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昔の子どものころからインターネット・ガキだった人は、WinAmpという小さなアプリケーションをおぼえているだろう。その小さなプログラムは、イコライザーのスライダーがいっぱいあって、まがい物のステレオ受信機みたいだったが、取説のMP3はWinAmpのミッションを“ラマ*の尻（けつ）を鞭でぶつこと”、と言っていた。〔*: llama, 当時のインターネット・ガキのこと〕

Jordan Eldredgeというプログラマーが、WinAmpへのオマージュをJavaScriptで作った。そのウィジェットを使えばスタンドアロンの音楽プレーヤーをどんなWebページの上にでも作れて、好きなスタイルをWinAmpの歴史から選べる。それをここで試せるし、コードはここからダウンロードできる。

“最初のヒントは、WinAmpのスキンがCSSのスプライトによく似た方法で実装されていることだった”、とEldredgeは述べている。“10代のころはWinAmpのスキンづくりで何時間も遊んでいた。コンピューターの上で初めてやった建設的でクリエイティブなことが、それだった”。

そのエミュレーターはWeb Audio APIを使って、オリジナルのWinAmpにできたことを、ほとんどすべて真似する。

“ぼくは3年前のアイデアを、いつまでも忘れられないおたくだね。‘それはやめるべきではないか？’、と自問する良識がぼくにはない。でもWinAmpのすべての機能をWebブラウザーという制限の中で作ることは、すごくクリエイティブでおもしろかった。WinAmpのスキンを考えた人も、同じような制限の中でクリエイティビティを刺激されたと思うね。ボタンを動かしたり、ウィンドウのサイズを変えたりできない中で、強力なユーザーインタフェイスを作ることは、すばらしいチャレンジだ。しかも、選択肢の多さに麻痺してしまうこともないしね”。

コード以外にEldredgeは、ボウリング場みたいなMP3プレーヤーを作りたい人のために、WinAmpのスキンをツイートするボットもリリースした。

そして極（きわ）めつけは、本誌TechCrunchのレポーターDevin Coldeweyが、これでやっと自分のオーディオファイルを整理できるようになったことだ:

[今でもWinAmpを使って手作業で音楽を整理している]

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

Nintendo Lifeによると、fail0verflowと名乗るハッカーグループが、LinuxのディストリビューションDebianが動いているNintendo Switchの写真をシェアした。Nintendoは、この脆弱性をファームウェアの今後のパッチでフィクスできない、と同グループは主張している。

fail0verflowによると、NvidiaのTegra X1 SoCのブートROMに欠陥がある。このゲーム機は始動するときに、ROMにある小さなコードを読んで実行する。そのコードに、ブート時に実行されるコードがある。

つまりそのブートROMはNvidiaがチップを作ったときにその上に保存され、あとから書き換えることはできない。Nintendoがその後行うソフトウェアのアップデートによっても、そのブートROMが書き換えられることはない。ゲーム機の電源ボタンを押すと直ちにブートROMがロードされるから、それをバイパスする方法もない。

唯一の解決方法は、新しいNvidia Tegra X1チップを作ることだろう。NintendoがNvidiaにそれを頼めば、Switchのこの脆弱性はなくなる。

なおfail0verflowによれば、ブートROMをバイパスするために改造チップをインストールする必要はない。写真を見ると、彼らは何かをデバイスの右側につないでいる。そこは、右のJoy-Con用端子（UART）のはずだ。

fail0verflowがこのエクスプロイトをシェアする気になったら、海賊版など、いろんな自家製ソフトウェアの可能性が開ける。それはNintendoの経営にも、影響を与えるだろう。

〔訳注: このハッキングの詳細については、原文のコメントをお読みください。〕

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（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa）

ソフトバンクは2月9日、世界最大級の交通プラットフォームを展開する中国の滴滴出行（DiDi）と、日本のタクシー事業者向けサービスにおいて協業することを明らかにした。

今回の協業はタクシー事業者とドライバーの稼働率向上を目的としたもの。DiDiの持つ深層学習をベースにした需要予測とスマート配車システム、ソフトバンクの日本国内の事業基盤や知見を活用してタクシー配車プラットフォームを構築する方針。2018年中をめどに大阪、京都、福岡、東京などで実証実験を実施する予定で、合弁会社の設立も視野に入れているという。

両社はこれから国内の市場環境や法令の調査と並行して、タクシー事業者や関係省庁、各ステークホルダーと連携を進め、日本の全タクシー事業者が導入可能なプラットフォームを目指していく。

DiDiはタクシー配車事業者として2012年に設立されて以降、ライドシェアサービスやカーレンタルサービスなど複数サービスを展開。2017年には約11億件の配車が実行されるなど、世界でも有数の交通プラットフォームに成長した。DiDiには現在約200万人のタクシードライバーが登録。中国では約500のタクシー事業者と提携してサービスを展開している。

