英国のメンタルヘルス企業iesoが10年間も蓄積した患者セラピスト間のテキストを武器に約60.9億円調達

英国を拠点とするデジタルセラピー企業ieso(イエソ)は、米国時間11月23日に5300万ドル(約60億9600万円)のシリーズBラウンドを発表した。このラウンドは、より直感的な自律型テキストセラピーを実現するという、まったく新しい方向に進むために同社が必要とする資金だ。

つまり、何千時間もの現実世界でのセラピーに基づいて訓練されたAIが、チャットでパーソナライズされたセッションを提供できるということだ。

iesoは10年ほど前から、英国の国民健康保険サービスを通じて、テキストのみのセラピーサービス(片方は人間のセラピストが担当)を行ってきた。同社のCEOであるNigel Pitchford(ナイジェル・ピッチフォード)氏は、これまでに約8万人の患者にテキストベースのセラピーを提供してきたが、積極的にセラピーを受けている人は6000人だとTechCrunchに語った。これまでのセラピー時間は合計で46万時間にもなるという。

ピッチフォード氏は「今晩、我々のネットワークを介して、400時間の治療を行う予定です」と述べている。

今回の資金調達は、Morningside(モーニングサイド)が主導し、Sony Innovation Fund(ソニー・イノベーション・ファンド)が参加した。また、既存の投資家であるIP Group(IPグループ)、Molten Ventures(モルテン・ベンチャーズ)、Ananda Impact Ventures(アナンダ・インパクト・ベンチャーズ)も参加している。

iesoは最終的に、人間ベースのセラピストシステムから、スケールアップした自律的なシステムへと発展させることを目指している。AIベースのチャットセラピーというアイデアは、この分野では特別なものではないが(これを追求している他の企業についても紹介している)、iesoのアプローチの背景にあるデータは、同社が秘密のソースと考えているものだ。

iesoの「圧倒的な強み」は、ピッチフォード氏が「トランスクリプト・オブ・ケア」と呼ぶ、患者とセラピストの間で交わされた10年間の現実のテキストベースの会話だ。このデータセットは、患者の臨床結果に関するリアルタイムのデータとセットになっており、同社はそれらのチャット内容と合わせて収集している。

Morningsideの投資パートナーであるStephen Bruso(スティーブン・ブルーソ)氏は「iesoは、テキストセラピーのデータセットで、この分野で最もすばらしいデータ資産を構築してきました」と述べている。このデータセットは、投資家としての彼にとっては最も魅力的なiesoの一面であり「前例のない」ものだと述べている。

このデータセットは、ある治療上の会話や技術が、患者の改善にどのように結びついているか(あるいは結びついていないか)を追跡するために使用されている。そして、同社がそのデータを利用して洞察を得ることができたという証拠もある。例えば、同社は2019年に9万時間のセラピーを分析した論文を「JAMA Psychiatry」ジャーナルに発表した。この論文では「将来の計画を立てる」といったセラピーの側面や、特定の認知行動療法の手法が、患者の改善につながることを発見した。

同社のグループ・チーフ・サイエンス&ストラテジー・オフィサーであるAndy Blackwell(アンディ・ブラックウェル)氏は「データでは1時間のセラピーのうち28分は、患者の転帰に『直接影響を与える』会話やエクササイズが含まれていることが示唆された」と述べている。

また、直感に反しているかもしれないが、この論文では、治療上の共感が患者の転帰にマイナスの影響を与えることがわかったという。しかし、他の研究では、セラピストが自分のことを理解してくれていると感じたとき、患者はより良い結果を得ることができるとも言われている。ブラックウェル氏は、この共感に関する発見を、共感は他の治療技術と一緒に用いるべきだという証拠だと解釈した。

ピッチフォード氏は最終的に、このデータセットとJAMAの論文で行われたような分析は、AIベースのセラピストがどのようにトレーニングされ、パーソナライズされるかを示すロードマップであると捉えている。

「つまり、私たちは、最高のセラピストが何をしているのかを非常に大きなスケールで研究し、それを再構築することで、世界中で大きな問題となっている、人間による心理療法を受けることができない人々に治療を届けることができるのです」とピッチフォード氏は述べている。

このようなデータセットをもってしても、iesoはますます混み合った領域での活動を強いられているようだ。第3四半期のSilicon Valley Bank(シリコンバレー・バンク)のトレンドレポートによると、メンタルヘルス関連のスタートアップ企業への資金提供は、2021年に30億ドル(約3400億円)を突破すると予想されている。つまり、従来のセラピーに関連する問題に注目している人が、今たくさんいるということだ。

ブルーソ氏は、iesoを、少なくとも自社のデータセットを使って実際の健康状態を示すことができる、数少ないメンタルヘルス企業の1つだと考えている。

「私たちは、実世界のデータに基づいて構築されたiesoのデジタル製品と、これらの製品を既存のユーザーベースで試用して初日から成果データを得ることができる同社の能力との間に、ユニークな相乗効果があると信じています。最終的には、個人の健康と社会的な成果の両方に測定可能な影響を示すことができる製品が、この分野で生き残ることができるでしょう」と述べている。

ブラックウェル氏は、この分野がいかに混み合っているかを認識しており、実際、消費者にとってこれは問題だと考えている。iesoのリーダーたちは、これらのアプリは、自助努力か、マインドフルネス、または軽度のメンタルヘルス診断を受けている患者のためにデザインされていることが多いと見ている。

iesoも、軽度のメンタルヘルスの苦悩を抱える人々を治療することができるものの、同社は中等度から重度の診断にも焦点を当てている。彼の言葉を借りれば、ただの「ウェルネス・ソリューション」ではなく、より集中的なケアを必要とするグループにも利用できるのだ。

このような観点から、自傷行為に対する安全対策を特に強化する必要がある。ブラックウェル氏によると、同社の人間ベースのセラピーモデルには、英国最大級のメンタルヘルスプロバイダーとして10年間かけて磨いてきたリスクエスカレーションプロトコルが導入されている。将来的には、それらのプログラムを自律型セラピー製品に組み込むことを計画している。

今のところ、同氏は、より困難な規制の道を想定していない。それは、より高いレベルのメンタルヘルス診断を扱うことを考えているからだ。

「良い点は、市場に投入する際に利用できる前例や前提条件があることです。しかし、重要なのは、実証的に安全で効果的な製品を作ることです」と述べている。

同社はすでに大量のデータを収集しているため、通常の臨床試験よりも「何倍も早く」有効性と安全性に関する知見を得ることができると、ブラックウェル氏は主張している。

iesoは今後、今回のラウンドを利用して、AIベースのセラピー部門を構築し、米国での知名度を強化する予定だ。チームは来年までに約200人に拡大する予定で、今後2年間での市場投入を目指す。

画像クレジット:Feodora Chiosea / Getty Images

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(文:Emma Betuel、翻訳:Akihito Mizukoshi)

Instagramのアダム・モセリ氏、 10代のメンタルヘルスについて上院で証言

Instagram(インスタグラム)の責任者であるAdam Mosseri(アダム・モセリ)氏は、子どもや10代の若者のオンラインの安全性に関する一連の公聴会の一環として、初めて上院で証言する。The New York Timesによると、モセリ氏の公聴会は米国時間12月6日に行われる。

モセリ氏の公聴会は、Richard Blumenthal(リチャード・ブルーメンタール)上院議員(民主党)が、Facebook(現Meta)のCEOであるMark Zuckerberg(マーク・ザッカーバーグ)氏に手紙を送り、彼かモセリ氏のどちらかが上院の公聴会に参加するよう要請したことに端を発する。

モセリ氏は、上院議会への出席のニュースを受けて動画を投稿した。彼は、10代の若者のオンラインでの安全性に対する懸念が高まっていることを話し、10代の若者のアカウントをデフォルトで非公開にしたり、若者が目にする広告の種類を制限したりするなど、Instagramが若いユーザーを保護するために行ってきた過去の対策を紹介した。

関連記事:Instagramが10代ユーザーのアカウントをデフォルトで非公開に、広告や望まない大人からの接触を制限

「これらの問題について、比較的近いうちに議会で話すつもりです」とモセリ氏は語った。「これらは重要な問題ですが、私たちは共通の目標を持っています。私たちは皆、若い人たちがオンラインで安全に過ごして欲しいと願っています」。

9月にInstagramが10代の少女に危険な影響を与えていることを知っていたという報道が流れたとき、上院商務科学運輸委員会はそれを重くみた。委員会はまず、Facebookのセキュリティ部門のグローバルヘッドであるAntigone Davis(アンティゴン・デイビス)氏に質問したが、上院からの直接の質問には答えなかった。その数週間後、委員会はFacebookの内部告発者であるFrances Haugen(フランシス・ハウゲン)氏の証言を聴取した。ハウゲン氏は「Facebook Papers(フェイスブック・ペーパーズ)」として知られる何千もの内部文書を流出させた元シビックインテグリティプロダクトマネージャーだ。ハウゲン氏はこの証言で、Facebookはユーザーの安全よりも利益を重視していると上院に訴えた。

「Facebookが、私や他の議員、一般市民に対して完全に透明性を保とうとせず、若者のメンタルヘルスや依存症に関する重要な情報を隠しているように見えることに失望しています」と、この公聴会を主催する上院委員会の議長を務めるブルメンタール上院議員は書いている。「私が8月の手紙でInstagramと10代の若者に関する具体的な情報を求めたとき、Facebookは、ハウゲン氏が直接反論した明らかに回避的で誤解を招くような回答をした」。

2021年10月、Snap(スナップ)、TikTok(ティックトック)、YouTube(ユーチューブ)の幹部から話を聞いた後、再びInstagramの代表者から話を聞くために委員会は開催される。思春期の摂食障害の発症とInstagramの関連性について委員会が関心を示していることを考えると、モセリ氏は、Instagramが10代の少女に与える影響についてMetaが行いリークされた内部研究について質問されることが予想される。

