タグ: ソーシャル

Hub、夫婦に加えておじいちゃん、おばあちゃんも巻き込む情報共有アプリケーションをリリース

家族でも、あるいは仕事仲間とでも、お互いのスケジュールなどの情報を共有することは非常に難しい。皆がそれぞれ自分の好きなカレンダーやTo-Do管理ツールを使っていて、それぞれの情報をチェックすることがとても難しいのだ。そこに登場してきたのがHubだ。家族間のそれぞれが、今使っているツールを使い続けながら、簡単にカレンダーやTo-Doリストなどを共有するための機能を提供する。

Hubを生み出したのはSimplyUsを作ったのと同じチームだ。昨年の春頃から夏にかけて流行した「夫婦」ないし「カップル」用のサービスのひとつだ。実はこのSimplyUsを作りつつも、実は情報共有は夫婦間のみでなく、家族も巻き込む方が一層便利だと考えていたのだそうだ。

確かに夫婦の予定や各種リストを共有すれば役立つシーンが多いわけだが、たとえばおじいちゃんやおばあちゃんなども巻き込めればさらに便利になることに気付いたわけだ。

たとえば孫と遊びたいと考える祖父母は、両親のスケジュールをチェックしたいと考えるだろう。また子供が成長してティーンエイジャーとなった際には、ちょっとした用事を家族から依頼されるというようなユースケースも考えられる。さらにはベビーシッターやデイケアサービスの職員などのメンバーとして登録することができ、簡単にスケジュールの調整ができるようになる。

こうした利用シーンを念頭において、新しい情報共有アプリケーションとして生み出したのがHubであるというわけだ。さまざまなカレンダーサービスの情報を取り込んで、簡単に情報共有が行えるようになっているのは便利だ。Google Calendar、Outlook、Yahoo、iCloud、あるいはExchangeもサポートしている。

また異なるメンバーによるHubを複数構築できるのも便利だろう。たとえば祖父母と孫、そして両親が参加するHubや、ベビーシッターと予定を共有するためのHub、あるいは夫婦のみでのHubなども作ることができる。サービスはフリーミアムモデルで提供されている。無料版では月ごとに共有できるイベントが5件までで、タスクは10件までと制限されている。

有料モデルを利用する場合、年間申込みの場合は35ドル99セントで、月額の場合は4ドル99セントとなっている。これで無制限にHubを作成でき、またイベントおよびタスクの共有件数に制限もなくなる。また、同一Hubを利用しているメンバーのうちひとりが有料版に申し込んでいれば、そのHubに属するメンバー全員が件数の制限なく情報を共有できるようにもなっている。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


サービスの方向性が迷走し、新たな可能性は感じられない。Instagram Directは失敗だと思う

友だちは誰もInstagram Direct（IGDと略す）を使っていないようだ。少なくとも今のところは使っていないらしい。先週の木曜日にスタートしてから、これまでに受け取ったIGDメッセージは2件だけだ。その間、頻繁にメッセージのやり取りをする友だちのうち20名以上がInstagramに画像を投稿している。あるいはやはり同一期間内で、18名から60通ほどのSnapchatメッセージを受け取った。始まったばかりのサービスを云々するのは時期尚早なのかもしれないが、しかしどうやらIGDは失敗に終わるのではないかという思いを強くしつつある。

もちろん根拠を示すためのデータがあまりに個人的なものではある。しかしいろいろ考えても、やはり自分の考えが正しいのではないかと思うのだ。

多くの人が使うサービスの中で、新しい機能を提供してもあまり流行らないことが多いという一般論もある。しかしInstagramについては当てはまらなそうだ。Instagram Videoは、かなり広まっているようにも思えるからだ。IGDの問題は「新しい機能」ではなく「全く違うもの」を同じ器に盛ろうとしたことにあると思う。

Instagramは、写真をみんなと共有したいと願う人々の気持ちに訴えて大流行することとなった。写真を撮って（今はビデオにも対応している）、それをシェアする。より正確に言えば、フォローしている人たちとシェアする。今回、IGDの導入により、Instagramはプライベートな共有空間の構築を目指すこととなった。写真やビデオを撮って、それを知り合いないし、知り合いグループに送るという使い方だ。この両者は、コミュニケーションのスタイルとして全く異なるものであると思うのだ。

これまでの利用パターンと全く異なる利用法を提示して、それでもアプリケーションを使ってもらおうというのはなかなか難しい話だ。また、その「全く異なる利用法」が、他のアプリケーションで行えることであるとなれば、難しさは一層増すことになる。

もし限られた人とのみ写真を共有したいのなら、テキストメッセージで掲載場所を伝えたり、メールしたり、あるいはFacebookのメッセージング機能を使って行えば済む話だ。いずれもIGDよりも自由に使うことができる。たとえば送られてきた写真に、別の写真でレスポンスすることもできる。ちなみにIGDでこの機能を搭載していないのは、個人的には最大の謎だ。また、少しの人と写真をシェアしようとするのに手間が掛かり過ぎるのも問題だ。送る人を選んでタイトルを付けるという作業に時間がかかりすぎるように思う。仲間内で手軽に写真をシェアして愉しむという目的に沿っていないように思うのだ。

そしてこの分野にはもちろんSnapchatという存在がある。Snapchatは目的もはっきりしていてメッセージが消滅するという特徴もあり、利用者を惹きつけている。メジャーなメッセージングサービスにはメッセージが自動的に消えるという機能はなく、あまりに馬鹿馬鹿しいものや、あるいはちょっときわどいものなどを送りたいときには、自然とSnapchatを使いたくなるというわけだ。

まとめてみるなら、Instagram DirectはInstagramとは「違いすぎ」、しかしながら「新たな可能性はない」というところにあるようだ。

実はFacebookは、このことを以前に学習済みだ。もちろんSnapchatへの対抗ビジュアルコミュニケーションツールとしてのPokeをリリースした際の話だ。この試みは失敗に終わった。Facebookとしては「こちらのツールを使ってくれ」と言っていたわけだが、利用者にとっては乗り換えるメリットが全くなかったのだ。しかもFacebookは、何かを半永久的にシェアする場所として利用されることが多い。そのような中、Facebook上に自己消滅型メッセージをやりとりするというのは違和感を与えるものでもあったのだ。また、これまでにプライバシー面でも問題をいろいろと指摘されたこともあるわけで、利用者としては、本当にメッセージがきちんと消滅するのかどうか危ぶんだという面もあるだろう。いずれにせよ、Pokeが単なるSnapchatのクローンであり、新たな可能性をもっていなかったことに失敗の要因がある。

個人的には、Instagramがメッセージング機能を実装することには賛成で、先週にはInstagramはプライベートメッセージングを提供すべきだという記事も書いた。利用者がより多くの時間をサービス上で過ごすようにする仕掛けが必要だという視点から記したものだ。しかし実装にあたって、Instagramは自身のサービスを補完するものとしてではなく、ライバルに表面的に対処するようなものを作ってしまったように感じる。Instagramは、写真を利用したメッセージのやり取りを簡単に行えるような仕組みや、あるいは既に公開している写真についての話が行えるようなツールを構築すべきだったのではなかろうか。他のアプリケーションでもできるようなことではなく、Instagramならではのエクスペリエンスを提供する仕組みを熟考すべきだったと思う。

