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アップルがサービス事業にこれまでよりも力を入れようとしていたことはわかっていた。iPhoneやiPad、Macの新製品ごとのテクニカル的な飛躍がさほど劇的ではなくなるにつれ、製品の売上が落ち込み始めていた。それに反応するかのように、同社はApp Store、iCloud、Apple Pay、Apple Music、そして間もなく展開されるゲームやビデオといったものを前進させることに専心している。

こうした移り変わりはアップルの決算にすでに現れ始めている。プロダクトの売上は、2018年の第1四半期が513億ドルだったのが2019年同時期は466億ドルに落ち込んだ。一方でサービスの売上は99億ドルから115億ドルに増えた。

2018会計年度第2四半期のアップルの総売上は約611億ドルだった。2019会計年度同期は580億ドルに落ち込んだ。この総売上に占めるサービスの割合は2018会計年度第2四半期が16.1%だったのに対し、2019会計年度同期は20％近くになっている。同社CFOを務めるLuca Maestri氏は、いまやアップルの粗利益の3分の1をサービスが占めると話す。

アップルのサービス事業の大部分を占めているのが、すでにそこらじゅうにあるハードウェアで売上をあげているiCloudやApple Music、Apple Newsといった月々のサブスクリプションだ。アップルは現在、全サービスで3億9000万人もの有料サブスクリプションを抱えている、とTim Cook（ティム・クック）氏は語る。クック氏はサービスごとの内訳には踏み込まなかったが、前四半期からサブスクリプション利用者は約3000万人増えている。アップルは、有料サブスクリプション利用者が2020年までに5億人を超えると予想していると語った（ゲームやビデオサービスの立ち上げが貢献すると見込まれる）。

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（翻訳：Mizoguchi）

米国時間4月30日、アップルは会計2019年度第2四半期（1〜3月）の決算を報告し、売上は対前四半期5%減の580億ドル、希釈後１株あたり利益は10％減の2.46ドルだった。海外売上が四半期売上全体の61%を占めた。

市場は好意的に受け止めたようだ。アップル株は決算発表後に10ドル跳ね上がり、昨年8月以来目指している時価総額1兆ドルに迫ってきた。

決算はアップルが前期の決算会見で示したガイダンスとも一致している。去る1月、同社は第2四半期のガイダンスで、売上550〜590億ドル、利益率37〜38%、事業経費85〜86億ドル、その他売上3億ドルと予測していた。

リリース文で、iPhoneの売上台数を公表しなかったが、これは圧力を受けてきたことだ。CEOのTim Cook（ティム・クック）氏は、代わりに同社の他事業の取り組みに焦点を絞ろうとした。「3月期の結果は14億台以上のアクティブ端末を抱える当社のインストール基盤の強みを表すものであり、サービス事業は最高記録を達成し、ウェアブル、ホーム、アクセサリー分野も好調で、3月期の新記録を樹立した」とクック氏はリリースで語った。「iPadは過去6年で最高の成長を記録し、あとに控える革新的なハードウェア、ソフトウェア、サービスについても今まで以上に期待している。来る6月のアップルの第30回となるWorldwide Developers Conferenceで、デベロッパーやユーザーに新情報を届けることを楽しみにしている」

アップルは苦しい2018年を過ごし、最終四半期にはiPhoneの売上が前年より15%下落した。中国の需要停滞が一因だった。中国の売上全体でも2017年末から2018年末にかけて27%も急落し、2017年第4四半期の売上180億ドル（同社の四半期総売上の20%）が132億ドル（同16％）になった。

アップルは中国市場の消費者需要の伸び悩みを原因としているが、この国を諦めるわけにはいかない。今月同社は、需要を喚起すべくiPhone、iPadをはじめとする製品ラインの中国での価格を最大6％引き下げたと国営報道機関、Xinhuaが伝えた。これは中国政府が付加価値税を16%から13％に引き下げたことが直接の理由だ。

