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Bloomberg（ブルームバーグ）の最新記事によると、Apple（アップル）は画面内指紋センサーを開発しているらしい。ただし、来週発表されるであろう新iPhoneには間に合いそうにない。おそらく使用されるのは2020年か、もしAppleのサプライヤーが納期を満たせなければ2021年になるかもしれない

Samsung（サムスン）、Huawei（ファーウェイ）などの最新Androidスマートフォンを触ったことのある人なら、画面内指紋センサーはすでに実用化されていることを知っているだろう。端末をアンロックしようとすると、画面に指紋アイコンが表示されている。あとはふつうの指紋センサーと同じように、指をアイコンに押しあてれば端末はアンロックされる。

2017年、アップルはiPhone Xに指紋認証のTouch IDに代えてFace IDを導入した。しかしどうやら同社は、再度Touch IDを加えてユーザーの選択肢を増やそうとしているらしい。

2018年の全iPhoneモデルと、最新モデルのiPad ProはすべてFace IDを使用している。しかし今でもTouch ID内蔵デバイスは、iPad AirやMacBook Proなどいくつか販売されている。指紋センサーは画面とは別のボタンとして組み込まれている。

ブルームバーグは、将来のiPhone SEに関する日経の報道にも触れている。アップルは低価格のiPhone SEを発売する可能性があるという。

SE後継といっても、デザインは以前のiPhone SEではなくiPhone 8がベースで、画面サイズはiPhone 6、6s、7、およびiPhone 8とおなじ4.7インチになるようだ。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

現在のアップルのトップページ。お得感を打ち出すメッセージをトップページに出すのは、これまでの同社で見られなかった戦略だ。それだけiPhoneの需要が低下していることを示している

アップルは米国時間4月30日、2019年1〜3月期の業績を発表した。報告書のタイトルは「サービス収入が史上最高の1150億ドルに達する」としているように、iPhoneなどのハードウェアの売り上げは落ち込んだが、サービスやソフトウェアの収入が増えたことをアピールする内容だった。

売上高は、前年同期比5％減の580億1500万ドル（約6兆4630億円）のの減収で、内訳は製品465億6500万ドル（約5兆1890億円）、サービスが114億5000万ドル（約1兆2760億円）。純利益は、前年同期16％減の115億6100万（約1兆2880億円）ドルで2四半期連続の減益だ。iPhoneの販売不振が続いたことが主な原因と考えられる。

製品別の売上高は、iPhoneが310億5100万ドル（約3兆4600億円）と前年同期17％減、Apple Watchなどのウェアラブル端末などは30％増、iPadも22％増、Macは5％減となった。アプリ販売や音楽配信などのサービス部門は114億5000万ドル（約1兆2760億円）で16％増と、四半期ベースで過去最高を更新している。Apple Watch系は堅調な伸びを示しており、iPadは新モデルの投入により売上を伸ばしたと考えられる。

地域別の売上高は、北米と日本は依然好調で、それぞれ255億9600万ドル（約2兆8513億円）で前年同期3%増、55億3200万ドル（約6162億円）で前年同期1%増とプラスを維持したが、グレートチャイナ（中国や台湾など中華圏）では102億1800万ドル（約1兆1382億円）で前年同期22％減、中国・台湾を除くアジア地域が36億1500万ドル（約4027億円）で8.6%減、欧州も130億5400万ドル（約1兆4542億円）で21.5%減となった。

iPhone売り上げの大幅減は市場の予想どおりだが、純利益がアナリストの予想より伸びたことや自社株買いの効果などにより同社の株価は上昇した。iPhoneが売れないのでアップルの株価が下がるという現象は、もはや底を打ったのかもしれない。

iPhoneの買い換えサイクルが長期化する中、iPhoneの売り上げが落ちるのはいわば当たり前。ハードウェアのテクノロジーではここ数年、ファーウェイやサムスンの二番煎じになっている現状を考えると、ハードウェア依存から脱却するいいタイミングかもしれない。

