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有名な、米国のスタートアップアクセラレーターY Combinatorは、中国内初の公式イベント開催を発表した後、より多くの中国系スタートアップをプログラムに参加させようとしている。

近年YC（Y Combinator）は、北米以外からのスタートアップの参加を奨励してきた。それによって、インド、東南アジア、アフリカなどの企業が集まってきていたが、中国の企業はまだ不十分だった。YC自身のデータによると、そのプログラムを通過した中国企業はまだ10社に満たない。なおYCのプログラムを卒業した企業は1400社以上に及ぶ。

イベント“Startup School Beijing”は、中国首都の清華大学で5月19日に開催が予定されている。このイベントは、出席者はチケット申し込みは必要なものの、参加費そのものは無料である。米国プログラムへの参加のメリットを示すことが目的だからだ。

そのメリットを具体的に示すために、YCはAirbnbやStripeのようなスター企業を連れてくる予定だ。またYCのプレジデントであるSam Altman自身も登壇する。

このイベントではYC卒業生たちやYCパートナーとのセッション、そして「ステージ上でのライブオフィスアワー」セッションが行われる。最後の「ライブオフィスアワー」では、会場から3社が選ばれて、実際のYCプログラムで行われるようなアドバイスやヒントが、参加したパートナーたちからステージ上で与えられる。セッションは英語と中国語の両方で行われ、同時通訳が行われる。

Pebbleを創業したYCのパートナーEric Migicovskyが、このイベントの進行を務める予定だ。現時点では以下のスピーカーたちが登壇する予定である：

• Sam Altman、Y Combinatorプレジデント
• Nate Blecharczyk、Airbnbの共同創業者兼CEO
• John Collison、Stripeの共同創業者兼プレジデント
• Y Combinatorの客員パートナーで、Kabamの共同創業者であるHolly Liu（Kabamは韓国のNetmarblesに8億ドルで売却された）。
• David Chen、Strikinglyの創業者
• Raven Techの創業者であるJesse Lu（同社は中国のテック大企業Baiduに買収された）。

Migikovskyは、米国のハードウェア創業者たちを支援するだけでなく、中国への進出を具体化するために登場するのだが、彼はそこに強い需要があることを楽観視している。

「私たちは開催するStartup School in Beijingで地元の起業家たちに会い、YCが彼らをどのような形で支援できるかについて、話し合いを始められることを期待しています」と、彼はTechCrunchに語った。「今回のイベントと、私たちが会う創業者たちが、私たちの戦略を広く知ってもらうためのきっかけとなるでしょう。当然のことながら、私たちはシリコンバレーで実施しているY Combinatorのコアプログラムに参加する中国企業に出会えることを期待しています」。

Migicovskyは、顧客、パートナー、雇用などを求めて、世界マーケットにアクセスしたいと考えている中国のスタートアップたちに、とりわけ価値を感じていると付け加えた。

YCが正式にこのイベントを発表したのは今日（米国時間4月25日）だが、その影響力がとても大きいため、招待状が送られ始めた時点で既に地元メディアでは話題となっていた。このことは私たちの中国におけるパートナーであるTechnodeでも報道されている。

北京のイベントの詳細については、conference.startupschool.orgを参照のこと。

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（翻訳：sako）

GetAcceptの協同ファウンダーMathias Thulinは、営業マン/ウーマンが抱え込む問題をよく知っている。すばらしい見込み客に会って商談をする。先日はありがとうございました、とメールでフォローする。返事はない。

そんなお先真っ暗を何度も経験したことのあるThulinと協同ファウンダーのSamir Smajicは、データを分析してうまくいかない営業の原因を見つけようとする。そのために始めたGetAcceptは、営業が自分の文書をよく調べて、商談を締結させるまでの過程をお手伝いする。同社は今日（米国時間9/4）、Amino CapitalとY Combinatorおよびそのほかのエンジェル投資家たちから160万ドルのシード資金を調達した。GetAcceptは、Y Combinatorの2016年の卒業生だ。