Instagramは、カメラとソーシャルネットワークをダイレクトに結びつけることにより、写真のあり方を変えた。Instagram Directは、何も新しい面白さを提供してくれないように感じている。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


Twitter、近くにいる人のツイートを表示する「Nearby」機能をテスト中

ウォールストリート・ジャーナルの記事によると、Twitterが「Nearby」と名づけた新機能をテストしているようだ。どんな機能かと言えば、相手をフォローしているか否かに関わらず、地理的に近くにいる人のツイートを表示するものだ。

なかなか面白そうなところもありそうだが、しかしNearbyはプライバシー問題を引き起こすことにもなろう。ウォールストリート・ジャーナルにもあるように「Twitterは2010年からツイートに位置情報を付加できるようにしている。しかしこの機能はデフォルトではオフになっていて、利用希望者は自らこの機能をオンにする必要がある」。Twitterは、改めてロケーション関連サービスをオプトアウトで提供しようとしているのだろうか。自分の位置情報を利用することを明示的に許可していない人のツイートなども、「近くにいる」というだけで表示するのだろうか。

Nearbyはごく小規模に行われるテストであるらしく、この機能を目にすることはほとんどないだろう。ただ、もし目にすることができれば、ぜひコメント欄にスクリーンショットの提供をお願いしたい。

Twitterはつい最近も、プライバシー関連で利用者から大きな非難を浴びたところだ。ブロック関連の機能を変更したところ、ブロックしたはずの相手からもツイートが見えてしまうのは問題だとして、不満の声が一斉に沸き起こることとなった。Nearby機能についても、自動的にオプトインされてしまうようなことになれば、不満の声をあげる人が多くなるのではないかと思う。

但し、こうした問題にうまく対処できるとするならば、店舗運営者などローカルマーケターなどにとっては魅力的なサービスに育つこともあり得る。近くにいる人に対する広告を販売できるようになり、Twitterにとっても大きな収益源に育っていく可能性もある。

Twitterが位置情報系サービスに乗り出していけば、Foursquareや、あるいはPathなどのサービスにも大きな影響を与えることになるだろう。Twitterはなんといってもソーシャル界の巨人であり、位置情報系ビジネスに積極的に乗り出してくれば、位置情報関連サービスに関連する広告売上げなどが、多くTwitterに持っていかれてしまうということになることも考えられる。

もちろん、これまで行ったTwitterの実験がすべて本格運用に繋がったわけではない。すべての人に提供されるようになるのでなく、お蔵入りとなっておしまいという可能性もある。

Top Image Credit: Flickr

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


「Creative」はもう古い。LinkedInではプロフィール欄に「Responsible」と記すのが流行中（流行語トップ10付）

LinkedInのプロフィールに「creative」であると記すのがはやった時代は去ったようだ。

LinkedInは2013年に多く使われたバズワードを発表した。これは登録利用者のプロフィール欄に登場する頻度によりランキングしたものだ。2011年と2012年については、最も多く利用されたのは「creative」の語だった。しかし今年についていえば「responsible」（責任者）の語が「creative」を上回ったそうだ。自ら「creative」を名乗るよりもまっとうな自己表現タームではあるが、しかしその分インパクトに欠ける用語であるかもしれない。

個人的にはLinkedInのプロフィールにウケそうな形容詞を入れて内容を膨らませるのはどうかと思う。ただ、そういう私のプロフィールには「I write stuff」というようなわけのわからない記述がある。すなわち人のプロフィールに云々言う資格など全くなさそうではある。ただし、LinkedInのプレスリリースにて、LinkedInのキャリアエクスパートであるNicole Williamsもプロフィールにバズワードを入れるべきでないと話していた。「目立つ言葉を入れないと他の人に対する比較優位が保てないということならば、そもそも他の人に対する比較優位など存在しないのです」とのこと。

下にLinkedInでしばしば登場するバズワードのリストを掲載した。これをみて、自分のプロフィール文中にいくつも使っているという人がいるかもしれない。そういう人に対しては、LinkedInは他の人からの推薦を多く得るのが有効だともアドバイスをしている（ときに手当たり次第に推薦してくれと依頼されることもあり、こうしうた方法もどうかと感じてはいる）。推薦してもらう中で、実際に「creative」であったことを示したり、あるいは「responsible」な仕事をしてきたことを示すことができるわけだ。また、興味のある仕事や企業、ないし産業に対して（バズワードを使うのでなく）より適切なアピールの方法を工夫することも大切だとしている。

ともかく。以下によく使われる用語のトップ10を掲載しておこう。

1. Responsible
2. Strategic
3. Creative
4. Effective
5. Patient
6. Expert
7. Organizational
8. Driven
9. Innovative
10. Analytical

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


ソーシャルネットワークへの投稿をスケジューリングするBuffer、β段階から好調のBuffer for Businessを正式リリース

サンフランシスコに拠点をおくBufferがBuffer for Businessを正式にリリースした。BufferはFacebook、Twitter、その他のソーシャルチャネルへの投稿をスケジューリングすることのできるサービスだ。ソーシャルメディアへのプレゼンスをコントロールしようとする多くのブランドが利用している。今回正式リリースとなったBuffer for Businessは、これまでの数ヶ月間の間、小規模なプライベートベータとしてテストを行っていたものだ。記したように、これまでもブランドにとっては便利なサービスだったわけだが、ビジネス版では詳細な分析機能、チームでの利用を考えたコラボレーション機能、データを再利用するためのエクポート機能などが備えられている。

これまでがクローズドなベータ版運用であったにも関わらず、Buffer for Businessは既に経営面で無視できない存在となりつつあるそうだ。共同ファウンダーのLeo Widrichによると、ベータ期間中だけで400社が有料利用を開始しており、1ヵ月の売上げに換算すれば2万3000ドルになるのだそうだ。これは全売上げの10%を占める数値になるとのこと。個人利用者と比べてより大きな予算を持つ企業を相手にすることにより、Buffer for Businessは売上面でかなり貢献してくれそうな見込みが感じられる。

ちなみにBufferは、昨年から個人利用者にとっての使い勝手の向上も行ってきていた。そうしてプロダクトの魅力を高めることで、FeedlyやEchofonなどとの提携を行うようにもなっている。これもBufferにとってはそれなりの成果をもたらしているのだが（かなりの利用者獲得に成功している）、企業ユーザー獲得による収益ベースの確立についても力を注いでいこうという狙いなのだろう。

Buffer for Businessで使えるツール群も7月より提供されている。アクセス状況を見て投稿のスケジューリングが行えるのはもちろん、エンゲージメント、リツイート、お気に入り登録、1日あたりの投稿数による各種データの推移などについて詳細に分析することのできる各種ツール類が利用可能となっている。こうしたツール群はすべて各利用者毎に準備されたダッシュボードから操作することができる。データはもちろん見やすい表やグラフなどで表示され、いろいろなケースを比較表示するようなこともできる。