関連記事:Snap、TikTok、YouTubeの公聴会で、米議員がオンラインで子どもたちを守る新ルールを声高にアピール

The Wall Street Journalが入手し、後にMeta自身が発表したこの内部研究によると、Instagramは10代の女の子の3人に1人のボディイメージの問題を悪化させ、10代の女の子は不安や鬱病の増加をInstagramのせいにしていることがわかった。自殺願望のある10代の若者の間では、6%のユーザーが自殺で死にたいと思ったきっかけをInstagramだとしている。さらに、調査対象となった10代の女の子の32%が、自分の体に悪い印象を受けたとき、Instagramがその気持ちをさらに悪化させたと報告している。

これらの文書が流出した直後、モセリ氏はInstagramがInstagram Kids(インスタグラムキッズ)の構築を一時停止することを発表した。Metaには、13歳未満のユーザーが親の承認した相手とチャットできるMessenger Kids(メッセンジャーキッズ)などの製品がすでにある。

「この体験を開発する必要性を支持しますが、このプロジェクトを一時停止することにしました」とモセリ氏は書いた。「これにより、保護者、専門家、政策立案者、規制当局と協力し、彼らの懸念に耳を傾け、10代の若者のオンライン経験にとってこのプロジェクトの価値と重要性を示すための時間を得ることができます」。

しかし、批評家たちは、Metaが責任を持ってInstagram Kids製品を構築する能力があるかどうかについて懐疑的だ。2021年11月に発表された調査によると、Facebookは広告ターゲティングのために10代の若者を監視し続けていると言われている。

「あなたかアダム・モセリ氏が証言して、記録を整理し、議会のメンバーや親たちに、あなたがどのように子どもたちを守るのかという計画を示すことが緊急かつ必要です」とブルメンタール上院議員はザッカーバーグ氏に書き送った。

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(文:Amanda Silberling、翻訳:Yuta Kaminishi)

メンタルヘルス分野のビジネスに科学と健全さをもたらすWave

子どもたちは大丈夫ではない。Wave(ウェーブ)の創設者によると、Z世代の75%が心の健康に悩んでいるそうだ。はっきり言って、彼らのすべてが診断可能な精神疾患の基準を満たしているわけではないのだが、彼らは固い握手と「がんばれ、息子よ」という言葉以上のものを必要としているのだ。若年層が利用できるツールやテクニックを提供するために、包括性を第一に考えたアプローチをとるデジタルプラットフォームで、Waveが主に狙っているのはこの市場だ。

このアプリは、2022年初めに一般ユーザー向けのテスト版をリリースし、年内にはより多くの消費者に向けて幅広く展開していく予定だ。同社の創業者は、スタンフォード大学の精神医学教授であり、臨床心理士でもあるSarah Adler(サラ・アドラー)博士だ。彼女は、このアプリが何をするかを世界に向けて発信したいと考えているが、アプリが広く一般に公開されるまでは、少し慎重に行動している。アドラー博士は、ユーザー中心のデザインによってケアへのアクセスを向上させる革新的なデリバリーモデルの構築にキャリアを費やしてきた。彼女は、データに基づいたデジタルソリューションと、ヘルスコーチのような訓練された低コストの人的資源を組み合わせることが、特に、従来は話題に上らず見落とされていた人々(GSRMやBIPOCなど)に対して、質の高いケアを大規模に提供するための最良の方法であると考えている。

アドラー博士に、このアプリで提供できるエクササイズの例を聞いてみた。

「私たちが基本的に信じていることの1つは、不安やうつに対するエビデンスに基づいた治療法であるアクセプタンス・アンド・コミットメント・セラピー(ACT)に由来するものです。私たちは、人生において誤った決断をしたり、気分が良くない決断をしたりするのは、自分にとって何が大切なのかがはっきりしていないからだと考えています。価値観を明確にするエクササイズは、もしあなたにセラピストがいて、そのセラピストに1時間250ドル(約2万8000円)払う余裕があるなら、セラピストと一緒に行うことができるエクササイズです。しかし私たちは、もっと魅力的なエクササイズを考案しました。それは、ビデオゲームのような経験で、価値観を明確にするエクササイズを行い、最後には、私と一緒にセラピーを受けるのと同じように、脳内で神経化学的に喚起したい感情を呼び起こします」とアドラー博士は説明した。アドラー博士は「自分の価値観が明確になれば、どのように意思決定をすればよいかが見えてきます。自分の重要な価値観に沿った私がとりたい行動とは何か? 今夜は友達と飲み明かしたいか? 自分の長期的な目標や価値観を知ることで、自分の行動を調和させることができます。それが意思決定の助けになるのです」。

同社は、2021年の夏の終わりに200万ドル(約2億2975万円)のプレシードラウンドをクローズしたことを発表したばかりだ。このラウンドは、Hannah Grey VC(ハンナ・グレイVC)がリードし、K50 Ventures(K50ベンチャーズ)、Tribe Capital(トライブキャピタル)、Alumni Venture Group(アラムナイベンチャーグループ)、Verissimo Ventures(ベリッシモ・ベンチャーズ)、Conscience VC(コンサイスVC)、および厳選された戦略的エンジェルが参加した。

「科学的な裏づけがなく、包括的なユーザーエクスペリエンスに深く関わっておらず、再現性のある成果を示していないプロダクトを構築し、拡張するために、メンタルヘルス分野には、2020年だけで25億ドル(約2871億円)を超える莫大な資金が投入されています」アドラー博士は言った。「Waveでは、ダウンロード、サインアップ、パイロットなどのビジネス指標にただ関心があるだけではなく、従来はケアを受けることができなかった人々に測定可能な成果をもたらす、具体的な結果を目指しています」。

「私たちはソーシャルメディアと戦っているわけではありません。ソーシャルメディアと統合しようとしているのです。私たちは、ユーザーに対応し、関心を持ってもらうためには、ユーザーがいる場所で出会う必要があると考えています。これは特に携帯電話と完全に結びついているジェネレーションだとより重要です。私たちはこれをデジタルエコシステムと呼んでおり、このエコシステムでは、エビデンスに基づく最高のコンテンツと、最高のビデオゲーム技術を用いた没入型の体験を統合しています。ただ、私はトークンエコノミーの話をしているのではなくて、ビデオゲーム業界が学んだ、人々が学ばなければならないことに興味を持たせ続けるための方法を意味しています」とアドラー博士は説明した。「私たちは、没入感のある体験を作り、人々が何度も利用するように提供します。それが、最終的には、人々がよくなることにつながるのです」。

画像クレジット:Wave

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(文:Haje Jan Kamps、翻訳:Yuta Kaminishi)

良いことも悪いことも人のリアルな経験が反映されるソーシャルネットワークを目指すInpathy

ソーシャルメディアがメンタルヘルス、特に10代の若者のメンタルヘルスに与える悪影響については、数え切れないほどの研究がなされている。

しかし、私たちの多くはSNSをやめることができない。たとえそれが自分自身に悪影響であっても。

Facebook(フェイスブック)やInstagram(インスタグラム)に投稿されるハイライト映像と自分の人生を常に比較することは、ばかばかしいほどに偏っている。というのも、これらのプラットフォームのユーザーの大半は、自分のありのままの写真を投稿したり、悲しいニュースや悪いニュースを他人と共有したりしないからだ。

そこに、新しい「健康な」タイプのソーシャルネットワークInpathy(インパシー)が登場した。Ziarekenya Smith(ジアレケンヤ・スミス)氏は「ソーシャルメディアを透明化し、気分を正常化し、人間の経験を再現する」ことで、人々のソーシャルメディアの利用方法に革命を起こすというミッションを掲げ、2015年に同社を設立した。最終的な目標は、ソーシャルネットワークの世界により多くのウェルネスをもたらすことだ。

スミス氏は、デジタルアートとデザインの分野でキャリアをスタートさせた。初期の成功にもかかわらず、彼はその仕事が期待していたほど個人的に充実しているとは感じなかった。不安や抑うつの症状を感じるようになり、その気持ちをソーシャルメディアで表現したいと思うようになった。しかし、彼はそれを止めた。

「社会の不文律では、完璧でなければ、人生について話してはいけないことになっています」。とスミス氏は振り返る。「だから、私は自分の気持ちを胸にしまっておいたのです。しかし、私は自分自身に問いかけました。なぜそうなのか?」。

デトロイトを拠点とするInpathyのコンセプトは、彼が感じた痛みと葛藤、そして、現在のソーシャルメディアの構造は、長期的には持続可能ではないというスミス氏の信念から生まれた。

「お金を稼ぐにはいいけれど、本当の意味での人間の幸福には向いていません」スミス氏はTechCrunchの取材に対し語った。「私の目には、その核となっている部分を修正しなければならないと思えたのです」。

Inpathyは、完璧さだけではなく、よりバランスのとれた人生経験を提供することを目指している。良いことも、そうでないことも、悪いことも、自分の生の感情を共有する場を提供することを目指している。

「誰にでも浮き沈みはあります。その浮き沈みのタイムラインを見れば、その人の成長をより感謝することができます」とスミス氏はいう。「私たちはみんな、負け犬の物語が好きなのです」。

Inpathyのユーザーは、自分のストーリーやコンテンツを写真や文字ではなく、音声や動画で共有し、スミス氏が望む没入感のある体験を提供する。

Inpathyは、ユーザーに気分を尋ね、その気分の尺度が「怒り」「悲しみ」「喜び」といった気分でフィルターをかけられる他のユーザーにも見えるようになっている。

「私たちは感情を正常化し、透明なシステムを作りたいのです」とスミス氏はいう。「私たちが同じ土俵に立つためには、透明でなければなりません。そうすると、人々は『これは私だけのことではない。これが普通なんだ』と気づくことができます」。

フォローボタンや追加ボタンはない。Inpathyでは双方向のコミュニケーションが可能で、ユーザーは「友達」になることができる。

「私たちはロボットではありません。お金持ちだろうが、貧乏だろうが、地位に関係なく喜びや苦しみを感じるものです」とスミス氏は語る。「これが人間というものです。Inpathyは、人間であることがOKだと示すのです」。

このサイトでは、荒らしやいじめに対しては厳しく、それらを生涯にわたって禁止している。誰かがInpathyで何かを共有する勇気を出した後に、荒らしにあって、再び心を開くのが怖くなるということを考えて、この方針が決まった。

