだの風通しを良くすることによって、それを実現しようとしている。次のベストアクションやベストコンテンツが、片方の独断で決まらないようになる。

顧客に関する予測も、営業とマーケティングが共有する。セールスデータの履歴をよく吟味して、良い見込み客とはどんなタイプか、を見つけ出す。そしてその情報を、営業とマーケティングの両方に浸透させる。さらに、その結果に対しても然りだから、この情報活動には循環性がある。そこで‘フルサークル’と呼ぶ。

良い見込み客を拾い上げるための予測モデルを、短期的なCR（コンバージョンレート）重視型から長期お買い上げ重視型に変えることができれば、カスタマーサクセスチームがそれを利用して顧客のロードバランスを図れる。

オープンなプラットホームを目指せ

次世代のマーケティングプラットホームは強力なAPIを提供する。Autopilotがその好例だが、でもどんな企業でも、焦点を絞った、インサイトに満ち満ちた、由緒正しいツールを作ることはできる。それらは今はびこっている、何でも屋のような、インテリジェンスのないプラットホームより10倍も優れている。

たとえば仕込みキャンペーンをやる場合は、予測インサイトと痩身的システムならではのスケーラビリティを利用して、それまで無視してきた仕込み用データベースから見込み客を見つけるだろう。そういうデータベースは、見込み客の見込み度の得点を、彼らのWebビヘイビアに応じて絶えず更新しているから、仕込み客を見つけるのにはうってつけだ。そしてそういう見込み度の高い見込み客に個人化されたメールを送ったり、そのリストをセールスに回すことによって、仕込みキャンペーンが回り出す。

今ではマーケティング関連のサービスが2000近くあると言われる。CRMのSaaS化や自動化マーケティングが流行（はや）ってきたためだが、SalesforceのAppExchangeの影響も大きい。でも自動化マーケティング関連のサービスは、まだ幼児期にあるため、充実したエコシステムやAPIがなく、したがって成功例に乏しい。

でも、個々のアプリケーションのレベルでは、優れたものが現れ始めている。そして今後のオープンなマーケティングプラットホームは、CRM型ではなくデータ型（データ分析型）になるだろう。そもそも、CRMにデータを提供したり、またCRMからデータを拾う側、すなわちデータサイドが、顧客情報を長期的に多く集積しており、それらが効果的に分析されれば、マーケティングに大きく貢献しうるのだ。

クラウドコンピューティングが伸びていくとき、“ソフトウェアの終焉”という言葉が言われたような意味で、予測型プラットホームは自動化マーケティングというカテゴリーに革命をもたらす。未来のマーケティングは、キャンペーンの管理や見込み客の行動調査などを超えたものになる。

新しいプラットホームは、ワークフローとプログラムとアクションの形を、今後ますます強力になる予測インサイトの枠組みの中で変えていく。それらのワークフロー等は、マーケティングとセールスのあいだのギャップを、予測を糊としてCRMと自動化マーケティングをくつける（一体化する）ことにより、橋渡しする。

身軽でスケーラビリティの大きいデータプラットホームというものがまずあり、そこに予測のレイヤを置く。そしてコンバージョンを高めセールスを成功に導く良質なアプリケーションが、予測を活用する。初めに予測ありきのソフトウェアが世界を食べている。今その歯は、マーケティングとセールスに食らいついたところだ。覚悟を決めよう。

〔訳注: 本稿の筆者は、機械学習による予測ソフトのベンダ。自分が前に買ったり調べたりしたものに基づいて、来る日も来る日も、同じようなものの広告ばっかし見せてくれるのは、そういう‘機械的’ソフトが猛威を揮っているから。マーケティングが、その企画者実行者の人間知と人間性と創造力に基づく、クリエイティブな営為、新しいものや新しい発想を作り出す仕事であることは、ここでは完全に無視されている。本当のヒット商品や人気店は、どうやって生まれているのか、考えてみよう。データの集積と分析は重要だが、それらの処理の形や方向性を決め、処理結果から何かに気づくのも、人間性の能力だ。〕

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

サービスやアプリの満足度を把握すべく、ネットリサーチをしたい。けれど、どんな質問をすれば求める答えが得られるか分からないし、そもそも十分な予算もない……と感じているベンチャー企業に朗報だ。クリエイティブサーベイは2月3日、リサーチ業務に特化したクラウドソーシングサービス「クリエイティブサーベイ・コンサルタント」の提供を開始した。リサーチの前段階に当たる仮説構築や調査設計といった部分を、豊富な経験を持つコンサルタントにクラウドソーシング形式で依頼できる。