“とってもいいですね。担当に話しておきます。詳しい資料を送ってください。来週中にはお返事をさせます。…などと最初の面談で色よい返事をくれるところは多い”、とThulinは語る。“そのあと、闇が訪れる。意思決定者の数が、彼らが最初に考えたよりも多かったのだ。あるいは、彼らがどれだけ本気で関心を持ってくれたのかを、営業が測り損ねていたかもしれない。提案書類を送ってからその後何が起きたのか、その実態を営業は知らない。いろんな会社の営業からのメールや電話は毎日とても多いから、それらを無視したり忘れるのも簡単だ”。

GetAcceptは、締結する商談の多い営業と、多くない営業の違いを調べた。違いはたとえば、商談にプロダクトのデモが含まれているか、チャットボットを利用して他の営業を商談に参加させているか、などにある。営業が顧客企業のほかの部門にもアプローチして、社内の関心を喚起しているやり方もある。Thulinによると、そういったいくつもの‘軽いタッチ’が、成功する商談の鍵になっているが、そのことに気づかない営業が多い。

同社が使っている人工知能は、ディープラーニングによる機械学習のような本格的なものではないが、それでも同社のアルゴリズムは、成功する営業たちのベストプラクティスを学習できる。成功する商談に向かう道の上には、ちょっとした工夫やきっかけがいくつもある。スタンフォード大学の研究室で作られた本格的なAIでなくても、エンタープライズの営業を支援するスタートアップは、営業の成功や失敗の具体例から学ぶ姿勢が絶対的に必要だ。

“商談を前進させる引き金となるものを、見つけたい”、とSmajicは語る。“営業が商談を前進させることができる理由は、非常にさまざまだ。見込み客が、たとえば渡した文書を24時間放置していたら、そこにある問題に対応すべきだ。その商談の担当者を社内のほかの人に変えたために、検討が遅れることもある。汎用のツールだからだめか、と思っていたら、まさにそのとおりだったこともある”。

GetAcceptの主要プロダクトでもある電子署名は、DocuSignなど強力な競合他社がいる。また営業支援のCRMスタートアップには、GongやAttachなどの先輩がいる。でも同社の強みのひとつは、電子署名の営業活動から、営業の実践についていろいろ学び、それらを営業支援サービスに活用できることだ。しかしかなりの地歩を確立している先輩企業たちに比べると、同社はまだまだこれからだけどね。

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa））

May Mobilityは、（米国時間）月曜日に開催されたY Combinatorのデモディに正式デビューを果たした。10年後ではなく、より近い将来に商用車に利用できる自動運転技術に注力している。しかし、このスタートアップは、まだ若い企業でありながら、2007年の第3回DARPAグランドチャレンジ以来自動運転技術に取り組んでいるチームのおかげで、実際には10年の経験を重ねてきている会社だ。

May MobilityはCEOで共同創業者のEdwin Olsonによって率いられているが、彼はかつてFordの自動運転プログラムの主任研究員として働いていた。Olsonはまた、トヨタ研究所で自動走行に焦点を当てた研究の共同ディレクターも務めていた（トヨタ研究所は、ロボットの世界でトップクラスの人々を抱えている）。そして彼はこれまでのポジションであるミシガン大学コンピュータサイエンス学科の准教授を去り、Mayを設立した。

Olsonと共に共同創業者に名を連ねるCOOのAlisyn Malekも、自動運転では優れた経歴を持っている。かつてGM Venturesで働き、そこで彼女は最終的にはGMに買収されたスタートアップCruise Automationを担当し、GM社内での自動運転テクノロジーの自力開発を助けた。Malekは、自動運転技術や製品を宣伝するスタートアップの素人ではない。それゆえに、彼女がMayに参加すると決めたことは大いに宣伝となる。

5月のチーフ・テクニカル・オフィサーであるSteve Vozarも、Fordの自動運転プログラムの元メンバーであり、自動運転の研究に注力しているミシガン大学のAPRILロボット研究室を指導していた。一方、APRILで働いていたOlson研究室出身の研究者たちの多くも、スタートアップに参加している。