画像クレジット:Inpathy

今のところ、スミス氏はクラウドファンディングで資金を調達し、適切な投資家を見つけるまでは、基本的に自力で運営しています。

「私たちは、投資家に好印象を与えるためだけに機能を追加しなければならないような立場にはなりたくありません」と彼はいう。「ビジョンは非常に重要です」。

「今、ソーシャルメディアの状況を見てみると、テレビはYouTube(ユーチューブ)、短編動画はTikTok(ティックトック)、写真はInstagram(インスタグラム)、ニュースやトレンドはTwitter(ツイッター)、エンターテインメントはFacebook(フェイスブック)、ビジネスはLinkedIn(リンクドイン)、瞑想はHeadspace(ヘッドスペース)、デートはTinder(ティンダー)を使っています」とスミス氏は付け加える。「しかし、生の体験やただ自分自身でいるために、どこに行きますか?」。

スミス氏が思うようにいけば、Inpathyに。

関連記事:FacebookはInstagramが10代に悪影響を及ぼすことを把握していながら子供向けアプリ立ち上げを計画、この計画はさらに有害だと考えられる

画像クレジット:Founder Ziarekenya Smith / Inpathy

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(文:Mary Ann Azevedo、翻訳:Yuta Kaminishi)

Snap、TikTok、YouTubeの公聴会で、米議員がオンラインで子どもたちを守る新ルールを声高にアピール

Instagramでの10代のメンタルヘルスに関する情報暴露の影響は、Facebookだけではなく、今も続く。米国時間10月26日、YouTubeとSnap、TikTokのポリシー担当者が、子どもたちとオンラインの安全性について議会で議論した。SnapとTikTokが主要な技術系の公聴会に登場したのは初めてのことだ。

関連記事:FacebookはInstagramが10代に悪影響を及ぼすことを把握していながら子供向けアプリ立ち上げを計画、この計画はさらに有害だと考えられる

上院の国消費者製品安全委員会が開催したこの公聴会では、この話題に触れるのは時間の半分程度にとどまった。委員会の共和党メンバーは、TikTokの幹部との貴重な時間を、同社と中国政府との関係をめぐるプライバシーの懸念についての質問に絡めようと必死だった。


このような逸脱はあったが、公聴会では、3人のポリシー担当者が、議会で審議されている具体的な政策案について、イエス / ノーで答えるよう求められるなど、有益な場面もいくつか見られた。公聴会では、Snapのグローバルパブリックポリシー担当副社長のJennifer Stout(ジェニファー・スタウト)、TikTokのパブリックポリシー担当副社長兼責任者のMichael Beckerman (マイケル・ベッカーマン)、YouTubeで政府関係およびパブリックポリシーを担当するLeslie Miller(レスリー・ミラー)が証言を行った。

YouTubeとTikTokの両社は、米国においてオンラインプライバシーに関する包括的な法律を制定することを求め、ベッカーマン氏は、国家的なプライバシー法の法的枠組みを「遅きに失した」と評価した。また、3社とも、親は子どもや10代の若者のオンラインデータをすべて消去できるようにすべきだという意見で一致しており、スタウト氏は、Snapchatのデータは仕様上消去されるようになっていると指摘している。しかし、Snapchatのプライバシーページには、同社が位置情報データを「どのくらいの精度で、どのサービスを利用しているかによって異なる期間 」保持することができる旨記載されている。

Ed Markey(エド・マーキー)上院議員(マサチューセッツ州)は、自身もTikTokで人気を博しているが、公聴会では、彼が「21世紀のプライバシー権利章典」と呼ぶ、子どもたちのための権利を主張した。マーキー氏は、自身が提案した児童オンライン保護法(COPPA)の改正案について、若いソーシャルメディアユーザーの保護を強化すると述べた。この法律は、テック企業が13歳から15歳までのユーザーのデータを明示的な同意なしに収集することを禁止し、未成年者の個人データを簡単に削除できる「削除ボタン」を導入するとともに、ソーシャルメディアのプラットフォームが収集できる情報の種類をより広範囲に制限するものだ。

マーキー氏は、COPPAの変更を支持するかどうかについて、各企業の担当者に質問した。TikTokを代表してベッカーマン氏は、同社はこの提案を支持するが、プラットフォームがユーザーの年齢を確認するための標準的な方法も、それ以上ではないにしても、同様に重要であると考えていると述べた。

SnapはCOPPAの提案にコミットしなかった。そして、マーキー氏はスタウト氏がテック企業が具体的な内容にコミットすることを拒否する「古いゲーム」をしていると揶揄した。YouTubeは、過去にCOPPA違反でFTC(連邦取引委員会)から1億7000万ドル(約193億円)という歴史に残る罰金を科せられたが、明確な約束はせず、マーキー氏のスタッフと「建設的な」話し合いを行ったことを強調した。

公聴会では、マーキー氏とブルメンタール氏は、2021年9月に再提出した「KIDS(キッズ・インターネットデザイン安全法」も強調した。この法案は、16歳未満のオンラインユーザーを、オートプレイ、プッシュアラート「いいね!」ボタンなどのエンゲージメントを高める機能から保護するものだ。また、16歳未満の子どもを対象としたインフルエンサーマーケティングを禁止し、プラットフォームに対し、有害なコンテンツを若いユーザーに提供した場合の報告システムの構築を義務付けるものだ。

画像クレジット:Jakub Porzycki/NurPhoto / Getty Images

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(文:Taylor Hatmaker、翻訳:Akihito Mizukoshi)

従業員コンディション分析のラフールが医療従事者向け特化サーベイ「LAFOOL SURVEY for Medical Workers」提供開始

従業員コンディション分析のラフールが医療従事者向け特化サーベイ「LAFOOL SURVEY for Medical Workers」提供開始

組織や従業員の状態を可視化するツール「ラフールサーベイ」(Android版iOS版)を提供するラフールは10月21日、医療従事者向けに特化したサーベイ「LAFOOL SURVEY for Medical Workers」の提供を開始した。

東北大学が発表した、病院に勤務する看護職1万名を対象とした調査によると、約42%の看護職が、コロナ禍の影響で「看護職の仕事を辞めたいと思った」「自信がなくなった」と回答しており、コロナ禍が看護職の離職を促す可能性が懸念されている(「新型コロナウイルス感染症流行下における看護職の精神健康ケアの必要性増」)。

さらに、新型コロナウイルス感染症の程度の大小にかかわらず、看護職の精神健康の状態が悪化やネガティブな影響をもたらしていることが明らかになったという。

同社は、創業当初より企業や企業で働く人のメンタルヘルスケアを支援しきた実績やパートナーである精神科医、大学の知見を元に医療従事者に力添えができるよう、医療従事者向けに特化したサーベイの提供を開始したという。

医療従事者向けに質問をカスタマイズ

LAFOOL SURVEY for Medical Workersは、同社ラフールサーベイをベースに医療従事者向けに質問のカスタマイズを実施しており、メンタル不調予防対策やエンゲージメントの低下を未然に察知することが可能という。

従来のストレスチェック(57項目)に職場環境を把握できる設問を追加し、計141項目により状態把握・要因分析を行い、対策リコメンドをワンストップで導き出せる。また、ストレスやフィジカルの状態の良し悪しを図る「状態把握」の項目をはじめ、なぜストレス状態が悪いのか理由を特定するための「要因分析」の項目を加えることで、分析が可能となっている。

職員のセルフケアを促すマイページを⽤意

従来のサーベイツールでは、施設や指示者側が職場を変えるため、「職場の状態を可視化する」ことを重視したサービスが⼀般的という。⼀⽅「医療従事者向けメンタルヘルスサーベイ」では、「働く個⼈の意識を変える」ため、サーベイを回答した職員⾃⾝の結果を閲覧できるマイページなどを⽤意している。⼼⾝の健康状態やエンゲージメントなど、⾃⼰認知の向上やセルフケアの促進の⼀助となるとしている。

職場課題の要因特定から課題解決の施策をレコメンド

LAFOOL SURVEY for Medical Workersでは、職員の状態の可視化と合わせ、個⼈の体調やメンタルが悪化している要因を分析する機能を採用。また、課題に対しての施策をレコメンドするため、どのような施策を⾏うべきか思い悩む必要がないという。施設や指示者が施策を⾏う上での⼯数を削減し、職場課題に直結した施策を実施することでコスト削減や業務効率の向上を実現するとしている。

東南アジアでメンタルヘルス支援アプリを提供するThoughtFullが約1.2億円を獲得

新型コロナウイルス(COVID-19)が流行する以前から、うつ病や不安神経症は人々の健康に深刻な影響を与えていたが、パンデミックをきっかけに、メンタルヘルス関連のスタートアップ企業への関心(およびベンチャーキャピタル)が高まってきている。Calm(カーム)Headspace Health(ヘッドスペース・ヘルス)のようなメンタルヘルス関連のスタートアップ企業の多くは米国に拠点を置いているが、世界各地でもエモーショナル・ウェルネスに注目が集まっている。例えば、東南アジアでは、メンタルヘルスケアやサポートへのアクセスを向上させるスタートアップ企業が増えている。その1つであるThoughtFull(ソウトフル)は米国時間10月12日、110万ドル(約1億2400万円)のシード資金を調達したことを発表した。これまでに東南アジアのデジタルメンタルヘルススタートアップが調達したシードラウンドの中で最大級のものだという。

関連記事:新型コロナを追い風に瞑想アプリのCalmが2080億円のバリュエーションで78億円調達

2019年に設立されたThoughtFullのアプリ「ThoughtFullChat」は、ユーザーをメンタルヘルスの専門家につなげてコーチングセッションやセラピーを受けさせたり、セルフガイドのツールも用意している。「ThoughtFullCare Pro」と呼ばれる同スタートアップのメンタルヘルス専門家向けアプリは、オンライン診療の管理と拡大を可能にしてくれる。ThoughtFullChatは、App StoreGoogle Playでダウンロードできる他、保険会社や従業員の福利厚生プログラムを通じても入手可能だ。

今回のシードラウンドの投資家には、The Hive SEA(ザ・ハイブ・シー)、ボストンを拠点とするFlybridge(フライブリッジ)、Vulpes Investment Management(バルプス・インベストメント・マネジメント)の他、アジア太平洋地域のファミリーオフィスやエンジェル投資家が名を連ねている。