ハードウェアでは誰もが苦戦している。昨日TechCrunchが報じたようにAlphabetのQ1決算はウォール街の期待を下回り、主な原因は広告収入の不振だったが、世界的なスマートフォン市場の停滞も一因であり、これが事実上あらゆる会社に影響を与えている。CEOのSundar Pichai（サンダー・ピチャイ）氏は同社のスマートフォン製品について「前年以上の向かい風」を受けていると説明した。

実際、大方の予想通りハードウェアは第2四半期のアップルにとって悲喜こもごもの結果だった。一方同社はサービス事業に大きく注力している。約1ヶ月前、同社はゴールドマン・サックスおよびマスターカードと提携して、iPhoneのウォレットアプリで使うために作られたクレジットカードを発表した。さらに同社は、 ストリーミングサービスApple TV+を発表した。今秋開始予定の同サービスは広告のない定期購入形式で提供される。

昨年アップルは、会計2018年第4四半期はiPhoneの詳細データを報告する最後の四半期になると発表した。これは現行および将来の株主たちを苛立たせた可能性がある。

著名なベンチャーキャピタリスト、Bill Gurley氏は今日一連のツイートで次のように語っている。「巨大企業がセグメント情報を開示せずに済まさられるのかどうか注目に値する。AWSは長年詳細が公表されなった。検索とYouTubeの売上を合算することはGoogleにとって意味がなく、会社を理解しようとしている投資家に対して実に不親切だ。もっと小さな企業は監査人やSECからセグメント分析結果を提出するよう再三言求められているいるのに、YouTubeのように巨大なセグメント（〜200億ドル）を抱えるGoogleのような巨大企業が同じ基準に従わないことは、極めて不公正に感じる」

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook）

Apple（アップル）は、App Storeから一部のペアレンタルコントロールアプリを削除したことに関して新たな声明を発表し、正当性を主張した。

同社は、親が子供のスクリーンタイムをより強くコントロールすることを謳った一部のアプリを削除したとして、非難を浴びているが、Appleはそれらのアプリがプライバシーに立ち入りすぎるテクノロジーを利用しているためだと説明した。

「最近当社はいくつかのペアレンタルコントロールアプリをApp Storeから削除したが、理由は単純であり、それらのアプリユーザーのプライバシーとセキュリティーを危険に曝すからだ。なぜ、どうやってこれが起きたのかを理解することが重要だ」と同社は声明で述べた。

問題の核心は、同社がApp Storeから削除したペアレンタルコントロールアプリが使用していたモバイルデバイス管理（MDM）技術にある、と同社は言った。

このデバイス管理ツールは、端末ユーザーの位置情報、利用しているアプリ、メールアカウント、カメラの許可状況、閲覧履歴などの制御とアクセスをサードパーティーに与える。

「当社は非エンタープライズ・デベロッパーによるMDMの利用について2017年に調査を始め、2017年中頃にその結果に沿ってガイドラインを改定した」と同社は言った。

Appleは、企業が社有デバイスや内部データを監視する目的でこの技術を使うことは正当な利用方法であることを認めているが、パーソナルな消費者向けアプリがユーザーの端末にMDMをインストールすることは、明確なApp Storeポリシー違反であると言った。

Appleは該当するアプリデベロッパーに対してApp Storeガイドラインに違反している旨を知らせ、App Storeから削除されないために30日以内にアップデートを提出するように伝えた。

Appleがスクリーンタイムアプリに関してデベロッパーに警告していたことは昨年12月にTCが報じている。

「何社かのデベロッパーはポリシーに沿うようアプリを改訂するアップデートを発行した」とAppleは声明で言った。「それ以外のアプリはApp Storeから削除された」