スタートアップを支えるチームはアカデミックな専門知識を備えてはいるが、その目的は、自動運転テクノロジーの実世界における実用的な実装だ。5年から10年後におそらく実現可能だとされているものには目を向けず、特に現時点で可能なものに力点を置いている。すなわち、ビジネスエリア、キャンパス（学校や企業）、そしてクローズドな住宅地域のような、ルートがより簡単にマッピングされ、状況が比較的予測可能な場所での車両ニーズを持つ顧客に訴求することを目指しているのだ。

なぜMayのアプローチは他と異なるのかと問われて、Olsonは「私たちはFord、フォード、そしてGMの経験を間近に見て来ています」と説明する。「この領域の他の大企業、例えばWaymo、Zoox、その他のOEMたち同じように、彼らは皆輸送マーケット全てを一体のものとして追いかけています。これは4兆ドルに達するオンデマンド輸送の課題です。自律的Uberのことを考えてみてください。それは素晴らしい課題であり、素晴らしい市場です。しかし私たちはその方向の技術的パスにはより長い年月、少なくとも5年から10年が必要になると考えています。一方その間に、実世界に出ていくことで、成功したビジネスを構築できるだけではなく、R&Dモードで開発を行うOEM企業たちよりも早く行動し、システムを素早く改善することができるようなデータフローや運用のノウハウを手に入れることができる、と私たちは考えているのです」。

これを達成するため、Mayはコアチーム全体としては6番目の主要なスタックとなる、包括的な自動運転テクノロジースタックを作成した。見込み客たちの自動輸送ニーズに合わせて、このスタックは車両にインストールすることができる。May自身は車両を製造していないが、この種の車両サービス用に設計された既存の車両プラットフォームで動作し、その実装は単なるアドオンよりも深く入り込んでいる。

同社はまた、フルフリートオペレーションサービス（車両群の完全運行サービス）を提供することによって差別化を行なっている。Mayは、日々の運行からメンテナンスおよび清掃まで、あらゆることを手がけようとしているので、自動シャトルサービスを提供しようとする者にとっては、フルサービスの垂直サービスプロバイダとなる。

では実際にはいつからこれらの提供を始めることができるのだろうか？May Mobilityは、2018年中のいずれかの時点で最初の顧客との長期的な事業を開始することを目指している。これは今年始めに会社として立ち上がったばかりだということを考えると素早い動きだ。Mayはまた、現在最大4社と来年の2月までにパイロット運行を始める交渉を行なっている。これらは公的並びに私的なエリアをカバーしている。

これまでのところ、MayはMaven、Trucks、そしてTandemなどの投資家たちから約350万ドルを調達している。雇用と業務の成長を助けるために、来年中にはさらに調達を行うことが目標だ。

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（翻訳：Sako）

家具の運搬は面倒な作業だ。

Fetchは、Uber XLの車のトランクにおさまらないようなものを運ぼうとしている人のためにサービスを提供している。アトランタを皮切りにローンチしたこのサービスでは、トラックやバンを最短1時間から最長数日間まで簡単に借りることができる。

現在はトラックのレンタルサービスを運営しているFetchだが、2015年にY Combinatorのプログラムに参加したときには全く別の事業に取り組んでいた。ウェビナーを簡略化するBreakout Roomというサービスの後に生まれたのがFetchなのだ。「ピボットしないで出来る限りのことをやろうとしていましたが、残念ながら私たちのサービスはそこまで人に求められていないという結論にたどり着きました」とCEOのAdam Steinbergは話す。「Breakout Roomのローンチから1年くらい経った頃、共同ファウンダーと私は互いの顔を見合わせて『自分たちは一体何をやっているんだ？』と尋ねあったほどです」

それから共同ファウンダーのふたりは、自分たちが体験したことのある問題の解決に取り組もうと考えた。その問題こそが、短時間の運搬作業だったのだ。そして昨年の10月、トラックのレンタルサービスというコンセプトを試すため、彼らは数台のトラックを使ってパイロット版をローンチした。その結果、需要は間違いなく存在することがわかったとSteinbergは言う。

Gataroundをはじめとする人気のカーレンタルサービスのおかげで、簡単に日帰り旅行ができるようになったように、Fetchはユーザーが何かを運びたいときに面倒な手続きや書類なしでトラックを借りられるようなサービスを提供しようとしているのだ。