TechCrunch Japanではつい昨日トヨタがJapanTaxiに約75億円を出資し、タクシー事業者向けサービスの共同開発を検討するというニュースを報じたばかり。2018年はタクシー×ITの領域が急速に進んでいきそうだ。

日用品・食品通販の価格比較サイトや法人向けの残量管理・自動発注システムを展開するスマートショッピング。同社は2月9日、2017年2月までに総額約2億円の資金調達を実施したことを明らかにした。

同社に出資したのはアドベンチャー、Makers Boot CampのMBC試作ファンド、シリコンバレーのVCであるNOS Ventures LCCに加え、SHIFT代表取締役の丹下大氏を含む数名のエンジェル投資家だ。

現在スマートショッピングはコンシューマー向けに日用品の価格比較サイト「スマートショッピング」、法人向けにIoTデバイスを用いた在庫管理・自動発注サービスを提供している。

価格比較サイトについては食品や生活用品について、Amazonや楽天、ロハコなどの主要ネット通販の送料を含めた価格を調べられることが特徴。購買履歴からの残量予測や商品を選ぶための独自コンテンツ、買い物の手間を減らす購買代行などのサービスも提供している。

またオフィスや飲食店、工場といった法人向けに残量管理、自動発注をサポートするサービスを運営。独自のIoTデバイス「スマートマット」を通じて商品の残量を計測し、そのデータを用いて適切なタイミングで自動発注できる仕組みを開発した。

スマートショッピングでは今回調達した資金で開発・営業基盤を強化するともに、新たなサービス開発にも取り組む方針だ。

子供たちは、誰かが見てくれていると思っていない限り、最大限の努力はしないものだ。人の多すぎる教室や、相手をしてくれない両親の下では、子供たちは学校の課題に力を注ぐことを無意味に感じることがある。しかし、 Seesawのアプリは、子供たちの学習課題を、教師、友達、お母さん、お父さんと共有できるソーシャルメディアに変えてくれる。アプリは今では全国の学校で導入が進んでおり、LinkedInのCEOであるJeff Weinerや、その他の人たちから、シリーズAラウンドで資金調達を行ったばかりだ。

Seesawでは、自撮り写真にいいね！を集めたりコメントを受け取る代わりに、生徒たちには、クイズや、お絵描き、そして理科プロジェクトに対する積極的な強化が行われる。教師のためには、Seesawは拡張された目として機能し、教室の管理に集中する手助けをする。そして、後から生徒たちがタスクを行う様子や、設問を解く様子を録画を通して見ることができる。

子供たちに授業中の作業に集中させ、教師たちに生徒たちの成果だけではなく途中経過を見ることも可能にすることで、Seesawは静かに、小学生にとって最も人気のある学習ツールの1つになっている。現在、米国の全学校の半数にSeesawを利用している教師がいる、 2016年6月にこの教育スタートアップについて取り上げたときには、まだ4分の1に過ぎなかった。現在、何百万人もの生徒たちが150カ国で、毎月Seesawを使用している。そして、スタートアップが提供するプレミアムバージョンのSeesawに、お金を払う学校や学区は1000を超えている。

「ほとんどの小学校で使われているプロダクトは、高校用プロダクトの省機能版です」と共同創業者のCarl Sjogreenは語る。Seesawのデザインは、大きくてわかりやすいボタンや、ほとんどの子供たちが既に遊ぶことに慣れているカメラ機能を使うことが特長だ。これにより、クリエイティブなプロジェクトの割り当てが容易になり、デジタルプレゼンテーションのおかげで、より多くのやりがいを感じることができる。子供たちは、自分たちの行った課題に慌ただしく点を付けられたあと、そのままゴミ箱行きになるような感覚を感じなくても良い。「従来の教室の多くは、子供たちにワークシートを通して自分自身を表現させてきました。何かを創造するために、ワークシート上の空白を埋めること以上に、型にハマったやり方を想像できますか？」。

Seesawは、Adrian Grahamと、自身の立ち上げた旅行スタートアップのNextStopをFacebookに売却し、Facebookのプロダクト管理ディレクターも勤めたCarl Sjogreenによって共同創業された。Sjogreenは写真スライドショーにアフレコを行う手段を提供する、Shadow Puppetというソーシャルアプリを2013年に開始した。これはSnapchat Storiesが立ち上がる遥か以前に登場した、クールなアイデアである、GreylockのDiscoverファンドから資金調達も行った。

Shadow Puppetは、消費者向けにはあまり受け入れられなかったが、これをクラスでのプロジェクトの発表に愛用する、教師や生徒たちもいた。9ヶ月のうちに、彼はShadow Puppetの方向転換を行い、2015年にはSeesawを立ち上げた。今ではLinkedInのCEO、元DFJパートナーのBubba Murarka、そしてReach CapitalのWayee Chuを含む投資家たちからのシリーズAの資金を、金額は不明ながら受けている。この資金のうちの一部は、Instagramの競争相手VSCOの元CTOであるMike Wuを、SeesawのエンジニアリングVPとして雇用するために使われた。