利用開始にあたっては無料のトライアルも用意されている。正式な利用にあたっては5名までのチームで利用する場合は月額50ドルからとなっており、利用するサービスなどに応じて最高で月額250ドルとなっている。各種サービスメニューを整えることによって、Bufferの訴求範囲は大きくなっていくことになる。しかし企業向けということになれば、Hootsuiteのような大規模プロダクトが地盤を築いているところでもあり、Bufferの今後についてはさらに様子を見ていく必要があるだろう。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


Instagram発表：月間アクティブユーザーの半数（7500万人）が毎日サービスを利用中

ニューヨークで行われたプレスイベントに登場したInstagramの共同ファウンダーであるKevin Systromによれば、Instagramユーザーの半数が毎日アプリケーションを使っているのだそうだ。

9月の時点ではWall Street Journalのインタビューに応えて、月間アクティブユーザー数が1億5000万人を突破した旨を報告していた（FacebookがInstagramを買収した時点と比べて、1億2800万人ほど増えたことになる）。現在の数値を9月時点と同じ程度だと考えるならば、7500万人が、日々Instagramを立ち上げているということになる。

この数値でも相当なものだとは思う。但し、Facebookによれば、9月の時点でのFacebookのアクティブユーザーは、1日あたりで7億2700万人なのだと言っている。

壇上のSystromは、写真共有サービス全体の成長についても触れていた。成長には3つの要因があるのだとのことだった。すなわちデジタル化の流れ、カメラの日用品化（スマートフォン）、そしてソーシャルネットワークという舞台の充実だ。

写真というメディアはあらゆるシーンで活用されるようになり、重大な政治的な瞬間を写すものから、個人のブランチを撮影するものまで、さまざまな種類のものが生み出されている。そしてまた、ブランチ写真も単に「料理」を意味するのではなく、ビジュアル版ステータスメッセージとして活用され、またチェックイン情報としての意味をも担うようになっている。すなわち、写真というものの活躍の場はさらに広がりつつあるわけだ。

いろいろと面白い話も聞くことができたが、これらの話はもちろんInstagram Directの話の前フリだ。「本題はなんだ」と感じる方は、ぜひともリンク先にあるInstagram Directの方の記事をご覧いただきたい。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


Instagram、Instagram Directを提供開始（特定の相手との交流が可能に）

ニューヨークで行われたプレスイベントにて、InstagramのファウンダーであるKevin Systromがプライベートな写真共有と、メッセージング風サービスを導入するとのアナウンスを行った。サービスの名称をInstagram Directというのだそうだ。

これまでのInstagramは、公開型のソーシャルネットワークだった。Facebookのように相互に繋がった相手とやり取りをすることを目的とするのではなく、ブロードキャストモデルを基本スタンスとして採用していた。今回、Instagram Directを導入したことで、Instagramでもプライベートなやり取りが可能となる。

すなわちフォローしているユーザー同士での、ある種のチャット風やりとりを愉しむことができるようになるのだ。コミュニケーションのきっかけはもちろん写真ないしビデオからスタートということになる。これはInstagram上で実装されるサービスとして当然のことだ。これまでは「いいね」したり、あるいはパブリックなコメントを送ることしかできなかったが、投稿された写真ないし動画に基いて、個人間のメッセージのやり取りが可能となったのだ。

仕組みについてみておこう。

写真を投稿する際（投稿の仕方はこれまでと変わらない）、写真の上に「Followers」と「Direct」という2つのタブが表示されるようになった。

「Direct」を選ぶと、写真を見てもらいたい友だちを選び、そしてそれぞれにメッセージを送ることができるようになっている。送った相手が写真を開くと、送った相手のリスト画面にチェックマークが表示される。ダイレクトに送った写真についても「いいね」することはでき、その画面でチャットのやり取りをすることもできる。

Direct投稿は、一度に15人まで同時に行うことができる。送信時には送る相手のサジェスションも行ってくれるようになっている。

写真を受け取った場合は、アプリケーションの右上にあるインボックスアイコンからメッセージを受け取ることができる。Directの画面からは1対1ないし、写真が送られたグループの人とのチャットを行うことができる。

Instagram上で相互にフォローしあっている人なら、簡単にプライベートなメッセージのやり取りができるようになったわけだ。フォローしていない相手からメッセージが送られてきた場合には、メッセージはすぐには受け取ることができず、ペンディング扱いとなるようになっている。

メッセージの受信に同意すると、それ以降は当該送信者からのメッセージがインボックスに届くようになる。

ちなみに、最初からテキストのみのメッセージを送ることは出来ない。まず写真を送ってからチャットを開始することとなる。

Instagram上ではこれまでも、ある種のプライバシー設定があった。たとえば特定の利用者をブロックするとか、あるいは自分自身のプロフィールをプライベートにするなどといったものだ。プロフィールをプライベートにすると、フォローの申請を承認して、はじめてフォロワーにコンテンツが表示されるようになっていた。

今回のアップデートにより、プライベートに、より親しい人とのやり取りのみを行うようなオプションが登場してきたということもできるだろう。

また、今回のアップデートにより、エンゲージメント獲得の機会を得たということもできよう。お互いの写真をいろいろと見て回った後には、撮影している写真などをきっかけにして、きっと会話も弾むことになるだろうと思われる。

Instagram Directについてのビデオを下に掲載しておく。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


Facebook、ウェブのニュースフィードでもビデオのオートプレイを開始

ニュースフィードがもっと生き生きする。モバイルに遅れること数日、われわれはビデオのオートプレイ機能をFacebook.comでも目撃した。そして会社も「ウェブのインライン・ビデオを公開し始めた」ことを確認した。更新が行き渡れば、派手なビデオ広告が登場する舞台が整う。

現在まで、Facebookのニュースフィードは常に静かだった。スクロールされる物すべてがじっとしていた。ビデオはすべて再生ボタンの陰に閉じ込められ、GIFアニメーションも許されていない。しかし、Facebookはこのオートプレイ・ビデオによって、初めてニュースフィードに動きを持ち込んだ。

実際の動きとしくみは、モバイルのオートプレイに関する私の詳細レポートを参照されたい。Facebookのビデオ中心への憧れについても。ウェブでは、Facebookに直接アップロードあるいはnstagramからシェアされたビデオだけが、スクロールと同時に再生される。スクロールの最中にも再生は続くが、クリック／タップするまで音は出ない。ヒデオのループはしない。またYouTubeなどの外部ビデオへのリンクはオートプレーされず、Facebook内のビデオを差別化している。

この機能は、モバイルでオートプレイのテストを開始したことを9月にFacebookが発表した後、ウェブでごく少人数のグループによってテストされていた。現在Facebookは、iOSおよびAndoridの全ユーザーへの公開を進行中であり、ウェブでの一般公開に向けてデザインの最終段階に入っている。UnifiedのJeff Widmanが、実際に動作しているところのスクリーンショットを送ってくれたので下に貼っておく。