クリエイティブサーベイは2013年11月から、アンケートツール「クリエイティブサーベイ」を提供している。ブログのような感覚でアンケート調査を作成でき、デザインのカスタマイズが柔軟に行えること、マルチデバイスに対応していることなどが特徴だ。ちなみに、「TechCrunch Tokyo 2014」のイベント会場アンケートを実施したのも同社だ。

同社はアンケートツールに加え、GMOリサーチやヤフークラウドソーシングと連携してアンケート回答者（パネル）も提供してきたが、1つ足りない要素があったという。「ネットリサーチに必要なものは3つある。ツールとアンケート回答者とノウハウだ。今回の新サービスでは、担当者のスキルに依存しがちだったノウハウの部分を提供する」（クリエイティブサーベイ 代表取締役 田口亮氏）。

クリエイティブサーベイ・コンサルタントでは、株式会社KAIと提携し、豊富なリサーチ経験を持つ専門家の手で、事業に合わせた調査設計やレポートに関するアドバイスを提供する。実務は大手事業会社のマーケットインテリジェンス（MI）部門や調査会社出身のコンサルタントが担当。クラウド上で申し込むと、オンラインでのヒアリングや打ち合わせを経て2週間ほどで調査設計を行うという。料金は、例えば自社のメールマガジン会員向けの調査を依頼した場合、コンサルテーション部分は初回で10万円。必要に応じてツールやパネルを組み合わせ、調査を実施できる。

「ネットリサーチはとかく高かったり、ノウハウが必要だったりで、中堅以上の規模の経済的に余裕のある企業しか使えなかった。クリエイティブサーベイ・コンサルティングによって、中小企業やベンチャーなど、ネットリサーチを必要とするところに提供していく」とKAIの代表取締役、古波津勝彦氏は言う。

ゆくゆくは全てクラウド上でサービスを完結させる方式も視野に入れている他、マーケティングおよびリサーチに関する月額制コンサルティングサービスの提供も予定している。同時に、クリエイティブサーベイ・コンサルタントを支えるフリーのリサーチャーも募集していくという。

発表会に合わせて行われたパネルディスカッションでは、ユーザー自身ですら気付いていない「気付き」を見つけ出すことの難しさが語られた。

マネックス証券 執行役員の飯田敦氏は、「売買には市場動向という要因も大きく影響するため、Webサイトの改善と売買の動向がどうつながったかが見えにくい。また、機能を足すのは容易だが、減らすのは難しいと感じている」と述べた。また名刺管理サービス「Sansan」のエヴァンジェリスト、日比谷尚武氏は「個人向けに出しているスマホアプリではかなり頻繁にUIの変更や機能改善を繰り返しているが、その判断基準に困っている。いろいろな声を取ってはいるがそれを生かしきれておらず、むしろ声に溺れている感じだ」と振り返り、ログやA/Bテストだけでは把握できない顧客の「インサイト」をつかむには、調査の設計や解釈が重要だと述べた。

逆に、「仮説を立ててそれを検証し、顧客のマインドを理解することに意味がある。それができれば、会社がある1つの方向に進めるのではないか」と、日産自動車 コーポレート市場情報統轄本部 カスタマーインサイトスペシャリストの市川晃久氏は語っている。

App Storeランキング上位常連のアプリの多くは、「継続率」を向上させるテクニックを駆使している。ここで言う継続率とは、1）どうすれば会員登録を突破できるのか、2）どうすればアクティブユーザーになってくれるのか、3）どうすれば非アクティブユーザーを呼び戻せるのか――という3つの要素に集約される。実際に、日米でランキング上位を維持しているアプリは、どんな施策を取っているのか？　AirbnbやiQON、Vineなど、TechCrunchでもお馴染みのアプリの施策を事例ベースでまとめた。

どうすれば会員登録を突破できるのか？

会員登録導線とチュートリアルを同時に見せる（Airbnb）

Airbnbでは初回起動時に表示されるチュートリアル画面に、会員登録の導線を配置している。すべてのチュートリアル画面に会員登録導線を配置することにより、ユーザーのタイミングで会員登録に進むことができる。画面右上に設置してあるxボタンを押せば、会員登録せずにサービスを利用することもできる。