ThoughtFullを立ち上げる前、創業者兼CEOのJoan Low(ジョーン・ロー)氏は、香港のJ.P.Morgan(J.P.モルガン)での6年間を含み、投資銀行家だった。ロー氏はTechCrunchに電子メールで「私が住み、働き、学んできた米国やヨーロッパなどでは、デジタルメンタルヘルスのイノベーションが猛烈なスピードで起こっているのに比べ、東南アジアではメンタルヘルスケアにアクセスするのがいかに難しいかを認識し、金融機関を辞めなくてはいけないと感じました」と語ってくれた。

ThoughtFullの主な運営市場はシンガポールとマレーシアだが、現在は43カ国にユーザーがいる。2020年にサービスを開始した同社のアプリは、5つの言語に対応している。英語、バハサ・マレーシア、バハサ・インドネシア、北京語、広東語の5つの言語に加え、タミル語、タイ語、ベトナム語、タガログ語にも精通したコーチがいる。

ロー氏は、ThoughtFull社が各市場に合わせたサービスを提供するために、現地のヘルスケアシステムと密接に連携していると述べている。例えば、The Hive Southeast Asiaやマレーシア財務省の100%子会社であるPenna Capital(ペンナ・キャピタル)と提携し、パンデミックの影響で対面での相談を含むケアへのアクセスが困難になったマレーシアのメンタルヘルスのエコシステムをデジタル化する予定だ。

「ヘルスケアシステムは、さまざまなステークホルダー、構造、結果が絡み合っているため、本質的に複雑です。しかし、アジアのヘルスケアは、文化だけでなく、ケア提供から支払者や研究モデルに至るまで、システムが多様であるため、特に複雑なのです」とロー氏はいう。「そのため、参入障壁が高く、アジアのヘルスケアに大々的に参入する外資系企業が少ないのです」。

東南アジアでメンタルヘルスの専門家へのデジタルアクセスを提供するアプリには、最近ベンチャー資金を調達したIntellect(インテレクト)がある。ロー氏は、ThoughtFullが他のメンタルヘルス関連のスタートアップ企業と異なる点として、エンド・ツー・エンドのサービスに焦点を当て、ユーザーにパーソナライズされた予防と治療のオプションを提供し「より質の高いメンタルヘルスケアを提供するための完全に閉じたフィードバックループ」を構築することを挙げている。

ThoughtFullのシードラウンドは、ディープテック技術の開発や臨床研究を含む製品開発に使用される。

関連記事:アジア全体で心のケアをより身近にしたい遠隔メンタルヘルスケアのIntellectが約2.4億円調達

画像クレジット:ThoughtFull

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(文:Catherine Shu、Akihito Mizukoshi)

インスタグラムが潜在的に有害なコンテンツを見続けるのをやめるよう10代ユーザーを「誘導」する機能の導入を約束

インスタグラムが10代ユーザー対象に潜在的に有害なコンテンツを見続けるのをやめるよう「誘導」する機能の導入を約束

rilueda via Getty Images

Instagramは、10代のユーザーが潜在的に有害なコンテンツを見続けるのをやめるよう「誘導」することや、休みを取るよう促す仕組みを導入すると約束しました。

Facebook(Instagramの親会社)のグローバル担当副社長で元英国の副首相ニック・クレッグ(Nick Clegg)氏は、米CNNやReutersの取材に対して、10代のユーザーを保護するためにさらなる努力をすると表明し、2つの施策を説明しました。おりしもFacebookと関連サービスに障害が発生して長時間にわたりユーザーに不便をもたらし、批判が高まっている最中のことです。

新たな施策の1つは、10代のユーザーが同じコンテンツを何度も見ていて、それが彼らの幸福に繋がらないとシステムが判断した場合、他のコンテンツを見るように促すというもの。それ以上の具体的な内容には言及されていませんが、必要であれば規制も含めて、Facebookのアルゴリズムに「責任を持たせるべきだ」とも述べています。

またクレッグ氏は「take a break」(休みを取れ)と呼ばれる機能を導入し、10代の若者らにInstagramの利用をただ単に休むように促す予定だとも付け加えています。

これら2つがいつ導入されるかのスケジュールは明らかにされていないものの、ここ最近Instagramが未成年者保護に取組む動きを見せていたことは事実です。今年8月にも年齢未登録のユーザーは利用停止として、サバ読みや詐称はAIで検出する方針を発表しています

Facebook社は以前、子ども向けのサービス「Instagram Kids」の計画を進めてきましたが、人権団体や低年齢のSNS利用はいじめなどを助長することを懸念する方面からの批判が相次ぎ、一時的に中止に追い込まれています

またThe Wall Street Journalは、Instagramが若年層、特に10代女子のメンタルヘルスに悪影響を及ぼすことが明らかになったというFacebookの社内文書を報道。たとえばInstagramにより3人に1人が体型コンプレックスを悪化させたり、不安やうつ病を増やしていたとの調査結果がリークされていました。

FacebookやInstagramが今後も成長を続けるためには、若い10代ユーザーの確保が欠かせないはず。次々と若い世代向けの保護策を打ち出すことで風当たりが弱まるのか、今後の展開を見守りたいところです。

(Source:ReutersCNNEngadget日本版より転載)

Pinterestが新メンタルヘルス支援スペース「Havens」展開、バーンアウト防止に休息への投資を提案

Pinterest(ピンタレスト)は、10月10日の世界メンタルヘルスデーにちなんで、メンタルヘルス支援活動「Pinterest Havens(ピンタレストヘイブン)」を新たにローンチする。同社はブログ記事の中で、この取り組みを「コミュニティ主導のインスピレーションのためのオンラインおよびオフラインのスペース」と呼んでいる。Pinterestは実質上、メンタルヘルスと休息の関係を探るためのスペースをプラットフォーム上に設けるのだと述べている。

「Haven」には、ユーザーが頭を切り替えてリフレッシュできるように、Pinterestのクリエイターによる休息に関するアイデアピンやリラックスできるイメージのコレクションが用意されている。このコレクションには、滝の画像、ジャーナルプロンプト、就寝前のアファメーション(肯定的な自己宣言)などが含まれる。このコレクションは、Pinterest社内のメンタルヘルスコミュニティ「Pinside Out」がHaven内でキュレーションしたものだ。

また、Pinterestは、シカゴのサウスサイドにあるBoxvilleマーケット内に「Havens:Invest in Rest(ヘイブン:休息への投資)」と題した、同社初となる現実世界でのインスタレーションを委嘱し設置すると発表した。このサイトスペシフィックなインスタレーションは、実際の物理的な(Pinterestでいうところの)ピン、没入型のアート、コミュニティプログラムを通じて、バーンアウト防止オアシスに命を吹き込むことを目的としている。Pinterestによれば、このインスタレーションはオンラインの「Havens」コミュニティボードと連動しており、鑑賞者に一息ついて自分のウェルビーイングに目を向けてもらおうとするものだという。

このインスタレーションを支援するために、Pinterestは地元の3つの団体、Boundless Early Education、Urban Juncture Foundation、Coffee, Hip Hop & Mental Healthに8万ドル(約900万円)を寄付する。この寄付金は、Pinterest Charitable Fundを通じて提供される。

Pinterestは、2019年に開始したcompassionate search(思いやり検索)機能が、ユーザーが精神的ウェルビーイングに関連する用語を検索する際、ストレスや不安、悲しみを感じている場合に役立つリソースや活動を見つける方法として引き続き役立っていると指摘している。この機能は、ユーザーが「stress quotes(ストレスについての名言)」や「work anxiety(仕事のプレッシャー)」などを検索すると、ウェルネスアクティビティを表面化させる。

関連記事:Pinterestに心の健康のためのアクティビティが表示される

これらのガイド付きウェルネスアクティビティは、スタンフォード大学のメンタルヘルス・イノベーションラボであるBrainstormの専門家の協力を得て、Vibrant Emotional HealthとNational Suicide Prevention Lifeline(全米自殺予防ライフライン)のアドバイスを受けて作成された。この機能は現在、米国、英国、アイルランド、カナダ、オーストラリア、シンガポール、インド、フィリピン、香港、ニュージーランド、ブラジル、ドイツで提供されている。

さらにPinterestは、ユーザーが「検索タブの『デイリーインスピレーション』スペースにアクセスすると、Pinterestクリエイターがどのように休息に投資しているか、精神的ウェルビーイングは人によって異なるものであることがわかります。ジャーナルを書く、瞑想する、ウォーキング、ダンス、絵を描くなど、そうした活動はすべて精神的ウェルビーイングとメンタルヘルスをサポートするものです」と述べている。

今回の発表は、Pinterestが、幸福感の向上やポジティブさを高めるためのインスピレーションを求めて同プラットフォームを訪れるユーザーが増加していることを受けて行われたものだ。例えば「Sunday rest routine(日曜の休息ルーティン)」の検索数は過去1年間で7倍に「destressing tips(ストレス解消のヒント)」の検索数は12.7倍に増加している。同社は、メンタルヘルスが世界中で私たち全員にどのような影響を与え得るかについて、内省するスペースを設けることを目指しているという。

画像クレジット:LIONEL BONAVENTURE / Staff / Getty Images

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(文:Aisha Malik、翻訳:Aya Nakazato)

アップルがiPhoneのデータを使ったメンタルヘルスのモニタリングに取り組んでいるとの報道

Apple(アップル)は、iPhoneを使ってうつ病や不安症、認知機能の低下などの症状を検出・診断する方法を研究していると報じられている。ウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、研究者たちは、動きやすさ、睡眠パターン、人のタイピングの仕方などのデータを分析することで、これらの状態に関連する行動を発見できるのではないかと期待している。

また、そのデータには顔の表情分析や心拍数、呼吸数などの測定も含まれているかもしれない。すべての処理はデバイス上で行われ、Appleのサーバーにデータが送られることはない。

Appleは、これらの機能の開発につながる研究プロジェクトを進めている。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)では、2021年から始まる研究で、3000人のボランティアのApple WatchとiPhoneのデータを用いてストレス、不安、うつ病について研究を進めている。2020年に始まった試験フェーズでは、150人の参加者のデータを記録した。