オートプレイ機能は、Facebook傘下のInstagramのビデオにも拍車をかけるだろう。人は見てもらえると思えばビデオをシェアしたくなるもので、オートプレイはほぼそれを約束する。

GIF？ 広告？ Facebookチャンネル？

おそらく、オートプレイ機能が全員に行き渡った後、FacebookはGIFアニメも許すのではないか。AllThingsDのMike Isaacによると、FacebookはGIFサポートを以前から仕込んでいるが、公開をためらってきた。GIFアニメの「質の低い内容」が、Facebookの軽視するタイプのコンテンツ種別にあたり、これがフィードに溢れることを恐れたのかもしれない。ビデオと同様、直接アップロードされたGIFだけをオートプレイすれば、問題は減るだろう。

ビデオの視聴環境が改善されたことによって、Facebookがビテオ撮影とシェアするためのモバイルツールを強化する日は比較的近いと私は考えている。ビデオ発見のツールや、複数のビデオ再生、友達のビデオを続けて見られる一種のチャンネルなども考えられる。

しかし、世界が待ち望んでいるもの、あるいは視点によっては、恐れているものは、Facebook上のより侵略的なビデオ広告だ。ひとたびオートプレイがあらゆるデバイスに浸透すれば、Facebookは、人々を一列に並べてオートプレイビデオ広告を見せることができる。
マーケターは価格さえ手頃なら喜ぶだろう。写真やテキストよりずっとリッチな顧客とのコミュニケーションが可能になるからだ。広告主はテレビ用に撮ったビデオをFacebook向けに再利用できるので、テレビCMの予算をFacebookに向けられるかもしれない。

ユーザーは嫌悪するかもしれない。そもそもどんな広告も嫌いなのだから。個人的には、スーパーボウル品質のCMをニュースフィードで見ることには抵抗はない。いきなり音が出ることがなく、スクロールするか「×」で消せるのであれば。ただし、友達のアップデートを見る邪魔になるようなら、私もうんざりだ。

どんな形にせよ、Facebookはビデオ広告の頻度に関して注意深くバランスを取る必要がある。よって、多くのテストを重ねゆっくりと注意深く広めていくだろうと私は予想している。

超高速コンテンツ消費

もしFacebookが、オートプレイビデオをフィードの一部として自然に感じさせることに成功すれば、Facebookは世界を消費させる全く新しいレベルの技を手にする入れるかもしれない。

オートプレイは、友達の生活への近道になるかもしれず、それは写真と同じくらい簡単ではるかに刺激的だ。新たな発信手段は、世界中で起きている大きな出来事や、最新のスポーツハイライトの映像を提供することもできる。見るのは嬉しいがクリックはしなかったであろう、見事なインターセプトからのタッチダウンのビデオが、あなたのフィードに流れてくるところを想像されたい。スタジアムの音声やアナウンサーのコメントが聞きたければ、ワンクリックで、まるでテレビと同じだ。

それはFacebookビデオのゴールなのかもしれない。テレビの臨場感と、文字を読む効率の融合だ。

[Image]

[原文へ]

（翻訳：Nob Takahashi / facebook）


匿名で「ささやき」をシェアするWhisper、トピックス機能を実装して使い勝手が大幅アップ

Sequoiaなどが出資するWhisperは、匿名で「ささやき」（whisper）を共有するソーシャルネットワーク（secret sharing application）だ。このWhisperが新版のアプリケーションをリリースした。いろいろなトピックス（タグ）を検索してブラウズできるようにしたものだ。また、「ささやき」を簡単に作成できるようにする、新しい仕組みも導入している。

ちなみにWhisperは、写真とテキストを一緒にして、個人的な「ささやき」を共有するためのツールだ。ウェブサイトではPostSecretというものがずいぶん前から存在するが、そのモバイルアプリケーション版といったイメージだ。匿名で「ささやき」を公開できるので、他の人にどう思われるかとか、あるいは個人的な評判に影響を与えてしまうのではないかというようなことは心配せずに利用することができる。

サービスのスタートは今年初めの頃で、そこから急速な成長を遂げている。月間ページビューも、5月時点の15億から伸びて、現在では30億に達している。利用者は、他の人の「ささやき」を閲覧するのに30分以上を費やしている。

最新版では「ささやき」を投稿する際には、システム側で自動的に関連トピックスを検知して、投稿にタグ付けを行ってくれるようになっている。さらに投稿に付加する写真までも自動的に探しだしてきてくれるのだ。もちろん提示された写真が気に入らなければ、他の写真を探したり、あるいは自前のライブラリから写真をアップロードすることもできる。

こうした機能強化により、一層多くの「ささやき」が投稿されるようにもなることだろう。但し、同じ範疇に入る他のアプリケーション同様、Whisperの利用者もコンテンツを投稿するよりも、むしろ他の人の作成した「ささやき」を愉しむ方に軸足をおいている。自分で「ささやき」を投稿することよりも、他の人のひそかな投稿を見ることの方に面白さを感じているわけだ。

これまで、そうした人にとってのオプションは3つしかなかった。新しい「ささやき」から見ていくか、最もポピュラーなものを見ていくか、あるいは近くにいる人の投稿を閲覧するかだ。しかし今回のアップデートにより、自分の興味に基いて見ていくということができるようになったわけだ。

「これまでは膨大なコンテンツを充分に愉しむことができない状態になってしまっていました。興味の持てないものも見ていかざるを得ないという仕組みになっていたのです」と、CEOのMichael Heywardが電話インタビューでこたえてくれた。「利用する人に応じた、それぞれに適したコンテンツを提供する方法を構築することが急務だったのです」。

今回のアップデートで、Whispers内をトピックスによって検索していくことが出来るようになった。閲覧者の興味に応じて、自分の求める情報を追い求めていくことが可能となったのだ。単純なことのようにも思えるが、実のところトピックス毎にまとめて読めるようにするためには、バックエンド部分に相当な変更を加えることとなったようだ。

トピックスの種類としては100万種類もある。どのトピックスに属するのかは、見ている「ささやき」の下に記されている（訳注：いわゆるタグの形式で付加されます）。すなわち、検索した場合はもちろん、偶然であった面白そうなトピックについてでも、該当するトピックスを指定することで同じようなテーマの「ささやき」を追いかけることができるわけだ。

「これまでとは異なる魅力を付け加えることができたと思います」とHeywardは言う。「YouTubeでも、特定のストリームないし人気ビデオしか表示できないようなものだったら今ほどの人気を獲得することはなかったでしょう。私たちもYouTubeのように柔軟なコンテンツ選択メカニズムを導入したわけです」とのこと。

トピックス検索の機能が加えられて、かつすべての「ささやき」にトピックスが関連付けられたことにより、登録されている「ささやき」を外部から利用したくなるケースも考えられるようになた。Heywardも、外部から利用できるAPIを用意するのならば、今回のトピックス機能に関連したものになるだろうと話している。