ユーザー名の自動生成（iQON）

コーディネートアプリ「iQON」は初回起動時、ユーザー名が自動生成されるのが特徴。会員登録不要でいろんな人のコーディネートを見ることができる。初回起動時の会員登録フローなくしたことにより、初期ユーザーの離脱ポイントを減らしている。自動生成されたユーザー名については、後から変更することができる。

どうすればアクティブユーザーになってくれるか？

アクセス許可への不信感を取り除く（Scannable）

Evernoteのスキャンアプリ「Scannable」は、カメラへのアクセスを求める前に、「書類をスキャンするため」というアクセスの目的を伝えることで、ユーザーに高確率で許可をしてもらうことができる。一度“許可をしない”を押してしまったユーザーは、メインのスキャン機能が使えずに離脱してしまうリスクがある。

チュートリアルでメインとなるアクションをさせる（Trivia Crack）

アメリカで大人気のトリビアクイズゲーム「Trivia Crack」は、チュートリアルでゲームループ（一連の流れ）を体験してもらうことで、ユーザーに何をするアプリなのかを伝えている。また、ゲームの中で自分のターンになるとプッシュ通知で教えるなど、ゲームループを体験させる工夫をしている。

デフォルトでフィードを埋める（Vine）

Twitterで初回登録時に5人フォローするように導線を設計したところ、MAU（月間アクティブユーザー数）が4倍になったというのは有名な話。一方、Vineではフォローする必要はなく、Vineスタッフおすすめユーザーのポストでフィードが埋まっている。サイトやアプリを使い始めてすぐ何もないフィードに飛ばされてしまうと、ユーザーは何をしたらよいかわからないので、最初に何を表示させるかは非常に重要である。

ログインにインセンティブを与える（Pairs）

累計180万人が利用する人気出会い系アプリ「Pairs」は、連続でログインすることで、アプリ内で利用可能なポイントが得られる。連続ログイン日数が多いほど獲得できるポイントも高くなるため、ログインするモチベーションを形成している。

どうすれば非アクティブユーザーを呼び戻せるか？

プッシュ通知の最適化（Simplog）

弊社が支援しているブログサービス「Simplog」は、プッシュ通知を最適化することにより継続率が10パーセント上がった。プッシュ通知の文言や内容だけでなく、バッジやサウンドの有無、時間帯、配信間隔、曜日、OSの出し分けなど、細かくABテストを行うことでプッシュ通知の開封率を向上させた。

メルマガ（Fancy）

ソーシャルコマースサービス「Fancy」では、その週の人気コンテンツをまとめて、メルマガを送っている。画像をタップするとアプリが立ちあがり、その画像のページにすぐ移動できる。

カムバックメール（ガールフレンド（仮））

学園恋愛ゲーム「ガールフレンド（仮）」は、運営会社が呼び戻しメールを送るのではなく、ユーザー自身がゲーム内で繋がっている離脱したユーザーを呼び戻す仕組みを作っている。豪華アイテムというインセンティブを与えることで、1人が数百人にカムバックメールを送った例もあり、非常に上手くいった呼び戻し施策の1つである。

あなたはこれらの継続率向上施策を全て知っていただろうか？

アプリでは、どうしても“獲得”が重要視されがちだが、サービスにおいて最初に重要視されるべきは継続率であると私は考えている。まずはサービスの中に“ハマる仕掛け”を作り、そしてその仕掛けを初回起動でひと通り体験できるような導線作りが必要だ。

[筆者: Scott Brinker]

編集者注記: Scott Brinkerはion InteractiveのCTO。

いつの間にか、コンテンツマーケティングというものが、もてはやされるようになった。最初それは、デジタル世界の知識欲旺盛な消費者を、教育し、啓蒙し、楽しませるという、立派な理想から生まれた。文明が進歩した時代における、エレガントなマーケティング手法、と見なされていた。

しかしその後ますます、質よりも量を尊ぶ帝国主義的な進軍が、でかい面（つら）をしてのさばるようになり、悪貨が良貨を駆逐していった。今やあまりにも多くの企業で、人間ではなく機械が、無味乾燥なブログ記事や、怪しげなアンケート調査の結果や、eブックやインフォグラフィックやホワイトペーパーやウェビナーのクローン軍団を量産している。