研究者たちは、iPhoneやApple Watchのセンサーから取得したデータと、参加者が記入した気分に関するアンケートを比較するとのことだ。また、参加者の毛根に含まれるストレスホルモンであるコルチゾールのレベルも測定すると言われている。AppleとUCLAは、2020年8月に3年間の研究を発表した

今回のAppleのプロジェクトに関係しそうな別の研究プロジェクトも進行中だ。Appleと製薬会社Biogen(バイオジェン)は2021年1月、認知機能をモニターし、アルツハイマー病に発展する可能性のある軽度認知障害を発見するための2年間の研究に取り組んでいると発表した。計画では、約半数が認知機能障害のリスクが高いとされている約2万人の参加者を対象としている。

この調査で得られたデータがうつ病や不安神経症の症状と一致した場合、Appleはそのデータを、メンタルヘルス疾患の兆候が見られた場合にユーザーに警告する機能を作ることに使うことができる。iPhoneはユーザーに治療を受けるよう促すことができるようになり、早期発見が長期的には生活の質を向上させることにつながるため、この機能は重要な意味を持つことになる。

Appleとそのパートナーはこの研究の初期段階にあり、iPhoneにメンタルヘルスのモニタリング機能を追加するには、少なくとも数年はかかると思われる。また、この研究がそのような機能につながる保証はない。

先行研究では、特定の症状を持つ人は、他の人とは異なるデバイスの使い方をしているという結果も出ている。しかし、開発者がメンタルヘルスの状態を確実かつ正確に検知できるアルゴリズムを構築できるかどうかは定かではない。

しかし、火のないところに煙は立たない。ここ数年、Appleにとってヘルスは重要な分野であり、今回の研究に基づいた機能がいずれ登場する可能性はある。

編集部注:本稿の初出はEngadget

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(文:Kris Holt、翻訳:Yuta Kaminishi)

生徒や保護者、教師から大量のデータを収集、新型コロナで孤立する生徒を学校が理解するのを助けるPanorama

幼稚園から高校までの教育ソフトウェアプラットフォームを構築しているPanorama Education(パノラマ・エデュケーション)は、General Atlantic(ジェネラル・アトランティック)が主導するシリーズCラウンドで6000万ドル(約65億7900万円)の資金を調達した。

既存の出資者であるOwl Ventures(オウル・ベンチャーズ)、Emerson Collective(エマーソン・コレクティブ)、Uncork Capital(アンコーク・キャピタル)、Chan Zuckerberg Initiative(チャン・ザッカーバーグ・イニシアチブ)、Tao Capital Partners(タオ・キャピタル・パートナーズ)もこの資金調達に参加し、ボストンを拠点とする同社の2012年の創業以来の調達額は1億500万ドル(約115億1400万円)となった。

Panoramaは、今回のシリーズCの調達額や、具体的な財務成長指標については明らかにしていない。しかし、CEO兼共同創業者のAaron Feuer(アーロン・フォイヤー)氏は、同社が現在、米国内の2万3000の学校で1300万人の生徒にサービスを提供しており、これは米国の生徒の25%がPanoramaのサービスを受けていることを意味すると述べている。

また、国内最大100の学区および州機関のうち50以上が同社のプラットフォームを使用しているという。合計で1500以上の学区がPanoramaの顧客となっている。顧客には、ニューヨーク市教育局、ネバダ州クラーク郡学区、テキサス州ダラスISD、ハワイ州教育局などが含まれる。

フォイヤー氏によると、2020年3月以降、Panoramaの顧客には700の学区が追加され、18カ月前に提供していた800の倍近くになったという。

では、Panoramaは具体的にどんなことをしているのか?ひと言でいうと、生徒や保護者、教師を対象に調査を行い、実用的なデータを収集するSaaSビジネスだ。イェール大学の大学院生だったフォイヤー氏とXan Tanner(ザン・タナー)氏は、学校が生徒からのフィードバックを収集し、理解するための最良の方法を見つけるために、Panoramaを設立した。

新型コロナウイルス(COVID-19)の流行により、多くの生徒がバーチャルで学校に通うようになった今、生徒の社会的・感情的なニーズに対応する必要性は、かつてないほど高まっている。多くの子どもたちやティーンエイジャーが、仲間から孤立したことで、うつ病や不安症を患っており、そのメンタルヘルスへの影響は、学業への悪影響以上のものがあると考えられている。

例えば、生徒には学校でどれくらい安心できるか、教師をどれくらい信頼しているか、自分にはどれくらいの可能性が秘めていると感じるかなどについて質問する。

「私たちは、学校が生徒、教師、保護者を対象に調査を行い、学校の環境や経験を理解する手助けをしています。そして、学校が社会的・感情的な発達を把握することを支援し、数学の厳密なデータと同じように、社会性と情動の学習(SEL)や健康状態に関する情報を得ることができるようにしています」とフォイヤー氏はTechCrunchに語っている。

例えば、過去1年間に全国で2500万人がPanoramaの調査に参加しており、かなりの量の情報が得られている。Panoramaは、地区の既存のデータシステムすべてと統合することができ、地区データの「全容(文字通りパノラマ)」と生徒の情報をまとめて提供することができる。

「教師がログインして、生徒に関するすべての情報を一か所で見ることができるので、とてもパワフルです。しかし、最も重要なのは、教師が生徒のために行動を計画するためのツールを提供することです」とファイヤー氏は語っている。

Panoramaは、同社のソフトウェアを使用することで、卒業率の向上、学生態度を照会する回数の減少、学習時間の増加、生徒が「大人や仲間とのより強い協力関係」を築くなどの効果が得られると主張している。

Panoramaは今回の資金を、製品開発の継続、地区とのパートナーシップのさらなる強化、そして当然ながら雇用にも充てる予定だ。Panoramaには現在、約250名の社員が在籍している。

Panoramaはここ数年、資金調達を行っていなかったが、それはファイヤー氏によると、資金を必要としていなかったからだそうだ。

「私たちはGeneral Atlanticと出会い、学校に次のレベルのインパクトを与える機会があることを実感しました。しかし、私にとって重要だったのは、資金を調達する必要がなかったということでした。事業に投資できるようにするため、資金調達する道を選びました」と彼はTechCrunchに語った。

General AtlanticのマネージングディレクターであるTanzeen Syed(タンジーン・サイード)氏は、Edtech(EdTech)はこの会社にとって重要な分野であると述べている。

「米国の教育システムに目を向けたとき、そこには大きなチャンスがあり、ソフトウェアやテクノロジーを使って学生の体験を本当の意味で向上させることができる、非常に初期の段階にあると考えました」と彼は語っている。

また、Panoramaについては「単なるビジネスではない」と考えている。

「Panoramaは、学生や管理者に、学生生活をより良いものにするためのツールを提供することを、本当に真剣に考えています。そして彼らは、それを可能にする製品の開発に夢中になっているのです。それに加えて、多くの学校や地区と話をして得られたフィードバックは、一貫してポジティブなものでした」とサイード氏はTechCrunchに語ってくれた。

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画像クレジット:Panorama

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(文:Mary Ann Azevedo、翻訳:Akihito Mizukoshi)

メンタルケアしてくれる「AIパートナー」や高精細な「バーチャルヒューマン」で人とAIの共生を目指すCapexが1.3億円調達

「人とシステムの共生を実現、普及し、人類の機能を拡張する」というビジョンのもと、AIと人間の共生を目指して、ライフパートナーAIアプリ「PATONA」やバーチャルヒューマン事業を展開するCapexが、UTEC、イーストベンチャーズ、Skyland Venturesから総額1億3000万円を調達した。

同社は、自然言語処理を活用した自社開発対話エンジンおよび3DCGを用いたバーチャルヒューマンの開発を強みとし、今回の調達で、事業拡大やエンジンの高度化、バーチャルヒューマン事業の推進を図るという。

寂しさを抱えるあなたに寄り添うAIパートナー「PATONA」

個人向けAIパートナーアプリの「PATONA」は、友達や恋人、メンターとして、個人に寄り添い、理解してくれる存在をコンセプトとしてローンチされた。感情の記録をつけたり、天気を調べることも可能だ。2020年12月にiOS版をリリース、2021年3月にAndroid対応、同年8月には、利用可能な機能がより解放されたサブスクリプション版となるPATONA Premiumがリリースされた。

新型コロナウイルスの影響で人と交流する機会が減少する中、孤独によるメンタルヘルスの不調をサポートしていくため、メンタルヘルス専門家が監修した認知行動療法などを活用した対話を100以上提供。利用者がより自然に対話できるよう、フリーテキスト対話エンジンの開発に注力している。

また、親近感を感じられるよう、顔や髪型、洋服、靴、部屋などがカスタマイズ可能な3DCGモデルの増強も行ってきた。実際に、新型コロナウイルスの影響で寂しさを感じ、ソリューションを検索していたら同サービスにたどり着いたという利用者も多くいるとのこと。従業員のメンタルヘルスケアアプリとして福利厚生の一環でPATONAの導入をした法人もあるという。

3次元との見分けが難しいほど高精細なバーチャルヒューマン

バーチャルヒューマン事業では、もはや本当の人間にしか見えない像を作り出している。個人向けと法人向けの両方で展開。法人からは、スキャンダルリスクを軽減するなどの目的で、看板タレントにバーチャルヒューマンを用いたいというリクエストや、カスタマーサポート担当、社内教育担当などに活用したいというニーズがあるとのこと。個人からは、経営者や著名人などから「自身のバーチャルヒューマンAIを世に残したい」という相談があるそうだ。

Capexは、クライアントがリーチする顧客に応じて最適な体験を提供できるようにするため、デフォルメキャラクターからフォトリアルなバーチャルヒューマンまで幅広い表現をカバーしている。「自然言語処理技術の向上であっと驚くような対話体験を提供する対話AIが作れる。当社の対話AIとバーチャルヒューマンを組み合わせて法人個人のさまざまな需要に対応していきたいと考えている」と代表取締役の小亀俊太郎氏はいう。

