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ユタに拠点を置くDomoは、ここ数年同社のデータ管理プラットフォームで法人向けソフトウェアの分野を席巻してきた。今回さらなるグロースのため、DomoのチームはシリーズDで合計1億3000万ドルを既存と新規の投資家から調達したことを発表した。投資ラウンドにはBlackRock、Credit Suisseなどが参加している。この1億3000万ドルは、Domoが以前発表したシリーズDラウンドの2億ドルに上乗せされたものだ。Domoは評価額が200億ドルと伝えている。

「資金が必要なのではありません」とDomoのファウンダーでCEOのJosh Jamesは今回の投資ラウンドについて言う。「良いバッファーになります」と話したが、チームは現金が必要ではないと強調し、年内にも株式公開を行う予定だと話した。

また、本日Domoは自社のアプリストアをローンチしたと発表した。無料とフリーミアムアプリを約1000個掲載していて、どんな企業のカスタマイズにも対応できるという。さらにDomoはスレッドでやりとりができる無料のメッセージサービスを提供することを発表した。これは、Slackの競合になるとJamesは言う。

「Buzz（メッセージサービスの名前）機能を組織のメンバー全員が無料で利用できるようにすることで、ビジネスに関するインサイトを会話の中心に持ってくることができます。そうすることでBuzzは、ソーシャルテクノロジーで適切な情報を得る早さを改善し、ビジネス上の判断を下すスピードを再定義します」とJamesは今日の声明で伝えた。

eBayやMasterCardといった1000以上のカスタマーを抱え、Jamesは1億ドル分の受注があり、収益も倍増していると言う。Domoには800名の従業員がいて、2016年にはさらに500名を採用する考えだという。

Jamesは、以前にウェブアナリティクスのためのプラットフォーム「Omniture」を創業し、株式公開を行った経験がある。最終的にその会社をAdobeに18億ドルで売却した。このシリアル・アントレプレナーは、企業をさらに成長させるために必要なものを持っているようだ。

「Domoは企業向けソフトウェアの分野で成功を収めるチャンスを切り開いています」とZetta Venture Partnersの役員メンバーであるMark Gorenbergは言う。「彼らはビジネスにおける経営のあり方を変えているのです」。

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（翻訳：Nozomi Okuma /Website/ twitter）

患者が自分の症状に合った名医を検索できるサービス「クリンタル」を展開しているクリンタルは伊藤忠テクノロジーベンチャーズとDraper Nexus Venture Partnersから資金調達を行ったことを発表した。金額は公開されていない。クリンタルの代表取締役社長である杉田玲夢氏にサービスの立ち上げの経緯について聞いた。

クリンタルは各疾患に対応する医師の中でも選りすぐりの名医だけを検索できるサービスだ。ユーザーは診療科目と疾患の診断名を選択すると、首都圏内の名医を探すことができる。郵便番号を入力して、その場所に近い名医を調べることも可能だ。

多くの人は病気を患って医療機関を受診する際、医療の質ではなく、自宅や職場の近くにあるから、あるいは近所の知人に勧められたからといった理由で医療機関を選びがちと杉田氏は話す。患者が名医を探そうと思っても、専門的な知識がなければどの医師の医療が優れているかまでは分かりづらい。病院やクリニックの口コミサイトで検索しても、あまりに多くの医療機関が表示されて、何を基準に病院を選んでよいか分からない状態と杉田氏は課題を指摘する。クリンタルでは、医療レベルの高い医師だけを掲載することで、患者が自分自身で最適な医師を探して受診できるようにしたい考えだ。

クリンタルの「名医」として掲載しているのは、「臨床・技術」「学術・知識」「受診しやすさ」をそれぞれスコア化し、一定基準を満たした医師のみと杉田氏は説明する。「臨床・技術」では医師の保有資格、患者数や手術数を鑑み、「学術・知識」では学歴や学会での論文提出数などを見ているという。「受診しやすさ」では外来診断に行った時の待ち時間の長さなどの口コミを考慮しているそうだ。現在は130の疾患に対応し、全体で1200名ほどの名医を掲載していると杉田氏は言う。

クリンタルは名医を検索するサービスではあるが、病気を患う人全員の利用を想定しているものではないと杉田氏は言う。「クリンタルは確定診断の付いた患者向けのサービス」と強調する。というのも、例えばちょっとした外傷や風邪であればかかりつけの医師やクリニックで十分に対応できるからだ。杉田氏がクリンタルで目指している大きなビジョンは、本当に医療を必要としている患者に最適な医療を結びつけられる医療システムの構築だという。