しかもコンテンツ発行のスケジュールが慢性的に過密なため、マーケターたちの多くがストレスを抱えている。そして質はますます落ちる。量優先は拙速をもたらし、消費者はつまらないコンテンツに不感症になり、マーケティングの本来の目的が失われる。

しかしコンテンツを拙速に量産するその“速”（スピード）も“量”も、今や限界に近づきつつある。

今ではあまりにも多くのコンテンツがWeb上に氾濫しているので、一片のコンテンツが一人でも見込み客を発掘しうる確率は極めて低い。それは1/3720以下だ、という説もある。およそ4000種のコンテンツをばらまいて、やっと一人が、関心を持ってくれる、というのだ。

“悪いのは私じゃない”、という貧弱な言い訳は、そろそろ終わらせよう。

クローンの攻撃: 受動的な消耗品コンテンツ

今日のコンテンツ戦争の中核的な問題は二つある。

まず、多くのコンテンツが使い捨ての消耗品であること。一度は見るけど、すぐに忘れてしまう。消費者のエンゲージメント(engagement, 関心, 関与, 参加)を求めるマーケターは、また新しいコンテンツを作る。悪循環のペースが加速する。でも、コンテンツの再生産は、同じことを別の言葉で言う、になりがちだ（広義のクローン）。大量の言葉を使ってはいるが、それらは何も言っていない。消費者の反感が増幅される。

第二の問題は、コンテンツの消費が受動的（受け身）であること。読んで、見て、聴く、それだけだ。しかも、時間と注意力は取られるが、一人の消費者のその量は限られている。しまいには退屈して無関心になる。あまりにも大量のeブックやウェビナーを前にして、消費者のまぶたは垂れ下がる。

これら二つの問題は、互いに重なっている。消費者はあらゆる方向から、使い捨てで受動的なコンテンツに攻撃され、その多くに対して無関心になる。コンテンツマーケティングの効果は萎える。それでも多くのマーケターたちの戦法は、相変わらず、より多くのコンテンツを作り続けることだ。まさに、悪循環。

希望は対話型コンテンツにあり

しかしコンテンツマーケティングの宇宙には、新たな希望がある。それは、対話型コンテンツ(interactive content, インタラクティブコンテンツ)だ。

対話型コンテンツには、参加の要素がある。受動的に消費するのではなく、オーディエンスが何らかの活動でエンゲージする。対話型コンテンツの例として挙げられるのは、クイズ、ゲーム、自己評価、ワークブック（問題集）、コンフィギュレータ(configurators,消費者による指定・設定集)、計算式、コンテスト、などだ。eブックやルックブック（ファッションカタログ）、インフォグラフィックなども、対話性を盛り込める。コンテンツの見せ方を、消費者がカスタマイズできるようにするのだ。

対話型コンテンツの制作は、コンテンツをもっとおもしろくするためのクリエイティブな方法だ。しかもそれは、単なる物珍しさの魅力ではない。ここ数十年の有力な実践的教育理論によると、経験と創造を伴う学習の方が教育効果が高い。何かを、自分で体験し、自分で作ってみること。おもしろく作られたクイズは、デスクトップ上でeブックを見ることよりも親密に、消費者の関心を喚起しながら、製品や商品の情報を伝えることができる。まざまな動的参加によって消費者にはコンテンツの訴求ポイントが、短時間でよく分かるようになり、しかも楽しい。

消耗品コンテンツが抱える問題を、対話型コンテンツは二つの点で解決する。

まず、コンテンツがもっとクリエイティブに作られるようになり、退屈な定型コピーと違って（コピーライターさんごめんなさい！）、本物の価値と魅力をオーディエンスに届けることができる。それはもはや、同じことを違う言葉で言うのとは違う。内容を、いろんなやり方で表現し、教え、強調する方法だ。たとえばROIに関するホワイトペーパーに対話型コンテンツとして、いろんなシナリオをトライできる計算式がついていたら、それだけでオーディエンスの関心度は上がる。実践結果を友だちと比較できる自己評価ツールや、よくある誤解を退治するゲームのようなクイズもおもしろい。