Appleが目を光らせるサードパーティ製スクリーンタイムアプリ

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

デバイス依存からは誰も逃れられない。アップルのCEOであるティム・クック氏でさえ例外ではないのだ。とりわけ、スマホやタブレットを使っている子供たちは、アプリやゲームの誘惑に対する抵抗力が弱い。常にログインし続けて、すぐに返事を返さなければならないという強迫観念を抱いている子も多い。Sesame Workshopと、非営利の児童擁護団体のCommon Senseによる公共広告は、子供によるモバイルデバイスの不健全な使い方に対処することを目指している。夕食のテーブルにデバイスを持ち込む、という典型的な問題に焦点を当てたものだ。

この、#DeviceFreeDinnerキャンペーンが実施されたのは今回が初めてではない。去年までは「気もそぞろなお父さん」としてWill Ferrell氏が登場し、スマホを食卓に持ち込んで家族の会話を無視する様を演じていた。

今年、Common SenseはSesame Workshopと提携して、そのキャラクタを新しい公共広告に登場させている。そう、「セサミストリート」のマペットが、デバイスを片付けて健全なスマホの使い方の手本を示そうというのだ。

スマホは引き出しの中にしまい、タブレットは棚に置き、他のデバイスはハンドバッグに入れる。それから、そう、マペットによってはゴミ箱に投げ込んだり、カボチャの中に隠したりもする。

その後、マペットたちはテーブルを囲んで集まり、楽しそうに会話を始める。しかし、クッキーモンスターだけは、まだスマホでメッセージを打っていた。最後にはみんなの非難を受けて、スマホを食べてしまうことになる。

Common Senseの説明によれば、これによって、メディアのバランスに関する意識を高め、家族が多くの時間を一緒に過ごすことを奨励する。

また現状では、0〜8歳の子供の3分の1が「頻繁に」モバイルデバイスを使用しているという。しかし、デバイスを使うのをやめる時間を作れば、家庭が生活の中心となって栄養状態が改善され、学校での問題も少なくなると、Common Senseは主張する。

その際、電話から手を放して置くだけではだめだという。食卓の上にスマホを置かないようにする必要がある。ある研究によれば、テーブルの上にスマホが乗っているだけでも会話の質が損なわれることが分かっている。

このようにCommon Senseは、子供たちと家族のために多くの情報を提供しているが、それより興味を惹かれるのは、Sesame Workshopがこの新しい公共広告に関わっていることだ。特に、最近の同社とアップルとの関係を考えればなおさらだ。

Sesame Workshopがプロデュースした新しいショーも、間もなく開始されるアップルのストリーミングサービスで放送される。こちらは子供たちにプログラミングの基本を教えるもの。アップルが、自社のプログラミング言語Swiftを、次の世代のプログラマーの手に渡そうという計画の一環だ。

公共広告では子供たちにスマホを片付けようと言っているのと同じ「セサミストリート」のキャラクタが、こちらのショーでは就学前の児童にコーディングの楽しさを売り込もうとするわけだ。

プログラミングに注力したアップルの子供向けのショーと、今回の公共広告が、同じキャラクタを共有しているのは、デバイスを使う子どもたちを取りまく複雑な問題を、みごとに象徴している。親たちは、一方で子供たちにSTEM、つまり理系の科目に強くなってもらいたいと考えている。そのためには、子どもたちは日常的にコンピュータや、その他のデバイスを使って、新しいスキルを学習する必要がある。たとえば、MITが開発したScratchでのコーディングや、Minecraft上での開発などだ。また一方では、子どもたちにデバイスを与えると、あっという間に中毒になってしまうのも目にしている。

親たちにとっての本当の問題は、おそらく、子どもたちにデバイスを与えるべきか否か、ということだろう。つまり、かつて砂糖をたっぷりまぶしたコーンフレークが避けられるようになったのと同様、自分の子供からはデバイスを取り上げるハイテク企業の億万長者やシリコンバレーに住む親たちの真似をすべきかどうか、ということになる。