料金は車の種類（ピックアップトラックから載積量の多いカーゴバンまで準備されている）によって変わってくるが、平均で1時間あたり10〜20ドルもしくは1日あたり50〜100ドルに設定されている。ユーザーは近くにあるトラックの検索から、Fetchのチームが開発した鍵の解錠まで全てモバイルアプリ上で行える。

車とトラックのレンタルというのはかなり似ているところが多いが、Fetchの強みになるような重要な違いもいくつかある。

「カーシェアリングサービスでは、車のダメージや修理というのが1番大きな問題になってきます。というのも、BMWやトヨタの車を借りるとき、ユーザーは傷のない綺麗なものを借りたいと思いますからね」とSteinbergは語る。「しかしトラックの場合は、ものを運ぶという具体的な目的があるため、安全に運転できさえすれば多少の傷は気にしないという人が多いんです」

現在のところ、Fetchは自社で保有しているトラックやバンの貸出のみ行っており、アトランタに15台の車両を配備しているが、今後は毎月4〜5台ずつトラックの数を増やす予定だ。また、3人という少数精鋭のFetchのチームは、まずアトランタ市内でしっかりと基盤を築き、それから近隣地域へ進出していこうと考えている。

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（翻訳：Atsushi Yukutake/ Twitter）

史上最大のデモデイが6月16日に開催された。会場はシリコンバレーではない。Y CombinatorのStartup School Founders Trackと呼ばれるオンラインプログラムを卒業した1584社が拠点を置く世界各地がその会場だ。さらに、そのうち797社がデモビデオを一般向けに公開している。

合計1万3321社からの応募に対し、2820社の入学が許可されたこの10週間におよぶプログラムでは、過去のYC卒業生がメンターとなり1対1の指導を行っていたほか、参加者はバーチャルオフィスでクラスメイトと議論を交わしたり、オンライン授業を受けたりしていた。

通常YCは、アクセラレータープログラムに参加するスタートアップを毎年ふたつのバッチに分けて合計100社ほど選出し、YCのパートナーやゲストスピーカーが参加企業にビジネスを成長させる方法について対面式で教えている。また、プログラムに参加するスタートアップには、諸々の指導に加え、7％分の株式と引き換えに12万ドルの資金が提供される。

しかしAltmanによれば、YCは「1年に数百社ではなく数千社を相手にできるような」方法を模索していた。その目標を達成するための最初の取り組みがYC Fellowshipだったのだ。このプログラムでは、通常のアクセラレータープログラムに参加している企業よりも若いスタートアップ数十社が対象となり、1.5％分の株式と引き換えに遠隔でのアドバイスが提供されていた。こちらのリストには、去年のYC Fellowshipプログラムを修了したスタートアップの中で、私たちが注目した企業を掲載している。

しかし、結局YCはFellowshipプログラムを中止することになった。その理由についてAltmanは「Fellowshipプログラムは、私たちが関わるスタートアップの数を一桁増やせるような取り組みではないとわかったんです」と言う。そこで、Altmanがスタンフォード大学で行ったオンラインコースの成功を受け、YCはStartup Schoolという名の大規模公開オンライン講座（MOOC）を開設した。この口座では、元FacebookのDustin MoskovitzやSlackのStewart Butterfieldといった起業家によるスタートアップの始め方についての授業や、SequoiaやKhoslaによる資金調達に関する授業、採用や多様性、広報についての授業が公開されている。

スタートアップに関する知識をもっと多くの人に伝えることで、YCは世界中の経済活動を活発化させると共に、自分たちのメインのプログラムを宣伝したり、同プログラムの参加者候補を育てたりしようとしているのだ。しかし、MOOCだと生徒に対する強制力がなく、彼らを十分にサポートすることもできないため、結果的にエンゲージメント率が下がってしまうということがわかった。

そして、ようやくたどり着いた答えがStartup School Founders Trackなのだ。このプログラムへの参加が許可されたスタートアップには、YCの卒業生がメンターとしてひとりつき、クラスメイトとなる他の参加企業20社が割り当てられる。YCからの資金的な援助はないため、スタートアップは株式を差し出す必要もなく、プログラムへの参加自体も無料だ。