同社は2019年に創業。対話エンジンやアプリケーションを開発するエンジニアに加え、アートディレクターや3DCGモデラー、そして自然な会話を構築するためのシナリオライターなどで構成されている。対話は、雑談をこなす非タスク型と質疑応答などのタスク型で分類され、いずれも自社独自開発の対話AIが日々学習をしているという。日本語は英語と比べてデータが少なく大変ではあるが、独自のAIを育てているそうだ。小亀氏は「これまで人間でしか提供できなかった対話体験と比べても遜色ないほどに対話AIの品質が上がってきている。今後も、AIと人が共生する社会の実現に向けて事業を推進していきたい」と語った。

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アジア全体で心のケアをより身近にしたい遠隔メンタルヘルスケアのIntellectが約2.4億円調達

シンガポールを拠点とし、アジアでのメンタルヘルスケアをより身近なものにしたいと考えているスタートアップ「Intellect(インテレクト)」は、プレシリーズAで220万ドル(約2億4000万円)の資金を調達したと発表した。Intellectは、8月末にデモデーを開催する予定のY Combinator(Yコンビネータ)の現在のバッチに参加している。

今回の資金調達は、再出資となるInsignia Venture Partnersがリードし、Y Combinator、XA Networkの他、Rainforest(レインフォレスト)の共同創業者であるJ.J.Chai(J・J・チャイ)氏、PreneeticsおよびCircleDNAの創業者であるDanny Yeung(ダニー・イェン)氏、Google(グーグル)のグローバルHRオペレーション担当ディレクターであるGilberto Gaeta(ジルベルト・ゲータ)氏などのエンジェル投資家が参加した。

これにより、Intellectの1年前の立ち上げからの資金調達額は、同じくInsigniaが主導した2020年12月に発表されたシードラウンドを含め、300万ドル(約3億3000万円)となった。

関連記事:メンタルヘルスをタブー視するアジアの文化に挑むIntellect

Intellectは主に2つの製品スイートを提供している。認知行動療法(CBT)をベースにしたセルフガイドプログラムを提供するコンシューマー向けアプリと、オンラインのセラピープログラムや遠隔医療サービスを提供する雇用者向けのメンタルヘルス福利厚生ソリューションだ。現在、アプリのユーザー数は250万人を超え、同社はFoodPanda(フードパンダ)、Shopback(ショップバック)、Carousell(カルーセル)、Avery Dennison(エイブリィ・デニソン)、Schroders(シュローダー)、政府機関など、20社の企業顧客を抱えているという。

創業者兼CEOのTheodoric Chew(テオドリック・チュー)氏はTechCrunchに対し、Intellectの利用率は従来のEAP(従業員支援プログラム)ヘルプラインソリューションよりも高いと語った。同社のメンタルヘルスベネフィットソリューションは、従業員数5000人以上の企業に採用された後、平均して3カ月以内に約20%から45%のエンゲージメントが得られている。

アジアの多くの文化では、メンタルヘルスの問題に対する強い偏見がいまだに残っているが、新型コロナウイルスパンデミックの精神的な影響に人々が対処し続けていることから、この1年半で変化してきたとチュー氏はいう。「個人から企業、保険会社、政府まで、さまざまな人々や組織が、今日、個人や組織レベルでのメンタルヘルスケアを非常に迅速に優先しています」。

Intellectはゼロ知識暗号化によりユーザーのプライバシーを保護しており、同社や雇用主は、ユーザーの記録や、コーチやカウンセラーとのコミュニケーションにアクセスすることはできない。雇用主と共有されるインサイトはすべて集約および匿名化される。チュー氏によると、同社はISO、HIPAA、GDPRといった主要なデータプライバシー規制にも準拠しているという。

Intellectは現在、シンガポール国立大学、キングス・カレッジ・ロンドン、クイーンズランド大学、シンガポール総合病院などの機関と10件の共同研究を行っている。これまでの研究では、ユーザーの精神的な安定、ストレスレベル、不安感の改善が実証されているとのこと。

今回の調達で得られた資金は、より多くのアジア市場に進出するために使用される。Intellectは現在12カ国でサービスを提供し、11言語に対応している。

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モバイルゲームと認知行動療法を組み合わせたアプリで睡眠、メンタルヘルス問題に取り組むRevery
相談者と資格保持カウンセラーをマッチングするチャット形式相談・カウンセリングのUnlaceが6000万円調達
書く瞑想ジャーナリングアプリ「muute」が「Spotify」と機能連携、音楽と感情の関係性をAIで分析可能に
画像クレジット:d3sign / Getty Images

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(文:Catherine Shu、翻訳:Aya Nakazato)

モバイルゲームと認知行動療法を組み合わせたアプリで睡眠、メンタルヘルス問題に取り組むRevery

シェイクスピアは「マクベス」の中で、睡眠を「この世の饗宴における最高の滋養」と表現した。だが、シェイクスピアの主人公と同じように、多くの大人がよく眠れていない。Revery(レベリー)は、不眠症のための認知行動療法(CBT)とモバイルゲームのコンセプトを組み合わせたアプリで、その手助けをしたいと考えている。

2021年3月創業のReveryは、現在ベータ版のステルスモードで、2021年後半に米国でアプリ立ち上げを予定している。同社は米国時間8月3日、Sequoia Capital Indiaのサージプログラムがリードしたラウンドで200万ドル(約2億2000万円)を調達したとを発表した。参加者にはGGV Capital、Pascal Capital、zVentures(Razerのコーポレートベンチャー部門)の他、MyFitnessPalの共同創業者であるAlbert Lee(アルバート・リー)氏、ゲーム起業家のJuha Paananen(ジュハ・パーナネン)氏、CREDの創業者であるKunal Shah(クナール・シャー)氏、Mobile Premier Leagueの創業者であるSai Srinivas(サイ・スリニバス)氏、Carolin Krenzer(キャロリン・クレンザー)氏、Josh Lee(ジョシュ・リー)氏などのエンジェル投資家が名を連ねた。

Reveryの創業者であるTammie Siew(タミー・シュー)氏とKhoa Tran(コーア・トラン)氏は、共通の友人であるリー氏の紹介で出会った。シュー氏はSequoia Capital India、Boston Consulting Group、CREDで勤務経験があり、トラン氏はGoogle(グーグル)でプロダクトマネージャーを務めていた。

Reveryは、将来的には他のメンタルヘルスの問題にも取り組む予定だが、まずは睡眠から始める。「睡眠はメンタルヘルスと非常に強い相関関係があるからです。当社は、不眠症に対する認知行動療法など、30年間試行錯誤されてきた強固な手順を活用しています」とシュー氏はTechCrunchに話した。「これが最初の適応症ですが、目標は他の健康適応症のためにも複数のゲームを開発することです」。

調査会社Infiniumの調査によると、世界の成人の約30〜45%が不眠症を経験しており、この問題は新型コロナウイルスの流行により悪化している。慢性的な睡眠不足は、高血圧、脳卒中、うつ病、免疫力の低下などさまざまな健康問題と関連している

Reveryのチームには、ZyngaやKingでリードゲームデザイナーを務めたKriti Sawa(クリティ・サワ)氏やソフトウェアエンジニアのStephanie Wong(ステファニー・ウォン)氏などがいる。彼らの睡眠へのこだわりは個人的なものだ。

Zoomで話すReveryのチーム

「私たちのチーム全員が、このミッションに深い関わりを持っています。というのも、チーム全員が、家族や友人がメンタルヘルスの問題に直面した経験があるからです」とシュー氏は語る。「介入が遅れるとどんな結果になるかを目の当たりにしてきました。そうしたことは、もっと早く助けを求めていれば避けられたかもしれないのです」。

トラン氏は15歳のときに、高血圧症とその他複数の健康上の症状について診断を下され、投薬治療が必要になった。睡眠時無呼吸症候群が原因だとがわかったのは26歳になってからだ。手術を受け、同氏の血圧は正常になり、他の多くの症状も改善された。

「睡眠障害の治療を受けて初めて、睡眠がメンタルヘルスに与える影響に気づきました」とトラン氏はいう。「私の場合、医師が睡眠障害を見つけてくれたことは本当に幸運でしたし、治療を受けるための時間とリソースがあったことも非常に幸運でした。多くの人にとって、治療へのアクセスはかなり得難いものになっています」。

Reveryの医療顧問チームには、トラン氏の手術を担当したスタンフォード睡眠外科フェローシップのディレクターであるスタンフォード大学のStanley Liu(スタンレー・リュー)博士、スタンフォード大学教授で行動睡眠医学の専門家であるFiona Barwick(フィオナ・バーウィック)博士、そして臨床心理学者でビデオゲームを使ったセラピーの研究を行っているRyan Kelly(ライアン・ケリー)博士がいる。

睡眠アプリというと「Calm」や「Headspace」などの瞑想をテーマにしたものや、癒し系の音などが思い浮かぶ。Reveryのチームは、立ち上げ前のアプリの詳細について明らかにしていないが、携帯電話のカジュアルゲームを参考にしていると話す。カジュアルゲームは、短時間のプレイを長期間にわたって繰り返し楽しんでもらえるように設計されている。目標は、ゲーミフィケーションを利用して、CBTをインタラクティブで楽しいものにし、ユーザーの日常生活の一部にすることだ。

「ZyngaやKingが採用しているのと同じようなゲーム性を持っているので、クリティの経験は非常に参考になります」とシュー氏はいう。カジュアルゲームは、ちょっとした行動に報酬を与えることで成り立っている。Reveryアプリでは、より良い睡眠に資する習慣を積極的に強化することを意味している。例えば、携帯電話を置いたときに報酬を与える。

「多くの人は、睡眠を解決するのは寝るときだけだと誤解しているようです。睡眠がその日の行動に影響を受けていることを理解していません」シュー氏は語る。「そのため、効果的かつ持続的に睡眠を改善するためには、眠ろうとする時以外の思考や行動も変えていく必要があります」。

GGV Capitalのマネージング・ディレクターであるJenny Lee(ジェニー・リー)氏は声明で「私たちは、成長するメンタル・ウェルネス市場に期待しています。Reveryのユニークなモバイルゲームベースのアプローチには、大きなインパクトを与えるチャンスがあると信じています。このような使命感を持ったチームを支援できることをうれしく思います」と述べた。