Whisperはロサンゼルスに拠点をおき、現在の従業員数は30名だ。これまでにSequoia Capital、Lightspeed Venture Partners、Trinity Ventures、ShoedazzleのファウンダーであるBrian LeeおよびFlixsterのJoe Greensteinたちから、合計で2400万ドルの資金を調達している。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


Snapchat、追放されたファウンダーが秘密の訴訟情報を漏洩していると差止め申し立て

「すぐに消えるメッセージ」のアイディアを最初に考えついたと主張する男、Reggie Brownに対してSnapchatは情報漏洩を差し止める仮処分を申し立てた。

今日Snapchatが裁判所に提出した申立書によると、「共同ファウンダーだったが追放された」とされるBrownは秘密の裁判文書を不法にマスコミに漏洩しているとされる。

この申立でSnapchatの訴訟代理人、Quinn Emanuel法律事務所は「Brownは本件訴訟に関連するほとんどすべての文書の公開を禁じる裁判所の保全命令に従おうとしない」と書いている。

Brownは訴訟関連情報を公開したことを認めている（Business Insiderにこの宣誓供述ビデオを渡すなど）。「自分には訴訟関連文書を公開する権利があり、今後も公開していくつつもりだ」とBrownが語ったと申立書は主張している。

裁判所が仮処分の申立を認めることになれば、 Brownと弁護人は罰金、法廷侮辱罪その他の罰を受ける可能性がある。また本訴全体を失う危険性さえある。

申立書には「秘密情報が公開されればSnapchatは回復不能の損害を受ける」とある。訴訟文書には将来のビジネスプランや個人情報、数千ページに及ぶ財務情報が含まれているらしい。また申立書にはReggie BrownがGQ誌の独占インタビューを受けることを予定しているとも記載されている。

ちなみにSnapchatの代理人は当初Cooley LLP法律事務所だったが、4月にQuinn Emanuel法律事務所に変えられた。 BrownはQuinn Emanuelはごく短い期間だが、自分の代理をしたことがあるとして忌避を申立てた。数カ月後、裁判所は申立を退けた。

ところが最近になって、SnapchatとともにBrownに訴えられている投資家は法律事務所をQuinn EmanuelからDurie Tangri, LLPに変更した。われわれはQuinn EmanuelとDurie Tangriの双方にこの変更の理由を質問中だ。

〔日本版：仮処分の申立書の全文は原文参照〕

[原文へ]

（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）


Google+への投稿を他のサイトの広告として配信する+Post Adsのテスト開始―トヨタ、キャドバリーなどが参加

ソーシャル・ネットワークを運営する以上、いずれは避けて通れない道にGoogleも入ろうとしている。Google+で新しく +Post Adsという広告の実験が始まった。といってもGoogle+上にディスプレイ広告が表示されるわけではない。

Google+のプロダクト・マネージャー、Eran ArkinがGoogle+への投稿で発表したところによると、ブランドがGoogle+に投稿したコンテンツがそのままGoogleのディスプレイ広告ネットワークを通じた広告として他のウェブサイトに表示される仕組だという。

テキスト、写真、ビデオ、ハングアウトのセッションなどブランドがGoogle+で公開したすべてのコンテンツはGoogleのディスプレイ広告ネットワークを通じて世界の200万サイトに配信が可能となる。Googleは「広告主はウェブ全体を自社のソーシャル・ストリームとすることができる」と表現している。

この含意はつまり「青をモチーフにした某ソーシャル・ネットワークとは違い、われわれのソーシャル広告はそのネットワークの中だけにとどまらず、全ウェブサイトに表示され、その場で会話を開始できる」ということだろう。

Arkinはさらに「Google+の投稿を他のサイトの広告に利用することにより、クリックスルー率が向上する、ビデオの再共有によって口コミが広る」などさまざまなメリットを挙げている。また、ユーザーのコメントに対してブランドがG+アカウントを通じて直接答え、場合によっては顧客とハングアウトを利用したビデオチャットを始めることもできるという。実験の初期段階なので確実な統計はまだ得られていないようだが、Googleによると、他のマルチメディア広告に比べて+Postの拡大表示率（「もっと見る」などのオプションで拡大表示可能な広告が実際に拡大表示された率）は50%も高かったという。もちろん悪いニュースではないが、かといって有効性をすぐに判断できるような情報でもない。

トヨタ、リッツ・クラッカー、キャドバリーなどの世界的ブランドがローンチ・パートナーに含まれるという。上のビデオはトヨタ・カローラのキャンペーンを例にブランドが+Post広告を利用するところを示している。ユーザーがウェブサイトの広告をクリックするとフルスクリーンのライトボックスにGoogle+のコンテンツが表示されることがわかる。洗練されたデザインのマルチメディア広告を行いたいブランドの興味を引くだろう。またGoogleにとってもトラフィックがGoogle+に戻ってくるというメリットがある。またGoogleのディスプレイ広告ネットワークを通じて広告を配信することによって、「Google+のユーザー数はFacebookに比べてはるかに少ない」という弱点を回避している点は巧みだといえるだろう。

[原文へ]

（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）


Twitter CEOのDick Costolo: “Twitterでまごつく人がいるのは分かる”と認める

TwitterのCEO Dick Costoloはこのところ、インタビューラッシュをこなしている。今日（米国時間12/6）は、Today ShowのMatt Lauerに順番が回ってきた。

朝のテレビ番組なので一般視聴者を意識したのか、Costoloは、慣れてない人はTwitterにまごつくかもしれない、と認めた。

“Twitterを訪ねてみたけど、この国の言葉がよく分からない、という人が多いだろうね。足場の部分は隠して、メディアや写真やビデオなど、コンテンツを前面に出す必要がある”。

Costoloは、Twitterはコンテンツを前面に出すことに注力する、とインタビュアーに答えた。

Twitterは今の月間アクティブユーザ数2億3000万をベースとして今後伸びなければならないのだが、ほかのソーシャルネットワークに比べると、Twitterには一般大衆にとってとっつきにくい部分があるのかもしれない。Twitterは、昨年ユーザ数が10億を超えたFacebookほどの大衆性を、まだ獲得していない。

もちろん、Twitterが広汎な大衆性をねらって試みていることは、コンテンツへの注力だけではない。

最近Twitterは、ちょっと前のツイートにも応答できるために、タイムラインの切り替えという機能を導入した。これによって、ユーザのストリームがランダムで脈絡のない応答の羅列になることを防ぎ、ストリームに会話の筋道をつけよう、というのだ。

Costoloは、最良のツイーターになるためのコツのようなものを述べた。彼によると、結局のところ、最後にものを言うのはあなたの人間性、人間としての魅力であり、あの悪名高き140文字の制限の中でそれを表現することだ、と。

また、こういうツイートはしてはならないという点については、より具体的に述べた:

“それを本気で言っている、というトーンが重要だ。今日のコミュニケーションの氾濫の中で、人びとは偽物を敏感に嗅ぎ分けるようになっている。誠実で信用できること。これが重要だ”。