10週間におよぶこのプログラムを”卒業”するには、動画で配信される授業を視聴し、合計10回開催されるオフィスアワーの少なくとも9回に参加し、自分たちの成長や経営指標に関するレポートを少なくとも10週間中9週分提出しなければならない。また、参加企業はメンターによる個別のフィードバックセッションや、メールでのサポートを受けることができる。

「素晴らしいことに、これがかなりうまくいったんです」とAltmanは初回となるプログラムに参加した7746人の起業家について話す。メインのプログラムで行われる夕食会は、Startup School Founders TrackではSlackのチャットルームで代替され、クラスメイトはお互いを助け合うようにコミュニケーションをとりあっていた。さらに、YC自体はどのスタートアップにも投資しなかったが、無料のホスティングサービスやその他のリソースの獲得にあたり、いくつかのスタートアップの支援を行ったとAltmanは言う。

最終的には1584社のスタートアップが同プログラムを修了した。各社のビジネスは、ドローンから代替エネルギー、AR、バイオテクノロジーまでさまざまだ。興味があれば、こちらからプレゼンテーションビデオを視聴できる。マウンテンビューのComputer History Museumで行われるメインのプログラムのデモデイほど、資料の内容は洗練されていないが、スタートアップのプレゼン資料らしいフレーズや右肩上がりの成長度合いを確認することができる。

「他のプログラムとの明確かつ重要な違いは、Frounders Trackがいかに国際的なプログラムかということです」とAltmanは語る。アメリカ国外へのリーチというのは、最近のYCの最優先事項だ。例えば、昨年同社はStartup Schoolのイベントを世界各地で行い、その結果、メインプログラムの2017年の冬季バッチは、22か国から参加者が集うこれまでで1番国際的な回となった。

しかし、1500社を超えるFounders Trackの卒業生は、メインのプログラムに参加した企業とは違い、卒業生のネットワークやソフトウェアをフルには利用できない。この点に関してAltmanは「このプログラムを『YC Startup School』と呼んでいないのには意味があります」と言う。まず、「YC Fellowship」という以前の取り組みの名称は、ある種の誤解に繋がってしまった。さらにYCは、メインのプログラムのような厳しい審査を受けていないスタートアップに、エリートの集まるネットワークの価値を薄めてほしくないと考えているのだ。

とはいえ、Startup Schoolを本格的なオンラインアクセラレータープログラムに変化させたことで、YCのリーチは一気に広がり、彼らはしっかりとしたノウハウを参加者と共有しながら、メインのプログラムの参加者候補を育てる仕組みを手に入れた。「もしもこのままうまくいけば、世界中に大きな経済的変化をもたらすことができると考えています。次は1万社受け入れられるかもしれません」とAltmanは語る。

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（翻訳：Atsushi Yukutake/ Twitter）

Pyは細かく区切られたゲーム性のあるコンテンツを使い、モバイル端末上でプログラミングを学べるような環境を提供しようとしている。この生まれて間もないスタートアップを設立したのは、コンピューターサイエンスを学ぶ2人の友人同士だ。彼らは過去に何度も知り合いからプログラミングの習得についてアドバイスを求められてきたという。

「どうやってプログラミングを学べばいいのか、どんな教材を使えばいいのかといったことを色んな人から聞かれました」と共同ファウンダーのDerek Loは説明する。「そこでさまざまな教材について教えるのですが、最後までやり通せる人はほぼいませんでした。難しすぎるか、つまらないと感じる人が多かったようです。時間がないという人もいましたね。このような経験からPyのアイディアを思いついたんです。携帯電話向けにどこでも楽しくコーディングを学べるようなサービスを自分たちで作ればいいんじゃないかと」

最近App Storeで取り上げられてからアプリのダウンロード数は一気に伸び、現在では10万回以上を記録している。しかも、特別なマーケティング戦略なしでだ（Product Huntには昨年9月から登録されているので、初期のユーザーはシリコンバレーもしくはカリフォルニア州の人が多い）。もともとはAndroid版のアプリも配信されておらず、今週に入ってからようやくリリースされた。