Sesame Workshopは、この問題について、どちらの側につくのか、態度をはっきりさせるべきではないだろうか。片や、デバイス依存の問題に関する責任を放棄しようとしている億万長者の企業と手を組みながら、もう片方では子供たちのデバイス依存の問題を取り上げる公共広告を放映するという、どっちつかずの態度はいかがなものか。

もしかすると、Sesame Workshop自身も、われわれと同じように、どこに線を引くべきかについて混乱しているのかもしれない。

米国時間の4月23日から、この「セサミストリート」をテーマにした新しい公共広告が、NBC、Fox、Xfinity、Comcast、Charter、Cox、National Geographic、NCM、PBS、Univision、Telemundo、HITN、それからXfinity Latinoといったネットワークとプラットフォームに配信される。

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（翻訳：Fumihiko Shibata）

Apple（アップル）は米国時間4月18日、リサイクルプログラムと、電子廃棄物への取り組みに対する投資を増強すると発表した。消費者向けのリサイクルプログラムを拡充し、新たに9000平方フィート（約836平方メートル）のMaterial Recovery Lab（材料回収研究施設）をテキサス州オースチンに建立して、将来のリサイクル技術を開発する。また、これまで取り組んできた古いApple製デバイスのリサイクル、整備済製品としての再生により、電子廃棄物を埋め立て処理しないという活動の成功にも触れている。

リサイクルプログラムの拡充としては、消費者が自分のiPhoneを送ることのできる場所の数を米国内で4倍にする。そうして集められたiPhoneは、Appleが昨年のアースデイの直前に導入した専用ロボット、Daisyによって分解される。

このロボットはAppleのエンジニアによって自社開発されたもので、さまざまに異なるモデルのiPhoneを1時間あたり200台のペースで分解できる。

Daisyは現在、米国のBest Buyストアや、オランダの小売店KPNに返却された使用済のiPhoneを分解してリサイクルするのに利用されている。ユーザーは、Apple Storeに持ち込むか、オンラインで申し込むApple Trade Inプログラムによって、iPhoneをリサイクルすることもできる。

Daisyが最初に導入された時点では、9種類のiPhoneモデルを分解することができた。今では15種類を処理できるようになっている。いずれにせよ、Appleはそこから部品を回収して再利用することができる。たとえば、回収されたiPhoneのバッテリーは、他のスクラップといっしょにAppleのサプライチェーンを逆にたどって返送され、初めてコバルトを回収できるようになった。

またAppleは、11種類の製品のメインロジックボードに、リサイクルされた錫（スズ）を100％使用している。さらに100％リサイクルされたアルミニウムから作られたアルミニウム合金を採用することで、新しいMacBook AirとMac miniの製造に関わる二酸化炭素排出量をほぼ半分に削減したと述べている。

Appleによれば、Daisyは年間120万台のデバイスを分解することができる。また、さまざまなプログラムを通して、Appleはこれまでに100万台近いデバイスを回収したという。

Appleは、2018年には780万台を超えるApple製品を改修して整備済製品として販売した。これによって、4万8000トン以上の電子廃棄物を埋め立てずに済んだという。

今年は、Apple Trade Inプログラムを利用して回収されたアルミニウムが、溶融されてMacBook Airのボディとして再利用される。

Appleはまた、リサイクルへの取り込みに関する別の重要な投資として、オースチンのMaterial Recovery Labの開設も発表した。そこでは、Appleのエンジニアが、学界の協力も得て、リサイクル業界としての課題への解決策を探ることになる。その施設は、通常は電子廃棄物の処理施設にあるような大型の機器を導入し（上の写真）、研究に役立てることにしている。

「先進的なリサイクルは、電子機器のサプライチェーンの重要な構成要素となるはずです。Appleはこの業界を前進させるための新しい道を切り開いています」と、Appleの環境、政策および社会的イニシアチブ担当副社長のLisa Jackson氏は、声明の中で述べている。「私たちは、長期間に渡ってお客様に信頼していただける製品を開発できるよう、熱心に取り組んでいます。そして、リサイクルすべき時になったら、皆様に私たちのプログラムの利便性とメリットをご理解いただき、使用済のデバイスの回収にご協力いただけることを願っています」。

