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Foursquareはコア機能を2つの新しいアプリに分割する計画を発表した。ひとつはレストランや店舗の推薦アプリだ。もうひとつは、ユーザーがチェックインすると付近でチェックインしている友だちが表示されるアプリで、ある種の「ソーシャル・ヒートマップ」ないし「アンビエント位置情報」のサービスだ。

後者の新アプリはSwarm〔昆虫の群、群衆〕という名だが、まだ公開されていない。ファウンダーのDennis Crowleyによれば、このアプリはInstant Messengerが友だちがオンラインかオフラインかを常に表示していることにヒントを得たのだという。Swarmは近所にいる友だちを表示し、会話を始めることができる。この種のアンビエント位置情報サービスは、以前から話題にはなっていたものの、Foursqureのような有力サービスが真剣に取り上げたことはこれまでなかった。

一方、Foursquareはコア部分のアプリもゼロから作り直している。最大の変更はチェックイン機能をSwarmに全面的に移行し、Foursquareアプリからは削除したことだ。新しいFoursquareはレストランや店舗の推薦と発見のサービスに特化する。

Vergeのインタビューで、Croweeyは「われわれの目的は単にチェックイン・ボタンを作ることではない」と述べている。しかしFoursquareが5年前にスタートしたときはチェックイン・ボタンが必要だった。ユーザーがどこに行き、何を共有し、どう評価するかというデータを収集しなければならかったからだ。そのデータは十分に収集できた。だからもうチェックインは必要ない、ということなのだろう。

その代わりに、FoursqareはYelp的な検索機能を提供する。ただし検索の結果はYelpとは全く異なる。単に「近くのピザ屋ベスト10」を表示するのではなく、Foursquareはユーザーやユーザーの友だちが行ったことがある店とその評価を考慮に入れてリストを作る。つまり個々のユーザーの好みとニーズにマッチした検索結果が提供できるというわけだ。

そういうわけでFoursquareは二分されることになった。しかし、当面の印象に過ぎないが、いろいろと懸念が残る。Foursquareを特徴づけてきたチェックインを今後はSwarmが一手に担い、新たに位置情報共有サービスとしてスタートするという。しかしこういうサービスに多くのユーザーが関心を示すだろうという証拠があるわけではない。似たような試みはHighlight、Circleなどが行ってきたが、どれも実験の域を大きく出るものではなかった。

Vergeのインタビューで、Crowley自身さえ、チェックインありのSwarmの素晴らしさよりチェックインなしのFoursquareの素晴らしさの方を熱心に説いていた。

要するにFoursquareはYelpに直接戦いを挑むという道を選択したということだろう。それ自身は理にかなった戦略だ。しかしSwarmは本気でトップクラスのサービスに成長させようと狙ったというより、チェックインをただ路上に投げ捨てる代わりになんとか再利用できないかと考えた結果のように思える。

新アプリはどちらもまだ公開されていないが、数週間後にはリリースされるようだ。

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（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）

徒歩5分圏内の場所を検索できるサービス「Pathee（パシー）」を運営するtritrue（トライトゥルー）は4月30日、オプトと大和PIパートナーズを引受先とする1億3000万円の第三者割当増資を実施した。Patheeは屋外でスマートフォンを使って検索する利用シーンに特化したサービス。現在はブラウザーからの利用のみに対応しているが、5月中にiPhoneアプリをリリースする予定。

tritrue代表取締役CEOの寺田真介は、屋外で検索サービスを利用すると、「検索結果が多すぎる」「検索結果が同一の内容ばかりである」「場所に関係ない検索結果が出てくる」という3つの理由で答えが見つかりにくいと指摘する。「例えば、近くのラーメン屋を探そうと思ってスマホと調べるとWikipediaやレシピがヒットしたりする。Googleの検索結果から場所に関係ないページを除けば便利なんじゃないか、という発想からPatheeを開発した」。