また、Pyの共同ファウンダーであるふたりは、Loの卒業を待ってからY Combinatorの2017年夏季プログラムに参加した。

彼らは2016年5月からiOSアプリの開発にとりかかり、その後すぐにベータ版をリリースした。当時はかなり幅広い分野をカバーしようとしており、TechCrunchに対するピッチの中では、Pythonをはじめとするプログラミング言語だけでなく、人文科学や自然科学、さらには英語文法といった内容も含めていくと話していた。

当初、私は彼らが大風呂敷を広げてしまっているように感じていたが、結局ふたりはプログラミングというもともとの狙いにプロダクトの的を絞ることにした。さらにより実用性を高めるため、ウェブサイトやアプリといった具体的な何かをつくるためのスキルを身につけられるような仕組みを構築することにしたのだ。Pyは個々の目的に応じてカスタマイズされた、モジュール式の実践的な教材を提供しようとしているとLoは語る。そのため、面接時に行われるプログラミングテストのコツに関する教材も準備されている。

「私たちはプログラミング用の教材を開発するのに注力してきましたが、単にプログラミングと言っても、その内容はiOSアプリやウェブサイト、データサイエンスなど多岐にわたります」とLoは話す。「そのため、PyにはSwiftやPythonをはじめとするさまざまな言語の基礎的なコースが準備されているほか、間もなくプロジェクトベースのコースも公開される予定です。Swiftの知識を使っていかにiPhoneアプリをつくるかといった内容のものです。このように、各言語の知識を活かしてユーザーが実際に何かを作れるようなコースを提供できることをとても楽しみにしています」

現在Pyでは10種類の無料”コース”が提供されており、ユーザーはJavascriptやSwift、Python、HTML・CSSなどについて学ぶことができる。教材の大部分は共同ファウンダーのふたりが作っているが、彼らいわく「クオリティを高く保つため」に外部の大学教授やエンジニア、研究者とも協力している。

プログラミング学習サービスは最近かなり増えてきており、各社クリエイティブな方法で幅広い年代の人をひきつけようとしている。具体的にはボードゲーム型のものや、プログラムを使って動かせるロボット、ゲーム要素が盛り込まれた学習プラットフォーム（逆にプログラミング要素が含まれたゲーム）などがある。Pyは競争の激しいこの分野でどのように戦っていこうとしているのか？

彼らは（コンピューターとは関係ない）言語学習アプリを参考に、タッチスクリーンを使ったインタラクティブでユーザーの興味をかき立てるような仕組みを考案した。ちなみに、言語学習アプリの分野でもDuolingoやBabbel、Verblingなど最近さまざまなサービスが誕生している。

「他社サービスとの違いについては、とても具体的なものが何点かあります」とLoはTechCrunchに対して語った。「そのうちのひとつが出題方法で、私たちはこれまでに4、もしくは5種類の出題方法を開発しました。まず選択式の問題があって、ほかにも『このプログラムからはどんなアウトプットが得られるか？』といった質問に答える記述式の問題もあります」

「さらに、解体したプログラムを一行ずつ組み立てていくタイプの問題では、ユーザーがプログラムの流れを理解しているのかを確かめることができます。中でも気に入っているのが、私たちが『ワードバンクス』と呼んでいる穴埋め問題で、これは準備された単語を使って穴が空いたプログラムを完成させていくというものです。繰り返しになりますが、Pyはインタラクティブで楽しく、ゲーム要素を兼ね備えた、Duolingoのような学習アプリなんです」

さらに彼らは、現在「コードレスポンス」と呼ばれるタイプの問題も開発中だという。これは、携帯電話では面倒な入力作業を簡素化するために開発されたキーボード（Pyオリジナル）を使って、実際にコーディングを行うものだ。

「キーの中にはプログラミングに使わないものもあるため、本当に必要な単語や文字、記号だけで構成されたキーボードを作ったんです」とLoは話す。「このカスタムキーボードを使えば、かなり楽にコードを書くことができるので、通勤中でも携帯電話上でコードを書いて、実行することができるんです」

学習内容の定着率を高める仕組みとして、他にもPyには言語学習アプリ（そしてモバイルゲーム）を参考に、ダイナミックレビューやゲーム的な要素が組み込まれている。例えば、各コースを修了したユーザーには星が与えられるようになっているほか、復習ボタンを押すとユーザーが上手く答えられなかった問題が優先的に表示されるようになる。