第二に、よくできた対話型コンテンツはコンテンツに、再利用したくなる価値を与える。ブログ記事は、それが実際に読まれることもまれだが、二度読まれることはめったにない。でも便利な計算式やコンフィギュレータが載っているブログ記事は、今後何度も何度も利用される。これぞまさに、コンテンツマーケティングの戦略家Jay Baerの言う、”youtility”*だ。力の均衡を量から価値へと戻す。便利で再利用したくなる対話型コンテンツは、今後長期的に配当をもたらす資産のようなものだ。〔*: utility（ユーティリティ, 日常常用物）のuをyouに置き換えた造語。〕

見込み客生成をあせってはいけない

多くのマーケターが、コンテンツマーケティングと見込み客生成(lead generation, リードジェネレーション)を共生的な循環と見なしている。いちばんよくあるパターンは、通常の簡単なコンテンツからプレミアムコンテンツ（premium content, 特別優待コンテンツ）…eブックや報告書、ウェビナーなど…に誘って、そのときにビジターの名前や会社、メールアドレスなどを入手するやり方だ。

しかしそのとき多くのビジターは、“こいつは罠だ！”、と感づく。

まず、プレミアムを謳っているコンテンツが、けっこうしょぼくて、全然プレミアムでないことが多い。短いブログ記事で十分なコンテンツが、大げさなeブックに肥大している。客観的な調査報告であるべきものが、特定製品のプロパガンダに変身している。そんないかがわしいコンテンツを絶対に作っていないところに対しても、粗悪なコンテンツをあまりに多く見慣れているビジターは、ガードを下げてくれない。“これもなんだか怪しげだな”、と思ってしまう。

対話型コンテンツはこの問題を、フリーミアムのようなやり方によって克服できる。ビジターはそのアプリふうのコンテンツを自由に利用できるようにする。自己評価ツールを使ってもよい、計算式やコンフィギュレータも自由に使える。罠のような入力フォームは出現しない。ビジターは、あなたの会社が提供する価値だけを気軽に堪能し、心中に好印象を築く。

そうやって心を惹きつけたら、氏名などの情報提供と引き換えにオプションでコンテンツを“アップグレード”できることを教える。たとえば自己評価ツールの終わりには、その人のスコアに基づいて、さらに個人化されたリコメンデーションをご提供できる、と案内する。その流れが自然で作為臭がなければ、相当高いコンバージョンレートを期待できる。

しかし対話型コンテンツは、典型的な見込み客情報（氏名、メアド、…）以上のものを作り出す。受動的コンテンツの場合、分かるのは、その人が関心を持ってくれたことだけで、あとはフォームに入力してくれた基本的な情報がすべてだ。しかし対話型コンテンツでは、その人の参加の仕方からとても多くのことを学べる。自己評価にどんな答え方をしたか、計算式ではどんなシナリオを試したか、コンフィギュレータではどんな指定や設定を選んだか、等々。

壁の向こうにいる営業の人たちに、コンタクト情報と謎めいた“成約確率”の数字などを投げ与えても、彼らは、そんなもの役に立たないといってゴミ箱に捨てる。しかし対話型コンテンツを使うマーケティングでは、その人に関するもっと豊富な情報が得られる。しかもその多くはフォーム入力ではない。営業はそれらの人間的な情報に関心を持ち、セールストークの緒（いとぐち）にすることもできる。もちろん、一人々々のニーズに合わせた売り込み方が可能だ。ジェダイのマインドトリックのように。

すぐ利用できる対話型コンテンツがクラウド上にある

対話型コンテンツは特注的な開発になりがちで、費用もかさみ、時間もかかり、その構築もメンテナンスも技術的に難しいのが通例だった。

しかし今では次世代型のマーケティングテクノロジ企業というものが存在し…Ceros、ion interactive（うちの会社）、SnapApp、Wishpondなどなど…、技術屋でないマーケターでも、ITの連中に頼まなくても、そして部内にプログラマがいなくても、クラウドから提供されているツールを使ってアプリふうの対話型コンテンツを容易に作ることができる。それらは、単純なFacebookアプリばかりではない。むしろ、高度でレスポンシブなWeb体験を、どんなアプリやデバイスにも提供できる汎用的な仕様のものが多い。

今コンテンツマーケティングは、良いもの、おもしろいものに変わりつつある。対話型コンテンツがコンテンツマーケティングを救い、その良さを取り戻した。消費者を教育し、啓蒙し、そして楽しませる有益な体験として。

[原文へ]
（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）