杉田氏は最初は眼科医として病院に勤務し、その後コンサルタントとして病院経営の面から患者に良い医療を届けるために仕事をしてきた。そうした業務に従事する中で医療機関と患者のミスマッチによる医療システムの効率の悪さを間近に感じていたと杉田氏は話す。総合病院はあらゆる病気に対応するため、多くの医療従事者を抱えていて、患者数も多い。だが病院側が多様な疾患の患者に上手く対応できておらず、患者は受診まで長い時間待たなければならなかったり、医療従事者にも長時間労働を強いたりと多くの負荷がかかっているという。近年では、例えばがんの治療に特化したがんセンターといった特定の疾患を診る医療機関が増えてきていると話す。そうした医療機関には特定の疾患の患者のみが集まるため、病院に蓄積される症例と治療経験が増え、医療技術が高まると杉田氏は言う。患者にとっても、このような医療機関を受診することで最先端の医療を受けることができ、回復が早まる傾向にあるそうだ。ある程度特定の疾患に注力する医療機関が増えることで医療システムの改善につながると杉田氏は考えている。杉田氏がクリンタルで目指しているのは、そのためにまず患者の受診行動を変え、患者を適切な特定疾患の専門家とつなぐことで全体の医療システムの効率化を図ることだ。

クリンタルは2015年5月に創業し、8月に名医の検索サイトをローンチした。昨年12月からは、医師がユーザーから症状や指定地域などの条件を聞いて、受診先を提案する有料のプレミアムサービスも提供している。このプレミアムサービスは1回の問い合わせにつき5980円で、無料版よりさらに細分化された分野の専門の名医を提案するという。

今回の資金調達では、サービスの拡充とビジネス面の強化を計画しているという。サービス拡充については、まずは検索サービスでも首都圏のみならず、全国の名医をカバーする予定という。最終的には日本全国の医師の3%相当に値する6000名ほどの名医を掲載したい考えだ。また、新たに軽症な病気や確定診断前の段階でもその治療に最適な開業医を提案する機能を開発していると杉田氏は話す。今年の夏頃のリリースに向けて開発を進めているという。ビジネス面の強化については企業と提携し、従業員向けの福利厚生の一環としてクリンタルを提供することに注力していく。ゆくゆくは保険会社などと協力することも視野に入れていると話す。クリンタルの受診提案で名医の治療を受けることにつながれば医療費の削減が期待できるからだ。そのためにサービスの実績を示すことができるよう注力していくと杉田氏は話す。

これまでにクリンタルの検索サービスを1万人ほどが利用したと杉田氏は言う。特に女性ユーザーが不妊治療のために産婦人科を探していたり、子供が病気を患った時に小児科などを探したりしているケースが多いという。これは、人は自分のことよりも子供や身内のためなら真剣になって医療機関を探す傾向にあるからかもしれないと杉田氏は話す。それも重要なことではあるが、「人が自分たちの住む家を探すためなら何件も物件を巡って真剣に選ぶのと同じように、自分の命に関わる医療に関しても真剣に選ぶためのサービスの提供と適切な情報発信を行っていきたい」と杉田氏は話す。

Uberは1年のベータ検証の末、本日初のバグ・バウンティー・プログラムをHackerOneのバグ賞金プラットフォームで開催することを発表した。

バグ・バウンティー・プログラムというのは、ハッカー（ここでは「リサーチャー」と呼ばれる）がソフトウェアプラットフォームのセキュリティーに関する脆弱性を探し、見つけた人に賞金を与えるものだ。脆弱性を見つけて悪用していたかもしれない人たちをリサーチャーに変え、その労力に対して賞金を支払うプログラムだ。

Microsoft、Google、Facebookといった大手企業はこのようなプログラムを開催している。今回Uberでこのプログラムの開催を担ったCollin Greeneは、以前FacebookでHackerOneのCTO、Alex Riceと協力して、Facebookで同様のプログラムを開催するために動いていた人物だ。狭い業界だ。

Uberのプログラムにはいくつか特徴的な要素が盛り込まれている。まず1つは、ルールや支払いに関してリサーチャーに明示していることだ。Greeneは、リサーチャーやハッカーが感じるプログラムの問題点として、支払いシステムが不透明なことを挙げる。誰かがバグを発見したとしても、そのバグがどれほど重要だったかを交渉しなければならないからだ。

このプログラムでは、Uberからの賞金について明確にしているという。重要なバグには最大1万ドルを支払うという。

2つ目は、たくさんのバグを報告する忠誠心の高いリサーチャーに対しても報酬を与えるために、ロイヤリティ・プログラムを設定したことだ。「これらのアプリで実際にバグを見つけられるような、認証済みのリサーチャーは少ないのです。とても少ないので、彼らの関心を惹き付け、留めておきたいのです」とGreeneは説明する。