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カテゴリー:ヘルステック
タグ:Revery資金調達メンタルヘルス睡眠アプリ

画像クレジット:JGI/Jamie Grill / Getty Images

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(文:Catherine Shu、翻訳:Nariko Mizoguchi

相談者と資格保持カウンセラーをマッチングするチャット形式相談・カウンセリングのUnlaceが6000万円調達

昼夜問わず相談者と資格保持カウンセラーをマッチングするテキストチャット形式カウンセリングの「Unlace」が6000万円調達

完全オンラインで事前予約など必要がなく、24時間いつでも適切なカウンセラーとマッチングしてくれるオンライン・カウンセリングサービス「Unlace」(アンレース)を開発・運営するUnlaceは8月2日、J-KISS型新株予約権による約6000万円の資金調達を発表した。引受先は、デライト・ベンチャーズ、Z Venture Capitalのほか、赤坂優氏(franky代表取締役)、西川順氏(franky取締役COO)、石橋準也氏(エウレカ代表取締役CEO)、中村裕一氏(エウレカ取締役CMO)などのエンジェル投資家。

マッチングアプリ「Pairs」を運営するエウレカで事業開発責任者などを務めたUnlace創業者・代表取締役の前田康太氏は、自身がうつ病になった経験もあり、「メンタルヘルスの治療のハードルがとても高く、テクノロジー活用や意識の変革が必要とされている」と強く感じて「Unlace」を開発した。

2016年に発表された、「世界精神保健日本調査セカンド」によれば、日本では日常生活に支障をきたすほどの精神障害を抱える人でも、精神科医や一般医を受診した割合は約30%と低いという。世界精神保健調査(World Mental Health Surveys)は、世界保健機関(WHO)およびハーバード大学医学部が進める、世界28カ国のこころの健康についての疫学調査。2002年~2006年、日本において世界精神保健調査の一部となる世界精神保健日本調査(World Mental Health Japan Survey。ファースト)が実施され、この10年後の調査として世界精神保健日本調査セカンドが実施された。

これによりUnlaceは、精神疾患の治療への抵抗感が強いことがあると考えているという。

Unlaceなら、誰かに相談したいと思ったら、適切な有資格カウンセラーとのマッチングにより、昼夜を問わずチャット形式で相談できる。事前予約や来店は不要で、顔や名前を伏せたままでも利用が可能。紹介型サービスではなく、資格保持カウンセラーと相談者のマッチング型にすることで、営業時間など運営側がカウンセラーを紹介するサービスで生じるタイムロスを低減し、相談者が必要性を感じた時にいつでも匿名で相談できる即時性と手軽さを目指したという。実際、相談者の85%が登録後30分以内にカウンセラーとコンタクトが取れているそうだ。病院に行く時間がない・状況が変わる度に相談することが通院では難しいと感じていた相談者が利用している場合が多く、利用者の約半数は通院歴のない人だという。

利用料金は月額2万2000円(税込)のサブスクリプション型で、無制限に相談できる(カウンセラーはメッセージを受け取ってから、12時間以内を目安に返信。週に2日のカウンセラー定休日がある)。精神科医、公認心理師、臨床心理士などの心理資格を持ち、Unlaceの審査を通った者だけがカウンセラーとして相談にあたる。

今後はこの調達資金を使って「ユーザーやカウンセラーの利便性向上に向けた機能・サービス開発を行ってまいります」とのことだ。

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カテゴリー:ヘルステック
タグ:Unlace(企業・サービス)カウンセリング(用語)マッチングサービス(用語)メンタルヘルス(用語)資金調達(用語)日本(国・地域)

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「楽しくワクワクするデジタル体験を創造するデジタルプロダクト」の企画開発・運営を行うミッドナイトブレックファストは7月28日、AIジャーナリングアプリ「muute」(ミュート。Android版iOS版)と音楽ストリーミングサービス「Spotify」とを機能連携させ、「いつ・どのような音楽を聴いたか、どのように感情と関係しているか」を振り返る機能を追加したことを発表した。同時に、muuteに書き込んだ自分の感情の推移や記録をAIが分析してフィードバックを行う「インサイト機能」のリニューアルも実施した。

muuteは、ジャーナリング、つまり頭に浮かんだことをありのままに記述することで日々の行動を振り返り、自己肯定感につなげるという「書く瞑想」とも呼ばれるマインドフルネスの技法を中核に、メンタルヘルスを支援するアプリ。muuteでは、ユーザーが書き込んだ記録からAIが感情や思考を分析して提示することで、感情や思考が客観視でき、自分でも気がつかなかった価値観や願望を発見できるという。

今回はこれに「Spotify」が連携することとなり、「よく聴いたアーティスト」「よく聴いたアルバム」「聴いた音楽の特徴」などから、「最近視聴した曲TOP15」「最近視聴したアルバムTOP15」「最近聴いた中で一番明るい曲」「最近聴いた中で一番しんみりした曲」といった分析結果が示されるようになる。また、ジャーナリングの分析結果と音楽の分析結果を比較して、感情の変化と聴いた音楽との関係も知ることができる。

ミッドナイトブレックファストでは、「音楽視聴という行動軸での新しい観点から、さらに自分自身に対する理解を深め、muuteのミッションである『一人一人が自分らしさを受け入れられる社会をつくる』ことにより貢献できるツールとなることを期待しています」と話している。

書く瞑想アプリ「muute」が「Spotify」と機能連携、音楽と感情の関係性をAIで分析可能に

インサイト機能のデザインを一新、毎週フィードバックを示する「ウィークリーインサイト機能」も強化

インサイト機能のリニューアルでは、毎週フィードバックを示してくれる「ウィークリーインサイト機能」が強化された。これまでは、「muuteからのレター」「よく使った言葉」「印象に残った瞬間」「感情の空模様」「感情のリズム」「頭の中を占めるもの」「歩数と感情の関係」が提示されていたが、新たに「週間サマリー」「ポジティブ/ネガティブな投稿分析」「行った場所」「投稿状況」が加わり、前週のインサイトの比較も可能になった。

またインサイト機能のデザインも一新され、テキストの表示を縦スクロールから横スクロールに変更、1枚ごとに読み物風に表示することで振り返りやすさを向上、各フィードバック項目に画像や端的な説明を加えて理解度を高める、といった改良がなされた。

書く瞑想アプリ「muute」が「Spotify」と機能連携、音楽と感情の関係性をAIで分析可能に

muuteは、2020年112月にリリースされ、2021年1月にはAppStoreの「フィットネス/ヘルスケア部門」で1位を獲得した。同社の利用実態レポートによれば、ユーザーの9割が「よりよく自分を知ることにつながった」と回答しているという。

オーディオメーカーSONOSが2019年11月に発表したレポート 『音楽がもたらすストレス社会に生きる現代人への様々な効果』でも示されたように、音楽には「ストレス解消」や「モチベーションの維持・向上」といった効果があるとのことだが、「Spotify」との連携により、その相乗効果も期待されている。

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カウンセリングなど対人援助のオンライン相談室を開設できる「ソラハル Client First」のソラハルが1500万円調達

カウンセリングなど対人援助のオンライン相談室を開設できる「ソラハル Client First」のソラハルが1500万円調達

コーチング、カウンセリング、対人援助のオンライン相談室を開設できる「ソラハル Client First」(クライアントファースト)を開発するソラハルは7月21日、エンジェルラウンドにおいて、第三者割当増資による1500万円の資金調達を実施したと発表した。引受先はSK Impact Fund Japan、SEVEN、エンジェル投資家。調達した資金を活用し、ソラハルClient Firstの開発体制強化を図る共に、事業拡大を見据えた組織基盤を構築する。

創設者で代表の北村健氏は、大学や専門学校で学生支援に従事していたときに、紙ベース、口頭報告、関係部署との調整など、非効率で属人的なやり方に限界を感じていた。その経験が、カウンセリングなど人を支援する事業を改善したいという思いにつながり、ソラハルを起業した。その主要サービスとなるソラハル Client Firstは、小規模企業や個人向けのSaaS型オンラインコーチング、カウンセリングプラットフォームという位置づけで、小規模事業者のカウンセラーなどが相談室を開設でき、同時に業務の「ムリ・ムダ・ムラ」を省けるというもの。

現在、日本のカウンセラーは「非常勤や有期雇用が半数以上」であり、「一人職場」も多く、燃え尽きや過労が問題視されているという。ソラハルは、カウンセラーの負担を軽減することで、カウンセラーがクライアントに寄り添う時間を増やし、カウンセリングのスキルアップに取り組む時間的余裕が取れるようになり、ひいては「社会全体のウェルビーイングを高める」と考えている。

現在はまだ開発中だが、ソラハル Client Firstでは先行登録を受け付けている(対象は、心理支援に関わる資格・身分を有する者)。「世界中の相談と援助の窓口が、すべてソラハルに代わる日を目指して、開発の加速とマーケットローンチにむけて走り続けます」と北村氏は話している。

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メンタルセルフケア・アプリ「emol」と第一生命グループが協業、ミレニアル世代向け保険商品を提供開始

メンタルセルフケア・アプリ「emol」と第一生命グループが協業、ミレニアル世代向け保険商品を提供開始

AIチャットを介したメンタルセルフケア・アプリ「emol」(エモル。iOS版。Android版は秋予定)を提供するemolは7月19日、アプリ上で第一生命保険および第一スマート少額短期保険(第一生命グループ)との協業開始を発表した。emolのアプリ上で、第一生命グループによるミレニアル世代向け保険の提供を開始する。

emolは、2020年9月から11月にかけて、第一生命と共同で、AIがユーザーの悩みに合わせて適切な保険商品をレコメンドするというDX実証実験を行ってきた。emolアプリ上で、AIとユーザーとの会話の中に保険に関する話題が出たときに、AIがヒヤリングを行い、適切な保険商品をレコメンドし、ユーザーに第一生命のウェブサイトへ誘導するという内容という。そこでユーザーが第一生命のウェブサイトへのリンクを実際にクリックした割合(クリック率。CTR)を測定したところ、TwitterやFacebookなどSNS広告のCTRを圧倒的に上回ったそうだ。