決算の数字から想像すると、先日の発表会で北米や英語圏を中心とするサービスの発表が目立つ印象だったのは、大幅なテコ入れが必要だが、もはやテコ入れしても改善しない確率が高い中華圏よりも、堅調な北米の業績を維持・伸長させる戦略を採ったからだろう。

個人的に気になるのは、今後アップルがライバルひしめくアジアでどう戦っていくか。日本はかろうじて1％増の売上となったが、ほかの地域に比べると金額が1桁少ない。日本を中国・台湾を除くアジア地域に入れてしまうと2.9％減の減収だ。日本を除くアジア全体でiPhoneの需要が急速にしぼんでいる現状で、他言語に比べてローカライズやカルチャライズの手間のかかる日本向けのサービスをどれだけ充実させていく気があるのだろうか。日本国内も4月1日〜7日のBCNの売上ランキングでファーウェイ端末が1位になるなど、決してiPhoneが盤石なわけではない。

9to5Macが入手したApple（アップル）アナリストMing-Chi Kuo（ミン・チー・クオ）氏の最新レポートに、次世代iPhoneカメラの詳細が書かれている。同レポートは、iPhone XS、XS Maxの後継機種では背面にカメラセンサーが3つ搭載される、というこれまでの噂を裏付けている。

メインカメラと2倍カメラのほかに、Appleは超広角1200万画素レンズを追加するかもしれない。多くのAndroid端末がすでに超広角レンズを搭載していることから、Appleが第3のレンズを加えてユーザーの自由度を高めることは理にかなっている。

クオ氏は、Appleはカメラ穴に特殊コーティングを施してレンズを隠すだろうと考えている。たしかに、3つのレンズに狙われると不審に感じる人がいても不思議はない。

OnLeaksおよびDigitが以下の画像（特殊コーティングはない）を数カ月前に公開していた。

iPhone XRの改訂ではカメラが1つから2つに増えるだろう。Appleは2倍レンズをつけると私は見ている。

端末の前面に関して、Appleは自撮りカメラの大改訂を計画しているという。4層のガラスからなる既存のカメラセンサーを、5層のガラスに置き換える可能性がある。

Appleは、カメラの解像度も700万画素から1200万画素に増やすかもしれない。3機種とも自撮りカメラは新しくなるはずだ。

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（翻訳：Nob Takahashi / facebook ）

MacRumorsが掲載した実績あるアナリストことミンチー・クオ氏の報告によれば、次期iPhoneでは双方向のワイヤレス充電機能（リバースワイヤレス充電機能）がサポートされる可能性がある。これはつまり、iPhoneから他のデバイスを充電できるということだ。

このようなリバースワイヤレス充電は、韓国Samsung（サムスン）の「Galaxy S10」や、中国Huawei（ファーウェイ）の「 HUAWEI P30 Pro」などですでに採用されている。

SamsungのBluetoothイヤホンは、この「PowerShare機能」でケースをGalaxy S10の背面から充電することができる。さらにQi（チー）規格に対応していれば、他のスマートフォンやアクセサリを充電することも可能だ。

さらに、Apple（アップル）はワイヤレス充電ケースの付属した「AirPods」の販売を開始している。もしかしたら、次期iPhoneではAirPodsの充電ができるかもしれない。

クオ氏によれば、このリバースワイヤレス充電機能はiPhone XSやiPhone XS Max、iPhone XRの後継機種のすべてに導入される可能性がある。

さらに、Appleは新機能の導入に備えてバッテリー容量を増加させるかもしれない。次期iPhone XSは20〜25%、次期iPhone XS Maxは10〜15%のバッテリー容量の増加が期待されている。ただし、現在もっとも駆動時間の長いiPhone XRの次期モデルでは、バッテリー容量は変化しないようだ。

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（文／塚本直樹 Twitter）