つまり、Uberは最良のリサーチャーのエンゲージメントを促すために、バグ探索にゲーミフィケーションの要素を持ち込んだと言える。最初のロイヤリティープログラムは5月1日にローンチし、90日間開催するという。リサーチャーがその期間内に4つのバグを見つけたのなら、5つ目以降に発見したバグに対して、ボーナス報酬を付与するという。Uberによると、ボーナス報酬はその期間内に発見された全てのバグの平均報酬の10%に値するとしている。

もう一つ、Uberは「宝の地図」と呼ぶドキュメントをリサーチャーに前もって提供するという。楽しい名前（プログラムにゲーミフィケーションの要素の一つだろう）の付いたこの地図は、バグや脆弱性を見つかりそうな場所といった貴重な情報を提供するという。

「私たちはハッカーのように考え、コードにセキュリティーに関する脆弱性がないか確認しています。参加者は、私たちが蓄積したコードベースに関する知識とバグがありそうな部分を前もって知ることができます」とGreeneは言う。

Uberは昨年から200名のリサーチャーとベータ版を運用し、プログラムを改良してきた。今日発表した要素もその中で追加してきたものだという。HackerOneのCTO、Alex Riceは、企業がこのようにローンチ前にフィードバックを集めたのは初めてのことと話す。

「Uberも他のHackerOneのカスタマーと同じように、プライベートパイロット版を運用してきましたが、彼らのプログラムは特徴的で、プログラムを最も効果的にするためにハッカーからフィードバックを得ることに注力していました。その後は、私たちHackerOneと協力し、ロイヤリティープログラムを運営するために必要な機能を制作しました」とRiceはTechCrunchに話す。

Uberがバウンティー・プログラムの参加者から得た情報を元にコードの穴を塞ぐにつれ、バグを見つけるのがどんどん難しくなるだろう。その場合も難易度に応じて支払い額も増額し、誰もが喜べるようプログラムになるだろう。ハッカーは費やした労力で賞金を得ることができ、Uberはより安全なプラットフォームを構築できるということだ。

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（翻訳：Nozomi Okuma /Website/ twitter）

【編集部注】この記事の執筆者、Tom Hadfield氏はPromptのCEO

多くの人々が予測する通り、FacebookがF8カンファレンスで「Messenger Bot Store」を発表すれば、2008年3月にAppleが「App Store」と「iPhone SDK」を発表して以来のビックニュースとなるだろう。

スティーブ・ジョブズはApp Storeを「サードパーティが開発するアプリケーションを、ユーザーが探し、購入し、iPhoneに直接ダウンロードできる、新しいアプリケーション」と説明した。だがその彼でさえも、App Storeが世界に与えるインパクトを予知できなかった。

App Storeが2008年7月にサービスを開始した当時、iPhoneユーザーは世界中に600万人いると言われていた。ユーザー数はその後も上昇を続け、その年の終わりまでに2倍になった。翌年以降も、毎年ユーザー数を２倍に伸ばすという急激な上昇だった。現在では150万以上のアプリが公開されている、App Storeのエコシステムの登場は、私たちに新しい「モバイルの時代」の到来を感じさせた。

現在、Facebookのメッセンジャーは月間8億人のアクティブユーザーをもつ。この数字は、App Store発表当時に存在した、iPhoneユーザー数の100倍以上だ。メッセンジャーのアクティブユーザー数は、過去から全てひっくるめたiPhoneの販売台数より多い。現在では、メッセンジャーのようなチャットアプリ全体のユーザー数は、SNS全体のユーザー数を超える。

今年1月にTechCrunchは、メッセンジャーのボットを開発するための「Chat SDK」という隠し子が、Facebookに存在する可能性について報じた。もし本当にFacebookが「Bot Store」を公表すれば、それはすなわち「新しい時代の終焉」となるだろう。モバイルの時代から、「プラットフォームとしてのチャットアプリ」の時代になるのだ。会話型のインターフェイスは、何百万のユーザーと実世界の交流の仕方を変えようとしている。

胎動する「プラットフォームとしてのチャットアプリ」

「プラットフォームとしてのチャットアプリ」に注目が集まり始めたのは、昨年の始めごろだ。2015年3月に開催された、Y Combinator主催の「Demo Day」では、SMSベースの購買支援アプリ「Magic」が脚光を浴びた。その後同社は、Sequoiaから1200万ドルを調達することにも成功する。翌月には、ほぼ同一のサービスを提供する「GoButler」が、800万ドルをGeneral Catalystから調達した。さらには、「Operator」もGreylockから1000万ドル調達したと発表し、このころから突然、「テクノロジーの新しいフロンティア争奪戦」が話題になり始めた。

その年の夏には、The Informationが衝撃のニュースを報道した。人工知能「Facebook M」によって、Facebookのメッセンジャー上で、ユーザーが商品を購入したり、レストランの予約をしたり、旅行の予約をしたりすることが可能になると報じたニュースだ。