わずか5分というTwitterサイズのインタビューの終わりにCostoloは、彼がTwitterの上にいちばん欲しいと思っている人たちは、“女性コメディアンの集団”だ、と言った。Amy Poehler、Tina Fey、Melissa McCarthy、といった人たちのことだ。

[原文へ]
（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）


みんなでわいわいゲームを作っていくゲーム, MicrosoftのSparkプロジェクトはとても新しい

人間は、自分でものを作ることが好きだ、とやっと気づいたMicrosoftは、たぶんPlayStationのLittleBigPlanetの成功に刺激されたのだと思うが、Project Spark（プロジェクトSpark）なるものを立ち上げ、6月にはそれをE3カンファレンスでプレビューした。Sparkは、相当自由な形式のゲームクリエーションエンジンで、ゲームをプレイすることと作ることが同時に進行する。また友だちや家族との共有も簡単にできる。

そのProject Sparkのベータが今日（米国時間12/3）、Windows 8.1で立ち上がる。まだユーザ人口の少ないデスクトップOSをすでに使っているラッキーな人は、Project SparkのWebサイトで登録すればベータに参加できる。来年からはXbox Oneでもこのベータを試せるようになるから、このプロジェクトが本当におもしろくなるのは、それからだろう。ユーザ数は、W 8.1よりXbox Oneの方がずっと多いはずだし、Sparkは最終的にクロスプラットホームになる、とMicrosoftは言っているから。

MicrosoftはSparkを、友だちやインターネット上でつながった人たちとコラボレーションしながら、実質的には終わりのないゲームを作れる、と宣伝している。これは、ゲームがソーシャルメディアになる、という新しくておもしろい切り口だ。そもそも、ゲームにはもともと、ソーシャルな側面がある。対戦ゲームや複数プレイはもとより、一人プレイでも、友だちが集まってわいわい言いながら遊ぶ。そしてその頂点が、画面分割ゲームだろう。N64のGoldeneye 007なんか最高に楽しいし、Call of Dutyシリーズはシューティングゲームをやりながらのふざけ合いに新時代をもたらした。

Sparkの、みんなで世界を探検しながら世界を作っていくという‘共同創造’の形は、ゲームのソーシャル性/参加性をさらに深める。面倒なコーディングなどはSparkがすでにやり終えているから、ユーザはシナリオとキャラクタを指定して、ランダムに作り出されるゲームの世界に飛び込んで行くだけだ。しかしKinectやXbox Oneのコントローラなど、多様な入力を使うと、もっと細かい、新しいジャンルのゲームも作れる。モーションキャプチャや音声吹き替えなども使って独自のアニメや対話を盛り込むと、さらにおもしろい。Sparkのゲームエンジンはユーザの自由度が信じられないぐらい大きいようだから、既成概念にとらわれないアマチュアが、とんでもない新しいゲームを生み出す可能性もある。

SparkのベータはWindows Storeからダウンロードできるが、実際に使うためにはベータキーというものをもらう必要があり、しかもこれはまだ、地域が限定されている。でも、ぼくの感想としては、Microsoftからこれだけおもしろいものが出てくるのは、ほんとに珍しい。ゲーム作家志向の人でなくても、今後を見守る価値は十分にあると思う。

[原文へ]
（翻訳：iwatani(a.k.a. hiwa)）


Instagram、競合サービスであるMobliからのAPI利用を停止

Instagramと、その競合であるMobliの関係がますます冷ややかなものとなりつつあるようだ。TechCrunch読者の方ならご存知だろうが、Mobliはイスラエル発の写真およびビデオ共有サービスだ。Instagramは、このMobliによるAPI利用を遮断したようなのだ。これにより双方のサイトを同時的・透過的に利用することが難しくなった。

過去18ヵ月にわたって、MobliユーザーはInstagramのコンテンツをMobliにワンクリックで取り込むことができるようになっていた。こうした使い方ができなくなってしまったのだ。

本件に関するInstagramからの発表は次の通りだ。

Instagramの模倣を行ったり、基本的ユーザーエクスペリエンスの改変を行ったりするようなやり方でInstagramのAPIを利用することは、利用規約に反する使い方です。APIの利用停止判断は、利用状況を把握して、利用規約が守られているかどうかを判断する、Instagram内のチームが行っています。

一般的な説明にはなっているかもしれない。しかし、長らくInstagramのAPIを利用してきたMobliであるのに、なぜ「今」利用を差し止めたのかについては記されていない。

ちなみに利用者ベースでみれば、Mobliは遥かに弱小なサービスではある。利用者数は1200万超程度で、Instagramの1億5000万とは比べるべくもない。但し、このMobliはInstagramにはない機能をサポートしていたりもする。InstagramやVineでビデオ共有が可能になるずっと前から、Mobliではビデオもサポートされていた。それはあっても、しかしなぜ、Instagramはかくも小さなサービスに神経をとがらせるのだろうか。

Mobliは積極的にセレブ層の開拓を行い、また10億ドルの評価額にて8400万ドルの資金調達を行ってもいる。この評価額は、ちょうどFacebookがInstagramの買収に投じた額に匹敵するものだ。

また、利用者数こそ少ないものの、FacebookおよびInstagramにはいないサポーターを持ってもいる。Mobliの背後にはAmérica Móvilがいるのだ。

América Móvilはメキシコシティに拠点をおく、世界第4位の移動体通信事業者（Mobile Network Operator）で、大富豪のCarlos Slimがチェアマンの座にある。このSlimは、1ヵ月弱前に行ったMobliの6000万ドルの資金調達をリードした人物でもある。さらにAmérica Móvilの携帯端末にMobliを搭載しようとする動きも見せている。

ちなみにMobliの利用者中、南アメリカの利用者が二桁パーセントを占める状態ともなっている。またMobli側も、América Móvilの端末にMobliを搭載するプランが進行中であることを確認している。但し、まだ確定の話ではないそうだ。

InstagramによるAPI利用停止をうけて、Mobliは次のコメントを発表している。

すべてのプラットフォームには、自らのプラットフォームをどのように運営していくのかを決定する権利があると思います。但し、利用者側にも自分のコンテンツをどのように扱うのかを決める権利があります。一旦、どこかに掲載したコンテンツでも、利用者は自らの方針にしたがって、コンテンツをコントロールする権利を有するはずです。Mobliを使いたいという利用者のための仕組みを、誠実に作り上げてきたつもりでいます。

なかなか訴えかける力を持つコメントではあるが、但しMobli側もいつもおとなしくしていたわけではないことは記しておこう。たとえば3月にはアンチInstagramキャンペーンを行い、Instagramの利用をやめればお金を払うということもしていた。さらにいっておけばInstagramの方は、今回のAPI停止と類似の行為を他でも行っている。すなわち、自らのサイトへと利用者を誘導するために、Twitterカードの利用を停止した。

ソーシャルメディア界の争いはこれからが本番なのかもしれない。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