このようなリサイクルに対する取り組みについての発表に加え、Appleは2019年版の「Environmental Responsibility Report（環境に対する責任報告書）」も公表した。そこには、気候変動に対するAppleの取り組み方が記されている。

こんどのアースデイ（4月22日）には、Appleは環境をテーマにしたセッションを各ストアで開催し、環境意識の高いアプリとゲームをApp Storeで特集することにしている。

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（翻訳：Fumihiko Shibata）

Apple（アップル）関連を扱うニュースサイトである9to5Macの最新の報道によると、Appleは「iPhoneを探す」と「友達を探す」をiOSとMacの両方で使える1つのアプリに統合する作業を進めている。加えてこの報道では、 BluetoothトラッカーのTileのような、追跡したいアイテムに取り付けるハードウェア製品をAppleは開発中だとしている。

この見解は新しいもので、統合されるアプリは、Appleデバイスやハンドバック、バックパックといった重要なアイテム、そして家族や親しい友人の居場所など、何でも追跡する手段となるかもしれない。そして、そうした情報の全てはしっかりとiCloudにシンクする、ということになりそうだ。

「B389」というコード名だと報じられている、一方の新しいハードウェアは、市販されているTileや他のBluetoothトラッカーにとっては脅威となるかもしれない。というのも、Appleは自前のクラウドソースされた追跡＆発見ネットワークを開発するために、iPhoneや他のApple製品にかなり投資するかもしれないからだ。

新たなハードウェアタグはユーザーのiCloudアカウントとペアリングされ、ユーザーはiPhoneのようなデバイスがタグからあまりにも離れた時にノーティフィケーションを受け取ることができる。ユーザーはまた、どの範囲であれば大丈夫なのかを設定でき、タグの位置を友人や家族と共有するという選択もできるようだ。

Tileのように、タグが取り付けられたアイテムを紛失したとき、ユーザーは見つかった場合にアラートが届くようタグを紛失モードにすることができるようだ。アイテムの発見は、同じ追跡サービスを利用するオーナーのAppleデバイスを含むクラウドソースされたネットワークを活用して可能になるとみられる。

大規模なクラウドソースされたネットワークは今ではTileの主要なアドバンテージとなっている。

これまでに2400万個のTileが売れ、毎日400万個のアイテムにつながっていて、コミュニティ発見機能のおかげで発見率は90％だ。Appleからの競合プロダクトがTileのシェアを奪う一方で、Appleにとっては新たなデバイス売上、そしておそらくサブスクリクプションの売上のソースになる。

報道された2つの追跡アプリの統合は、Appleがアプリをどのように位置付けたいか考え直す中で生まれた。9to5Macの最近の別の報道では、iTunesを解体し、その代わりに新しい音楽、ポッドキャスト、TVアプリをMacユーザーが使えるようにするというAppleの計画を明らかにしている。Appleはこうした変更の一環としてBooksアプリもまた改造するだろう、とも報じている。

Appleについての情報で大きなリークがあることは記すに値する。そして9to5Macはこれの恩恵を受けている。アプリ統合、Tileのようなトラッカー、iTunes解体についてのニュースに加え、9to5MacはまたiOS 13の大規模なプレビューもリークした。iOS 13にはシステム全体にわたるダークモード、新ジェスチャ、ビジュアル変更が含まれるとされている。そしてちょうど昨日、9to5Macは、AppleがiPadをMacのセカンドディスプレイとして使えるようペアリング機能を開発中だと報じた。このセカンドディスプレイ機能は現在Luna DisplayやDuet Displayといった企業が提供しているものだ。

統合される「〜を探す」アプリとハードウェアタグについて、タイムラインはまだわかっていない。

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（翻訳：Mizoguchi）