Pavel Durovが「Telegram Bot Store」の拡張を発表し、「Kik」の創業者であるTed Livingstonが「西洋のWeChatになる」と宣言した。2015年終盤には、「Slack」が8000万ドルを調達し、「Slack App Directory」を公表。さらには、Googleが独自のチャットボットを開発しているのではないかと噂された。

ゴールドラッシュ改め、「ボットラッシュ」

ボットが話題になって以来、関係者は盛んに「どのボットが大本命となるのか？」と話すようになった。また我々は、まだまだ胎動期であるHowdyやAssi.st、Hyper、Pana、Scout、Luka、Repといったボット開発会社のシードラウンドに注目するようになった。それと同時に「Pandorabots」や、私が所有するPromptといったスタートアップが、ボット開発者のためのツールづくりに注力している。

シリコンバレーの有名投資家もボットへの投資に乗り出した。General CatalystのPhil Libinは、ボットを「今年のテック業界における最も重要なトレンド」と称した。さらにUnion SquareのAlbert Wengerは、この新しい時代を、アメリカのゴールドラッシュにちなんで「ボットラッシュ」と呼んだ。（アルマゲドンならぬ「ボタゲドン」より、特に魅力的な言葉だ）

数日前、GreylockのJohn Lillyは、「ボットかAI、あるいはその両方というピッチの率は100％に近づいている」とツイートした。Boris Wertz、Dave Morin、Semil Shah、Nir Eyalといった、アーリーステージの企業を得意とする投資家たちもまた、ボットへの強い関心をあらわにした。

ボットこそが新しい時代のアプリケーションである

「Messenger Bot Store」は、起業家や投資家にとってだけではなく、開発者やデザイナーにとっても遠大な影響を与えそうだ。「Fin」のCEOであるSam Lessinは、チャットベースのインターフェイスの登場は、「今後開発されるアプリケーションやサービスの形を、根本から変えるだろう」と話す。

Chris Messinaが、2016年は「会話型コマースの時代」になると予測したのは有名な話であるが、メッセンジャーのボットプラットフォームは、コマースの範囲だけに留まることはないだろう。

姿形こそ違えど、メッセージングは新時代の「コマンドラインインターフェイス」になる。この新しいインターフェイスは、実世界のものに向けたものだ。ここ数十年間行われてきた「コマンドライン」との会話に比べ、近年の自然言語処理の発達で、ボットとの交流はより人間味があるものになる。たとえBenedict Evansが言うように、かの有名な「HAL 9000」と同等の技術まで発達するまでには、「50のノーベル賞が必要」だとしてもだ。

これまでボットは、テキストベースで交流する、インターフェイスを持たない「目に見えないアプリ」と呼ばれていた。だが、USVのJonathan Libovが指摘するように「入れ物がチャットアプリだとしても、中身のアプリがテキストベースとは限らない」。Tomaž Štolfaが言うように、ボットには「会話型のインターフェイスと豪華なグラフィックUIとのブレンドがもつ、未知の可能性」が秘められているのだ。

F8カンファレンスの後、Facebookが抱える8億人のユーザーが、メッセンジャー上でボットに出会ったとするならば、これまでのボットへの疑念は晴れ、「ボットこそが新時代のアプリケーションである」と話して来た人々が正しかった、ということになるだろう。

App Storeとは規模において引けを取らない、新しいエコシステムが創られる。あなたがメッセンジャーを使って、DominosやUnited Airlines、さらにはCapital Oneと簡単にやり取りできるとする。そうした場合、果たしてあなたは、それらの企業が独自に作ったアプリを利用するだろうか？　ボットが見せる未来は、1995年のWEBの登場により私たちが感じ、2008年にモバイルアプリが見せてくれた未来像に似ている。

ボットに関して、未回答の疑問が残っているのは確かだ。WhatsAppのような、他のメッセージングプラットフォームも開発者に公開されるまでには、どれくらいの時間がかかるのか？

「OpenTable」のようなものが、すべてのメッセージングプラットフォーム向けにボットを作るのか。それともボット開発のクロス・プラットフォーム・スタンダードが生まれるのだろうか？そして恐らく一番重要なのは、どのような使い方によって、ボットが従来のアプリよりはるかに優れた体験をユーザーに提供するのかという点だろう。

Jonathan Libovが指摘するように、「これまでのところ、メッセージングやボットに対する開発者の情熱は、消費者が持つ興味の度合いとはかけ離れている」という点も一理ある。

だがTed Livingstonの予測が正しいとすれば、4月12日のF8を境に、その状況も劇的に変わるに違いない。Facebookのメッセンジャーが「西洋のWechat」になれないと考えるには、少しばかり時期尚早だろう。

Appleよ！注意したまえ！

（原文）

（翻訳：Takuya Kimura）