IDrive、Facebookに投稿したデータ、およびタグ付けされているデータをバックアップ可能に

世の中に数多く存在するオンラインバックアップサービスと同様に、IDriveも、ローカルディスクのデータをクラウドにバックアップすることをサービスの主な目的としてきていた。しかしそれに加えて、新しいサービスの提供も開始している。対象範囲をより広く、そして深くしたものと言えるだろうか。すなわち、Facebookに保管されている写真やビデオもバックアップできるようになっているのだ。

ちなみに、バックアップできるのは自分で投稿した写真およびビデオだけではない。友だちの写真にタグ付けされているような場合、これもバックアップすることができるのだ。友だちが頻繁にFacebook上での関係を見直すたちで、写真のタグを外したり、あるいはunfriendしたような場合（登録した写真を削除したような場合も）、その写真はもはや決して見ることができないものとなってしまっていた。バックアップしておけば、こうしたケースでも写真を失ってしまうこともなくなるわけだ。

IDriveによれば、Facebookは写真やビデオの保管および共有場所として、ますます重要な地位を占めるようになってきている。

IDriveの利用者であれば、こうしてメディアストレージとしての役割を増しつつあるFacebookのデータを自身で管理できるようになる（無料の5GBプランのユーザーも利用可）。Facebookデータのバックアップが完了すれば、バックアップした写真やビデオはブラウザやiOSアプリケーションから閲覧することができるようになる。ちなみにAndroidアプリケーションも「coming soon」なのだそうだ。またデータはすべてIDriveがいうところの「NSA-proof private key option」にて自動的に暗号化される。

よくご存じの方も多いだろうと思うが、Facebookデータのバックアップ機能を提供しているのはIDriveのみではない。Facebookに登録したデータをまとめてダウンロードできるサービスもいくつかリリースされている。またOwnBackupやBackupifyなどは、IDrive同様にFacebookデータのバックアップを行うことができるようになっている。こうしたサービスは、Facebook以外のオンラインサービスからもデータをダウンロードできるようにしていくのだろう。各社のサービス展開を見守っていきたい。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


TuneIn Radioが密かにスタートした「音声ベース」ソーシャルネットワークの「OpenMic」。まず大学生を対象にサービス開始

TuneInのオンラインラジオサービスは非常にうまくいっている様子だ。月間利用者数は4000万を超えている。このTuneInが、軌道に乗っているオンラインラジオサービス以外に、音声ベースのソーシャルネットワーキングサービスを提供しようとしている。iTunes App Storeに登録されたTuneIn OpenMicで実現するものだ。利用者の「ストーリー、冗談話、レビューなど」をブロードキャストしたり、面白い話を友人とシェアしたりして利用する。

ソーシャルメッセージングサービスを頻繁に使っている人は、きっと興味をもつサービスなのではなかろうか。

App Storeでのレビューを見てみると、OpenMicは「他にはない全く新しいソーシャルネットワークを経験できる」、「非常に面白い」サービスなのだそうだ。

但し、この音声を使ったソーシャルネットワークというのが、全く新しいアイデアであるというわけではない。他にもSpreaker、Dubbler、Bubbly、Talkbitsなどといったサービスがある。また、Voxer、Whatsapp、さらにはFacebook Messangerなどのメッセージング用アプリケーションも、録音した音声をやりとりできるという意味では、この範疇に加えることができよう。

TuneInのOpenMicは「音声版Twitter」という新しい方向性を目指す意味と、熱心なPodcast利用者のための集客ツールとしての意味との双方を持つ（双方の中間）ものなのだろう。

現在のところは、このアプリケーションを利用できるのは大学の学生のみに限定されている。利用登録に.eduのメールアドレスが必要となっているのだ。

利用登録が完了すればプロフィールを書き込み、そして友だちを探してフォローして、いろいろな投稿を聞いてみてお気に入り登録をしておいたり、あるいはOpenMic上の友人たちと共有したりすることができるようになる。もちろん他の人の投稿にコメントしたり、あるいはもらったコメントにリプライするようなこともできる。音声を登録するには、アプリケーション画面の大きな赤い「Record」（録音）ボタンを押す。関連する写真があるようならば、添付することもできる。

iTunesに登録されているスクリーンショットを見れば、OpenMicがどういう使い方をされたがっているのかということがよくわかる。たとえばアメフトの試合の様子、パーティーでの一コマ、音楽、そしてもちろん、学生らしく宿題についてのことなども登録して欲しいと考えているようだ。TuneInによれば、このアプリケーションはまずスタンフォードで試験運用を行ったそうだ。それでスクリーンショットもスタンフォード関連のものが多い。

TuneInは今年初めに2500万ドルの新規資金調達を行っている。リードしたのはIVPで、前回出資しているSequoia Capital、Google Ventures、そしてGeneral Catalystも参加している。資金調達を行った2013年4月頃の発表によれば、番組聴取時間は10億時間を突破して、オンラインミュージックサイトとして、Pandoraに次ぐ二番手につけているとのことだった。扱っている局数はAM、FM、そしてインターネットラジオをあわせて7万局にものぼり、提供プラットフォームも200以上にもなるとのことだった。サービス提供国も230以上の国と地域にのぼるとしていた。以来局数はさらに増え、今では10万局に達しているようだ。

こうした数値から判断するに、TuneInはこれまでのビジネスから完全に乗り換えようとしているわけではないはずだ。サービスを「拡張」しようとする意図なのだろう。今のところOpenMicは試験的なプロダクトに過ぎないわけだが、人気を集めることになれば、新たな広告リーチチャネルを獲得することにもなる。すなわちモバイルを積極的に活用する、若い層に向けた広告を取りやすくなることだろう。ちなみにアプリケーションは無料でiTunesからダウンロードできる。但し、先にも述べた通り現在のところは利用登録に制限が設けられている。今後の展開を注目していきたい。

［原文へ］

（翻訳：Maeda, H）


FlatClubは一流大学の学生専用Airbnb―事業拡張のために150万ドルを調達

昨年、イギリスとアメリカの一流大学の学生と同窓生専用のAirbnb、FlatClubがローンチした。対象となる大学はコロンビア・ビジネス・スクール、キングズ・カレッジ、INSEADなど。

このほど、FlatClubは150万ドルのエンジェル資金をColler CapitalのJeremy Coller、ロンドン・ビジネス・スクールのEli Talmor、BrandJourneyのDavid Wolfe、InterCapitalなどから調達した。

FlatClubは6-15%の手数料を宿泊者から徴収する。ホストには一切負担はない。平均滞在日数は1ヶ月近くになるという。Airbnbは平均数泊であるのとは大きく異る。FlatClubは当初ロンドンでスタートしたが、現在、登録ユーザー（ユーザーになるためにはリストに含まれる大学のメール・アドレスを持っている必要がある）は5万人で、宿泊設備は主に卒業生から提供されている。参加が認められる大学は、ロンドン・ビジネス・スクール、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス、キングズ・カレッジ、ユニバーシティー・カレッジ・オブ・ロンドン（UCL）、ニューヨーク大学など世界で50校に上る。