Patheeが真価を発揮するのは「土地勘のない場所」だという。ウェブページの情報と位置情報を紐付けて整理しているため、近くの喫煙所や授乳室を探すといったニーズに答えられるという主張だ。

例えば、屋外で急な便意に襲われた際、「トイレ」と検索すると徒歩5分以内の場所から探すことができ、検索結果をタップするとGoogleマップで道順を案内してくれる。同じようなことはGoogleマップでも事足りるようにも思えるが、Patheeではデパートやパチンコ屋など、誰でも利用可能なトイレがある施設のウェブページを検索結果に表示するのが特徴という。この点、Google Mapsでは公共のトイレしか表示されなかったりするそうで、将来的には「屋外のGoogle検索」のようなポジションを目指す。

収益面では、今回出資を受けたオプトの協力を得て、位置情報に基づく検索クエリの解析によって最適化した広告サービス「Patheeアドプレイス」や、エリアマーケティングに活用できるサービス「Patheeロケーショントレンド」を2015年までに提供する。また、詳細は明かされなかったが、住所が記載されていないウェブページにも住所を付加する技術を開発していて、近日中に特許申請する予定なのだという。

Angry Birdsで有名なRovioにとって、2013年はやや停滞気味の年となってしまったようだ。社員を大幅に増強して臨んだ年ではあったが、利益が半分ほどとなってしまった。

ヘルシンキに本拠をおくRovioの、昨年の売り上げは2億1590万ドル程度だった。これは2012年の2億1060万ドルをわずかに上回る数字となっている。

しかし従業員数は500名から800名へと増やしており、純利益でみると7680万ドルから3730万ドルへと、半分ほどに縮小してしまっている。ちなみにRovioは非公開企業であるのだが、フィンランドの法律により毎年の収支報告を行う必要がある。

RovioはJami Laesが新たにゲーム部門のエグゼクティブ・バイスプレジデント（EVP）となるなど、組織的な変革も行いつつあるところだ。LaesはDigital ChocolateやEAなど経験を積んできた人物だ。以前のゲーム部門EVPであったPetri JarvilehtoはRovioを去り、やはり元Rovioで戦略的パートナーシップ部門を率いていたAndrew Stalbowと、Seriouslyを創業している。

ところでRovioは、他企業のようにfree-to-playモデルによる収益構造の確立には、さほど熱心でないように見える。関連グッズやライセンス販売の方に力を入れているようなのだ。

同じくヘルシンキ発のSupercellはfree-to-playモデルの中で収益構造を確立し、昨年の年間売上高が8億9200万に達している。

こうした状況を見て、Rovioもfree-to-playの収益化をはかる必要があると考える人は多い。しかし一方で、グッズ販売などを行うことにより、作品がヒットするかどうかというギャンブル的な面のあるゲーム企業に、ある程度の安定性をもたらしていると評価することもできるだろう。昨年の状況をみると、消費者グッズの売り上げが、全体の47%を占めるまでになっている。誕生時からは考えられないほどに大きく成長したHello Kittyやミッキーマウスなどの例もあり、グッズ開発やライセンス販売には確かに大きな魅力があるのも否めないところだ。

また、Rovioはアニメーションスタジオを買収し、長編アニメも製作中だ。こちらの方は2016年半ばにもリリースされる予定なのだとのこと。またYouTubeで短編作品を公開するアニメーションスタジオも買収している。さらにサードパーティーアプリケーションをプロモートするためのプログラムも作っているし、またAngry Birdsテーマパークをヨーロッパや中国に設置してもいる。

Rovio曰く、これからfree-to-playの収益化についても積極的に進めていきたいとのこと。仮想アイテムや仮想通貨などの販売も行っていきたいとのこと。これまでにはAngry Birds Star Wars IIやAngry Birds Go!などでは行っていたわけで、積極的展開することで新たな収益チャネルを構築することに繋がる可能性もあるだろう。

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（翻訳：Maeda, H）