生徒たちのためのソーシャルメディア

Seesawは、iOS、Android、Kindle、Chromebook、そしてウェブアプリを提供し、子供たちが写真、ビデオ、絵、メモ、リンク、ファイル、ブログを共有し、自分の作品を説明するナレーションを録音することができる。生徒たちはまず教師のところへ行って、自分たちのコンテンツが、他の生徒たちに見せても良いような安全なものかどうかの許可を得る必要がある。教師は作品を評価したり、生徒たちにフィードバックを送ったり、クラス、生徒、トピックごとに整理を行うことができる。特殊教育の生徒たちは、特に、書くことやビデオではなく、話すことや絵を描くことで彼らの強みを活かして課題に取り組むことのできる、マルチメディアオプションの恩恵を受けている。

また親たちは、子供に家に持ち帰る宿題がなかったときでも、子供が何をしたかを知ることができる。Sjogreenは次のように言う。「素敵な瞬間は『リリー、今日学校はどうだったの？』『まあまあ』『何したの？』『別に』というやりとりをする代わりに、もっと豊かな会話に飛び込むことができるときです。『あなたの作ったこれについて教えてくれない？』という具合に」。

生徒や保護者たち向けのSeesawは無料で、教師も最初は無料で始めることができる。しかし、学校や学区が、Seesawと学生データベースと採点システムを同期させ、管理、分析、より多くの採点機能の集中化を図りたいと考えるなら、支払いを行うことになる。その場合は、年間に生徒1人当たり5ドルを支払うことになる。Seesawの1000件の有料クライアントには、100人規模の子供がいる学校や、数十万人規模の生徒を抱える学区が含まれている。それによってスタートアップの収益は、前年比3倍となった。

教室で子供たちにこれ以上「ソーシャルメディア」を与えることには、いくつかの懸念がある。私は、もし子供が他の子供の作品に、意地悪なコメントを残すとどうなるかと尋ねてみた。Sjogreenの答は、コメントは教師の承認を経なければならないので、子供がインターネット上で行動する方法を理解するための、学習機会を生み出すことができるというものだった。

また、子供たちが教室でよりデバイスを使うようになると、さらに気が散ってしまうのではないかという懸念もある。ほとんどの生徒たちは、限られたアプリや接続性だけを備えた、学校提供のタブレットでSeesawを使用しているため、勉強と遊びを混同することはない。

スタートアップたちにとって、学校への売り込みは非常に厳しいものだ。幸運なことに、Seesawの採用したDropboxスタイルのボトムアップ配布戦略は、学校がSeesawを自分のシステムに取り込みたいと感じさせるまで、プロダクトを教師に無償提供し続けることができる。それでも、アプリはより高学年の生徒たちにフォーカスし、より幅広い採点プションを提供する、FreshGradeような競合製品と競争しなければならない。

子供たちを、特に日中は、可能な限りソーシャルメディアから遠ざけておくことを希望する教師や親たちもいる。しかし、魅力的なデジタルコンテンツを創作するスキルが、様々な仕事（マーケティング資料の作成、プロダクトデザイン、もしくは単にPowerPointプレゼンテーションを行うとしても）に対して重要であるという事実から、目をそらすことはできない。教師からの強力な監督の下で、こうした体験に子供たちが触れやすくすることで、子供たちは有利なスタートを切ることができる。そして子供たちは創造性と知性が高く評価されていると感じることによって、学問の世界が提供する全ての機会に対して関心を持ち続けることだろう。

[原文へ]
（翻訳：sako）

ベンチャー企業のデータベース「entrepedia」を提供するジャパンベンチャーリサーチは2月8日、2017年通期（1月～12月）の未上場ベンチャー企業の資金調達状況をまとめたレポートを公開した。

同レポートによると、2017年の国内ベンチャーの資金調達額は過去最高となる2717億円。前年比で21.2%増加した。資金調達をした社数自体は、金額不明な案件も含めて1003件と2011年以降でもっとも少ない（ただし公開情報が主となっているため、いわゆる「ステルス」状態のものは必ずしも含まれていないと考えられる）。

一方で1社あたりの調達額が年々増加していて、「大型化」のトレンドが継続している。2017年における最大規模の調達はPreferred Networksの128億円（8月にトヨタから約105億円を調達した際にはTechCrunch Japanでも紹介した）。全体のうち1億円以上の調達が過半数、5億円以上の調達が15%超を占める。

上述した通り資金調達をした社数自体は減少しているので、評価されるスタートアップに大きな資金が集中するという傾向が見られる。実際10億円以上の金額を集めた企業が58社あり、こちらは過去最高の数字。50億円以上を調達した社数も7社となった。

また平均値でも3.3億円とはじめて3億円を突破し、中央値でも1億円に達している。

今回のレポートでは地域別の動向や大学発ベンチャーの動向、事業提携数などについても紹介されている。なお3月中旬には通常版（今回は速報版）のリリースも予定しているという。