FlatClubのホストは部屋提供の広告を表示する相手を、母校の卒業生のみというように選択できる。これによって信頼感が増す。部屋を見知らぬ相手に貸す場合、何よりも信頼感が重要だ。UCLの調査によれば、AirBnBのような仕組みの場合、「部屋を提供してもいい」と考える人の割合は平均10%だが、FlatClubモデルの場合は20%と倍増するという。

最大のユーザーグループはロンドン・ビジネス・スクール・クラブでメンバーは2000人にもなる（在学生、同窓生の合計の10%にあたる）。FlatClubによれば昨年、このコミュニティー内だけで25万ドルの宿泊費が支払われたという。

FlatClubはロンドン・ビジネス・スクールの卒業生、Nitzan YudanとTomer Kalishによって創立された。今回調達された資金で、向こう1年の間に、提供できる物件の数を現在の1万から3万位に増加させる計画だ。またアメリカとヨーロッパ大陸への進出を加速するために新たなネットワーク・テクノロジーも導入される。

原文へ

（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）


Tagboardは、クロスプラットフォームのハッシュタグ・アグリゲーター

ハッシュタグはソーシャルネットワークに蔓延しつつあるが、会話の広がりは未だに単一のサイトやプラットフォーム内に限定されている。Tagboardいうスタートアップが、これを変えようとしている。今日（米国時間11/25）そのサービスのバージョン2.0を公開する。

基本的にTagboardは、InstagramとVineのビデオを含む6種類のソーシャルネットワークからハッシュタグ付きコンテンツを集めてくる。利用者はコンテンツの表示形式をカスタマイズしたり、埋め込んだり、分析データから実績を調べることができる。コンテンツは大画面に写し出すことも可能で、最近のOne Directionのライブ放送の写真を左に貼ってある（共同ファウンダー・CEOのJosh Deckerによると、この放映はTagboardにとって「史上最大のイベント」で、数百万人の視聴者がTagboardのコンテンツに注目した）。

Deckerは同サービスを「ハッシュタグを『磁化』させ、離ればなれの記事を引き寄せて、一つのより大きくより強力な会話を作り出す」方法であると説明している。当初は、フォーラムにソーシャルコンテンツを追加するためのサービスだったが、後にリアルタイム・ソーシャルメディア・コンテンツに方向転換した。

Tagboardを利用したことのある企業には、Audio of America、Microsoft、Comcast、Clear Channel、Intel、Jaguar USA、Engadget（TechCrunchと同じくAOLの傘下）がある。

Deckerによると、大きな課題の一つは新規顧客を見つけることではなく、「殆ど手作業に頼った登録プロセス」だったという。バージョン2.0には自動利用登録機能が入り、企業は完全セルフサージスで有料定期利用登録ができる。他に新機能としては、ハッシュタグ定義データベースとコンテンツ監視があり、攻撃的あるいは不適切なコンテンツが突然放送されるという、ブランドの心配を緩和できるだろう。

Tagboard 2.0最大の改善点は、基盤を全面的に作り直すことによって、将来の成長とスケーリングに対応し、新機能をすばやく追加できるようにしたことだ。例えば、ユーザーは登録してTagboardをカスタマイズすることによって、「自分専用のハッシュタグ」を簡単に作ることができる。他にも、キュレーション、埋め込み、分析、ライブディスプレイなど一連のプロ用機能を使って、自社のハッシュタグキャンペーンを最大限に有効活用できる。

Tagboardは、複数のエンジェル投資家から計220万ドルの資金を調達したと言っている。

[原文へ]

（翻訳：Nob Takahashi）


Google、「ビジネスオーナー向けプレイス」に全ウェブ上からレビューを収集、表示するダッシュボードを無料提供

Googleは、ローカル・ビジネスのオーナーがウェブ上の自分のビジネスについてのカスタマー・レビューを簡単にまとめて読めるサービスをスタートさせた。最近アップデートされたPlaces for Business〔日本語版「ビジネスオーナー向けプレイスに登録して認証を受けたオーナーのプロフィールページには新しくレビューのセクションが設けられた。そこに顧客のオンライン・レビューが一括表示され、返信もできるようになっている。簡単なアナリティクス機能も提供されており、ビジネス・オーナーはレビュー数の推移などを追跡できる。

このサービスはGoogleのさまざまなサービスから関連するレビューを収集してくるだけでなく、ウェブ全体も検索ｎの対象とする。オンラインでの自社の評判を網羅的に知ることができるツールだ。われわれはレビュー検索の対象としているサービスやサイトの全リストを提供するようGoogleに要請しているので、回答がありしだいフォローアップする。

当然ながら、Googleは自社サービスの結果を優先して表示するが、それでもお菓子屋や自転車ショップなどのスモール・ビジネスが無料で手軽にウェブ上の全レビューに目を通すことができるのは便利だ。

比較的規模の小さい企業向けにオンライン・レビューのモニタをするサービスはGoogle以外にもReviewTrackers、Bazaarifyなどいくつかある。こうした専門サービスの機能はもっと豊富だが実際に利用しているスモール・ビジネスの数はそれほど多くない。しかしGoogleの無料サービスとなればそうとう普及しそうだ。

[原文へ]

（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）


Twitter、酒類などの広告の年齢確認をアプリ内できるように簡易化

Twitterが‘age gate’年齢フィルター機能を導入したのは1年前だ。これは酒類などの広告を合法的に掲示できるようにするための措置だった。今日(米国時間11/25)、広告主をフォローしやすくし、Twitterの広告プラットフォームとしての魅力を高めるため、この年齢確認手続きがシンプル化された。

昨年6月に導入された手続きでは、酒類など年齢制限があるブランドをフォローするためにはDMを受け取り、そこから別ページに飛んで年齢を答えるとTwitterに戻されて初めてフォローができるという仕組みだった。新しいバージョンではTwitterアプリ内にiOSの標準の日付ピッカーが表示され、そこで生年月日をを入力するとそのままフォローができる。

さらにユーザーの負担を軽減するため、一度年齢確認を終えたユーザーについて、Twitterは「成年ユーザー」という属性を付与する（ただし生年月日情報は記憶しない）。これは大いに便利な機能だ。つまり他の年齢確認が必要なブランドについてもいちいちユーザーが入力を求められることがない。

この方式は（前の方式でも結局同じことだが）、単なる自己申告なので未成年者が嘘の生年月日を入力して、たとえばJim Beamをフォローすることは簡単だ。しかしアメリカではどんなに抜け道があろうと、年齢を尋ねておきさえすれば「未成年者に有害な広告を表示した」という罪に問われずにすむのだ。年齢制限のある商品については、Twitterと広告主はどうしても年齢を尋ねる手続きを必要とする。

成年向け商品の広告主はTwitterで安心して広告を表示できる。

Image credit: Garrett Heath/Flickr CC

[原文へ]

（翻訳：滑川海彦　Facebook Google+）