ファクトチェック記事は、該当する検索結果とともに表示されるようになり、The Dispatch(ディスパッチ)、FactCheck.org(ファクトチェック・ドット・オーグ)、PlitiFact(ポリティファクト)、The Washington Post Fact Checker(ワシントン・ポスト・ファクトチェッカー)サードパーティー・パブリッシャーなど約10社のサードパーティー・パブリッシャーの記事が使用される。
この機能は、問題のある動画の削除に直接つながるものではなく、ユーザーが何かの話題を検索したときに前後関係や背景を提供するものだ。新機能が与える影響は、ユーザーがある説や情報源をどれだけ信じているかによって、当然異なってくる。新型コロナはデマであるという説に既にハマっている人は、PolitiFactやThe Washington Postの関連情報に揺らぐことはないだろう。
Adult Swimの漫画シリーズ「RickとMorty」が、短期・長期の月間アクティブユーザー数を最も効率的に生み出しているコンテンツだ。「RickとMorty」の最新シーズン期間中、Adult SwimのアプリのDAUは504%増加した。Amazon Prime Videoの「The Marvelous Mrs. Maisel」、HBOの「Game of Thrones」、そしてスポーツイベントも効果的な方法でDAUを増やした。
私は何年も前にAnchorを卒業したが、このアプリはポッドキャストというすばらしい新世界への第一歩を踏み出そうとしている人たちに、多くのものを提供してくれる。Spotifyが現在所有するこのプラットフォームはバージョン2.0のアップデートによって、リモートポッドキャスティング機能「Record With Friends」を拡張すると発表した。
もうひとつ、マイク用のウィンドスクリーンを買っておくことを強く勧める。上の写真でLyraにクリップで取り付けてあるのはEJT Upgraded Microphone Pop Filterだ。サイドに幅を調整できる万力タイプのグリップがあり、さまざまなマイクに取り付けることができる。10ドル(約1100円)以下の買い物だが安いウィンドスクリーンでも音質に大きな違いが出る。ポッドキャストを編集してみれば、不愉快な息継ぎ音や風音を除く手間が格段に減っていることに驚くはずだ。
寄付には、米国のSAG-AFTRA COVID-19災害基金、Motion Picture and Television基金、 Actors Fund Emergency Assistanceへの各100万ドル(約1億1100万円)が含まれる。カナダではAFCとFondation des Artistesに計100万ドル(約1億1100万円)が寄付される。その他の国に関しては、「Netflixは似たような救済措置を取るために既存の業界団体と連携をとっている」とサランドス氏は語った。
このところ劇場づいているNetflixが、米国ニューヨーク市の歴史的遺産といえるシングルスクリーンの映画館であるThe Paris Theatreの長期リースにサインした。この前にはやはりNetflixが、ロサンゼルスのEgyptian Theatreを買うという報道があった。いずれもストリーミング企業にしてはおかしな動きだが、マーチン・スコセッシやノア・バームバックのような有名映画作家との関係を今後も続けるつもりなら必要かもしれない。
いくつかの大手が欠けている。The New York Times(ニューヨークタイムズ)、The Wall Street Journal(ウォールストリート・ジャーナル)、NPR、CNNなどなどだ。でも、このようなコンテンツの契約は難しい。一部に有料のコンテンツもあるし、速報ニュースなどをスマートアシスタントにどうやって送るのかという問題もある。でもAmazonは「今後はニュースコンテンツの選択の幅をもっと広げる」と言っている。
ファウラーは、#Metoo運動のTarana Burke(タラナ・バーク)氏やレイプ後の妊娠中絶を敢行したAshley Judd(アシュレイ・ジャッド)氏らとともに、Time誌の2017年「今年の人」(Person of the Year)に選ばれ、Vanity Fair誌の新しい支配者リスト(New Establishment List)に載り、そのほか数多くの賞を受賞した。
書くことに目覚めたファウラー氏はStripeに参加し、季刊誌Incrementの編集長になった。そしてその後The New York Times紙にスカウトされ、今では同紙のオピニオン欄の編集者を務めている。なお、彼女にはコンピュータープログラミングに関する著作が2冊ある。
まず彼らが確認したのは、HuluやESPN+と違ってDisney+は完全に広告がなく、ユーザーの会費が唯一の売上になることだ。ディズニーの子会社であるWalt Disney Direct-to-Consumer and InternationalのKevin Mayer会長によると、同社はまたHuluとESPN+とDisney+のフルセットを割引料金で提供する“かもしれない”、という。