今回の協業では、emolアプリ上でユーザーがチャットでAIに悩みを話した際に、保険に関連する話題に合わせレコメンドする機能を採用。またemolアプリ上にAIが保険の診断を行う保険の窓口を設置し、いつでも対象の保険についてAIに質問できる場を提供する(emol保険の窓口は後日発表予定)。

第一生命グループは、スマホで契約ができるミレニアル世代向け新ブランド「デジホ」の保険商品として、「所得保障保険」(emolお仕事ほけん)、「コロナminiサポほけん」(emolコロナほけん)を展開する。

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【コラム】テックコミュニティにおけるメンタルヘルスの偏見をなくすために

編集部注:本稿の著者Nigel Morris(ナイジェル・モリス)氏はQED Investorsの共同ファウンダーでマネージングパートナー。

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アントレプレナーシップ(起業家精神)への道のりは決して容易ではない。そのプロセスは、ストレスが多く、とてつもない規模の精力的行動、リスクテイク、そして不確実性の中で前進していくことが求められる。犠牲は計り知れないものがあり、時には精神面における健康を代償にすることもある。

創業者たちは、リソースが不足していて、過度にコミットしている状況に陥ることも多い。夢を追い求めることは心躍る魅力的な体験である一方、従業員、投資家、顧客に対する責任の重さに圧倒されることもあるだろう。

この問題をさらに複雑にしているのは、多くの創業者たちが「失敗者」と見なされたり、仕事をする能力がないと思われたりすることを恐れて、最も近しい人たちに自分がどのように感じているかを明らかにしたがらないことだ。会社経営にともなう要求事項や重圧のために、創業者が依存症や薬物乱用に苦しんでしまうことを少しの間想像してみて欲しい。そして、投資家にそうした状況を明らかにしなければならないことにより、その心配と不安が一層増してしまうことを考えてみよう。

精神科医で、カリフォルニア大学サンフランシスコ校医学部の教授を務め、CEO職の経験を持つMichael Freeman(マイケル・フリーマン)氏は、起業家の間の、心の健康状態に関する罹患率と特性について調査を行った。

創業者は、人口統計的に適合した比較対象と比べて、うつ病にかかる可能性が2倍、ADHD(注意欠陥多動性障害)を患う可能性が6倍、薬物乱用に陥る可能性が3倍、自殺念慮に至る可能性が2倍高くなっている。

創業者は、人口統計的に適合した比較対象と比べて、うつ病にかかる可能性が2倍、ADHD(注意欠陥多動性障害)を患う可能性が6倍、薬物乱用に陥る可能性が3倍、自殺念慮に至る可能性が2倍高くなっているとフリーマン氏は結論づけている。起業家はメンタルヘルスの問題を抱えている可能性が50%高くなっており、創業者の間で驚くほど蔓延している特定の状況があることが、同氏の調査で明らかになった。

この統計には目を見張るものがあるが、実際に目に見えるインパクトは、真に衝撃的なものになる可能性がある。

私は、腕や肩に痛みがあるときには、仕事に出向いてそのことについて弱音を漏らすこともある。しかし、昨晩眠れなかったり、外出を不安に感じたり、あるいは睡眠薬を飲みすぎたり、ワインを飲みすぎたりした場合には、その話題に触れることはないだろう。

かかりつけの医者に肩を治療してもらうつもりだと伝えることはあっても、セラピストに相談するつもりであることは口にしないと思う。

QED Investorsでは、この沈黙がもたらした悲惨な結果を目の当たりにしている。私たちは2018年、パートナーのGreg Mazanec(グレッグ・マザネック)氏を失った。薬物乱用との長い闘いの末のことだった。それ以来、私たちはグレッグの家族と協力して、VCやスタートアップの世界にいる人々が同じ運命をたどるのを防ぐために、どのように自分たちの役割を果たせるかを検討してきた。

個人的な友人としても、また同僚としても、グレッグについて十分に語り尽くすことはできない。彼は、自らを通してすばらしい人間を定義づけているような人物だった。直交性のある思想家で、粘り強く、聡明で、斬新さを兼ね備えていた。私たちは彼をあまりにも早く失った。今もなお、私たちは彼の存在を傍らに置いている。

その当時の当社のチーム構成は15人だったことから、お互いがどれだけ親密であったかを想像していただけると思う。私は、機会があればいつでも彼の話をしようと、自分自身、そして彼の家族に誓った。だから、LPやポートフォリオ企業の前に出るたびに、この問題を表に出して、この腐食性を帯びたスティグマと正面から向き合うことにしている。

心の健康に関する議論を影の外に持ち出すことで、結果の軌道を大きく変えることができる。ベンチャーキャピタルの世界には、新型コロナウイルスのパンデミックが人々の不安や心配を増幅させる前から、このような困難を経験している人がたくさん存在する。人々は孤立感、抑うつ、不安、無力感を募らせており、オピオイドやその他の形式の依存症、または薬物の乱用に向かってしまった人もいる。

友人、仲間、同僚からの支援は、心の病を克服する上で極めて重要だ。企業がオフィス勤務を再開、あるいは自宅とオフィスのハイブリッド勤務を導入し始める中、経営陣は、自社の文化に再び焦点を当て、依存症に対する偏見を取り除き、メンタルヘルスを優先事項にする真の機会を手中にしている。それは、この問題に重点を置くためのまたとない好機である。

マザネック家は、グレッグのような創業者や起業家のコミュニティにとって最も大切なエコシステムにおける、薬物乱用や依存症の問題に取り組む目的で、Operation Lighthouseを設立した。このすばらしいイニシアティブを強力に支援することは、当社QEDにとって極めて自然な決断だった。

2021年の初めに、QEDはポートフォリオ企業3社とともに、Just Fiveと呼ばれるプログラムを試験的に導入した。Just Fiveは、全国的なメンタルヘルス非営利団体であるShatterproofによって作成されたもので、依存症に関する重要な概念と事実について、1レッスンにつき5分程度で伝えている。

そして、QEDの米国拠点のポートフォリオ企業50社すべての1万6千人を超える従業員に、同じ自己学習型の匿名制教育プログラムを無料で提供するに至り、大変喜ばしく思っている。

このプログラムは、メンタルヘルス教育を提供し、情報に基づく議論を促進することで、最終的にスティグマを低減することを目的としている。

2021年中にこのプログラムの対象を、海外のポートフォリオ企業や、創業者を支援したいと考えているその他のVCにも拡大していく意向である。スペイン語版はすでに計画段階に入っている。

レッスンは6つあり、それぞれにテーマが設定されている。最初の2つのレッスンでは、依存症の科学について触れ、初めて使用した年齢や、遺伝学、環境などの特定の要因によって、なぜ一部の人が依存症になり、他の人はそうならないのかについて説明する。

中間のレッスンでは、オピオイドの有害性、および薬物乱用の徴候、症状、治療の選択肢について説明し、最後の方のトピックでは、人々がどのように手助けできるかについて触れていく。私たちがこれまでに受け取った圧倒的にポジティブなフィードバックの大部分は、最後の2つのレッスンに集中している。私たちは、逸話的にすでに把握していたことから、大切なことを学び取った。人々は助けを求めているが、最も助けを必要としている人々は、助けを求める方法を常に知っているわけではないということを。

私はここ数年、メンタルヘルスについてあらゆる機会をとらえて議論してきた。心の健康に対する偏見を取り除くことで、人々はそれに対処できると心から確信している。これは解決可能な問題である。肩の痛みと同じように、治すことができるのだ。人々が最初の一歩を踏み出し、それについてオープンに話すことができる文化を作ることにおいて、より良い仕事をしなければならないと、私たちは強く感じている。

変化を起こすことはできるし、そうしなければならない。あなたの発する声を、私の声につなげて欲しい。

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画像クレジット:olaser / Getty Images

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(文:Nigel Morris、翻訳:Dragonfly)

8万人以上が利用する心のセルフケア・トレーニングアプリ「Awarefy」運営のHakaliが1億円のシード調達

心のセルフケア・トレーニングアプリ「Awarefy」(アウェアファイ。Android版iOS版)を手がけるHakaliは7月8日、第三者割当増資による約1億円の資金調達を発表した。引受先はANRI。調達した資金は、Awarefyのユーザー体験向上に向け、プロダクト開発・マーケティング・人材採用などにあてる。

8万人以上が利用する心のセルフケア・トレーニングアプリ「Awarefy」運営のHakaliが1億円のシード調達

Awarefyは、誰もが気軽に自身のメンタル状態をモニタリングし、それにあったプログラムやトレーニングを利用できるというサービス。リリース以来1年で8万人以上が利用しているという。蓄積されたデータは、AIによってわかりやすく見える化することで自己理解を促進できるようになっているほか、効果的なセルフケアやトレーニングを見つけ、それを習慣化する助けに活用できる。

またHakaliは、早稲田大学人間科学学術院の熊野宏昭研究室と共同研究を行い、Awarefyにおけるメンタルケアに関する手法の検討や実証実験なども行っているそうだ。メンタルヘルスに関する独自の指標研究も行っており、Awarefyの有効性についての検証・研究を日々続けている。

Awarefy搭載のチャットボットにおける対話シナリオでは、カウンセリングや心理療法の現場で活用されている認知行動療法(CBT)やアクセプタンス&コミットメント・ セラピー(ACT)などの手法を取り入れているとした。

8万人以上が利用する心のセルフケア・トレーニングアプリ「Awarefy」運営のHakaliが1億円のシード調達

Awarefyの機能例

  • チャットボットとの対話で感情やコンディションを記録し、自分の感情や状態を見える化
  • 自分にあったストレス対処法やセルフケアを見つけられる
  • 毎週届く感情レポートを基に、自分でも知らなかった思考や感情の傾向に気づく
  • マインドフルネスインストラクターや公認心理師が執筆・監修したオーディオガイド
  • 「自分自身と良好な関係を築けているか」を測る、セルフ・リレーションシップ診断機能

2018年3月設立のHakaliは、「心の健康を支えるデジタル・メンタル・プラットフォームを実現する」をミッションに、Awarefyの企画・開発・運営を行っている。今後、Awarefyを通じてユーザーに価値を提供するべく、アプリの機能拡充にとどまらず、様々な事業展開を行うとしている。

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