「アングリーバードでスコアに応じて1〜3つの星が獲得できるように、Pyでも問題の正答率に応じて星が与えられるようになっています。正答率が100％だと星3個で、50％だと1.5個といった具合です。こうすることで、単に学習するだけでなく細かなところまでしっかり覚えようというインセンティブが生まれます」とLoは続ける。

「他にも、レッスンやクイズを終えるごとに経験値が貯まるようになっていたり、何日連続で学習を行ったかが表示されるようになっていたりと、ユーザーの継続的な学習をサポートする機能を実装しています。後者の機能はDuolingoやSnapchatにも導入されていますね。プッシュ通知機能も備えていて、良いタイミングでユーザーに通知を送ることでリテンション率が上がることが分かっています」

各要素が綺麗に並べられたエレガントなインターフェースからは、Pyのチームがデザインにも力を入れている様子が伝わってくる。もともとグラフィックデザインに興味があり、大学でもいくつかの関連コースをとっていたLo自身がアプリのデザインも手がけているとのこと。

既にPyにはさまざまな種類の無料コンテンツが準備されているが、共同ファウンダーのふたりはマネタイズ戦略についても既に考え始めているようだ。Pyのプレミアムサービス（アプリのアップデートに合わせてリリース予定）では、無料版にはないコンテンツが準備されるほか、ユーザーは「ライブ指導機能」を利用して経験豊富なソフトウェアエンジニアとリアルタイムで相談ができるようになる予定だ。

これまでのところ、基本的にPyは初心者や新人プログラマー（＝そこまで知識を持ち合わせてない人）をターゲットにしていたが、Loは同様の仕組みを活用して、今後もっと経験を持った人たちに対してもサービスを提供しようとしている。イエール大学もその可能性を感じてPyに興味を持ったようだ。

「（イェール大学は）テクノロジーが日々変化する中、私たちのコースのモジュール性に興味を持ってくれました」とLoは語る。「さらに初期の投資家の1人は、将来的には高度な内容のコースもモジュール式に提供できるのではと期待してくれていました。きっとそれは上手くいくでしょうし、経験豊富なディベロッパーはそういう学習方法を好むと私は考えています」

Pyは昨年の10月にDorm Room Fundから2万ドルのプレシード資金を調達し、Yale Venture Creation Programからも10万ドルの投資を受けることが決まっている（現在契約内容を調整中）。ここにY Combinatorからの投資を含めると、これまでの合計調達額は14万ドルに達する。

さらに、シリコンバレーの有名投資家からは100万ドルの投資話を持ちかけられたようだが、現状そこまでの大金は必要ないということで断ったとLoは語った。しかしYCのプログラムを卒業した後には、100〜300万ドルのシード資金の獲得を目指すとも彼は話している。

彼らがYCで学ぼうとしているのは、どのようにPyのアプリをグローバルビジネスへと成長させられるかということだ。彼らは一案として、コーディングスクールを運営している団体とパートナーシップを結び、生徒にアプリを使ってもらうことでユーザーベースを拡大できるのではと考えている。

「私たちには起業経験がありません。私はいくつかアプリを作ったことがありますし、ふたりともソフトウェア開発の経験はありますが、実際に会社を立ち上げるというのは初めてのことなので、プロから指導を仰ぐというのはとても大切なことだと考えています」とYCでの狙いについてLoは語った。「さらにYCはソフトウェアプロダクトをスケールさせるのがうまいということでよく知られていて、私たちにはそれがとても魅力的に映っています。彼らのネットワークに入り込んで指導者を見つけ、事業をスケールさせて世界中の何百万人という人たちにプロダクトに触れてもらう。この展望こそ私たちを興奮させ、私たちが毎朝目をさまし、YCプログラムへの参加を楽しみにしている理由なのです」

誰でもコーディングは学べるものなのだろうか？　「そう思います」とLoは少しためらいがちに言った。「文字が読めないとなると難しいかもしれませんが、子どもでも文章さえ読めればコーディングができるようになると思いますよ」

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（翻訳：Atsushi Yukutake/ Twitter）